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導来圏と全導来関手:擬同型を可逆にして導来関手を一つの関手にする

対象読者: 本テーマの三角圏の章と導来関手・δ 関手の章を学んだ人。圏の局所化や Verdier 商は仮定せず、本文で構成します。

前提となる記事:三角圏とホモトピー圏の三角構造:写像錐を公理にする、導来関手と δ 関手:比較定理・Grothendieck の普遍性・Ext と Tor の平衡性

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複体の圏では、見かけの違う二つの複体が「同じコホモロジーをもつ」ために同じものと見なしたい場面がよく出てきます。たとえば整数 Z\mathbb{Z} に、割り算を分数として形式的に付け加えると Q\mathbb{Q} になるように、「同じコホモロジーをもつ射(擬同型)」を形式的に逆向きにも使えるようにした圏を作る、というのがこの記事の話です。読み終えると、Ext が Hom として読めること、導来関手の合成が一つの等式で書けることが分かります。

  • 圏 C\mathcal{C} の射の族 SS が乗法系(分数計算の条件)を満たすと、SS の射を形式的に可逆にした(逆射を付け加えた)局所化 C[S−1]\mathcal{C}[S^{-1}] が「分数」s−1fs^{-1}f の圏として作れます。その Hom はフィルター余極限で、C\mathcal{C} が加法圏なら局所化も加法圏です。
  • 三角圏 D\mathcal{D} の充満三角部分圏 N\mathcal{N} について、錐が N\mathcal{N} に入る射の全体は乗法系で、その局所化 D/N\mathcal{D}/\mathcal{N} は三角圏になります(Verdier 商)。
  • アーベル圏 A\mathcal{A} の導来圏 D(A)\mathrm{D}(\mathcal{A}) は、ホモトピー圏 K(A)\mathrm{K}(\mathcal{A}) の非輪状複体による Verdier 商、すなわち擬同型(コホモロジーを変えない鎖写像)を可逆にした圏です。A\mathcal{A} は D(A)\mathrm{D}(\mathcal{A}) に充満忠実に入り、短完全列はすべて完全三角形を与えます。
  • A\mathcal{A} が十分に入射対象をもてば、下に有界な入射複体のホモトピー圏 K+(Inj(A))\mathrm{K}^+(\mathrm{Inj}(\mathcal{A})) は D+(A)\mathrm{D}^+(\mathcal{A}) と圏同値です。とくに D+(A)\mathrm{D}^+(\mathcal{A}) の Hom は小さい集合と全単射にあり、Hom⁡D(A)(X,Y[n])≅Ext⁡n(X,Y)\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}(\mathcal{A})}(X, Y[n]) \cong \operatorname{Ext}^n(X, Y) です。
  • 加法関手 FF の全右導来関手 RF\mathbf{R}F を、K+\mathrm{K}^+ から D+\mathrm{D}^+ への Kan 拡張として普遍性で定義し、その存在、Hn(RF(X))≅RnF(X)H^n(\mathbf{R}F(X)) \cong R^nF(X)、合成の公式 R(G∘F)≅RG∘RF\mathbf{R}(G \circ F) \cong \mathbf{R}G \circ \mathbf{R}F を示します。
  • 大域次元が 1 以下のアーベル圏では、コホモロジーが有界な対象はコホモロジーのシフトの直和 ⨁nHn(X)[−n]\bigoplus_n H^n(X)[-n] と同型です。

導来関手と δ 関手 では、加法関手 FF の右導来関手を、入射分解 X→IX \to I をとって RnF(X)=Hn(F(I))R^nF(X) = H^n(F(I)) と定めました。分解は比較定理によってホモトピーを除いて一意で、その一意性を各次数の HnH^n に落としてから使っていました。しかし RnFR^nF をばらばらの関手の族として扱うと、次の二つの点で情報が失われます。

一つは、分解そのもの(複体 F(I)F(I))が HnH^n をとる前にもっている情報です。二つの関手の合成 G∘FG \circ F の導来関手は、RnGR^nG と RmFR^mF からは決まらず、それを結ぶのが Grothendieck のスペクトル系列でした。複体の水準では、合成は単に「F(I)F(I) をもう一度分解して GG を施す」ことです。もう一つは、分解の取り方の自由度です。XX とその入射分解 II は「同じもの」と見なしたいのですが、X→IX \to I は擬同型であってホモトピー同値ではありません。

Grothendieck と Verdier(1960 年代)は、複体の圏で擬同型を形式的に可逆にした圏、導来圏を導入してこの二つの問題を同時に解きました。導来圏の中では X≅IX \cong I で、導来関手は RF(X)=F(I)\mathbf{R}F(X) = F(I) という一つの三角関手になり、合成は R(G∘F)≅RG∘RF\mathbf{R}(G \circ F) \cong \mathbf{R}G \circ \mathbf{R}F という等式になります。Ext は Hom になり、長完全列は完全三角形から出ます。代数幾何学の Serre 双対・Grothendieck 双対、表現論の導来同値は、この言葉で述べられます。

この記事では、圏の局所化という一般的な操作(分数の圏)から始め、三角圏とホモトピー圏の三角構造 の三角圏の公理と組み合わせて導来圏を作ります。局所化の構成は素朴ですが、合成が well-defined であることの確認が長いので、細部は Appendix に回します。

記号は前の章までと同じです。複体は上付きの添字(定義 2.1[鎖複体とホモトピー圏])、ホモトピー圏は 定義 4.3[鎖複体とホモトピー圏]、写像錐は 定義 5.1[鎖複体とホモトピー圏]、三角圏は 定義 2.2[三角圏とホモトピー圏の三角構造] の意味です。対象 X∈AX \in \mathcal{A} を次数 00 に置いた複体を X[0]X[0] と書き、X[n]=(X[0])[n]X[n] = (X[0])[n] は次数 −n-n に XX を置いた複体です。

定義 2.1(乗法系)↗

圏 C\mathcal{C} の射の集合 SS について、次の条件を考える。

  • (S1) すべての恒等射は SS に属し、SS は合成で閉じている。
  • (S2) s:X→X′s : X \to X' が SS に属し、f:X→Yf : X \to Y が射なら、SS に属する t:Y→Y′t : Y \to Y' と射 g:X′→Y′g : X' \to Y' で gs=tfg s = t f となるものがある。
  • (S3) 平行な射 f,g:X→Yf, g : X \to Y と SS に属する s:W→Xs : W \to X が fs=gsf s = g s を満たせば、SS に属する t:Y→Y′t : Y \to Y' で tf=tgt f = t g となるものがある。

(S2)・(S3) の矢印をすべて逆にした条件を (S2′')・(S3′') とする。すなわち (S2′') は「t:Y′→Yt : Y' \to Y が SS に属し f:X→Yf : X \to Y なら、SS に属する s:X′→Xs : X' \to X と g:X′→Y′g : X' \to Y' で fs=tgf s = t g となるものがある」、(S3′') は「tf=tgt f = t g(t∈St \in S)なら fs=gsf s = g s となる s∈Ss \in S がある」である。(S1)〜(S3) を満たす SS を分数計算を許すといい、さらに (S2′')・(S3′') も満たすとき乗法系という。

(S2) は「s−1s^{-1} を右に、ff を左に書いた fs−1f s^{-1} を、t−1gt^{-1} g の形に書き直せる」という条件(Ore 条件)で、(S3) は「ss を右から打ち消せるなら、tt を左から掛けて等しくできる」という簡約の条件です。

次の図は (S2) の可換な四角形です。ss の逆を右に置いた形 fs−1f s^{-1} を、逆を左に置いた形 t−1gt^{-1} g に取り替えるには、この四角形が必要になります。

(S2) の四角形。 が成り立つ。 は の射

定義 2.2(圏の局所化)↗

圏 C\mathcal{C} と射の集合 SS について、圏 C[S−1]\mathcal{C}[S^{-1}] と関手 Q:C→C[S−1]Q : \mathcal{C} \to \mathcal{C}[S^{-1}] の組が SS による局所化であるとは、次の 2 条件を満たすことをいう。

  1. すべての s∈Ss \in S について Q(s)Q(s) は同型である。
  2. SS の射をすべて同型に送る任意の関手 F:C→EF : \mathcal{C} \to \mathcal{E} に対し、F=Fˉ∘QF = \bar F \circ Q を満たす関手 Fˉ:C[S−1]→E\bar F : \mathcal{C}[S^{-1}] \to \mathcal{E} がただ一つ存在する。

局所化は、2 の普遍性により圏の同型を除いて一意です。

定理 2.3(分数の圏による局所化)✓

C\mathcal{C} を圏、SS を分数計算を許す射の集合とする。

  1. 対象 X,YX, Y について、組 (f,s)(f, s)(s:Y→Y′s : Y \to Y' は SS の射、f:X→Y′f : X \to Y')の上の関係 (f,s)≈(f′,s′)(f, s) \approx (f', s') を「射 u:Y′→Wu : Y' \to W、u′:Y′′→Wu' : Y'' \to W で us=u′s′∈Su s = u' s' \in S かつ uf=u′f′u f = u' f' となるものがある」で定めると、≈\approx は同値関係である。(f,s)(f, s) の類を [f,s][f, s] と書く(s−1fs^{-1} f と読む)。
  2. 対象を C\mathcal{C} と同じにし、Hom⁡(X,Y)\operatorname{Hom}(X, Y) を類 [f,s][f, s] の集合、合成を
[g,t]∘[f,s]=[g′f, t′t](g′s=t′g, t′∈S は (S2) でとる)[g, t] \circ [f, s] = [g' f,\ t' t] \qquad (g' s = t' g,\ t' \in S \text{ は (S2) でとる})

と定めた圏 C[S−1]\mathcal{C}[S^{-1}] と、Q(f)=[f,id]Q(f) = [f, \mathrm{id}] で定まる関手 QQ は、SS による局所化である。このとき [f,s]=Q(s)−1Q(f)[f, s] = Q(s)^{-1} Q(f) である。 3. Q(f)=Q(g)Q(f) = Q(g) であることと、tf=tgt f = t g となる t∈St \in S が存在することは同値である。 4. 任意の圏 E\mathcal{E} と関手 F,G:C[S−1]→EF, G : \mathcal{C}[S^{-1}] \to \mathcal{E} について、σ↦σQ\sigma \mapsto \sigma Q は全単射 Nat⁡(F,G)→Nat⁡(FQ,GQ)\operatorname{Nat}(F, G) \to \operatorname{Nat}(FQ, GQ) である。 5. SS が乗法系なら、C[S−1]\mathcal{C}[S^{-1}] のすべての射は Q(g)Q(s)−1Q(g)Q(s)^{-1}(s∈Ss \in S)の形に書け、Q(f)=Q(g)Q(f) = Q(g) であることと fs=gsf s = g s となる s∈Ss \in S が存在することは同値である。

証明は Appendix A に置きます。要点は、s:Y→Y′s : Y \to Y'(s∈Ss \in S)を対象とし、us=s′u s = s' を満たす uu を射とする圏 IYI_Y が(宇宙を一つ大きくすれば)フィルター圏になり、Hom⁡(X,Y)\operatorname{Hom}(X, Y) が関手 (Y′,s)↦Hom⁡C(X,Y′)(Y', s) \mapsto \operatorname{Hom}_{\mathcal{C}}(X, Y') のフィルター余極限になることです。1 の関係は、極限と余極限 で集合のフィルター余極限を記述した関係(命題 6.3[極限と余極限])そのものです。

