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ベクトル値解析と関数計算:Bochner 積分・Riesz–Dunford・Helffer–Sjöstrand・閉作用素の極分解

対象読者: 本テーマの Banach 空間、スペクトル定理の章と、複素関数論(正則関数・コーシーの積分公式)を学んだ人。Bochner 積分は初めてで構いません。

前提となる記事:Banach 空間の基本定理:Hahn–Banach・一様有界性・開写像・閉グラフ、スペクトル定理と関数計算:非有界自己共役作用素を射影値測度で対角化する、正則関数の強力な性質:無限回微分可能性から一致の定理まで

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ふつうの積分は「数」を値とする関数を足し合わせるものですが、この記事では「関数」や「作用素」を値とする関数を足し合わせる方法を作ります。たとえば、時刻ごとに作用素が決まっているとき、それを時刻について積分したら何になるのか、という問いです。これができると、行列の eAe^A や A\sqrt A を、無限次元の作用素にまで広げて定義できるようになります。

  • Banach 空間に値をとる関数の積分(Bochner 積分)を、単関数の L1L^1 近似で定義します。可積分性は ∫∥f∥ dμ<∞\int\|f\|\,d\mu<\infty と同値で、有界作用素とも閉作用素(Hille の定理)とも可換です。可測性は「弱可測かつ本質的に可分値」と同値です(Pettis の定理)。
  • 連続関数のリーマン積分は Bochner 積分の特別な場合で、微積分の基本定理と平均値の不等式は汎関数を通して Banach 空間値に持ち上がります。
  • 汎関数(ベクトルに数を対応させる線形な写像)を作用させるたびに正則になる関数は、ノルムで正則です(Dunford の定理)。これで作用素値の Cauchy 積分が自由に使えます。
  • 有界作用素 AA と σ(A)\sigma(A) の近傍で正則な ff に対し、f(A)=12πi∮f(z)(z−A)−1dzf(A)=\frac1{2\pi i}\oint f(z)(z-A)^{-1}dz は環準同型で、σ(f(A))=f(σ(A))\sigma(f(A))=f(\sigma(A)) が成り立ちます(Riesz–Dunford の関数計算)。閉作用素でも、スペクトルの孤立した部分を切り出す Riesz 射影(リース射影)が作れ、TT はその値域と核に分解されます。自己共役性はいりません。
  • 自己共役作用素には、レゾルベント((A−z)−1(A-z)^{-1} のこと)の面積分による Helffer–Sjöstrand 公式 f(A)=1π∫∂ˉf~(z)(A−z)−1dx dyf(A)=\frac1\pi\int\bar\partial\tilde f(z)(A-z)^{-1}dx\,dy があり、∥f(A)−f(B)∥≤Cf∥A−B∥\|f(A)-f(B)\|\le C_f\|A-B\| のような評価がすぐに出ます。最後に閉作用素の極分解 T=U∣T∣T=U|T| を証明します。

この章までに、ベクトル値や作用素値の積分をいくつも使ってきました。1 径数ユニタリ群と強連続半群 のレゾルベントの Laplace 表示 (λ−L)−1x=∫0∞e−λtT(t)x dt(\lambda-L)^{-1}x=\int_0^\infty e^{-\lambda t}T(t)x\,dt、作用素の収束と摂動 のリース射影 −12πi∮(T−z)−1dz-\frac1{2\pi i}\oint(T-z)^{-1}dz がそうです。そこでは「連続関数のリーマン積分」として済ませ、積分と作用素の交換や、閉作用素を積分の中に入れる操作は個別に確かめていました。

この記事の前半では、そうした操作を 1 回で正当化する道具をそろえます。測度空間上のベクトル値関数の積分(Bochner 積分)、微積分の基本定理、ベクトル値正則関数です。後半ではそれを使って、行列の関数 eAe^A, log⁡A\log A, A\sqrt A を Banach 空間上の有界作用素や閉作用素に広げます。自己共役作用素ならスペクトル定理がすべてを与えますが、散逸のある系や共鳴(複素スケーリングした作用素)、冨田–竹崎理論のモジュラー作用素の極分解など、自己共役でない作用素は研究水準の話題で頻繁に現れます。そこで頼りになるのが Cauchy 積分による関数計算です。

XX, YY は Banach 空間、係数体は K=R\mathbb{K}=\mathbb{R} または C\mathbb{C} で、§5 以降は C\mathbb{C} とします。(Ω,Σ,μ)(\Omega,\Sigma,\mu) は測度空間で、零集合の部分集合は可測とします(完備性)。スカラー値関数のルベーグ積分と優収束定理は ルベーグ積分 のもの(定理 7.3[ルベーグ積分の定義と収束定理])を使います。

Hahn–Banach の定理の帰結として、x∈Xx\in X について ∥x∥=sup⁡∥φ∥≤1∣φ(x)∣\|x\|=\sup_{\|\varphi\|\le1}|\varphi(x)| で、すべての φ∈X∗\varphi\in X^* で φ(x)=φ(y)\varphi(x)=\varphi(y) なら x=yx=y です(系 3.4[Banach 空間の基本定理])。以下ではこれを「汎関数で比べる」と呼び、ベクトル値の等式や不等式をスカラーの場合に帰着させる基本手段にします。

スカラー値の関数では「可測」は一種類ですが、無限次元の値をとる関数では、単関数で近似できること、どの汎関数を通して見ても可測であること、値が可分な範囲に収まること、の 3 つを区別する必要があります。積分は単関数の極限として定義するので、必要なのは最初の性質(強可測)で、次の Pettis の定理は、それが後ろの 2 つを合わせたものと同じであることを述べています。

定義 3.1(強可測・弱可測)↗

s=∑i=1n1Eixis=\sum_{i=1}^n\mathbf{1}_{E_i}x_i(Ei∈ΣE_i\in\Sigma, xi∈Xx_i\in X)の形の関数を単関数という。f:Ω→Xf:\Omega\to X が

  1. 強可測であるとは、単関数の列 sns_n で、ほとんどすべての ω\omega について ∥sn(ω)−f(ω)∥→0\|s_n(\omega)-f(\omega)\|\to0 となるものがあることをいう。
  2. 弱可測であるとは、すべての φ∈X∗\varphi\in X^* について φ∘f\varphi\circ f が可測であることをいう。
  3. 本質的に可分値であるとは、零集合 NN があって f(Ω∖N)f(\Omega\setminus N) が XX の可分な部分集合であることをいう。

定理 3.2(Pettis の可測性定理)✓

f:Ω→Xf:\Omega\to X が強可測であることと、弱可測かつ本質的に可分値であることは同値である。

証明(定理 3.2)

(⇒\Rightarrow)sn→fs_n\to f(a.e.)なら φ∘sn→φ∘f\varphi\circ s_n\to\varphi\circ f(a.e.)で、可測関数の a.e. 極限は可測です。各 sns_n の値域は有限集合なので、f(Ω∖N)f(\Omega\setminus N) は可算集合 ⋃nsn(Ω)\bigcup_ns_n(\Omega) の閉包に含まれ、可分です。

(⇐\Leftarrow)零集合上で ff を 00 に取り替えて、f(Ω)f(\Omega) が可分な閉部分空間 X0X_0 に含まれるとしてよいです。{dk}\{d_k\} を X0X_0 の稠密な列とし、系 3.4[Banach 空間の基本定理] で ∥φk∥=1\|\varphi_k\|=1, φk(dk)=∥dk∥\varphi_k(d_k)=\|d_k\| となる φk\varphi_k を取ります。x∈X0x\in X_0, ε>0\varepsilon>0 について ∥x−dk∥<ε\|x-d_k\|<\varepsilon となる kk を選べば ∣φk(x)∣≥∥dk∥−ε≥∥x∥−2ε|\varphi_k(x)|\ge\|d_k\|-\varepsilon\ge\|x\|-2\varepsilon なので、∥x∥=sup⁡k∣φk(x)∣\|x\|=\sup_k|\varphi_k(x)| です。よって各 x∈X0x\in X_0 について

ω↦∥f(ω)−x∥=sup⁡k∣φk(f(ω))−φk(x)∣\omega\mapsto\|f(\omega)-x\|=\sup_k|\varphi_k(f(\omega))-\varphi_k(x)|

は可測です。fn(ω)f_n(\omega) を、∥f(ω)−dk∥\|f(\omega)-d_k\|(k≤nk\le n)を最小にする kk のうち最小のものに対する dkd_k と定めます。{ω:fn(ω)=dk}\{\omega:f_n(\omega)=d_k\} は有限個の可測関数の大小比較で書けるので可測で、fnf_n は単関数です。稠密性から ∥fn(ω)−f(ω)∥=min⁡k≤n∥f(ω)−dk∥→0\|f_n(\omega)-f(\omega)\|=\min_{k\le n}\|f(\omega)-d_k\|\to0 です。

系 3.3

強可測関数の列 fnf_n がほとんどいたるところで ff に収束すれば、ff も強可測である。とくに ∥f(⋅)∥\|f(\cdot)\| は可測である。

証明(系 3.3)

φ∘f=lim⁡φ∘fn\varphi\circ f=\lim\varphi\circ f_n(a.e.)は可測で、ff の値は(零集合を除いて)可分集合 ⋃nfn(Ω∖Nn)\bigcup_n f_n(\Omega\setminus N_n) の閉包に入ります。定理 3.2 を使います。∥f∥\|f\| は ∥sn∥\|s_n\|(単関数なので可測)の a.e. 極限です。

定義 3.4(Bochner 積分)↗

単関数 s=∑i1Eixis=\sum_i\mathbf{1}_{E_i}x_i で xi≠0x_i\ne0 となる EiE_i の測度がすべて有限なものを可積分単関数といい、∫s dμ=∑iμ(Ei)xi\int s\,d\mu=\sum_i\mu(E_i)x_i と置く。強可測な ff が Bochner 可積分であるとは、可積分単関数の列 sns_n で ∫∥sn−f∥ dμ→0\int\|s_n-f\|\,d\mu\to0 となるものがあることをいい、そのとき