ここでいう宇宙とは、集合として扱ってよい範囲を決める大きな集合のことで、「小さい」はその範囲に収まる大きさという意味です。細かい集合論の話なので、分からなければ読み飛ばして構いません。

C\mathcal{C} が小さくなくても Hom⁡C[S−1](X,Y)\operatorname{Hom}_{\mathcal{C}[S^{-1}]}(X, Y) は集合ですが、固定した宇宙 U\mathbb{U} について小さいとは限りません。C\mathcal{C} を元として含む宇宙 U′\mathbb{U}'(公理 2.2[圏・関手・自然変換])をとれば U′\mathbb{U}' について小さい集合です(命題 2.3[圏・関手・自然変換])。導来圏の Hom が実際に U\mathbb{U} について小さいかどうかは、5 節で入射対象を使って調べます。

命題 2.4(加法圏の局所化)✓

C\mathcal{C} を加法圏、SS を分数計算を許す射の集合とする。

  1. 2 つの射 X→YX \to Y は共通の ss を使って [f1,s][f_1, s]、[f2,s][f_2, s] と書け、[f1,s]+[f2,s]=[f1+f2,s][f_1, s] + [f_2, s] = [f_1 + f_2, s] によって Hom⁡(X,Y)\operatorname{Hom}(X, Y) はアーベル群になる。
  2. この加法で C[S−1]\mathcal{C}[S^{-1}] は加法圏、QQ は加法関手である。
  3. F:C→EF : \mathcal{C} \to \mathcal{E} が加法圏への加法関手で SS の射を同型に送るなら、定義 2.2 の Fˉ\bar F も加法関手である。
証明(命題 2.4)

1. Appendix A で示すとおり(定理 2.3 の証明)、Hom⁡(X,Y)\operatorname{Hom}(X, Y) はフィルター圏 IYI_Y 上の図式 (Y′,s)↦Hom⁡C(X,Y′)(Y', s) \mapsto \operatorname{Hom}_{\mathcal{C}}(X, Y')、u↦u∘(−)u \mapsto u \circ (-) の Set\mathsf{Set} での余極限で、推移写像 u∘(−)u \circ (-) はアーベル群の準同型である。IYI_Y は宇宙 U′\mathbb{U}' について小さいので、極限と余極限 の 系 6.5[極限と余極限] の 1(A=ZA = \mathbb{Z}、宇宙 U′\mathbb{U}' で適用する)により、2 元を同じ (Y′,s)(Y', s) の元で代表して和をとる演算はアーベル群の構造で、各 Hom⁡C(X,Y′)→Hom⁡(X,Y)\operatorname{Hom}_{\mathcal{C}}(X, Y') \to \operatorname{Hom}(X, Y) は準同型である。

2. 合成の双線形性を示す。[g,t]∘(−)[g, t] \circ (-) について:共通の ss で書いた [f1,s][f_1, s]、[f2,s][f_2, s] に、同じ (g′,t′)(g', t')(g′s=t′gg' s = t' g)を使って合成すると [g′fi,t′t][g' f_i, t' t] で、和は [g′(f1+f2),t′t]=[g,t]∘[f1+f2,s][g'(f_1 + f_2), t' t] = [g, t] \circ [f_1 + f_2, s]。(−)∘[f,s](-) \circ [f, s] について:共通の tt で書いた [g1,t][g_1, t]、[g2,t][g_2, t] に対し、(S2) を ss と g1g_1 に使って G1s=T1g1G_1 s = T_1 g_1(T1∈ST_1 \in S)を、さらに ss と T1g2T_1 g_2 に使って G2s=T2T1g2G_2 s = T_2 T_1 g_2(T2∈ST_2 \in S)を得る。T=T2T1∈ST = T_2 T_1 \in S とおくと (T2G1)s=Tg1(T_2 G_1) s = T g_1、G2s=Tg2G_2 s = T g_2 で、(T2G1+G2)s=T(g1+g2)(T_2 G_1 + G_2) s = T(g_1 + g_2) なので、三つの合成はそれぞれ [T2G1f,Tt][T_2 G_1 f, T t]、[G2f,Tt][G_2 f, T t]、[(T2G1+G2)f,Tt][(T_2 G_1 + G_2) f, T t] で、最後が前二つの和である。

QQ は Hom⁡C(X,Y)\operatorname{Hom}_{\mathcal{C}}(X, Y) を対象 (Y,id)(Y, \mathrm{id}) の成分として余極限に送る写像なので準同型である。加法関手は双積の等式 pkil=δklp_k i_l = \delta_{kl}、∑ikpk=1\sum i_k p_k = 1(定義 3.2[加法圏とアーベル圏])を保つので、QQ は C\mathcal{C} の有限双積(0 個の場合の零対象を含む)を双積に送る。C[S−1]\mathcal{C}[S^{-1}] の対象はすべて QQ の像なので、任意の有限個の対象が双積をもち、C[S−1]\mathcal{C}[S^{-1}] は加法圏である(定義 3.4[加法圏とアーベル圏])。

3. Fˉ([f,s])=F(s)−1F(f)\bar F([f, s]) = F(s)^{-1}F(f) である(定理 2.3 の 2 の [f,s]=Q(s)−1Q(f)[f, s] = Q(s)^{-1}Q(f))。共通の ss で書いた 2 元について Fˉ([f1+f2,s])=F(s)−1(F(f1)+F(f2))\bar F([f_1 + f_2, s]) = F(s)^{-1}(F(f_1) + F(f_2)) なので加法的である。

局所化の Hom を計算する基本的な道具は次の補題です。「SS の射に関して局所的」な対象への Hom は、局所化しても変わりません。

補題 2.5(局所的な対象への Hom)✓

C\mathcal{C} を圏、SS を分数計算を許す射の集合とし、対象 YY は次の条件を満たすとする:SS に属する任意の s:Y→Y′s : Y \to Y' について、s∗=(−)∘s:Hom⁡C(Y′,Y)→Hom⁡C(Y,Y)s^{*} = (-) \circ s : \operatorname{Hom}_{\mathcal{C}}(Y', Y) \to \operatorname{Hom}_{\mathcal{C}}(Y, Y) は全単射である。このとき、すべての対象 XX について Q:Hom⁡C(X,Y)→Hom⁡C[S−1](X,Y)Q : \operatorname{Hom}_{\mathcal{C}}(X, Y) \to \operatorname{Hom}_{\mathcal{C}[S^{-1}]}(X, Y) は全単射である。

証明(補題 2.5)

s:Y→Y′s : Y \to Y'(s∈Ss \in S)について、仮定から rss=idYr_s s = \mathrm{id}_Y を満たす rs:Y′→Yr_s : Y' \to Y がただ一つある。写像 Φ([f,s])=rsf\Phi([f, s]) = r_s f が well-defined であることを示す。定理 2.3 の 1 の関係は、(f,s)(f, s) を (uf,us)(u f, u s)(us∈Su s \in S)に取り替える操作で生成される((f,s)≈(f′,s′)(f, s) \approx (f', s') なら、ある u,u′u, u' で (uf,us)=(u′f′,u′s′)(uf, us) = (u'f', u's'))。rusus=idYr_{us} u s = \mathrm{id}_Y なので、s∗s^{*} の単射性から rusu=rsr_{us} u = r_s、よって rus(uf)=rsfr_{us}(uf) = r_s f。

Φ(Q(g))=Φ([g,id])=g\Phi(Q(g)) = \Phi([g, \mathrm{id}]) = g である。逆に Q(rs)Q(s)=idQ(r_s)Q(s) = \mathrm{id} で Q(s)Q(s) は同型なので Q(rs)=Q(s)−1Q(r_s) = Q(s)^{-1}、したがって Q(Φ([f,s]))=Q(s)−1Q(f)=[f,s]Q(\Phi([f, s])) = Q(s)^{-1}Q(f) = [f, s]。よって Φ\Phi は QQ の逆写像である。

この節では D\mathcal{D} を三角圏、N\mathcal{N} をその充満三角部分圏(定義 4.6[三角圏とホモトピー圏の三角構造])とします。射 s:X→Ys : X \to Y について、完全三角形 X→sY→Z→X[1]X \xrightarrow{s} Y \to Z \to X[1] の ZZ は同型を除いて一意で(系 3.5[三角圏とホモトピー圏の三角構造])、N\mathcal{N} は同型で閉じているので、「Z∈NZ \in \mathcal{N}」は三角形の選び方によりません。Z∈NZ \in \mathcal{N} となる射全体を SNS_{\mathcal{N}} と書きます。

次の定理は、錐が N\mathcal{N} に入る射だけを「逆向きにも使ってよい射」として分数の圏を作ると、それがまた三角圏になる、というものです。証明は (S1)〜(S3′') を一つずつ、錐を作って三角圏の公理 TR3・TR4 で射を補う形で確かめていきます。

TR1 (c) で φ:X→C\varphi : X \to C の完全三角形 X→φC→ψE→χX[1]X \xrightarrow{\varphi} C \xrightarrow{\psi} E \xrightarrow{\chi} X[1] をとると、回転が完全なので TR2 (b) により E[−1]→−χ[−1]X→φC→ψEE[-1] \xrightarrow{-\chi[-1]} X \xrightarrow{\varphi} C \xrightarrow{\psi} E も完全です。すなわち、任意の射は、ある完全三角形の 2 番目の射になります。以下この事実を断らずに使います。

定理 3.1(Verdier 商の存在)✓

D\mathcal{D} を三角圏、N\mathcal{N} を充満三角部分圏とする。

  1. SNS_{\mathcal{N}} は乗法系(定義 2.1)であり、s∈SNs \in S_{\mathcal{N}} なら s[1],s[−1]∈SNs[1], s[-1] \in S_{\mathcal{N}} である。
  2. D/N=D[SN−1]\mathcal{D}/\mathcal{N} = \mathcal{D}[S_{\mathcal{N}}^{-1}] は加法圏で、Q[1]Q[1]、Q[−1]Q[-1] から誘導される互いに逆な加法関手 [1][1]、[−1][-1] をもつ。QQ の像の完全三角形と同型な三角形を完全三角形とすると、D/N\mathcal{D}/\mathcal{N} は三角圏で、QQ は(ξ=id\xi = \mathrm{id} によって)三角関手である。
  3. X∈NX \in \mathcal{N} なら Q(X)≅0Q(X) \cong 0 であり、(D/N,Q)(\mathcal{D}/\mathcal{N}, Q) は D\mathcal{D} の N\mathcal{N} による Verdier 商(定義 4.8[三角圏とホモトピー圏の三角構造])である。
証明(定理 3.1)

1, (S1). idX\mathrm{id}_X の錐は 0∈N0 \in \mathcal{N}(TR1 (b))。u:X→Yu : X \to Y、v:Y→Zv : Y \to Z が SNS_{\mathcal{N}} に属するとき、それぞれの錐 Cu,Cv∈NC_u, C_v \in \mathcal{N} と vuvu の錐 CvuC_{vu} に TR4 を使うと完全三角形 Cu→Cvu→Cv→Cu[1]C_u \to C_{vu} \to C_v \to C_u[1] が得られる。これを 2 回回転した Cv→Cu[1]→Cvu[1]→Cv[1]C_v \to C_u[1] \to C_{vu}[1] \to C_v[1] は完全で、Cv,Cu[1]∈NC_v, C_u[1] \in \mathcal{N} なので Cvu[1]∈NC_{vu}[1] \in \mathcal{N}、よって Cvu∈NC_{vu} \in \mathcal{N}。

1, (S2). s:X→X′s : X \to X'(錐 C∈NC \in \mathcal{N})と f:X→Yf : X \to Y をとる。完全三角形 C[−1]→aX→sX′→CC[-1] \xrightarrow{a} X \xrightarrow{s} X' \to C をとり(上の注意)、fa:C[−1]→Yfa : C[-1] \to Y を完全三角形 C[−1]→faY→tY′→CC[-1] \xrightarrow{fa} Y \xrightarrow{t} Y' \to C に入れる(TR1 (c)。シフトは圏の同型なので第 3 項は C[−1][1]=CC[-1][1] = C)。tt の回転 Y→tY′→C→Y[1]Y \xrightarrow{t} Y' \to C \to Y[1] は完全なので tt の錐は C∈NC \in \mathcal{N}、すなわち t∈SNt \in S_{\mathcal{N}}。二つの三角形の間に (idC[−1],f)(\mathrm{id}_{C[-1]}, f) は fa=(fa) idf a = (fa)\,\mathrm{id} を満たすので、TR3 から g:X′→Y′g : X' \to Y' で gs=tfg s = t f となるものがある。

1, (S3). fs=gsf s = g s、s:W→Xs : W \to X の錐 C∈NC \in \mathcal{N} とし、h=f−gh = f - g とおく。完全三角形 W→sX→vC→W[1]W \xrightarrow{s} X \xrightarrow{v} C \to W[1] に 命題 3.2[三角圏とホモトピー圏の三角構造] の 2(Hom⁡(−,Y)\operatorname{Hom}(-, Y) の完全性)を使うと、hs=0h s = 0 から h=h′vh = h' v となる h′:C→Yh' : C \to Y がある。完全三角形 C→h′Y→tY′→C[1]C \xrightarrow{h'} Y \xrightarrow{t} Y' \to C[1] をとると th′=0t h' = 0(命題 3.1[三角圏とホモトピー圏の三角構造] の 1)なので th=0t h = 0、すなわち tf=tgt f = t g。回転から tt の錐は C[1]∈NC[1] \in \mathcal{N} である。

1, (S2′')・(S3′'). (S2′'):t:Y′→Yt : Y' \to Y(完全三角形 Y′→tY→vC→Y′[1]Y' \xrightarrow{t} Y \xrightarrow{v} C \to Y'[1]、C∈NC \in \mathcal{N})と f:X→Yf : X \to Y について、vfvf を 2 番目の射とする完全三角形 X′→sX→vfC→X′[1]X' \xrightarrow{s} X \xrightarrow{vf} C \to X'[1] をとると s∈SNs \in S_{\mathcal{N}}。両方を回転した三角形 (X,C,X′[1])(X, C, X'[1])、(Y,C,Y′[1])(Y, C, Y'[1]) の間に (f,idC)(f, \mathrm{id}_C) は vf=idC(vf)v f = \mathrm{id}_C (vf) を満たすので、TR3 から c:X′[1]→Y′[1]c : X'[1] \to Y'[1] で t[1]c=f[1]s[1]t[1] c = f[1] s[1](回転の第 3 の射は −s[1]-s[1]、−t[1]-t[1])となるものがあり、g=c[−1]g = c[-1] が tg=fst g = f s を満たす。(S3′'):tf=tgt f = t g(t:Y→Y′t : Y \to Y'、錐 CC)なら、h=f−gh = f - g は完全三角形 C[−1]→aY→tY′→CC[-1] \xrightarrow{a} Y \xrightarrow{t} Y' \to C について 命題 3.2[三角圏とホモトピー圏の三角構造] の 1 から h=ah′h = a h'(h′:X→C[−1]h' : X \to C[-1])と書け、h′h' を 2 番目の射とする完全三角形 X′→sX→h′C[−1]→X′[1]X' \xrightarrow{s} X \xrightarrow{h'} C[-1] \to X'[1] をとると h′s=0h' s = 0、よって fs=gsf s = g s で、ss の錐は C[−1]∈NC[-1] \in \mathcal{N}。シフトで閉じていること:ss の完全三角形 (X,Y,Z,s,v,w)(X, Y, Z, s, v, w) について、系 3.9[三角圏とホモトピー圏の三角構造] から (X[n],Y[n],Z[n],(−1)ns[n],(−1)nv[n],(−1)nw[n])(X[n], Y[n], Z[n], (-1)^n s[n], (-1)^n v[n], (-1)^n w[n]) は完全で、これは ((−1)n,1,1)((-1)^n, 1, 1) によって (X[n],Y[n],Z[n],s[n],(−1)nv[n],w[n])(X[n], Y[n], Z[n], s[n], (-1)^n v[n], w[n]) と同型なので、後者も完全である(TR1 (a))。N\mathcal{N} はシフトで閉じているので Z[n]∈NZ[n] \in \mathcal{N}、すなわち s[n]∈SNs[n] \in S_{\mathcal{N}}。

2. 命題 2.4 により D/N\mathcal{D}/\mathcal{N} は加法圏で QQ は加法関手。Q[1]Q[1] は SNS_{\mathcal{N}} の射を同型に送るので(1)、[1]Q=Q[1][1] Q = Q [1] を満たす加法関手 [1][1] がただ一つあり、[−1][-1] も同様で、[1][−1]Q=Q[1][-1]Q = Q と一意性から互いに逆である。TR1 (a) は定義そのもの、(b) は QQ を X→1X→0→X[1]X \xrightarrow{1} X \to 0 \to X[1] に施せばよい。(c):射 φ=[f,s]=Q(s)−1Q(f)\varphi = [f, s] = Q(s)^{-1}Q(f)(f:X→Y′f : X \to Y'、s:Y→Y′s : Y \to Y')について、完全三角形 X→fY′→vZ→wX[1]X \xrightarrow{f} Y' \xrightarrow{v} Z \xrightarrow{w} X[1] をとると、三角形 X→φY→Q(v)Q(s)Z→Q(w)X[1]X \xrightarrow{\varphi} Y \xrightarrow{Q(v)Q(s)} Z \xrightarrow{Q(w)} X[1] は (id,Q(s),id)(\mathrm{id}, Q(s), \mathrm{id}) によって QQ の像と同型なので完全である。TR2 (a):QQ はシフトと可換で Q(−u[1])=−Q(u)[1]Q(-u[1]) = -Q(u)[1] なので、QQ の像の三角形の回転は回転の像であり、同型な三角形の回転は同型である。TR3 と TR4 は Appendix B の 補題 8.5 と 補題 8.6 で示す。TR2 (b) は TR1・TR2 (a)・TR3 から従う(補題 3.8[三角圏とホモトピー圏の三角構造])。QQ が三角関手であることは完全三角形の定義そのものである。

3. X∈NX \in \mathcal{N} なら、完全三角形 0→X→1X→00 \to X \xrightarrow{1} X \to 0(命題 3.1[三角圏とホモトピー圏の三角構造] の 3 と同型)から 0→X0 \to X の錐は XX で、0→X0 \to X は SNS_{\mathcal{N}} に属し、Q(X)≅Q(0)=0Q(X) \cong Q(0) = 0。普遍性:F:D→D′F : \mathcal{D} \to \mathcal{D}' を、N\mathcal{N} の対象を零対象に送る三角関手とする。s∈SNs \in S_{\mathcal{N}} と完全三角形 X→sY→vC→wX[1]X \xrightarrow{s} Y \xrightarrow{v} C \xrightarrow{w} X[1](C∈NC \in \mathcal{N})について、FF の像は完全三角形で F(C)≅0F(C) \cong 0。(idFX,F(s),0)(\mathrm{id}_{FX}, F(s), 0) は完全三角形 FX→1FX→0→FX[1]FX \xrightarrow{1} FX \to 0 \to FX[1] から像の三角形への三角形の射(F(v)F(s)=0F(v)F(s) = 0 による)で、第 1・第 3 成分が同型なので 命題 3.4[三角圏とホモトピー圏の三角構造] から F(s)F(s) は同型である。よって F=FˉQF = \bar F Q となる関手 Fˉ\bar F がただ一つあり、命題 2.4 の 3 から加法関手である。FF の構造の自然同型 ξ:F[1]⇒[1]F\xi : F[1] \Rightarrow [1]F は Fˉ[1]Q=F[1]\bar F[1]Q = F[1] から [1]FˉQ=[1]F[1]\bar F Q = [1]F への自然同型なので、定理 2.3 の 4 により ξˉQ=ξ\bar\xi Q = \xi となる自然変換 ξˉ:Fˉ[1]⇒[1]Fˉ\bar\xi : \bar F[1] \Rightarrow [1]\bar F がただ一つあり、逆も同様に持ち上がるので自然同型である。Fˉ\bar F は QQ の像の完全三角形を FF の像の完全三角形に送り、同型な三角形を同型な三角形に送るので、(Fˉ,ξˉ)(\bar F, \bar\xi) は三角関手で、Fˉ\bar F と ξˉ\bar\xi の一意性はすでに示した。

以下 A\mathcal{A} をアーベル圏とし、∗∈{ , +, −, b}* \in \{\ ,\ +,\ -,\ b\} について K∗(A)\mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) をホモトピー圏(無印・下に有界・上に有界・有界)とします。K∗(A)\mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) は三角圏です(定理 5.5[三角圏とホモトピー圏の三角構造])。非輪状複体のなす充満部分圏を Kac∗(A)\mathrm{K}^{*}_{\mathrm{ac}}(\mathcal{A}) と書きます。

命題 4.1(擬同型は乗法系をなす)✓

Kac∗(A)\mathrm{K}^{*}_{\mathrm{ac}}(\mathcal{A}) は K∗(A)\mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) の厚い部分圏であり、K∗(A)\mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) の射が擬同型であることと、その錐が非輪状であること、すなわち SKac∗(A)S_{\mathrm{K}^{*}_{\mathrm{ac}}(\mathcal{A})} に属することは同値である。したがって擬同型の全体 Qis\mathrm{Qis} は K∗(A)\mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) の乗法系で、シフトで閉じている。

証明(命題 4.1)

H0:K(A)→AH^0 : \mathrm{K}(\mathcal{A}) \to \mathcal{A} はコホモロジー的関手で H0(X[n])=Hn(X)H^0(X[n]) = H^n(X) である(命題 5.6[三角圏とホモトピー圏の三角構造] の 1)。K∗(A)\mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) の完全三角形は頂点が K∗(A)\mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) に入る K(A)\mathrm{K}(\mathcal{A}) の完全三角形なので、その制限もコホモロジー的で、命題 4.7[三角圏とホモトピー圏の三角構造] によりすべての HnH^n が消える対象、すなわち非輪状複体のなす部分圏は厚い。錐についての同値は 命題 5.6[三角圏とホモトピー圏の三角構造] の 3(標準三角形については 系 5.4[鎖複体とホモトピー圏])である。最後の主張は 定理 3.1 の 1 による。