∫Ωf dμ=lim⁡n→∞∫Ωsn dμ\int_\Omega f\,d\mu=\lim_{n\to\infty}\int_\Omega s_n\,d\mu

と定める。

単関数の積分が表示によらないこと、線形であること、∥∫s∥≤∫∥s∥\|\int s\|\le\int\|s\| は、有限個の集合を共通細分すればスカラーの場合と同じです。すると ∥∫sn−∫sm∥≤∫∥sn−f∥+∫∥f−sm∥\|\int s_n-\int s_m\|\le\int\|s_n-f\|+\int\|f-s_m\| から極限が存在し、別の近似列 sn′s'_n を混ぜた列を考えれば極限は近似列によりません。

定理 3.5(Bochner の定理)✓

強可測な f:Ω→Xf:\Omega\to X が Bochner 可積分であるための必要十分条件は、∫Ω∥f∥ dμ<∞\int_\Omega\|f\|\,d\mu<\infty である。

証明(定理 3.5)

必要性は ∥f∥≤∥f−sn∥+∥sn∥\|f\|\le\|f-s_n\|+\|s_n\| からです。十分性: 単関数 gn→fg_n\to f(a.e.)を取り、sn=gn1{∥gn∥≤2∥f∥}s_n=g_n\mathbf{1}_{\{\|g_n\|\le2\|f\|\}} と置きます。sns_n は単関数で、値 x≠0x\ne0 をとる集合は {∥f∥≥∥x∥/2}\{\|f\|\ge\|x\|/2\} に含まれ、Chebyshev の不等式から測度有限なので、可積分単関数です。f(ω)≠0f(\omega)\ne0 なら十分大きな nn で ∥gn(ω)∥≤2∥f(ω)∥\|g_n(\omega)\|\le2\|f(\omega)\| なので sn(ω)→f(ω)s_n(\omega)\to f(\omega)、f(ω)=0f(\omega)=0 なら sn(ω)=0s_n(\omega)=0 です。∥sn−f∥≤3∥f∥\|s_n-f\|\le3\|f\| は可積分なので、優収束定理から ∫∥sn−f∥→0\int\|s_n-f\|\to0 です。

命題 3.6(Bochner 積分の基本性質)✓

f,gf,g を Bochner 可積分とする。

  1. ∫(αf+βg)=α∫f+β∫g\int(\alpha f+\beta g)=\alpha\int f+\beta\int g、∥∫f∥≤∫∥f∥\bigl\|\int f\bigr\|\le\int\|f\|。
  2. T∈B(X,Y)T\in\mathcal{B}(X,Y) なら TfTf は Bochner 可積分で T∫f=∫TfT\int f=\int Tf。とくに φ(∫f)=∫φ∘f\varphi(\int f)=\int\varphi\circ f(φ∈X∗\varphi\in X^*)。
  3. (優収束定理)fnf_n が強可測で a.e. に ff に収束し、可積分なスカラー関数 hh で ∥fn∥≤h\|f_n\|\le h ならば、ff は Bochner 可積分で ∥∫fn−∫f∥≤∫∥fn−f∥→0\bigl\|\int f_n-\int f\bigr\|\le\int\|f_n-f\|\to0。
  4. ff がほとんどいたるところで閉部分空間 MM に値をとるなら ∫f∈M\int f\in M。
証明(命題 3.6)

1, 2 は単関数で成り立ち、∥Tsn−Tf∥≤∥T∥∥sn−f∥\|Ts_n-Tf\|\le\|T\|\|s_n-f\| から極限に移ります。3: 系 3.3 で ff は強可測、∥f∥≤h\|f\|\le h なので 定理 3.5 により可積分で、1 とスカラーの優収束定理を ∥fn−f∥≤2h\|f_n-f\|\le2h に使います。4: ∫f∉M\int f\notin M なら Hahn–Banach(定理 4.3[局所凸空間と弱位相] を {∫f}\{\int f\} と MM に適用し、部分空間上で有界な線形汎関数は 00 であることを使う)で φ∣M=0\varphi|_M=0, φ(∫f)≠0\varphi(\int f)\ne0 となる φ\varphi があり、2 の φ(∫f)=∫φ∘f=0\varphi(\int f)=\int\varphi\circ f=0 に反します。

定理 3.7(Hille の定理(閉作用素と積分の交換))✓

AA を XX における閉作用素とする。ff が Bochner 可積分で、ほとんどいたるところ f(ω)∈D(A)f(\omega)\in D(A)、かつ AfAf も Bochner 可積分ならば、∫f∈D(A)\int f\in D(A) で A∫f=∫AfA\int f=\int Af である。

証明(定理 3.7)

X×XX\times X にノルム ∥(x,y)∥=∥x∥+∥y∥\|(x,y)\|=\|x\|+\|y\| を入れると Banach 空間で、AA のグラフ G(A)G(A) は閉部分空間です。g=(f,Af)g=(f,Af) は、ff と AfAf を近似する単関数の組で近似できるので強可測で、∫∥g∥=∫∥f∥+∫∥Af∥<∞\int\|g\|=\int\|f\|+\int\|Af\|<\infty から Bochner 可積分です。座標射影は有界なので 命題 3.6 の 2 から ∫g=(∫f,∫Af)\int g=(\int f,\int Af)、4 から ∫g∈G(A)\int g\in G(A) です。

命題 3.8(リーマン積分との一致)✓

f:[a,b]→Xf:[a,b]\to X が連続なら、ff は Lebesgue 測度について Bochner 可積分で、∫abf dt\int_a^bf\,dt はリーマン和 ∑kf(ξk)(tk−tk−1)\sum_kf(\xi_k)(t_k-t_{k-1}) の(分割の幅 →0\to0 での)極限に等しい。

証明(命題 3.8)

分割 a=t0<⋯<tm=ba=t_0<\cdots<t_m=b と代表点 ξk∈[tk−1,tk]\xi_k\in[t_{k-1},t_k] に対し s=∑k1[tk−1,tk)f(ξk)s=\sum_k\mathbf{1}_{[t_{k-1},t_k)}f(\xi_k) は可積分単関数で、∫s\int s はリーマン和そのものです。ff はコンパクト区間上で一様連続なので、分割の幅が δ\delta 以下なら ∥s−f∥≤ε\|s-f\|\le\varepsilon が [a,b)[a,b) 上で成り立ち、∫∥s−f∥≤ε(b−a)\int\|s-f\|\le\varepsilon(b-a) です。

これで、これまでの章で使った ∫0tT(s)x ds\int_0^tT(s)x\,ds などの積分はすべて Bochner 積分であり、有界作用素・閉作用素・汎関数と交換できることが保証されました。

例 3.9(弱可測だが強可測でない関数)

X=ℓ2([0,1])X=\ell^2([0,1])([0,1][0,1] を添字集合とする非可分 Hilbert 空間、正規直交基底 {et}t∈[0,1]\{e_t\}_{t\in[0,1]})とし、f(t)=etf(t)=e_t と置きます。各 φ=⟨y,⋅⟩\varphi=\langle y,\cdot\rangle について、⟨y,et⟩≠0\langle y,e_t\rangle\ne0 となる tt は高々可算個なので φ∘f=0\varphi\circ f=0(a.e.)で、ff は弱可測です。一方 ∥et−es∥=2\|e_t-e_s\|=\sqrt2(t≠st\ne s)なので、零集合を除いても値域は非可算な離散集合で可分ではなく、定理 3.2 により強可測ではありません。「汎関数ごとの積分」は 00 ですが、∥f∥=1\|f\|=1 なので Bochner 積分は定義できません。可分性が本質的であることを示す例です。

区間 II 上の F:I→XF:I\to X が tt で微分可能とは、lim⁡h→0h−1(F(t+h)−F(t))\lim_{h\to0}h^{-1}(F(t+h)-F(t)) が XX のノルムで存在することとします。

定理 4.1(微積分の基本定理と平均値の不等式)✓

  1. f:[a,b]→Xf:[a,b]\to X が連続なら、F(t)=∫atf(s) dsF(t)=\int_a^tf(s)\,ds は微分可能で F′=fF'=f。
  2. F:[a,b]→XF:[a,b]\to X が微分可能で F′F' が連続なら、F(b)−F(a)=∫abF′(t) dtF(b)-F(a)=\int_a^bF'(t)\,dt。
  3. F:[a,b]→XF:[a,b]\to X が連続で (a,b)(a,b) 上微分可能なら、∥F(b)−F(a)∥≤(b−a)sup⁡a<t<b∥F′(t)∥\|F(b)-F(a)\|\le(b-a)\sup_{a<t<b}\|F'(t)\|。とくに F′=0F'=0 なら FF は定数。
証明(定理 4.1)

1: ∥h−1(F(t+h)−F(t))−f(t)∥=∥h−1∫tt+h(f(s)−f(t)) ds∥≤sup⁡∣s−t∣≤∣h∣∥f(s)−f(t)∥→0\bigl\|h^{-1}(F(t+h)-F(t))-f(t)\bigr\|=\bigl\|h^{-1}\int_t^{t+h}(f(s)-f(t))\,ds\bigr\|\le\sup_{|s-t|\le|h|}\|f(s)-f(t)\|\to0 です。2: φ∈X∗\varphi\in X^* について φ∘F\varphi\circ F はスカラーの C1C^1 関数で (φ∘F)′=φ∘F′(\varphi\circ F)'=\varphi\circ F' なので、スカラーの基本定理と 命題 3.6 の 2 から φ(F(b)−F(a))=φ(∫F′)\varphi(F(b)-F(a))=\varphi(\int F')。汎関数で比べて等式を得ます。3: ∥φ∥=1\|\varphi\|=1, φ(F(b)−F(a))=∥F(b)−F(a)∥\varphi(F(b)-F(a))=\|F(b)-F(a)\| となる φ\varphi を取り、実数値関数 Re φ∘F\mathrm{Re}\,\varphi\circ F に平均値の定理を使えば、ある ξ\xi で ∥F(b)−F(a)∥=(b−a)Re φ(F′(ξ))≤(b−a)∥F′(ξ)∥\|F(b)-F(a)\|=(b-a)\mathrm{Re}\,\varphi(F'(\xi))\le(b-a)\|F'(\xi)\| です。

例 4.2(半群の積分公式)