定義 4.2(導来圏)↗

A\mathcal{A} をアーベル圏とする。Verdier 商 D∗(A)=K∗(A)/Kac∗(A)=K∗(A)[Qis−1]\mathrm{D}^{*}(\mathcal{A}) = \mathrm{K}^{*}(\mathcal{A})/\mathrm{K}^{*}_{\mathrm{ac}}(\mathcal{A}) = \mathrm{K}^{*}(\mathcal{A})[\mathrm{Qis}^{-1}](定理 3.1、定理 2.3)を A\mathcal{A} の導来圏(∗=+,−,b* = +, -, b のときはそれぞれ下に有界・上に有界・有界な導来圏)という。局所化関手 K∗(A)→D∗(A)\mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) \to \mathrm{D}^{*}(\mathcal{A}) を QQ と書き、C∗(A)→K∗(A)\mathrm{C}^{*}(\mathcal{A}) \to \mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) との合成も同じ記号で書く。

定理 4.3(導来圏は三角圏)✓

A\mathcal{A} をアーベル圏とする。

  1. D∗(A)\mathrm{D}^{*}(\mathcal{A}) は三角圏で、Q:K∗(A)→D∗(A)Q : \mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) \to \mathrm{D}^{*}(\mathcal{A}) は三角関手である。K∗(A)\mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) の射 ff について、Q(f)Q(f) が同型であることと ff が擬同型であることは同値である。
  2. 擬同型を同型に送る関手 F:K∗(A)→EF : \mathrm{K}^{*}(\mathcal{A}) \to \mathcal{E} は、関手 Fˉ\bar F によって F=FˉQF = \bar F Q とただ一通りに分解する。FF が三角関手なら Fˉ\bar F も三角関手である。
  3. H0H^0 は QQ を経由してコホモロジー的関手 H0:D(A)→AH^0 : \mathrm{D}(\mathcal{A}) \to \mathcal{A} を与え、H0(X[n])=Hn(X)H^0(X[n]) = H^n(X) である。
証明(定理 4.3)

1・2 は 命題 4.1 と 定理 3.1、定義 2.2 による(2 の三角関手 FF は非輪状な CC を零対象に送る。0→C0 \to C は錐が CC と同型なので擬同型で(命題 4.1)、F(C)≅F(0)=0F(C) \cong F(0) = 0。したがって 定理 3.1 の 3 が使える)。Q(f)Q(f) が同型なら、3(D∗(A)\mathrm{D}^{*}(\mathcal{A}) でも同じ議論で HnH^n は QQ を経由する)により Hn(f)=Hn(Q(f))H^n(f) = H^n(Q(f)) は同型で、ff は擬同型である。3:H0H^0 は擬同型を同型に送るので 2 により QQ を経由する。D(A)\mathrm{D}(\mathcal{A}) の完全三角形は Q(T)Q(T)(TT は K(A)\mathrm{K}(\mathcal{A}) の完全三角形)と同型で、H0(Q(T))=H0(T)H^0(Q(T)) = H^0(T) は完全(命題 5.6[三角圏とホモトピー圏の三角構造] の 1)であり、同型な列の完全性は保たれるので、H0H^0 はコホモロジー的である。

K(A)\mathrm{K}(\mathcal{A}) では、次数ごとに分裂しない短完全列は完全三角形を与えませんでした(三角圏とホモトピー圏の三角構造 の例)。導来圏ではすべての短完全列が完全三角形を与えます。

補題 4.4(短完全列は導来圏の完全三角形を与える)✓

0→X→uY→vZ→00 \to X \xrightarrow{u} Y \xrightarrow{v} Z \to 0 を C(A)\mathrm{C}(\mathcal{A}) の短完全列とする。q:Cone⁡(u)→Zq : \operatorname{Cone}(u) \to Z、q(x,y)=v(y)q(x, y) = v(y) は擬同型で、p:Cone⁡(u)→X[1]p : \operatorname{Cone}(u) \to X[1] を射影とすると

X→Q(u)Y→Q(v)Z→Q(p)Q(q)−1X[1]X \xrightarrow{Q(u)} Y \xrightarrow{Q(v)} Z \xrightarrow{Q(p)Q(q)^{-1}} X[1]

は D(A)\mathrm{D}(\mathcal{A}) の完全三角形である。

証明(補題 4.4)

qq は鎖写像である:q(d(x,y))=v(ux+dy)=vdy=dvyq(d(x, y)) = v(ux + dy) = v d y = d v y(vu=0vu = 0)。命題 5.2[鎖複体とホモトピー圏] の 4 を a=idXa = \mathrm{id}_X、b=ub = u に使うと、(x,x′)↦(x,ux′)(x, x') \mapsto (x, u x') は鎖写像 j:Cone⁡(idX)→Cone⁡(u)j : \operatorname{Cone}(\mathrm{id}_X) \to \operatorname{Cone}(u) である。次数 nn で 0→Xn+1⊕Xn→jXn+1⊕Yn→qZn→00 \to X^{n+1} \oplus X^{n} \xrightarrow{j} X^{n+1} \oplus Y^{n} \xrightarrow{q} Z^n \to 0 は、0→Xn+1→Xn+1→0→00 \to X^{n+1} \to X^{n+1} \to 0 \to 0 と 0→Xn→Yn→Zn→00 \to X^n \to Y^n \to Z^n \to 0 の双積なので完全で、命題 2.2[鎖複体とホモトピー圏] の 4 により 0→Cone⁡(idX)→Cone⁡(u)→Z→00 \to \operatorname{Cone}(\mathrm{id}_X) \to \operatorname{Cone}(u) \to Z \to 0 は短完全列である。idX\mathrm{id}_X はホモトピー同値なので Cone⁡(idX)\operatorname{Cone}(\mathrm{id}_X) は可縮で(命題 5.5[鎖複体とホモトピー圏])、非輪状である(命題 4.2[鎖複体とホモトピー圏] の 3)。コホモロジーの長完全列(定理 3.1[鎖複体とホモトピー圏])から Hn(q)H^n(q) はすべて同型である。

標準三角形 X→uY→iCone⁡(u)→pX[1]X \xrightarrow{u} Y \xrightarrow{i} \operatorname{Cone}(u) \xrightarrow{p} X[1] は K(A)\mathrm{K}(\mathcal{A}) の完全三角形で、qi=vq i = v である。QQ で送った三角形は、(id,id,Q(q))(\mathrm{id}, \mathrm{id}, Q(q)) によって主張の三角形と同型なので、TR1 (a) から完全である。

命題 4.5(アーベル圏は導来圏に充満忠実に入る)✓

A\mathcal{A} をアーベル圏とする。関手 A→D(A)\mathcal{A} \to \mathrm{D}(\mathcal{A})、X↦X[0]X \mapsto X[0] は充満忠実である。その本質的な像は、n≠0n \ne 0 で Hn(X)=0H^n(X) = 0 となる複体 XX のなす充満部分圏で、そのような XX は H0(X)[0]H^0(X)[0] と同型である。

証明(命題 4.5)

忠実. 定理 4.3 の 3 の H0H^0 と合成すると φ↦H0(Q(φ[0]))=φ\varphi \mapsto H^0(Q(\varphi[0])) = \varphi なので忠実である。

充満. φ:X[0]→Y[0]\varphi : X[0] \to Y[0] を D(A)\mathrm{D}(\mathcal{A}) の射とする。定理 2.3 の 5 により φ=Q(g)Q(s)−1\varphi = Q(g)Q(s)^{-1}(s:X′→X[0]s : X' \to X[0] は擬同型、g:X′→Y[0]g : X' \to Y[0])と書ける。k>0k > 0 で Hk(X′)=0H^k(X') = 0 なので、命題 6.2[鎖複体とホモトピー圏] により切り詰めの包含 ι:X′′=τ≤0X′→X′\iota : X'' = \tau^{\le 0}X' \to X'(定義 6.1[鎖複体とホモトピー圏])は擬同型で、φ=Q(gι)Q(sι)−1\varphi = Q(g\iota)Q(s\iota)^{-1} である。X′′X'' は次数 11 以上で 00 なので、X′′X'' から W[0]W[0](W∈AW \in \mathcal{A})への鎖写像は d−1d^{-1} との合成が 00 になる射 X′′0→WX''^0 \to W、すなわち H0(X′′)=Coker⁡d−1H^0(X'') = \operatorname{Coker} d^{-1} からの射と同じもので、零ホモトピックなものは 00 だけである(ホモトピーの成分は X′′0→W−1=0X''^0 \to W^{-1} = 0 と X′′1=0→WX''^1 = 0 \to W)。したがって鎖写像 X′′→W[0]X'' \to W[0] は H0H^0 での値で決まる。φ0=H0(gι)H0(sι)−1:X→Y\varphi_0 = H^0(g\iota)H^0(s\iota)^{-1} : X \to Y とおくと、φ0[0]∘sι\varphi_0[0] \circ s\iota と gιg\iota は H0H^0 での値が等しいので鎖写像として等しく、φ=Q(φ0[0])\varphi = Q(\varphi_0[0])。

本質的な像. QQ の同型は HnH^n を保つので、像の対象は n≠0n \ne 0 で Hn=0H^n = 0 を満たす。逆にそのような XX について、τ≤0X→X\tau^{\le 0}X \to X と τ≤0X→τ≥0τ≤0X\tau^{\le 0}X \to \tau^{\ge 0}\tau^{\le 0}X は 命題 6.2[鎖複体とホモトピー圏] から擬同型である。τ≤0X\tau^{\le 0}X は次数 11 以上で 00 なので、τ≥0τ≤0X\tau^{\ge 0}\tau^{\le 0}X は次数 00 だけにある複体 M[0]M[0] で、M≅H0(X)M \cong H^0(X) である。よって D(A)\mathrm{D}(\mathcal{A}) で X≅M[0]X \cong M[0]。

例 4.6(K(A) と D(A) で Hom が異なる)

Ab\mathsf{Ab} で、CC を Z→2Z\mathbb{Z} \xrightarrow{2} \mathbb{Z}(次数 −1,0-1, 0)とします。射影 C→Z/2[0]C \to \mathbb{Z}/2[0] は擬同型で、D(Ab)\mathrm{D}(\mathsf{Ab}) では C≅Z/2[0]C \cong \mathbb{Z}/2[0] ですが、K(Ab)\mathrm{K}(\mathsf{Ab}) では同型ではありません(鎖複体とホモトピー圏 の例で、Z/2[0]\mathbb{Z}/2[0] から CC への鎖写像は 00 しかないことを見ました)。Hom も変わります。Hom⁡K(Z/2[0],Z[1])\operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(\mathbb{Z}/2[0], \mathbb{Z}[1]) は、次数 −1-1 の Z\mathbb{Z} への鎖写像が次数 00 の Z/2\mathbb{Z}/2 から出ないので 00 ですが、下の 系 5.5 から Hom⁡D(Z/2[0],Z[1])≅Ext⁡1(Z/2,Z)≅Z/2\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(\mathbb{Z}/2[0], \mathbb{Z}[1]) \cong \operatorname{Ext}^1(\mathbb{Z}/2, \mathbb{Z}) \cong \mathbb{Z}/2 です。この 00 でない射は、短完全列 0→Z→2Z→Z/2→00 \to \mathbb{Z} \xrightarrow{2} \mathbb{Z} \to \mathbb{Z}/2 \to 0 から 補題 4.4 で得られる三角形の第 3 の射です(演習 8.2)。

導来圏の射は分数 [f,s][f, s] で、そのままでは計算しにくい対象です。この節では、下に有界な入射複体が 補題 2.5 の意味で「局所的」であり、そこへの Hom はホモトピー類で計算できることを示します。射影対象・入射対象と「十分にもつ」は 射影対象・入射対象と Grothendieck 圏 の 定義 3.1[射影対象・入射対象と Grothendieck 圏]・定義 3.4[射影対象・入射対象と Grothendieck 圏] の意味です。

補題 5.1(非輪状複体から入射複体への射は零ホモトピック)✓

II を、ある NN について n<Nn < N で In=0I^n = 0 となり、各 InI^n が入射対象である複体とする。非輪状な複体 CC から II への任意の鎖写像は零ホモトピックである。すなわち Hom⁡K(A)(C,I)=0\operatorname{Hom}_{\mathrm{K}(\mathcal{A})}(C, I) = 0。

証明(補題 5.1)

f:C→If : C \to I を鎖写像とする。hn:Cn→In−1h^n : C^n \to I^{n-1} で fn=dhn+hn+1df^n = d h^n + h^{n+1} d となるものを、nn についての帰納法で作る。n≤Nn \le N では In−1=0I^{n-1} = 0 なので hn=0h^n = 0 とおき、このとき n<Nn < N で fn=0f^n = 0 なので等式は成り立つ。n≥Nn \ge N について hkh^k(k≤nk \le n)が作られ、次数 n−1n - 1 までの等式が成り立つとする。g=fn−dhn:Cn→Ing = f^n - d h^n : C^n \to I^n は

g dn−1=dfn−1−dhndn−1=d (fn−1−hndn−1)=d d hn−1=0g\, d^{n-1} = d f^{n-1} - d h^n d^{n-1} = d\,(f^{n-1} - h^n d^{n-1}) = d\, d\, h^{n-1} = 0

を満たす。CC は CnC^n で完全なので(補題 2.1[導来関手と δ 関手] の 1)、延長補題(補題 2.4[導来関手と δ 関手])を列 Cn−1→Cn→Cn+1C^{n-1} \to C^n \to C^{n+1} と入射対象 InI^n に使うと、hn+1dn=gh^{n+1} d^n = g となる hn+1:Cn+1→Inh^{n+1} : C^{n+1} \to I^n がある。これは次数 nn の等式 fn=dhn+hn+1dnf^n = d h^n + h^{n+1} d^n である。

補題 5.2(下に有界な複体の入射分解)✓

A\mathcal{A} が十分に入射対象をもつとする。n<Nn < N で Xn=0X^n = 0 となる複体 XX について、n<Nn < N で In=0I^n = 0 となり各 InI^n が入射対象である複体 II と、擬同型 f:X→If : X \to I が存在する。

証明(補題 5.2)

Qn(Y)=Coker⁡dYn−1Q^n(Y) = \operatorname{Coker} d_Y^{n-1}、cY:Yn→Qn(Y)c_Y : Y^n \to Q^n(Y) とし、dYnd_Y^n が誘導する射を dˉY:Qn(Y)→Yn+1\bar d_Y : Q^n(Y) \to Y^{n+1} とする。補題 2.6[鎖複体とホモトピー圏] により、Hn(Y)H^n(Y) は dˉY\bar d_Y の核と同一視でき(Zn+1(Y)→Yn+1Z^{n+1}(Y) \to Y^{n+1} は mono)、Coker⁡dYn=Coker⁡dˉY\operatorname{Coker} d_Y^n = \operatorname{Coker} \bar d_Y である(cYc_Y は epi)。この同一視は鎖写像と可換である。以下の「元」は 定義 6.1[加法圏とアーベル圏] の意味で、その操作は 定理 6.3[加法圏とアーベル圏] の規則による。

n≥Nn \ge N について次を満たす IkI^k(k≤nk \le n)、dIkd_I^k(k≤n−1k \le n - 1)、fkf^k(k≤nk \le n)を帰納的に作る:(a) IkI^k は入射対象で k<Nk < N なら 00、dIdI=0d_I d_I = 0、dIfk=fk+1dXd_I f^k = f^{k+1} d_X(定義されている範囲で)、(b) k<nk < n で Hk(f)H^k(f) は同型、(c) fnf^n が誘導する Qn(f):Qn(X)→Qn(I)Q^n(f) : Q^n(X) \to Q^n(I) は mono。n=Nn = N では QN(X)=XNQ^N(X) = X^N を入射対象 INI^N に mono で埋め込めばよい(十分に入射対象をもつ)。

nn で作られたとし、a=Qn(f)a = Q^n(f)、b=dˉX:Qn(X)→Xn+1b = \bar d_X : Q^n(X) \to X^{n+1} の押し出し、すなわち ψ=(a,−b):Qn(X)→Qn(I)⊕Xn+1\psi = (a, -b) : Q^n(X) \to Q^n(I) \oplus X^{n+1} の余核 π:Qn(I)⊕Xn+1→M\pi : Q^n(I) \oplus X^{n+1} \to M をとり、α=πi1\alpha = \pi i_1、β=πi2\beta = \pi i_2 とおく(αa=βb\alpha a = \beta b)。mono m:M→In+1m : M \to I^{n+1}(In+1I^{n+1} は入射対象)をとって dIn=mαcId_I^n = m\alpha c_I、fn+1=mβf^{n+1} = m\beta と定める。dIndIn−1=0d_I^n d_I^{n-1} = 0 は cIdIn−1=0c_I d_I^{n-1} = 0 から、dInfn=mαacX=mβbcX=fn+1dXnd_I^n f^n = m\alpha a c_X = m\beta b c_X = f^{n+1} d_X^n は αa=βb\alpha a = \beta b から従い、(a) が成り立つ。dˉI=mα\bar d_I = m\alpha である。

(b) を k=nk = n まで. Hn(f)H^n(f) は aa を核 Ker⁡b→Ker⁡(mα)=Ker⁡α\operatorname{Ker} b \to \operatorname{Ker}(m\alpha) = \operatorname{Ker}\alpha(mm は mono)に制限したものである。aa は mono なので制限も mono。epi を示す。αq≡0\alpha q \equiv 0 となる元 q∈mQn(I)q \in_{\mathrm m} Q^n(I) について π(i1q)≡0\pi(i_1 q) \equiv 0 なので、π\pi の核は ψ\psi の像だから ψy≡i1q\psi y \equiv i_1 q となる元 y∈mQn(X)y \in_{\mathrm m} Q^n(X) がある(規則 5)。射影 p1p_1、p2p_2 を施すと ay≡qa y \equiv q、−by≡0-b y \equiv 0 で、規則 1 から by=0b y = 0、すなわち yy は Ker⁡b\operatorname{Ker} b の元である。規則 3 により制限は epi で、平衡性から同型である。

(c) を n+1n + 1 で. Qn+1(X)=Coker⁡bQ^{n+1}(X) = \operatorname{Coker} b、Qn+1(I)=Coker⁡(mα)Q^{n+1}(I) = \operatorname{Coker}(m\alpha) で、Qn+1(f)Q^{n+1}(f) は mβm\beta が誘導する射である。ξ∈mCoker⁡b\xi \in_{\mathrm m} \operatorname{Coker} b が Qn+1(f)ξ≡0Q^{n+1}(f)\xi \equiv 0 を満たすとする。ξ≡c′x\xi \equiv c' x(c′:Xn+1→Coker⁡bc' : X^{n+1} \to \operatorname{Coker} b、x∈mXn+1x \in_{\mathrm m} X^{n+1})と書け、mβxm\beta x は mαm\alpha の像に入るので mβx≡mαqm\beta x \equiv m\alpha q、mm が mono なので π(i2x)≡π(i1q)\pi(i_2 x) \equiv \pi(i_1 q)。規則 6 を π\pi と i2xi_2 x、i1qi_1 q に使うと、πz=0\pi z = 0 を満たす元 zz で、p2(i1q)=0p_2(i_1 q) = 0 から p2z≡p2i2x=xp_2 z \equiv p_2 i_2 x = x となるものがある。z≡ψwz \equiv \psi w(規則 5)なので x≡p2ψw=−bw=b(−w)x \equiv p_2\psi w = -b w = b(-w) で、ξ≡c′b(−w)=0\xi \equiv c' b(-w) = 0。規則 2 により Qn+1(f)Q^{n+1}(f) は mono である。

各段の選択には選択公理(公理 3.1[選択公理と Zorn の補題])を使う。こうして得られる鎖写像 f:X→If : X \to I はすべての nn で Hn(f)H^n(f) が同型である。

X=Y[0]X = Y[0] のとき、これは入射分解の存在(命題 2.3[導来関手と δ 関手])の複体版です。

以下、K+(Inj(A))\mathrm{K}^{+}(\mathrm{Inj}(\mathcal{A})) を、K+(A)\mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) の対象で、各項が入射対象である下に有界な複体と K(A)\mathrm{K}(\mathcal{A}) で同型なもののなす充満部分圏とします。

定理 5.3(入射複体のホモトピー圏と D⁺(A))✓

A\mathcal{A} をアーベル圏とし、I∈K+(Inj(A))I \in \mathrm{K}^{+}(\mathrm{Inj}(\mathcal{A})) とする。

  1. 任意の X∈K(A)X \in \mathrm{K}(\mathcal{A}) について Q:Hom⁡K(A)(X,I)→Hom⁡D(A)(X,I)Q : \operatorname{Hom}_{\mathrm{K}(\mathcal{A})}(X, I) \to \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}(\mathcal{A})}(X, I) は全単射であり、X∈K+(A)X \in \mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) について Hom⁡K(A)(X,I)→Hom⁡D+(A)(X,I)\operatorname{Hom}_{\mathrm{K}(\mathcal{A})}(X, I) \to \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A})}(X, I) も全単射である。
  2. A\mathcal{A} が十分に入射対象をもつなら、K+(Inj(A))\mathrm{K}^{+}(\mathrm{Inj}(\mathcal{A})) は K+(A)\mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) の充満三角部分圏であり、合成 K+(Inj(A))→K+(A)→QD+(A)\mathrm{K}^{+}(\mathrm{Inj}(\mathcal{A})) \to \mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) \xrightarrow{Q} \mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) は三角関手で、圏同値である。
証明(定理 5.3)

1. Hom の全単射性は K(A)\mathrm{K}(\mathcal{A}) の同型で保たれるので、II は各項が入射対象の下に有界な複体としてよい。補題 2.5 の条件を確かめる。擬同型 s:I→Y′s : I \to Y' について、完全三角形 I→sY′→C→I[1]I \xrightarrow{s} Y' \to C \to I[1] の CC は非輪状である(命題 4.1)。Hom⁡K(−,I)\operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(-, I) はコホモロジー的なので(命題 3.2[三角圏とホモトピー圏の三角構造])、命題 4.2[三角圏とホモトピー圏の三角構造] の 2 から完全列