T(t)T(t) を強連続半群、LL をその生成子とすると、t↦T(t)xt\mapsto T(t)x は連続なので 定理 4.1 の 1 が使えて、x∈D(L)x\in D(L) では ddtT(t)x=T(t)Lx\frac{d}{dt}T(t)x=T(t)Lx(命題 4.2[1 径数ユニタリ群と強連続半群])と 2 から T(t)x−x=∫0tT(s)Lx dsT(t)x-x=\int_0^tT(s)Lx\,ds です。また任意の xx について y=∫0tT(s)x dsy=\int_0^tT(s)x\,ds は D(L)D(L) に属し Ly=T(t)x−xLy=T(t)x-x です(演習 10.1)。

以下 K=C\mathbb{K}=\mathbb{C} とします。

定義 5.1(強正則・弱正則)↗

D⊂CD\subset\mathbb{C} を開集合とする。f:D→Xf:D\to X が**(強)正則とは、各 z∈Dz\in D で lim⁡w→z(f(w)−f(z))/(w−z)\lim_{w\to z}(f(w)-f(z))/(w-z) が XX のノルムで存在することをいう。すべての φ∈X∗\varphi\in X^* について φ∘f\varphi\circ f が正則であるとき弱正則**という。作用素値 T:D→B(X,Y)T:D\to\mathcal{B}(X,Y) では、B(X,Y)\mathcal{B}(X,Y) をノルム空間とみて同じように定める。

定理 5.2(Dunford の定理(弱正則なら強正則))✓

f:D→Xf:D\to X が弱正則なら強正則である。さらに閉円板 {∣ζ−z0∣≤r}⊂D\{|\zeta-z_0|\le r\}\subset D と円周 C={∣ζ−z0∣=r}C=\{|\zeta-z_0|=r\} について、∣z−z0∣<r|z-z_0|<r で

f(z)=12πi∮Cf(ζ)ζ−z dζ=∑n=0∞an(z−z0)n,an=12πi∮Cf(ζ)(ζ−z0)n+1 dζf(z)=\frac1{2\pi i}\oint_C\frac{f(\zeta)}{\zeta-z}\,d\zeta=\sum_{n=0}^\infty a_n(z-z_0)^n,\qquad a_n=\frac1{2\pi i}\oint_C\frac{f(\zeta)}{(\zeta-z_0)^{n+1}}\,d\zeta

がノルム収束で成り立ち、∥an∥≤r−nmax⁡C∥f∥\|a_n\|\le r^{-n}\max_C\|f\| である。

証明(定理 5.2)

各 φ\varphi について φ∘f\varphi\circ f は CC 上連続なので有界です。系 5.4[Banach 空間の基本定理] を集合 f(C)f(C) に使うと M=sup⁡ζ∈C∥f(ζ)∥<∞M=\sup_{\zeta\in C}\|f(\zeta)\|<\infty です。0<∣z−z0∣<r/20<|z-z_0|<r/2 について Q(z)=(f(z)−f(z0))/(z−z0)Q(z)=(f(z)-f(z_0))/(z-z_0) と置きます。スカラーの Cauchy の積分公式(定理 6.1[コーシーの積分定理と積分公式])を φ∘f\varphi\circ f に使って整理すると

φ(Q(z)−Q(w))=z−w2πi∮Cφ(f(ζ))(ζ−z)(ζ−w)(ζ−z0) dζ\varphi\bigl(Q(z)-Q(w)\bigr)=\frac{z-w}{2\pi i}\oint_C\frac{\varphi(f(\zeta))}{(\zeta-z)(\zeta-w)(\zeta-z_0)}\,d\zeta

で、∣ζ−z∣,∣ζ−w∣≥r/2|\zeta-z|,|\zeta-w|\ge r/2 から右辺の絶対値は 4M∥φ∥∣z−w∣/r24M\|\varphi\||z-w|/r^2 以下です。∥φ∥≤1\|\varphi\|\le1 について上限を取ると ∥Q(z)−Q(w)∥≤4M∣z−w∣/r2\|Q(z)-Q(w)\|\le4M|z-w|/r^2。よって z→z0z\to z_0 で Q(z)Q(z) はコーシーで、XX の完備性から極限が存在します。

ff は強正則なので連続で、積分 ∮Cf(ζ)(ζ−z)−1dζ\oint_Cf(\zeta)(\zeta-z)^{-1}d\zeta は連続関数の積分として定義され(命題 3.8)、汎関数で比べて Cauchy の積分公式が成り立ちます。∣z−z0∣<r|z-z_0|<r なら (ζ−z)−1=∑n(z−z0)n(ζ−z0)−n−1(\zeta-z)^{-1}=\sum_n(z-z_0)^n(\zeta-z_0)^{-n-1} は ζ∈C\zeta\in C について一様収束するので、項別に積分して級数表示を得ます。係数の評価は積分の評価 ∥an∥≤2πr2πMr−n−1\|a_n\|\le\frac{2\pi r}{2\pi}Mr^{-n-1} です。

系 5.3(作用素値の場合)✓

T:D→B(X,Y)T:D\to\mathcal{B}(X,Y) が、すべての x∈Xx\in X, ψ∈Y∗\psi\in Y^* について z↦ψ(T(z)x)z\mapsto\psi(T(z)x) が正則という意味で弱正則なら、TT は B(X,Y)\mathcal{B}(X,Y) のノルムで正則である。

証明(系 5.3)

定理 5.2 から各 xx について z↦T(z)xz\mapsto T(z)x は強正則、とくに CC 上で sup⁡ζ∥T(ζ)x∥<∞\sup_\zeta\|T(\zeta)x\|<\infty です。XX は Banach 空間なので一様有界性原理(定理 5.1[Banach 空間の基本定理])から M=sup⁡ζ∈C∥T(ζ)∥<∞M=\sup_{\zeta\in C}\|T(\zeta)\|<\infty。あとは 定理 5.2 の証明の評価を ∥x∥≤1\|x\|\le1, ∥ψ∥≤1\|\psi\|\le1 で上限を取って行えば、差分商が作用素ノルムでコーシーになります。

有界作用素のレゾルベント z↦(A−z)−1z\mapsto(A-z)^{-1} は 命題 6.5[有界作用素と共役作用素] によりノルム収束する冪級数で表されるので、ノルムで正則です。閉作用素でも同じです(補題 7.1)。

複雑な形のスペクトルを囲むには、円周だけでなく有限個の閉曲線の和を使います。以下の「回転数」は、閉曲線が点のまわりを正の向きに何周するかを数える整数です。たとえば反時計回りに 1 周する円周なら、内側の点では 11、外側の点では 00 になります。区分的に C1C^1 な閉曲線の有限個の形式和 Γ=γ1+⋯+γm\Gamma=\gamma_1+\cdots+\gamma_m をサイクルといい、∮Γ=∑j∮γj\oint_\Gamma=\sum_j\oint_{\gamma_j}、Γ∗=⋃jγj([0,1])\Gamma^*=\bigcup_j\gamma_j([0,1]) と書きます。z∉Γ∗z\notin\Gamma^* に対する回転数を IndΓ(z)=12πi∮Γdww−z\mathrm{Ind}_\Gamma(z)=\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma\frac{dw}{w-z} と置きます。以下の 3 つは複素解析の標準的な結果ですが、関数計算の土台なので証明をつけておきます。

補題 5.4(回転数の性質)✓

Γ\Gamma をサイクルとする。IndΓ\mathrm{Ind}_\Gamma は C∖Γ∗\mathbb{C}\setminus\Gamma^* 上で整数値をとり、各連結成分の上で定数で、非有界な連結成分の上では 00 である。

証明(補題 5.4)

1 本の閉曲線 γ:[0,1]→C\gamma:[0,1]\to\mathbb{C} について示せば十分です。z∉γ∗z\notin\gamma^* を固定し ϕ(t)=exp⁡∫0tγ′(s)γ(s)−zds\phi(t)=\exp\int_0^t\frac{\gamma'(s)}{\gamma(s)-z}ds と置くと、有限個の点を除いて ϕ′=ϕγ′/(γ−z)\phi'=\phi\gamma'/(\gamma-z) なので (ϕ/(γ−z))′=0\bigl(\phi/(\gamma-z)\bigr)'=0 で、連続関数 ϕ/(γ−z)\phi/(\gamma-z) は定数です。γ(1)=γ(0)\gamma(1)=\gamma(0) から ϕ(1)=ϕ(0)=1\phi(1)=\phi(0)=1、すなわち ∮γdww−z∈2πiZ\oint_\gamma\frac{dw}{w-z}\in2\pi i\mathbb{Z} です。被積分関数は zz について(γ∗\gamma^* から離れた範囲で)一様に連続なので Indγ\mathrm{Ind}_\gamma は連続、整数値の連続関数は連結成分上で定数です。最後に ∣Indγ(z)∣≤長さ(γ)2π dist(z,γ∗)→0|\mathrm{Ind}_\gamma(z)|\le\frac{\mathrm{長さ}(\gamma)}{2\pi\,\mathrm{dist}(z,\gamma^*)}\to0(∣z∣→∞|z|\to\infty)なので、非有界成分では 00 です。

定理 5.5(大域的 Cauchy の定理)✓

U⊂CU\subset\mathbb{C} を開集合、Γ\Gamma を UU 内のサイクルで、UU の外の全点 α\alpha で IndΓ(α)=0\mathrm{Ind}_\Gamma(\alpha)=0 となるものとする。g:U→Xg:U\to X が正則なら、∮Γg(w) dw=0\oint_\Gamma g(w)\,dw=0 であり、z∈U∖Γ∗z\in U\setminus\Gamma^* で

g(z) IndΓ(z)=12πi∮Γg(w)w−z dw.g(z)\,\mathrm{Ind}_\Gamma(z)=\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma\frac{g(w)}{w-z}\,dw .