Hom⁡(C,I)→Hom⁡(Y′,I)→s∗Hom⁡(I,I)→Hom⁡(C[−1],I)\operatorname{Hom}(C, I) \to \operatorname{Hom}(Y', I) \xrightarrow{s^{*}} \operatorname{Hom}(I, I) \to \operatorname{Hom}(C[-1], I)

がある。CC、C[−1]C[-1] は非輪状なので両端は 00 で(補題 5.1)、s∗s^{*} は全単射である。補題 2.5 から主張が従う。K+(A)\mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) でも同じ議論が使える(Y′∈K+(A)Y' \in \mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) に限るだけ)。

2. 零対象を含み、同型とシフトで閉じていることは定義から分かる。完全三角形 X→Y→Z→X[1]X \to Y \to Z \to X[1] で X,YX, Y が入射複体 I,JI, J と同型なら、射 X→YX \to Y に対応する鎖写像 g:I→Jg : I \to J の標準三角形の錐 Cone⁡(g)n=In+1⊕Jn\operatorname{Cone}(g)^n = I^{n+1} \oplus J^n は下に有界で、入射対象の有限積なので入射対象である(命題 3.3[射影対象・入射対象と Grothendieck 圏])。錐の一意性(系 3.5[三角圏とホモトピー圏の三角構造])から Z≅Cone⁡(g)Z \cong \operatorname{Cone}(g) で、Z∈K+(Inj(A))Z \in \mathrm{K}^{+}(\mathrm{Inj}(\mathcal{A}))。よって充満三角部分圏で、その完全三角形は K+(A)\mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) の完全三角形なので、包含と QQ の合成は三角関手である。1 によりこの合成は充満忠実で、補題 5.2 により任意の X∈K+(A)X \in \mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) は擬同型 X→IX \to I をもち、D+(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) で X≅IX \cong I だから本質的全射である。定理 6.2[圏・関手・自然変換] により圏同値である。

系 5.4(D⁺(A) の局所的な小ささ)✓

A\mathcal{A} が十分に入射対象をもつなら、D+(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) の各 Hom は小さい集合と全単射にあり(この意味で D+(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) は局所的に小さい)、包含 K+(A)→K(A)\mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) \to \mathrm{K}(\mathcal{A}) が誘導する関手 D+(A)→D(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) \to \mathrm{D}(\mathcal{A}) は充満忠実である。

証明(系 5.4)

包含は擬同型を擬同型に送るので、定理 4.3 の 2 により関手 ι:D+(A)→D(A)\iota : \mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) \to \mathrm{D}(\mathcal{A}) が誘導される。X,Y∈K+(A)X, Y \in \mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) について擬同型 t:Y→It : Y \to I(補題 5.2)をとると、可換図式

Hom⁡D+(X,Y)→Q(t)∗Hom⁡D+(X,I)← Q Hom⁡K(X,I)→ Q Hom⁡D(X,I)←Q(t)∗Hom⁡D(X,Y)\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}^{+}}(X, Y) \xrightarrow{Q(t)_*} \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}^{+}}(X, I) \xleftarrow{\ Q\ } \operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(X, I) \xrightarrow{\ Q\ } \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(X, I) \xleftarrow{Q(t)_*} \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(X, Y)

(ι\iota は外側の二つを結ぶ)の矢印はすべて全単射である(定理 5.3 の 1 と、Q(t)Q(t) が同型であること)。よって ι\iota は Hom の全単射を与える。Hom⁡K(X,I)\operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(X, I) は鎖写像の小さい集合の商なので小さく(命題 2.3[圏・関手・自然変換])、Hom⁡D+(X,Y)\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}^{+}}(X, Y) はこれと全単射にある。分数の類 [f,s][f, s] そのものは大きい集合なので、Hom⁡D+(X,Y)\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}^{+}}(X, Y) が文字どおり U\mathbb{U} の元になるわけではない。その代わり、D+(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) は局所的に小さい圏 K+(Inj(A))\mathrm{K}^{+}(\mathrm{Inj}(\mathcal{A}))(Hom は上と同じ理由で小さい)と圏同値である(定理 5.3 の 2)。

系 5.5(導来圏の Hom と Ext)✓

A\mathcal{A} が十分に入射対象をもつとき、X,Y∈AX, Y \in \mathcal{A} と n∈Zn \in \mathbb{Z} について、XX について自然な同型

Hom⁡D(A)(X[0],Y[n])≅Ext⁡An(X,Y)\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}(\mathcal{A})}(X[0], Y[n]) \cong \operatorname{Ext}^n_{\mathcal{A}}(X, Y)

がある(n<0n < 0 では両辺は 00)。

証明(系 5.5)

Ext の定義で選んだ YY の入射分解 η:Y→I\eta : Y \to I(定義 2.2[導来関手と δ 関手])は、増強複体が非輪状なので(補題 2.1[導来関手と δ 関手] の 1)鎖写像 Y[0]→IY[0] \to I として擬同型で、D(A)\mathrm{D}(\mathcal{A}) で Y[n]≅I[n]Y[n] \cong I[n]。定理 5.3 の 1 から Hom⁡D(X[0],I[n])≅Hom⁡K(X[0],I[n])\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(X[0], I[n]) \cong \operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(X[0], I[n])。鎖写像 X[0]→I[n]X[0] \to I[n] は、(I[n])0=In(I[n])^0 = I^n への射 gg で dg=0d g = 0 を満たすもので、零ホモトピックなのは g=±dhg = \pm d h(h:X→In−1h : X \to I^{n-1})の形のものである(シフトの微分の符号は核と像を変えない)。これは複体 Hom⁡(X,I)\operatorname{Hom}(X, I) の nn 次コホモロジーで、定義 6.1[導来関手と δ 関手] の 1 の Ext⁡n(X,Y)\operatorname{Ext}^n(X, Y) である。XX についての自然性は、どちらも XX の射との合成で作用することから従う。

YY についての自然性も、射 Y→Y′Y \to Y' の入射分解への持ち上げ(定理 3.1[導来関手と δ 関手])を使えば同様に確かめられます。こうして Ext は「導来圏の中で YY をずらしたものへの Hom」になり、Ext の長完全列は 補題 4.4 の完全三角形に Hom⁡(X[0],−)\operatorname{Hom}(X[0], -) を施した長完全列として得られます。

注意 5.6(Yoneda 積と合成)

Hom⁡D(X,Y[m])×Hom⁡D(Y,Z[n])→Hom⁡D(X,Z[m+n])\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(X, Y[m]) \times \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(Y, Z[n]) \to \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(X, Z[m + n])、(φ,ψ)↦ψ[m]∘φ(\varphi, \psi) \mapsto \psi[m] \circ \varphi という合成は、系 5.5 により Ext の積 Ext⁡m(X,Y)×Ext⁡n(Y,Z)→Ext⁡m+n(X,Z)\operatorname{Ext}^m(X, Y) \times \operatorname{Ext}^n(Y, Z) \to \operatorname{Ext}^{m+n}(X, Z) を与えます。これは長さ mm と nn の完全列をつなぐ Yoneda 積と一致し、また Yoneda の意味の Ext⁡n\operatorname{Ext}^n(長さ nn の拡大の同値類)は Hom⁡D(X,Y[n])\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(X, Y[n]) と一致します(n=1n = 1 の場合は Ext と拡大の章で扱います)。このテーマでは使わないので証明は扱いません。文献は Weibel の第 3 章 §4・第 10 章 §7、Kashiwara–Schapira の第 13 章です。

加法関手 F:A→BF : \mathcal{A} \to \mathcal{B} は三角関手 K+(F):K+(A)→K+(B)\mathrm{K}^{+}(F) : \mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) \to \mathrm{K}^{+}(\mathcal{B}) を誘導します(命題 5.9[三角圏とホモトピー圏の三角構造]。下に有界な複体は下に有界な複体に移ります)。しかし K+(F)\mathrm{K}^{+}(F) は一般に擬同型を保たないので、D+(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) 上の関手にはなりません。ここで求めたいのは、K+(F)\mathrm{K}^{+}(F) を擬同型について修正して、D+(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) 上に降ろしたものです。そこで「D+(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) 上の関手で K+(F)\mathrm{K}^{+}(F) に最も近いもの」を、Kan 拡張と前層の圏 の Kan 拡張として定義します。

定義 6.1(全右導来関手)↗

A,B\mathcal{A}, \mathcal{B} をアーベル圏、F:A→BF : \mathcal{A} \to \mathcal{B} を加法関手とし、QA:K+(A)→D+(A)Q_{\mathcal{A}} : \mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) \to \mathrm{D}^{+}(\mathcal{A})、QB:K+(B)→D+(B)Q_{\mathcal{B}} : \mathrm{K}^{+}(\mathcal{B}) \to \mathrm{D}^{+}(\mathcal{B}) を局所化関手とする。関手 RF:D+(A)→D+(B)\mathbf{R}F : \mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) \to \mathrm{D}^{+}(\mathcal{B}) と自然変換 η:QBK+(F)⇒RF∘QA\eta : Q_{\mathcal{B}}\mathrm{K}^{+}(F) \Rightarrow \mathbf{R}F \circ Q_{\mathcal{A}} の組が、QBK+(F)Q_{\mathcal{B}}\mathrm{K}^{+}(F) の QAQ_{\mathcal{A}} に沿った左 Kan 拡張(定義 3.1[Kan 拡張と前層の圏] の 1)であるとき、(RF,η)(\mathbf{R}F, \eta) を FF の全右導来関手という。すなわち、任意の関手 G:D+(A)→D+(B)G : \mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) \to \mathrm{D}^{+}(\mathcal{B}) と自然変換 τ:QBK+(F)⇒GQA\tau : Q_{\mathcal{B}}\mathrm{K}^{+}(F) \Rightarrow G Q_{\mathcal{A}} に対し、τ=σQA∘η\tau = \sigma Q_{\mathcal{A}} \circ \eta となる σ:RF⇒G\sigma : \mathbf{R}F \Rightarrow G がただ一つ存在する。

全右導来関手は普遍射なので、存在すれば自然同型を除いて一意です(命題 4.6[米田の補題と表現可能関手])。D+(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) は小さい圏ではなく、Kan 拡張の各点の公式(定理 3.3[Kan 拡張と前層の圏])はそのままでは使えません。存在は入射複体を使って直接示します。

定理 6.2(全右導来関手の存在)✓

A\mathcal{A} が十分に入射対象をもつとし、F:A→BF : \mathcal{A} \to \mathcal{B} を加法関手とする。各 X∈K+(A)X \in \mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) に、擬同型 ιX:X→IX\iota_X : X \to I_X(IXI_X は各項が入射対象の下に有界な複体)を一つずつ選ぶ(補題 5.2)。