補題 5.6(囲むサイクルの存在)✓

U⊂CU\subset\mathbb{C} を開集合、K⊂UK\subset U を空でないコンパクト集合とする。U∖KU\setminus K 内のサイクル Γ\Gamma で、z∈Kz\in K では IndΓ(z)=1\mathrm{Ind}_\Gamma(z)=1、z∉Uz\notin U では IndΓ(z)=0\mathrm{Ind}_\Gamma(z)=0 となるものが存在する。このような Γ\Gamma を「UU の中で KK を囲むサイクル」と呼ぶ。

証明(定理 5.5)

φ∈X∗\varphi\in X^* を作用させて汎関数で比べれば(命題 3.6 の 2)、X=CX=\mathbb{C} の場合に帰着します。U×UU\times U 上で G(z,w)=(g(w)−g(z))/(w−z)G(z,w)=(g(w)-g(z))/(w-z)(w≠zw\ne z)、G(z,z)=g′(z)G(z,z)=g'(z) と置きます。z0z_0 を中心とする UU 内の円板上では G(z,w)=∫01g′(z+s(w−z)) dsG(z,w)=\int_0^1g'(z+s(w-z))\,ds で、g′g' は連続(系 3.3[正則関数の強力な性質])なので GG は U×UU\times U 上連続です。h(z)=12πi∮ΓG(z,w) dwh(z)=\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma G(z,w)\,dw は UU 上連続です。各 ww について z↦G(z,w)z\mapsto G(z,w) は U∖{w}U\setminus\{w\} で正則かつ ww で連続なので UU 全体で正則です(命題 6.3[正則関数の強力な性質])。UU 内の閉三角形 Δ\Delta について、連続関数の累次積分の交換(系 4.3[重積分と累次積分])と Goursat の定理(定理 4.5[コーシーの積分定理と積分公式])から ∮∂Δh dz=12πi∮Γ∮∂ΔG(z,w) dz dw=0\oint_{\partial\Delta}h\,dz=\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma\oint_{\partial\Delta}G(z,w)\,dz\,dw=0 なので、Morera の定理(定理 3.6[正則関数の強力な性質])により hh は UU 上正則です。

U1={z∉Γ∗:IndΓ(z)=0}U_1=\{z\notin\Gamma^*:\mathrm{Ind}_\Gamma(z)=0\} は 補題 5.4 から開集合で、仮定から U∪U1=CU\cup U_1=\mathbb{C} です。h1(z)=12πi∮Γg(w)w−zdwh_1(z)=\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma\frac{g(w)}{w-z}dw は同じ議論で U1U_1 上正則で、U∩U1U\cap U_1 上では h(z)=h1(z)−g(z)IndΓ(z)=h1(z)h(z)=h_1(z)-g(z)\mathrm{Ind}_\Gamma(z)=h_1(z) です。よって UU 上 hh、U1U_1 上 h1h_1 と定めた関数は整関数です。Γ∗⊂{∣z∣<R}\Gamma^*\subset\{|z|<R\} とすると {∣z∣>R}\{|z|>R\} は非有界成分に含まれ U1U_1 の部分集合で、そこで ∣h1(z)∣≤長さ(Γ)max⁡Γ∗∣g∣2π(∣z∣−R)→0|h_1(z)|\le\frac{\mathrm{長さ}(\Gamma)\max_{\Gamma^*}|g|}{2\pi(|z|-R)}\to0。Liouville の定理(定理 4.2[正則関数の強力な性質])からこの整関数は 00 で、z∈U∖Γ∗z\in U\setminus\Gamma^* では 0=h(z)=h1(z)−g(z)IndΓ(z)0=h(z)=h_1(z)-g(z)\mathrm{Ind}_\Gamma(z) が求める公式です。∮Γg=0\oint_\Gamma g=0 は、z∈U∖Γ∗z\in U\setminus\Gamma^* を 1 つ固定して公式を w↦(w−z)g(w)w\mapsto(w-z)g(w) に使えば出ます。

証明(補題 5.6)

δ>0\delta>0 を、δ2<dist(K,C∖U)\delta\sqrt2<\mathrm{dist}(K,\mathbb{C}\setminus U) となるように取ります(U=CU=\mathbb{C} なら δ=1\delta=1)。辺の長さ δ\delta の閉正方形からなる平面の格子のうち、KK と交わるものを Q1,…,QmQ_1,\ldots,Q_m とすると(KK は有界なので有限個)、各 Qj⊂UQ_j\subset U です。各 ∂Qj\partial Q_j を正の向きの 4 辺の和とみて全部を足し、隣り合う 2 つの QjQ_j に共有されて逆向きに現れる辺の組を取り除いたものを Γ\Gamma とします。取り除いた組の積分は打ち消し合うので、連続関数 FF について ∮ΓF=∑j∮∂QjF\oint_\Gamma F=\sum_j\oint_{\partial Q_j}F です。

KK と交わる辺は、それを共有する 2 つの正方形がどちらも KK と交わるので取り除かれており、Γ∗∩K=∅\Gamma^*\cap K=\emptyset です。もとの和では各頂点で入る辺と出る辺の数が等しく、逆向きの組を除いてもこれは保たれるので、残った辺は有限個の閉折れ線に分けられ、Γ\Gamma はサイクルです。正方形 QQ の内部の点 zz では Ind∂Q(z)=1\mathrm{Ind}_{\partial Q}(z)=1(定理 6.1[コーシーの積分定理と積分公式] を f=1f=1 で)、QQ の外の点では QQ を含み zz を含まない凸開集合上で 1/(w−z)1/(w-z) が正則なので Ind∂Q(z)=0\mathrm{Ind}_{\partial Q}(z)=0 です(定理 4.3[コーシーの積分定理と積分公式])。よって zz がある QjQ_j の内部にあれば IndΓ(z)=1\mathrm{Ind}_\Gamma(z)=1、どの QjQ_j にも属さなければ(とくに z∉Uz\notin U なら)00 です。z∈Kz\in K が正方形の辺の上にある場合は、z∉Γ∗z\notin\Gamma^* なので zz の小さな円板は Γ∗\Gamma^* と交わらず、その中に zz を含む QjQ_j の内点があり、補題 5.4 から IndΓ(z)=1\mathrm{Ind}_\Gamma(z)=1 です。

ねらいは、Cauchy の積分公式 f(a)=12πi∮f(z)z−a dzf(a)=\frac1{2\pi i}\oint\frac{f(z)}{z-a}\,dz の数 aa を作用素 AA に置き換えて、f(A)f(A) を定義することです。積が積になること(乗法性)の証明は、レゾルベント恒等式で二重の周回積分を 2 つの一重積分に分け、回転数を使って整理する、という流れです。

この節では A∈B(X)A\in\mathcal{B}(X) とし、UU を σ(A)\sigma(A) を含む開集合、O(U)\mathcal{O}(U) を UU 上の正則関数全体とします。Γ\Gamma を UU の中で σ(A)\sigma(A) を囲むサイクル(補題 5.6)とすると Γ∗⊂U∖σ(A)⊂ρ(A)\Gamma^*\subset U\setminus\sigma(A)\subset\rho(A) です。

定義 6.1(正則関数計算)↗

f∈O(U)f\in\mathcal{O}(U) に対し

f(A)=12πi∮Γf(z)(z−A)−1 dzf(A)=\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma f(z)(z-A)^{-1}\,dz

と定める。被積分関数は Γ∗\Gamma^* 上でノルム連続なので、積分は連続関数の積分として定まる。

定理 6.2(Riesz–Dunford の関数計算)✓

  1. f(A)f(A) は Γ\Gamma の取り方によらない。
  2. f↦f(A)f\mapsto f(A) は線形かつ乗法的で((fg)(A)=f(A)g(A)(fg)(A)=f(A)g(A))、1(A)=11(A)=1、id(A)=A\mathrm{id}(A)=A である。とくに多項式 pp について p(A)p(A) は通常の意味のものと一致する。
  3. fn∈O(U)f_n\in\mathcal{O}(U) が UU の各コンパクト集合上で ff に一様収束すれば、∥fn(A)−f(A)∥→0\|f_n(A)-f(A)\|\to0。
  4. (スペクトル写像定理)σ(f(A))=f(σ(A))\sigma(f(A))=f(\sigma(A))。
  5. B∈B(X)B\in\mathcal{B}(X) が AA と可換なら、BB は f(A)f(A) と可換である。
証明(定理 6.2)

R(z)=(z−A)−1R(z)=(z-A)^{-1} と書きます。定理 6.4[有界作用素と共役作用素] を書き直すと R(z)−R(w)=(w−z)R(z)R(w)R(z)-R(w)=(w-z)R(z)R(w) です。

1. Γ,Γ′\Gamma,\Gamma' をどちらも UU の中で σ(A)\sigma(A) を囲むサイクルとします。F(z)=f(z)R(z)F(z)=f(z)R(z) は U∖σ(A)U\setminus\sigma(A) 上で正則で、サイクル Γ−Γ′\Gamma-\Gamma' の回転数は σ(A)\sigma(A) 上で 1−1=01-1=0、UU の外で 0−0=00-0=0 です。定理 5.5 を開集合 U∖σ(A)U\setminus\sigma(A) で使うと ∮ΓF=∮Γ′F\oint_\Gamma F=\oint_{\Gamma'}F です。同じ理由で、ff を σ(A)\sigma(A) を含むより小さな開集合に制限しても f(A)f(A) は変わりません。

2. 線形性は明らかです。Γ2\Gamma_2 を UU の中で σ(A)\sigma(A) を囲むサイクルとし、V={z∉Γ2∗:IndΓ2(z)=1}V=\{z\notin\Gamma_2^*:\mathrm{Ind}_{\Gamma_2}(z)=1\} と置くと、VV は σ(A)\sigma(A) を含む開集合で V⊂UV\subset U です。Γ1\Gamma_1 を VV の中で σ(A)\sigma(A) を囲むサイクルとすると、Γ1∗⊂V\Gamma_1^*\subset V 上で IndΓ2=1\mathrm{Ind}_{\Gamma_2}=1、Γ2∗∩V=∅\Gamma_2^*\cap V=\emptyset なので Γ2∗\Gamma_2^* 上で IndΓ1=0\mathrm{Ind}_{\Gamma_1}=0 です。1 から f(A)f(A) を Γ1\Gamma_1、g(A)g(A) を Γ2\Gamma_2 で計算し、Fubini と R(z)R(w)=(R(z)−R(w))/(w−z)R(z)R(w)=(R(z)-R(w))/(w-z) を使うと

f(A)g(A)=1(2πi)2∮Γ1f(z)R(z)[∮Γ2g(w)w−zdw]dz−1(2πi)2∮Γ2g(w)R(w)[∮Γ1f(z)w−zdz]dw.f(A)g(A)=\frac{1}{(2\pi i)^2}\oint_{\Gamma_1}f(z)R(z)\Bigl[\oint_{\Gamma_2}\frac{g(w)}{w-z}dw\Bigr]dz-\frac{1}{(2\pi i)^2}\oint_{\Gamma_2}g(w)R(w)\Bigl[\oint_{\Gamma_1}\frac{f(z)}{w-z}dz\Bigr]dw .

定理 5.5 から、最初の括弧は 2πi g(z)IndΓ2(z)=2πi g(z)2\pi i\,g(z)\mathrm{Ind}_{\Gamma_2}(z)=2\pi i\,g(z)、2 番目の括弧は(z↦f(z)/(w−z)z\mapsto f(z)/(w-z) が VV 上正則なので)00 です。よって f(A)g(A)=(fg)(A)f(A)g(A)=(fg)(A)。1(A)1(A) と id(A)\mathrm{id}(A) は、1 により Γ\Gamma を半径 r>∥A∥r>\|A\| の円周に取り、そこで一様収束する展開 R(z)=∑nAnz−n−1R(z)=\sum_nA^nz^{-n-1}(命題 6.5[有界作用素と共役作用素])を項別に積分すれば 11 と AA です(ここでは U=CU=\mathbb{C} として計算し、1 の後半を使います)。

3. ∥fn(A)−f(A)∥≤長さ(Γ)2πmax⁡Γ∗∥R∥max⁡Γ∗∣fn−f∣\|f_n(A)-f(A)\|\le\frac{\mathrm{長さ}(\Gamma)}{2\pi}\max_{\Gamma^*}\|R\|\max_{\Gamma^*}|f_n-f| です。

4. λ∈σ(A)\lambda\in\sigma(A) とし、g(z)=(f(z)−f(λ))/(z−λ)g(z)=(f(z)-f(\lambda))/(z-\lambda)(g(λ)=f′(λ)g(\lambda)=f'(\lambda))と置くと g∈O(U)g\in\mathcal{O}(U) で、2 から f(A)−f(λ)=(A−λ)g(A)=g(A)(A−λ)f(A)-f(\lambda)=(A-\lambda)g(A)=g(A)(A-\lambda)。f(A)−f(λ)f(A)-f(\lambda) が逆 BB をもてば、A−λA-\lambda は右逆 g(A)Bg(A)B と左逆 Bg(A)Bg(A) をもち、可逆になって矛盾します。よって f(σ(A))⊂σ(f(A))f(\sigma(A))\subset\sigma(f(A))。逆に μ∉f(σ(A))\mu\notin f(\sigma(A)) なら h=1/(f−μ)h=1/(f-\mu) は σ(A)\sigma(A) を含む開集合 {z∈U:f(z)≠μ}\{z\in U:f(z)\ne\mu\} 上で正則で、2 と 1 から h(A)(f(A)−μ)=(f(A)−μ)h(A)=1h(A)(f(A)-\mu)=(f(A)-\mu)h(A)=1、すなわち μ∈ρ(f(A))\mu\in\rho(f(A)) です。

5. BB は (z−A)−1(z-A)^{-1} と可換なので、命題 3.6 の 2 で積分と交換できます。

例 6.3(指数関数と平方根)

(1) eze^z の Taylor 多項式は C\mathbb{C} 上で広義一様に収束するので、定理 6.2 の 2, 3 から eA=∑nAn/n!e^A=\sum_nA^n/n!(ノルム収束)で、スペクトル写像定理から σ(eA)=eσ(A)\sigma(e^A)=e^{\sigma(A)}。

(2) σ(A)∩(−∞,0]=∅\sigma(A)\cap(-\infty,0]=\emptyset なら、主枝の平方根 s(z)=zs(z)=\sqrt z は σ(A)\sigma(A) を含む開集合 C∖(−∞,0]\mathbb{C}\setminus(-\infty,0] 上で正則で、乗法性から s(A)2=(s2)(A)=As(A)^2=(s^2)(A)=A、かつ σ(s(A))⊂{Re z>0}\sigma(s(A))\subset\{\mathrm{Re}\,z>0\} です。自己共役性や正値性を仮定しなくても、スペクトルが負の実軸を避けていれば平方根が作れます。

(3) 有界作用素 の Volterra 作用素 VV(例 6.13[有界作用素と共役作用素])は σ(V)={0}\sigma(V)=\{0\} なので σ(eV)={1}\sigma(e^V)=\{1\} ですが、eV≠1e^V\ne1 です(演習 10.4)。スペクトルが 1 点でも作用素は決まりません。

注意 6.4

XX が Hilbert 空間で AA が有界な自己共役作用素なら、Riesz–Dunford の f(A)f(A) はスペクトル定理による関数計算の f(A)f(A) と一致します。証明は 命題 5.2[作用素の収束と摂動] と同じで、⟨φ,f(A)φ⟩\langle\varphi,f(A)\varphi\rangle に Fubini の定理を使い、スペクトル測度で積分する前に Cauchy の積分公式(ここでは 定理 5.5)を使います。Riesz–Dunford は正則関数にしか使えない代わりに、自己共役性も Hilbert 構造もいりません。

7. 閉作用素の Riesz 射影とスペクトル分解

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XX における閉作用素 T:D(T)→XT:D(T)\to X(グラフが閉)について、T−z:D(T)→XT-z:D(T)\to X が全単射で逆が有界になる zz の集合を ρ(T)\rho(T)、σ(T)=C∖ρ(T)\sigma(T)=\mathbb{C}\setminus\rho(T)、R(z)=(T−z)−1R(z)=(T-z)^{-1} とします。これは Hilbert 空間での 定義 8.1[非有界作用素] と同じ定義です。

補題 7.1(閉作用素のレゾルベント)✓

TT を閉作用素とする。z∈ρ(T)z\in\rho(T), ∣w−z∣<∥R(z)∥−1|w-z|<\|R(z)\|^{-1} なら w∈ρ(T)w\in\rho(T) で R(w)=∑n≥0(w−z)nR(z)n+1R(w)=\sum_{n\ge0}(w-z)^nR(z)^{n+1}。したがって ρ(T)\rho(T) は開で、RR は ρ(T)\rho(T) 上ノルムで正則である。さらに R(z)−R(w)=(z−w)R(z)R(w)R(z)-R(w)=(z-w)R(z)R(w)、R(z)R(w)=R(w)R(z)R(z)R(w)=R(w)R(z)、TR(z)=1+zR(z)TR(z)=1+zR(z) が成り立つ。

証明(補題 7.1)

D(T)D(T) 上で T−w=(1−(w−z)R(z))(T−z)T-w=\bigl(1-(w-z)R(z)\bigr)(T-z) で、∥(w−z)R(z)∥<1\|(w-z)R(z)\|<1 なので括弧はノイマン級数(定理 6.1[有界作用素と共役作用素])で可逆です。よって T−wT-w は全単射で逆は R(z)(1−(w−z)R(z))−1=∑n(w−z)nR(z)n+1R(z)\bigl(1-(w-z)R(z)\bigr)^{-1}=\sum_n(w-z)^nR(z)^{n+1}。レゾルベント恒等式は R(z)[(T−w)−(T−z)]R(w)R(z)\bigl[(T-w)-(T-z)\bigr]R(w) を 2 通りに計算すれば出て、z,wz,w を入れ替えて比べれば可換性が出ます。TR(z)=(T−z)R(z)+zR(z)=1+zR(z)TR(z)=(T-z)R(z)+zR(z)=1+zR(z) です。

定理 7.2(Riesz 射影によるスペクトル分解)✓

TT を XX における閉作用素とし、σ(T)=σ1∪σ2\sigma(T)=\sigma_1\cup\sigma_2(交わらない)で σ1\sigma_1 はコンパクト、σ2\sigma_2 は閉とする。UU を σ1⊂U\sigma_1\subset U, U∩σ2=∅U\cap\sigma_2=\emptyset となる開集合、Γ\Gamma を UU の中で σ1\sigma_1 を囲むサイクルとし、

P=−12πi∮ΓR(z) dzP=-\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma R(z)\,dz

と置く。このとき次が成り立つ。

  1. PP は UU, Γ\Gamma の取り方によらない有界な射影(P2=PP^2=P)である。
  2. Ran P⊂D(T)\mathrm{Ran}\,P\subset D(T)、TP∈B(X)TP\in\mathcal{B}(X)、x∈D(T)x\in D(T) なら PTx=TPxPTx=TPx。したがって X=Ran P⊕Ker PX=\mathrm{Ran}\,P\oplus\mathrm{Ker}\,P は TT を約し、T1=T∣RanPT_1=T|_{\mathrm{Ran}P}(有界)と T2=T∣D(T)∩KerPT_2=T|_{D(T)\cap\mathrm{Ker}P} に分かれる。
  3. σ(T1)=σ1\sigma(T_1)=\sigma_1、σ(T2)=σ2\sigma(T_2)=\sigma_2。とくに P=0P=0 と σ1=∅\sigma_1=\emptyset は同値である。
証明(定理 7.2)

1. 独立性は 定理 6.2 の 1 と同じで、Γ−Γ′\Gamma-\Gamma' の回転数は σ1\sigma_1 上で 00、σ2\sigma_2 上で(σ2∩U=∅\sigma_2\cap U=\emptyset なので)00 です。射影性: Γ′\Gamma' を UU の中で σ1\sigma_1 を囲むサイクル、V={z∉Γ′∗:IndΓ′(z)=1}V=\{z\notin\Gamma'^*:\mathrm{Ind}_{\Gamma'}(z)=1\}、Γ\Gamma を VV の中で σ1\sigma_1 を囲むサイクルとします。Γ∗\Gamma^* 上で IndΓ′=1\mathrm{Ind}_{\Gamma'}=1、Γ′∗\Gamma'^* 上で IndΓ=0\mathrm{Ind}_\Gamma=0 です。補題 7.1 の R(z)R(w)=(R(z)−R(w))/(z−w)R(z)R(w)=(R(z)-R(w))/(z-w) を使うと

P2=1(2πi)2∮ΓR(z)[∮Γ′dwz−w]dz−1(2πi)2∮Γ′R(w)[∮Γdzz−w]dw.P^2=\frac1{(2\pi i)^2}\oint_\Gamma R(z)\Bigl[\oint_{\Gamma'}\frac{dw}{z-w}\Bigr]dz-\frac1{(2\pi i)^2}\oint_{\Gamma'}R(w)\Bigl[\oint_\Gamma\frac{dz}{z-w}\Bigr]dw .