  1. D+(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) の射 φ:X→Y\varphi : X \to Y に、Q(φ~)=Q(ιY) φ Q(ιX)−1Q(\tilde\varphi) = Q(\iota_Y)\,\varphi\,Q(\iota_X)^{-1} を満たすただ一つの φ~∈Hom⁡K(IX,IY)\tilde\varphi \in \operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(I_X, I_Y) をとり、RF(X)=F(IX)\mathbf{R}F(X) = F(I_X)、RF(φ)=Q(F(φ~))\mathbf{R}F(\varphi) = Q(F(\tilde\varphi))、ηX=Q(F(ιX))\eta_X = Q(F(\iota_X)) と定めると、(RF,η)(\mathbf{R}F, \eta) は全右導来関手である。
  2. X∈K+(Inj(A))X \in \mathrm{K}^{+}(\mathrm{Inj}(\mathcal{A})) なら ηX\eta_X は同型である。
  3. RF\mathbf{R}F は三角関手である。
証明(定理 6.2)

1. φ~\tilde\varphi の存在と一意性は 定理 5.3 の 1(Hom⁡K(IX,IY)→Hom⁡D+(IX,IY)\operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(I_X, I_Y) \to \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}^{+}}(I_X, I_Y) の全単射)による。一意性から ψφ~=ψ~φ~\widetilde{\psi\varphi} = \tilde\psi\tilde\varphi、id~=id\widetilde{\mathrm{id}} = \mathrm{id} で、RF\mathbf{R}F は関手である(K+(F)\mathrm{K}^{+}(F) は関手)。η\eta の自然性:K+(A)\mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) の射 g:X→Yg : X \to Y について、φ~\tilde\varphi(φ=Q(g)\varphi = Q(g))は Q(φ~ιX)=Q(ιYg)Q(\tilde\varphi\iota_X) = Q(\iota_Y g) を満たし、両辺は XX から IYI_Y への K\mathrm{K} の射なので、再び 定理 5.3 の 1 の単射性から φ~ιX=ιYg\tilde\varphi\iota_X = \iota_Y g。FF を施して QQ で送ると RF(Q(g))ηX=ηYQ(F(g))\mathbf{R}F(Q(g))\eta_X = \eta_Y Q(F(g))。

普遍性:GG と τ\tau が与えられたとする。Q(ιX)Q(\iota_X) は同型なので

σX=G(Q(ιX))−1∘τIX:RF(X)=Q(F(IX))→G(X)\sigma_X = G(Q(\iota_X))^{-1} \circ \tau_{I_X} : \mathbf{R}F(X) = Q(F(I_X)) \to G(X)

と定める。τ\tau の自然性を ιX\iota_X に使うと τIXQ(F(ιX))=G(Q(ιX))τX\tau_{I_X} Q(F(\iota_X)) = G(Q(\iota_X))\tau_X なので σXηX=τX\sigma_X\eta_X = \tau_X。σ\sigma の自然性:φ=Q(ιY)−1Q(φ~)Q(ιX)\varphi = Q(\iota_Y)^{-1}Q(\tilde\varphi)Q(\iota_X) なので、τ\tau の自然性を φ~\tilde\varphi に使って

G(φ)σX=G(Q(ιY))−1G(Q(φ~))τIX=G(Q(ιY))−1τIYQ(F(φ~))=σY RF(φ).G(\varphi)\sigma_X = G(Q(\iota_Y))^{-1}G(Q(\tilde\varphi))\tau_{I_X} = G(Q(\iota_Y))^{-1}\tau_{I_Y}Q(F(\tilde\varphi)) = \sigma_Y\,\mathbf{R}F(\varphi).

一意性:σ′\sigma' も σX′ηX=τX\sigma'_X\eta_X = \tau_X を満たすとする。2 により ηIX\eta_{I_X} は同型なので σIX′=τIXηIX−1\sigma'_{I_X} = \tau_{I_X}\eta_{I_X}^{-1} は決まり、σ′\sigma' の自然性を同型 Q(ιX):X→IXQ(\iota_X) : X \to I_X に使えば σX′=G(Q(ιX))−1σIX′ RF(Q(ιX))\sigma'_X = G(Q(\iota_X))^{-1}\sigma'_{I_X}\,\mathbf{R}F(Q(\iota_X)) も決まる。

2. X∈K+(Inj(A))X \in \mathrm{K}^{+}(\mathrm{Inj}(\mathcal{A})) なら ιX\iota_X は K+(Inj(A))\mathrm{K}^{+}(\mathrm{Inj}(\mathcal{A})) の対象の間の射で、Q(ιX)Q(\iota_X) は同型なので、定理 5.3 の 2(充満忠実な関手は同型を反映する。補題 4.6[圏・関手・自然変換])により K\mathrm{K} の同型である。関手 K+(F)\mathrm{K}^{+}(F) は同型を保つので、ηX=Q(F(ιX))\eta_X = Q(F(\iota_X)) は同型である。

3. 加法性:QQ は加法関手なので(命題 2.4)Q(φ~+φ~′)=Q(ιY)(φ+φ′)Q(ιX)−1Q(\tilde\varphi + \tilde\varphi') = Q(\iota_Y)(\varphi + \varphi')Q(\iota_X)^{-1} で、持ち上げの一意性から φ+φ′~=φ~+φ~′\widetilde{\varphi + \varphi'} = \tilde\varphi + \tilde\varphi'。FF と QQ は加法的なので RF\mathbf{R}F は加法関手である。シフトとの可換性:θX∈Hom⁡K(IX[1],IX[1])\theta_X \in \operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(I_{X[1]}, I_X[1]) を Q(θX)=Q(ιX[1])Q(ιX[1])−1Q(\theta_X) = Q(\iota_X[1])Q(\iota_{X[1]})^{-1} を満たすただ一つの射とする(IX[1]I_X[1] も入射複体)。逆向きも同様に持ち上がるので θX\theta_X は K\mathrm{K} の同型で、ξX=Q(F(θX)):RF(X[1])→RF(X)[1]\xi_X = Q(F(\theta_X)) : \mathbf{R}F(X[1]) \to \mathbf{R}F(X)[1] は自然同型である(自然性は 1 と同じく持ち上げの一意性から)。

完全三角形を保つこと:D+(A)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) の完全三角形は、鎖写像 f:X→Yf : X \to Y の標準三角形 X→fY→iCone⁡(f)→pX[1]X \xrightarrow{f} Y \xrightarrow{i} \operatorname{Cone}(f) \xrightarrow{p} X[1] の像と同型なので、それについて示せばよい。f~:IX→IY\tilde f : I_X \to I_Y は f~ιX=ιYf\tilde f\iota_X = \iota_Y f を K\mathrm{K} で満たすので、ホモトピーをとって 補題 5.2[三角圏とホモトピー圏の三角構造] を使うと、鎖写像 c:Cone⁡(f)→Cone⁡(f~)c : \operatorname{Cone}(f) \to \operatorname{Cone}(\tilde f) で (ιX,ιY,c)(\iota_X, \iota_Y, c) が標準三角形の射になるものがある。コホモロジーの長完全列(命題 5.6[三角圏とホモトピー圏の三角構造] の 1)と五項補題(系 7.2[加法圏とアーベル圏])から cc は擬同型で、Cone⁡(f~)\operatorname{Cone}(\tilde f) は入射複体である(定理 5.3 の 2 の証明)。ω∈Hom⁡K(ICone⁡(f),Cone⁡(f~))\omega \in \operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(I_{\operatorname{Cone}(f)}, \operatorname{Cone}(\tilde f)) を Q(ω)Q(ιCone⁡(f))=Q(c)Q(\omega)Q(\iota_{\operatorname{Cone}(f)}) = Q(c) で定めると K\mathrm{K} の同型である(2 と同じ理由)。持ち上げの一意性から K\mathrm{K} で ωi~=i′\omega\tilde i = i'、θXp~=p′ω\theta_X\tilde p = p'\omega(i′i'、p′p' は f~\tilde f の標準三角形の射)が成り立つ。実際、両辺を ιY\iota_Y または ιCone⁡(f)\iota_{\operatorname{Cone}(f)} と合成して QQ で送ると一致し、定理 5.3 の 1 の単射性が使える。したがって (id,id,Q(F(ω)))(\mathrm{id}, \mathrm{id}, Q(F(\omega))) は、三角形 RF(X)→RF(Y)→RF(Cone⁡f)→ξXRF(p)RF(X)[1]\mathbf{R}F(X) \to \mathbf{R}F(Y) \to \mathbf{R}F(\operatorname{Cone} f) \xrightarrow{\xi_X \mathbf{R}F(p)} \mathbf{R}F(X)[1] から、F(f~)F(\tilde f) の標準三角形の QQ による像への同型である(加法関手は写像錐を写像錐に、標準三角形を標準三角形に送る。命題 5.9[三角圏とホモトピー圏の三角構造])。後者は完全なので前者も完全である。

注意 6.3(Kan 拡張としての全導来関手)

定義 6.1 は Deligne が SGA 4 で与えた定式化です。RF\mathbf{R}F を「K+(F)\mathrm{K}^{+}(F) を局所化に沿って左 Kan 拡張したもの」と見ると、右導来関手が左Kan 拡張であることに戸惑うかもしれません。これは、η:K+(F)→RF\eta : \mathrm{K}^{+}(F) \to \mathbf{R}F が「近似の方向」を表しているためです。たとえば FF が左完全なら F(X)→RF(X)F(X) \to \mathbf{R}F(X) の H0H^0 は同型で、RF\mathbf{R}F は FF を高次の項で「補った」ものです。左導来関手 LF\mathbf{L}F は双対的に右 Kan 拡張で定義されます。各点の公式は一般には成り立ちませんが、RF(X)\mathbf{R}F(X) を「XX から出る擬同型 X→X′X \to X' 全体にわたる F(X′)F(X') の Ind 対象」とみなす各点版の定式化もあります(Deligne)。上の証明は、入射複体が擬同型について「終対象」の役割を果たすので、その Ind 対象が実際の対象 F(IX)F(I_X) で表されることを使ったものと読めます。

系 6.4(導来関手の再定式化)✓

定理 6.2 の状況で、X∈AX \in \mathcal{A} について、XX について自然な同型 Hn(RF(X[0]))≅RnF(X)H^n(\mathbf{R}F(X[0])) \cong R^nF(X) がある。ここで右辺は 定義 5.1[導来関手と δ 関手] の右導来関手である。

証明(系 6.4)