最初の括弧は −2πi IndΓ′(z)=−2πi-2\pi i\,\mathrm{Ind}_{\Gamma'}(z)=-2\pi i、2 番目は 2πi IndΓ(w)=02\pi i\,\mathrm{Ind}_\Gamma(w)=0 なので、P2=−12πi∮ΓR=PP^2=-\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma R=P です。

2. TR(z)=1+zR(z)TR(z)=1+zR(z) は Γ∗\Gamma^* 上で連続な有界作用素値関数なので、定理 3.7 から Px∈D(T)Px\in D(T)、TPx=−12πi∮Γ(1+zR(z))x dz=−12πi∮ΓzR(z)x dzTPx=-\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma(1+zR(z))x\,dz=-\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma zR(z)x\,dz(∮Γdz=0\oint_\Gamma dz=0)で、TPTP は有界です。x∈D(T)x\in D(T) なら R(z)Tx=TR(z)xR(z)Tx=TR(z)x なので、同じく Hille の定理から PTx=TPxPTx=TPx。R(z)R(z) と PP は可換です(PP はレゾルベントの積分で、レゾルベントどうしは可換)。

3. λ∉Γ∗\lambda\notin\Gamma^* について Sλ=−12πi∮Γ(λ−z)−1R(z) dzS_\lambda=-\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma(\lambda-z)^{-1}R(z)\,dz と置きます。(T−λ)R(z)=1+(z−λ)R(z)(T-\lambda)R(z)=1+(z-\lambda)R(z) と Hille の定理から

(T−λ)Sλ=−12πi∮Γdzλ−z+12πi∮ΓR(z) dz=IndΓ(λ)−P,(T-\lambda)S_\lambda=-\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma\frac{dz}{\lambda-z}+\frac1{2\pi i}\oint_\Gamma R(z)\,dz=\mathrm{Ind}_\Gamma(\lambda)-P,

同様に D(T)D(T) 上で Sλ(T−λ)=IndΓ(λ)−PS_\lambda(T-\lambda)=\mathrm{Ind}_\Gamma(\lambda)-P で、SλS_\lambda は PP と可換です。

  • λ∈σ2\lambda\in\sigma_2 なら λ∉U\lambda\notin U なので IndΓ(λ)=0\mathrm{Ind}_\Gamma(\lambda)=0 で、−Sλ-S_\lambda は Ran P\mathrm{Ran}\,P 上で T1−λT_1-\lambda の逆です。よって σ(T1)∩σ2=∅\sigma(T_1)\cap\sigma_2=\emptyset。
  • λ∈σ1\lambda\in\sigma_1 なら IndΓ(λ)=1\mathrm{Ind}_\Gamma(\lambda)=1 で、SλS_\lambda は Ker P\mathrm{Ker}\,P 上で T2−λT_2-\lambda の逆です。よって σ(T2)∩σ1=∅\sigma(T_2)\cap\sigma_1=\emptyset。
  • λ∈ρ(T)\lambda\in\rho(T) なら R(λ)R(\lambda) は PP と可換なので Ran P\mathrm{Ran}\,P と Ker P\mathrm{Ker}\,P を保ち、それぞれで Tj−λT_j-\lambda の逆を与えます。よって σ(Tj)⊂σ(T)\sigma(T_j)\subset\sigma(T)。

以上で σ(T1)⊂σ1\sigma(T_1)\subset\sigma_1、σ(T2)⊂σ2\sigma(T_2)\subset\sigma_2。逆に λ∈ρ(T1)∩ρ(T2)\lambda\in\rho(T_1)\cap\rho(T_2) なら (T1−λ)−1P+(T2−λ)−1(1−P)(T_1-\lambda)^{-1}P+(T_2-\lambda)^{-1}(1-P) が T−λT-\lambda の逆なので、σ(T)⊂σ(T1)∪σ(T2)\sigma(T)\subset\sigma(T_1)\cup\sigma(T_2) で、両方の包含は等号です。P=0P=0 なら Ran P={0}\mathrm{Ran}\,P=\{0\} 上の作用素のスペクトルは空なので σ1=∅\sigma_1=\emptyset、逆に σ1=∅\sigma_1=\emptyset なら Γ\Gamma として空のサイクルが取れて P=0P=0 です。

Γ\Gamma が 1 つの円周の場合が 定義 5.1[作用素の収束と摂動] のリース射影です。自己共役作用素なら PP は直交射影ですが(命題 5.2[作用素の収束と摂動])、一般には直交射影ではなく、ノルムが 11 を超えることもあります(演習 10.2)。

命題 7.3(有限ランクの Riesz 射影と極)✓

TT を閉作用素、λ0\lambda_0 を σ(T)\sigma(T) の孤立点とし、σ1={λ0}\sigma_1=\{\lambda_0\} に対する Riesz 射影 PP の階数が有限 mm であるとする。このとき N=(T−λ0)PN=(T-\lambda_0)P は冪零で、Nk=0N^k=0 となる最小の kk は 1≤k≤m1\le k\le m を満たし、λ0\lambda_0 の近くで

R(z)=−∑j=0k−1Nj(z−λ0)j+1P+(T2−z)−1(1−P)R(z)=-\sum_{j=0}^{k-1}\frac{N^j}{(z-\lambda_0)^{j+1}}P+(T_2-z)^{-1}(1-P)

(第 2 項は λ0\lambda_0 の近傍で正則)が成り立つ。とくに (z−λ0)kR(z)→−Nk−1P≠0(z-\lambda_0)^kR(z)\to-N^{k-1}P\ne0(z→λ0z\to\lambda_0)であり、Ran P=Ker (T−λ0)k\mathrm{Ran}\,P=\mathrm{Ker}\,(T-\lambda_0)^k である。

証明(命題 7.3)

定理 7.2 から T1T_1 は mm 次元空間 Ran P\mathrm{Ran}\,P 上の線形写像で σ(T1)={λ0}\sigma(T_1)=\{\lambda_0\} なので、特性多項式は (z−λ0)m(z-\lambda_0)^m で、Cayley–Hamilton の定理から (T1−λ0)m=0(T_1-\lambda_0)^m=0。P≠0P\ne0 なので k≥1k\ge1 です。w=z−λ0≠0w=z-\lambda_0\ne0 について (N1−w)(−∑j<kN1jw−j−1)=1(N_1-w)\bigl(-\sum_{j<k}N_1^jw^{-j-1}\bigr)=1(N1=T1−λ0N_1=T_1-\lambda_0、望遠鏡和)なので、Ran P\mathrm{Ran}\,P 上の (T1−z)−1(T_1-z)^{-1} が第 1 項です。λ0∈ρ(T2)\lambda_0\in\rho(T_2) なので第 2 項は λ0\lambda_0 の近傍で正則で、R(z)=(T1−z)−1P⊕(T2−z)−1(1−P)R(z)=(T_1-z)^{-1}P\oplus(T_2-z)^{-1}(1-P) です。kk の最小性から Nk−1P≠0N^{k-1}P\ne0。最後に Ran P⊂Ker(T−λ0)k\mathrm{Ran}\,P\subset\mathrm{Ker}(T-\lambda_0)^k は Nk=0N^k=0 から、逆の包含は T2−λ0T_2-\lambda_0 が単射であることから出ます。

自己共役作用素の関数計算はスペクトル定理で済みますが、f(A)f(A) をレゾルベントだけで書く公式があると、レゾルベントの評価(たとえば摂動論の評価)をそのまま f(A)f(A) の評価に移せます。∂ˉ=12(∂x+i∂y)\bar\partial=\frac12(\partial_x+i\partial_y)(z=x+iyz=x+iy)と書きます。∂ˉg=0\bar\partial g=0 となるのが正則関数(Cauchy–Riemann の関係式)です。実軸上の関数 ff を複素平面へ、正則に近い形で(∂ˉ\bar\partial が実軸の近くで小さくなるように)滑らかに延ばしたものを使うと、実軸上の値を平面上の積分で復元できる、というのが次の節の考え方です。

補題 8.1(Cauchy–Pompeiu の公式)✓

g:C→Cg:\mathbb{C}\to\mathbb{C} が(実 2 変数の意味で)C1C^1 級でコンパクトな台をもつなら、全 λ∈C\lambda\in\mathbb{C} で

g(λ)=−1π∬C∂ˉg(z)z−λ dx dy.g(\lambda)=-\frac1\pi\iint_{\mathbb{C}}\frac{\bar\partial g(z)}{z-\lambda}\,dx\,dy .
証明(補題 8.1)

F=u+ivF=u+iv について 2∂ˉF=(ux−vy)+i(vx+uy)2\bar\partial F=(u_x-v_y)+i(v_x+u_y) なので、補題 4.2[コーシーの積分定理と積分公式] は ∮∂ΩF dz=2i∬Ω∂ˉF dx dy\oint_{\partial\Omega}F\,dz=2i\iint_\Omega\bar\partial F\,dx\,dy と書けます。台を含む円板 {∣z−λ∣<R}\{|z-\lambda|<R\} から {∣z−λ∣≤ε}\{|z-\lambda|\le\varepsilon\} を除いた円環 Ωε\Omega_\varepsilon で F=g/(z−λ)F=g/(z-\lambda) に使います。1/(z−λ)1/(z-\lambda) は Ωε\Omega_\varepsilon で正則なので ∂ˉF=∂ˉg/(z−λ)\bar\partial F=\bar\partial g/(z-\lambda) で、外側の円周上では g=0g=0、内側の円周は負の向きなので

2i∬Ωε∂ˉgz−λ dx dy=−∮∣z−λ∣=εg(z)z−λ dz⟶−2πi g(λ)(ε→0)2i\iint_{\Omega_\varepsilon}\frac{\bar\partial g}{z-\lambda}\,dx\,dy=-\oint_{|z-\lambda|=\varepsilon}\frac{g(z)}{z-\lambda}\,dz\longrightarrow-2\pi i\,g(\lambda)\quad(\varepsilon\to0)

です(gg の連続性)。1/∣z−λ∣1/|z-\lambda| は平面上で局所可積分なので左辺は 2i∬C2i\iint_{\mathbb{C}} に収束し、主張を得ます。

定義 8.2(概解析的拡張)↗

f∈Cc∞(R)f\in C_c^\infty(\mathbb{R}) とする。C1C^1 級でコンパクトな台をもつ f~:C→C\tilde f:\mathbb{C}\to\mathbb{C} が、R\mathbb{R} 上で f~=f\tilde f=f を満たし、定数 CC で ∣∂ˉf~(x+iy)∣≤C∣y∣|\bar\partial\tilde f(x+iy)|\le C|y| となるとき、ff の概解析的拡張という。

χ∈Cc∞(R)\chi\in C_c^\infty(\mathbb{R}) を [−1,1][-1,1] 上で 11 となる関数とし、f~(x+iy)=(f(x)+iyf′(x))χ(y)\tilde f(x+iy)=\bigl(f(x)+iyf'(x)\bigr)\chi(y) と置くと、

∂ˉf~=12[iyf′′(x)χ(y)+i(f(x)+iyf′(x))χ′(y)]\bar\partial\tilde f=\tfrac12\bigl[iyf''(x)\chi(y)+i\bigl(f(x)+iyf'(x)\bigr)\chi'(y)\bigr]

で、∣y∣≤1|y|\le1 では第 2 項が消えるので、これは概解析的拡張です。f~2=(f+iyf′−y22f′′)χ(y)\tilde f_2=(f+iyf'-\frac{y^2}2f'')\chi(y) とすれば同様に ∣∂ˉf~2∣≤C2y2|\bar\partial\tilde f_2|\le C_2y^2 です。

定理 8.3(Helffer–Sjöstrand 公式)✓

AA を Hilbert 空間 H\mathcal{H} 上の(非有界でもよい)自己共役作用素、f∈Cc∞(R)f\in C_c^\infty(\mathbb{R})、f~\tilde f をその概解析的拡張とする。このとき

f(A)=1π∬C∂ˉf~(z) (A−z)−1 dx dyf(A)=\frac1\pi\iint_{\mathbb{C}}\bar\partial\tilde f(z)\,(A-z)^{-1}\,dx\,dy

が成り立つ。右辺は B(H)\mathcal{B}(\mathcal{H}) 値の Bochner 積分(R\mathbb{R} は零集合)として収束する。

証明(定理 8.3)

z∉Rz\notin\mathbb{R} で ∥(A−z)−1∥≤1/∣y∣\|(A-z)^{-1}\|\le1/|y|(定理 6.3[スペクトル定理と関数計算] の 3)なので、被積分関数のノルムは CC 以下で台はコンパクト、C∖R\mathbb{C}\setminus\mathbb{R} 上ノルム連続なので強可測で、定理 3.5 により Bochner 可積分です。φ∈H\varphi\in\mathcal{H} と μφ=⟨φ,EA(⋅)φ⟩\mu_\varphi=\langle\varphi,E_A(\cdot)\varphi\rangle について、⟨φ,(A−z)−1φ⟩=∫(λ−z)−1dμφ(λ)\langle\varphi,(A-z)^{-1}\varphi\rangle=\int(\lambda-z)^{-1}d\mu_\varphi(\lambda) です。∣∂ˉf~(z)∣∣λ−z∣−1≤C∣y∣/∣y∣=C|\bar\partial\tilde f(z)||\lambda-z|^{-1}\le C|y|/|y|=C は(台の上で)有限測度 dx dy⊗μφdx\,dy\otimes\mu_\varphi について可積分なので Fubini の定理が使えて

⟨φ,1π∬∂ˉf~(z)(A−z)−1dx dy φ⟩=∫R[−1π∬∂ˉf~(z)z−λdx dy]dμφ(λ)=∫f dμφ=⟨φ,f(A)φ⟩.\Bigl\langle\varphi,\frac1\pi\iint\bar\partial\tilde f(z)(A-z)^{-1}dx\,dy\,\varphi\Bigr\rangle=\int_{\mathbb{R}}\Bigl[-\frac1\pi\iint\frac{\bar\partial\tilde f(z)}{z-\lambda}dx\,dy\Bigr]d\mu_\varphi(\lambda)=\int f\,d\mu_\varphi=\langle\varphi,f(A)\varphi\rangle .

2 つ目の等号は 補題 8.1(λ∈R\lambda\in\mathbb{R} で f~(λ)=f(λ)\tilde f(\lambda)=f(\lambda))です。偏極恒等式で作用素の等式になります。

系 8.4(滑らかな関数の作用素リプシッツ性)✓

A,BA,B を自己共役作用素で D(A)=D(B)D(A)=D(B)、V=B−AV=B-A が D(A)D(A) 上有界(有界作用素に拡張される)とする。f∈Cc∞(R)f\in C_c^\infty(\mathbb{R}) に対し、cf=1π∬∣∂ˉf~2(z)∣ y−2 dx dy<∞c_f=\frac1\pi\iint|\bar\partial\tilde f_2(z)|\,y^{-2}\,dx\,dy<\infty と置くと ∥f(A)−f(B)∥≤cf∥V∥\|f(A)-f(B)\|\le c_f\|V\|。

証明(系 8.4)

f~2\tilde f_2 も概解析的拡張なので 定理 8.3 が使えます。(B−z)−1u∈D(B)=D(A)(B-z)^{-1}u\in D(B)=D(A) なので (A−z)−1−(B−z)−1=(A−z)−1V(B−z)−1(A-z)^{-1}-(B-z)^{-1}=(A-z)^{-1}V(B-z)^{-1} で、ノルムは ∥V∥/y2\|V\|/y^2 以下です。∣∂ˉf~2∣≤C2y2|\bar\partial\tilde f_2|\le C_2y^2 なので cfc_f は有限で、差を積分すれば主張を得ます。

f(λ)=∣λ∣f(\lambda)=|\lambda| のような滑らかでない関数では、作用素ノルムでのリプシッツ評価は一般に成り立ちません。どの程度の滑らかさで十分かは二重作用素積分の理論の主題で、作用素不等式と積分作用素 で扱います。

この節では H\mathcal{H} を Hilbert 空間、TT を H\mathcal{H} における稠密に定義された閉作用素とします。有界作用素の極分解(定理 4.11[有界作用素と共役作用素])を非有界に広げるには、まず T∗TT^*T が自己共役であることが必要です。なお「芯(コア)」とは、グラフノルムで見て D(T)D(T) の中で稠密な部分集合のことで、TT の働きを芯の上だけで見れば足りる、という意味です。また「部分等長作用素」とは、ある閉部分空間の上では長さを変えず、その直交補空間の上では 00 にする作用素のことです。

定理 9.1(von Neumann の定理)✓

T∗TT^*T(定義域 {x∈D(T):Tx∈D(T∗)}\{x\in D(T):Tx\in D(T^*)\})は正の自己共役作用素であり、D(T∗T)D(T^*T) は TT の芯(グラフノルムで D(T)D(T) に稠密)である。

証明(定理 9.1)

H⊕H\mathcal{H}\oplus\mathcal{H} で (u,v)⊥G(T)(u,v)\perp G(T) とは全 x∈D(T)x\in D(T) で ⟨u,x⟩+⟨v,Tx⟩=0\langle u,x\rangle+\langle v,Tx\rangle=0 のことで、共役作用素の定義からこれは v∈D(T∗)v\in D(T^*), T∗v=−uT^*v=-u と同値です。h∈Hh\in\mathcal{H} に対し、G(T)G(T) は閉なので (h,0)=(x,Tx)+(−T∗v,v)(h,0)=(x,Tx)+(-T^*v,v) と直交分解でき、第 2 成分から v=−Tx∈D(T∗)v=-Tx\in D(T^*)、第 1 成分から h=x+T∗Txh=x+T^*Tx。よって 1+T∗T1+T^*T は全射です。x∈D(T∗T)x\in D(T^*T) について ⟨x,T∗Tx⟩=∥Tx∥2≥0\langle x,T^*Tx\rangle=\|Tx\|^2\ge0 なので T∗TT^*T は対称(偏極)かつ正で、1+T∗T1+T^*T は単射です。B=(1+T∗T)−1B=(1+T^*T)^{-1} は有界(∥Bh∥2≤⟨Bh,(1+T∗T)Bh⟩≤∥Bh∥∥h∥\|Bh\|^2\le\langle Bh,(1+T^*T)Bh\rangle\le\|Bh\|\|h\|)で対称、単射なので Ran B=D(T∗T)\mathrm{Ran}\,B=D(T^*T) は稠密です(Ran B⊥=Ker B={0}\mathrm{Ran}\,B^\perp=\mathrm{Ker}\,B=\{0\})。

自己共役性: y∈D((T∗T)∗)y\in D((T^*T)^*) に対し (1+T∗T)x=(1+(T∗T)∗)y(1+T^*T)x=(1+(T^*T)^*)y となる x∈D(T∗T)x\in D(T^*T) を取ると、T∗T⊂(T∗T)∗T^*T\subset(T^*T)^* から (1+(T∗T)∗)(y−x)=0(1+(T^*T)^*)(y-x)=0。Ker(1+(T∗T)∗)=Ran(1+T∗T)⊥={0}\mathrm{Ker}(1+(T^*T)^*)=\mathrm{Ran}(1+T^*T)^\perp=\{0\}(命題 5.6[非有界作用素] の 2)なので y=x∈D(T∗T)y=x\in D(T^*T) です。

芯であること: z∈D(T)z\in D(T) がグラフ内積で D(T∗T)D(T^*T) と直交すれば、全 x∈D(T∗T)x\in D(T^*T) で 0=⟨z,x⟩+⟨Tz,Tx⟩=⟨z,(1+T∗T)x⟩0=\langle z,x\rangle+\langle Tz,Tx\rangle=\langle z,(1+T^*T)x\rangle で、1+T∗T1+T^*T は全射なので z=0z=0 です。

定理 9.2(閉作用素の極分解)✓

∣T∣=(T∗T)1/2|T|=(T^*T)^{1/2}(正の自己共役作用素 T∗TT^*T のスペクトル定理による平方根)と置く。このとき D(∣T∣)=D(T)D(|T|)=D(T) で全 x∈D(T)x\in D(T) について ∥∣T∣x∥=∥Tx∥\||T|x\|=\|Tx\| であり、部分等長作用素 UU で

T=U∣T∣,Ker U=Ker T,Ran U‾=Ran T‾T=U|T|,\qquad\mathrm{Ker}\,U=\mathrm{Ker}\,T,\qquad\overline{\mathrm{Ran}\,U}=\overline{\mathrm{Ran}\,T}

となるものが存在する。

証明(定理 9.2)

スペクトル積分の性質(定理 4.3[スペクトル定理と関数計算])から ∣T∣|T| は正の自己共役で ∣T∣2=T∗T|T|^2=T^*T です。x∈D(T∗T)x\in D(T^*T) について ∥∣T∣x∥2=⟨x,T∗Tx⟩=∥Tx∥2\||T|x\|^2=\langle x,T^*Tx\rangle=\|Tx\|^2。D(T∗T)=D(∣T∣2)D(T^*T)=D(|T|^2) は ∣T∣|T| の芯です(x∈D(∣T∣)x\in D(|T|) に対し xn=E∣T∣([0,n])x∈D(∣T∣2)x_n=E_{|T|}([0,n])x\in D(|T|^2) は xn→xx_n\to x, ∣T∣xn→∣T∣x|T|x_n\to|T|x を満たす)。D(T∗T)D(T^*T) は 定理 9.1 により TT の芯でもあります。

x∈D(T)x\in D(T) を取り、xn∈D(T∗T)x_n\in D(T^*T) で xn→xx_n\to x, Txn→TxTx_n\to Tx とすると、∥∣T∣(xn−xm)∥=∥T(xn−xm)∥\||T|(x_n-x_m)\|=\|T(x_n-x_m)\| から ∣T∣xn|T|x_n はコーシーで、∣T∣|T| が閉なので x∈D(∣T∣)x\in D(|T|)、∥∣T∣x∥=∥Tx∥\||T|x\|=\|Tx\| です。対称な議論で D(∣T∣)⊂D(T)D(|T|)\subset D(T) も出ます。

U(∣T∣x)=TxU(|T|x)=Tx(x∈D(T)x\in D(T))は Ran ∣T∣\mathrm{Ran}\,|T| 上の等長写像として矛盾なく定まり、閉包 Ran ∣T∣‾\overline{\mathrm{Ran}\,|T|} に連続に拡張し、(Ran ∣T∣)⊥=Ker ∣T∣(\mathrm{Ran}\,|T|)^\perp=\mathrm{Ker}\,|T| 上で 00 と置きます。Ker ∣T∣=Ker T\mathrm{Ker}\,|T|=\mathrm{Ker}\,T(ノルムの等式から)なので主張が成り立ちます。

例 9.3(掛け算作用素の極分解)

H=L2(R)\mathcal{H}=L^2(\mathbb{R})、gg を可測関数とし、TT を gg による掛け算作用素(最大の定義域)とします(定義 6.1[非有界作用素])。T∗T^* は gˉ\bar g の掛け算なので T∗TT^*T は ∣g∣2|g|^2、∣T∣|T| は ∣g∣|g| の掛け算で、UU は g/∣g∣g/|g|(g=0g=0 では 00)の掛け算です。g(x)=ixg(x)=ix なら ∣T∣|T| は位置作用素の絶対値、UU は i sgn(x)i\,\mathrm{sgn}(x) の掛け算です。

演習 10.1標準

T(t)T(t) を Banach 空間 XX 上の強連続半群、LL をその生成子とします。任意の x∈Xx\in X と t>0t>0 について y=∫0tT(s)x ds∈D(L)y=\int_0^tT(s)x\,ds\in D(L) かつ Ly=T(t)x−xLy=T(t)x-x を示してください。

解答

命題 3.6 の 2 で T(h)T(h) を積分の中に入れると T(h)y=∫0tT(s+h)x ds=∫ht+hT(s)x dsT(h)y=\int_0^tT(s+h)x\,ds=\int_h^{t+h}T(s)x\,ds なので

T(h)y−yh=1h∫tt+hT(s)x ds−1h∫0hT(s)x ds⟶T(t)x−x(h↓0)\frac{T(h)y-y}h=\frac1h\int_t^{t+h}T(s)x\,ds-\frac1h\int_0^hT(s)x\,ds\longrightarrow T(t)x-x\quad(h\downarrow0)

です(定理 4.1 の 1)。生成子の定義から y∈D(L)y\in D(L), Ly=T(t)x−xLy=T(t)x-x です。

演習 10.2易

C2\mathbb{C}^2 上の T=(1102)T=\begin{pmatrix}1&1\\0&2\end{pmatrix} について、σ1={1}\sigma_1=\{1\} に対する Riesz 射影 PP を留数計算で求め、PP が直交射影でなく ∥P∥>1\|P\|>1 であることを確かめてください。

解答

(T−z)−1=(11−z−1(1−z)(2−z)012−z)(T-z)^{-1}=\begin{pmatrix}\frac1{1-z}&\frac{-1}{(1-z)(2-z)}\\0&\frac1{2-z}\end{pmatrix} です。P=−12πi∮∣z−1∣=1/2(T−z)−1dzP=-\frac1{2\pi i}\oint_{|z-1|=1/2}(T-z)^{-1}dz は −1-1 倍の z=1z=1 での留数で、11−z\frac1{1-z} の留数は −1-1、−1(1−z)(2−z)=1(z−1)(2−z)\frac{-1}{(1-z)(2-z)}=\frac{1}{(z-1)(2-z)} の留数は 11 なので

P=(1−100).P=\begin{pmatrix}1&-1\\0&0\end{pmatrix}.

P2=PP^2=P で、PP は固有ベクトル (1,0)(1,0) の張る直線への、もう一つの固有ベクトル (1,1)(1,1) の方向に沿った射影です。P∗≠PP^*\ne P なので直交射影ではなく、P(1,−1)/2=(2,0)/2P(1,-1)/\sqrt2=(2,0)/\sqrt2 から ∥P∥≥2>1\|P\|\ge\sqrt2>1 です(実際 ∥P∥=2\|P\|=\sqrt2)。

演習 10.3標準

A∈B(X)A\in\mathcal{B}(X) が ∥1−A∥<1\|1-A\|<1 を満たすとします。定理 6.2 を使って、B=∑n≥0(1/2n)(A−1)nB=\sum_{n\ge0}\binom{1/2}{n}(A-1)^n がノルム収束し、B2=AB^2=A、σ(B)⊂{Re z>0}\sigma(B)\subset\{\mathrm{Re}\,z>0\} を満たすことを示してください。

解答

r=∥1−A∥<1r=\|1-A\|<1 とすると σ(A)⊂{∣z−1∣≤r}\sigma(A)\subset\{|z-1|\le r\} です(命題 6.5[有界作用素と共役作用素] を A−1A-1 に)。U={∣z−1∣<1}U=\{|z-1|<1\} 上の主枝 s(z)=zs(z)=\sqrt z の Taylor 級数 ∑(1/2n)(z−1)n\sum\binom{1/2}{n}(z-1)^n は UU のコンパクト集合上で一様収束するので、定理 6.2 の 2, 3 から s(A)=Bs(A)=B(ノルム収束)。乗法性から B2=(s2)(A)=AB^2=(s^2)(A)=A、スペクトル写像定理から σ(B)=s(σ(A))⊂s(U)⊂{Re z>0}\sigma(B)=s(\sigma(A))\subset s(U)\subset\{\mathrm{Re}\,z>0\} です。

演習 10.4標準

Volterra 作用素 VV(σ(V)={0}\sigma(V)=\{0\}, V≠0V\ne0)について、σ(eV)={1}\sigma(e^V)=\{1\} かつ eV≠1e^V\ne1 を示してください。

解答

スペクトル写像定理から σ(eV)=e{0}={1}\sigma(e^V)=e^{\{0\}}=\{1\}。g(z)=(ez−1)/zg(z)=(e^z-1)/z(g(0)=1g(0)=1)は整関数で ez−1=zg(z)e^z-1=zg(z) なので eV−1=Vg(V)e^V-1=Vg(V)。σ(g(V))=g({0})={1}\sigma(g(V))=g(\{0\})=\{1\} なので g(V)g(V) は可逆で、V≠0V\ne0 から eV−1≠0e^V-1\ne0 です。

  • J. Diestel, J. J. Uhl, Jr., Vector Measures, American Mathematical Society (Mathematical Surveys 15), 1977 — Chapter II(Bochner 積分、Pettis の可測性定理)。
  • E. Hille, R. S. Phillips, Functional Analysis and Semi-Groups, revised edition, American Mathematical Society (Colloquium Publications 31), 1957 — Chapter III(ベクトル値積分と正則関数)。
  • N. Dunford, J. T. Schwartz, Linear Operators, Part I: General Theory, Interscience, 1958 — Chapter VII(Riesz–Dunford の関数計算)。
  • T. Kato, Perturbation Theory for Linear Operators, 2nd edition, Springer, 1976 — Chapter III §6(閉作用素の Riesz 射影とスペクトル分解)、Chapter VI §2(閉作用素の極分解)。
  • E. B. Davies, Spectral Theory and Differential Operators, Cambridge University Press, 1995 — Chapter 2(Helffer–Sjöstrand 公式)。
  • W. Rudin, Real and Complex Analysis, 3rd edition, McGraw-Hill, 1987 — Chapter 10(大域的 Cauchy の定理、Dixon の証明)、Chapter 13(囲むサイクルの存在)。

このテーマの 100 本ノック(100 問)

執筆: Claude Code(Opus 5.5)、Claude Code(Sonnet 5.5)・監査 2 回(Claude Code)・最終 2026-10-12

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