εX:X→I\varepsilon_X : X \to I を RnFR^nF の定義で選んだ入射分解とする(定理 6.2 の η\eta と区別するため ε\varepsilon と書く)。系 5.5 の証明と同じく、鎖写像 εX:X[0]→I\varepsilon_X : X[0] \to I は擬同型である。ω∈Hom⁡K(I,IX[0])\omega \in \operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(I, I_{X[0]}) を Q(ω)Q(εX)=Q(ιX[0])Q(\omega)Q(\varepsilon_X) = Q(\iota_{X[0]}) で定めると、定理 6.2 の 2 の証明と同じく K\mathrm{K} の同型で、F(ω)F(\omega) はホモトピー同値、したがって擬同型である(命題 4.2[鎖複体とホモトピー圏] の 3)。よって RnF(X)=Hn(F(I))≅Hn(F(IX[0]))=Hn(RF(X[0]))R^nF(X) = H^n(F(I)) \cong H^n(F(I_{X[0]})) = H^n(\mathbf{R}F(X[0]))(HnH^n は D+(B)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{B}) 上で定まる。定理 4.3 の 3)。自然性:g:X→Yg : X \to Y について、RnF(g)R^nF(g) は gg の持ち上げ ψ:I→I′\psi : I \to I' から作られ(定理 5.2[導来関手と δ 関手] の 1 によりその選び方によらない)、ω′ψ\omega'\psi と Q(g[0])~ ω\widetilde{Q(g[0])}\,\omega(I→IY[0]I \to I_{Y[0]})は、どちらも QQ で送って Q(εX)Q(\varepsilon_X) と合成すると Q(ιY[0])Q(g[0])Q(\iota_{Y[0]})Q(g[0]) を与え(ψεX=εYg\psi\varepsilon_X = \varepsilon_Y g を使う)、Q(εX)Q(\varepsilon_X) は同型なので QQ の像が等しい。定理 5.3 の 1 の単射性から K\mathrm{K} で等しい。Hn(F(−))H^n(F(-)) を施せば可換性が得られる。

こうして、ばらばらの関手 RnFR^nF は一つの三角関手 RF\mathbf{R}F のコホモロジーとして得られます。導来関手の長完全列は、補題 4.4 の完全三角形を三角関手 RF\mathbf{R}F で送り、コホモロジー的関手 H0H^0 の長完全列(命題 4.2[三角圏とホモトピー圏の三角構造])をとったものです。Hom⁡(X,−)\operatorname{Hom}(X, -) に適用すれば Hn(RHom⁡(X,Y))≅Ext⁡n(X,Y)H^n(\mathbf{R}\operatorname{Hom}(X, Y)) \cong \operatorname{Ext}^n(X, Y) で、系 5.5 と合わせると Ext が二通りに導来圏で表されます。

命題 6.5(全導来関手の合成)✓

A,B\mathcal{A}, \mathcal{B} が十分に入射対象をもつとし、F:A→BF : \mathcal{A} \to \mathcal{B} を加法関手、G:B→CG : \mathcal{B} \to \mathcal{C} を左完全関手とする。FF が A\mathcal{A} の入射対象を GG 非輪状対象(定義 5.4[導来関手と δ 関手])に送るなら、関手 D+(A)→D+(C)\mathrm{D}^{+}(\mathcal{A}) \to \mathrm{D}^{+}(\mathcal{C}) の自然同型 R(G∘F)≅RG∘RF\mathbf{R}(G \circ F) \cong \mathbf{R}G \circ \mathbf{R}F がある。

証明(命題 6.5)

RG\mathbf{R}G に使う擬同型を ιZ′:Z→JZ\iota'_Z : Z \to J_Z と書く。X∈K+(A)X \in \mathrm{K}^{+}(\mathcal{A}) について R(GF)(X)=GF(IX)\mathbf{R}(GF)(X) = GF(I_X)、RG(RF(X))=G(JF(IX))\mathbf{R}G(\mathbf{R}F(X)) = G(J_{F(I_X)}) で、比較の射 κX=Q(G(ιF(IX)′))\kappa_X = Q(G(\iota'_{F(I_X)})) が同型であることを示す。

ι′=ιF(IX)′\iota' = \iota'_{F(I_X)} の錐 C=Cone⁡(ι′)C = \operatorname{Cone}(\iota') は下に有界な非輪状複体で(系 5.4[鎖複体とホモトピー圏])、各項 Cn=F(IXn+1)⊕JnC^n = F(I_X^{n+1}) \oplus J^n は GG 非輪状である。実際 F(IXn+1)F(I_X^{n+1}) は仮定から、入射対象 JnJ^n は 定理 5.2[導来関手と δ 関手] の 3 から GG 非輪状で、RkGR^kG は加法関手(同定理の 1)なので双積を双積に送る(命題 3.7[加法圏とアーベル圏])。補題 5.5[導来関手と δ 関手] により G(C)G(C) は非輪状である。加法関手は写像錐を保つので G(C)=Cone⁡(G(ι′))G(C) = \operatorname{Cone}(G(\iota')) で、G(ι′)G(\iota') は擬同型、κX\kappa_X は同型である。

自然性:φ:X→Y\varphi : X \to Y について、RG(RF(φ))=Q(G(ψ))\mathbf{R}G(\mathbf{R}F(\varphi)) = Q(G(\psi)) で、ψ:JF(IX)→JF(IY)\psi : J_{F(I_X)} \to J_{F(I_Y)} は Q(ψ)Q(ιF(IX)′)=Q(ιF(IY)′)Q(F(φ~))Q(\psi)Q(\iota'_{F(I_X)}) = Q(\iota'_{F(I_Y)})Q(F(\tilde\varphi)) を満たす。定理 5.3 の 1 の単射性から K\mathrm{K} で ψιF(IX)′=ιF(IY)′F(φ~)\psi\iota'_{F(I_X)} = \iota'_{F(I_Y)}F(\tilde\varphi) で、GG を施すと RG(RF(φ))κX=κY R(GF)(φ)\mathbf{R}G(\mathbf{R}F(\varphi))\kappa_X = \kappa_Y\,\mathbf{R}(GF)(\varphi)。

注意 6.6(Grothendieck のスペクトル系列との関係)

命題 6.5 は、HnH^n をとる前の水準での合成公式です。右辺 RG(RF(X))\mathbf{R}G(\mathbf{R}F(X)) のコホモロジーを RpG(RqF(X))R^pG(R^qF(X)) から計算しようとすると、複体 RF(X)\mathbf{R}F(X) の超コホモロジーのスペクトル系列が現れ、これが Grothendieck のスペクトル系列 E2p,q=RpG(RqF(X))⇒Rp+q(GF)(X)E_2^{p,q} = R^pG(R^qF(X)) \Rightarrow R^{p+q}(GF)(X) です。導来圏の言葉では、合成公式そのものは等式で、スペクトル系列は「その等式をコホモロジーで読むための計算手段」という位置づけになります。スペクトル系列の構成と収束は、このテーマのスペクトル系列の 2 章で扱います(定理 5.1[Grothendieck のスペクトル系列と超コホモロジー])。

7. 大域次元 1 以下のアーベル圏

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命題 7.1(大域次元 1 以下での対象の分類)✓

A\mathcal{A} を十分に射影対象と入射対象をもつアーベル圏とし、大域次元(定義 6.4[導来関手と δ 関手])が 11 以下とする。X∈D(A)X \in \mathrm{D}(\mathcal{A}) が有限個の nn を除いて Hn(X)=0H^n(X) = 0 を満たすなら、D(A)\mathrm{D}(\mathcal{A}) で

X≅⨁nHn(X)[−n]X \cong \bigoplus_{n} H^n(X)[-n]

である(右辺は有限個の双積)。

証明(命題 7.1)

Hn(X)≠0H^n(X) \ne 0 となる nn の個数についての帰納法で示す。個数が 00 なら 0→X0 \to X は擬同型で X≅0X \cong 0。そうでないとき、Hn(X)≠0H^n(X) \ne 0 となる最大の nn を bb とする。k>bk > b で Hk(X)=0H^k(X) = 0 なので、命題 6.2[鎖複体とホモトピー圏] により Y=τ≤bX→XY = \tau^{\le b}X \to X は擬同型で、X≅YX \cong Y。X′=τ≤b−1YX' = \tau^{\le b-1}Y は YY の部分複体で、商複体 W=Y/X′W = Y/X' との短完全列 0→X′→Y→W→00 \to X' \to Y \to W \to 0 がある。コホモロジーの長完全列(定理 3.1[鎖複体とホモトピー圏])と 命題 6.2[鎖複体とホモトピー圏](k≤b−1k \le b - 1 で Hk(X′)≅Hk(Y)H^k(X') \cong H^k(Y)、k≥bk \ge b で Hk(X′)=0H^k(X') = 0)から、WW のコホモロジーは次数 bb だけにあり Hb(W)≅Hb(X)H^b(W) \cong H^b(X) である。命題 4.5 をシフトして使うと W≅Hb(X)[−b]W \cong H^b(X)[-b] である。

補題 4.4 から完全三角形 X′→Y→Hb(X)[−b]→wX′[1]X' \to Y \to H^b(X)[-b] \xrightarrow{w} X'[1] が得られる。帰納法の仮定から X′≅⨁k<bHk(X)[−k]X' \cong \bigoplus_{k < b} H^k(X)[-k] なので、ww は成分

wk∈Hom⁡D(Hb(X)[−b],Hk(X)[−k+1])≅Hom⁡D(Hb(X)[0],Hk(X)[b−k+1])≅Ext⁡b−k+1(Hb(X),Hk(X))w_k \in \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(H^b(X)[-b], H^k(X)[-k+1]) \cong \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(H^b(X)[0], H^k(X)[b - k + 1]) \cong \operatorname{Ext}^{b-k+1}(H^b(X), H^k(X))

で決まる(双積への射は成分で決まり、シフトは Hom の同型を与え、最後は 系 5.5)。k<bk < b なので b−k+1≥2b - k + 1 \ge 2 で、大域次元が 11 以下なら射影次元はすべて 11 以下だから、命題 6.5[導来関手と δ 関手] によりこの Ext は 00 である。よって w=0w = 0 で、命題 4.4[三角圏とホモトピー圏の三角構造] から Y≅X′⊕Hb(X)[−b]Y \cong X' \oplus H^b(X)[-b] となり、主張が従う。

例 7.2(体とアーベル群の場合)

(a) 体 kk 上では、三角圏とホモトピー圏の三角構造 の例で見たとおり、複体はホモトピー圏ですでに ⨁nHn(X)[−n]\bigoplus_n H^n(X)[-n] と同型で、擬同型はすべて同型です。したがって Q:K(Vectk)→D(Vectk)Q : \mathrm{K}(\mathsf{Vect}_k) \to \mathrm{D}(\mathsf{Vect}_k) は圏の同型で、Db(Vectk)\mathrm{D}^b(\mathsf{Vect}_k) は有限個の次数だけが 00 でない次数付きベクトル空間の圏と圏同値です。

(b) Ab\mathsf{Ab} は十分に射影対象と入射対象をもち(命題 5.1[射影対象・入射対象と Grothendieck 圏])、任意のアーベル群は自由アーベル群からの全射を受け、その核は自由アーベル群の部分群なので自由です(補題 3.1[コホモロジーと双対性])。よって射影次元は 11 以下で、大域次元は 11 以下です。命題 7.1 により、コホモロジーが有界な複体はアーベル群のシフトの直和に同型です。ただし射は次数ごとの準同型の組だけではありません。たとえば Hom⁡D(Z/2[0],Z[1])≅Ext⁡1(Z/2,Z)≅Z/2\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(\mathbb{Z}/2[0], \mathbb{Z}[1]) \cong \operatorname{Ext}^1(\mathbb{Z}/2, \mathbb{Z}) \cong \mathbb{Z}/2 は、HnH^n の間の準同型では見えない射です(例 4.6)。対象は「コホモロジーで分類」できても、圏としては次数付きアーベル群の圏と同値ではありません。

注意 7.3(非有界な複体と強化)

この記事では入射複体を下に有界な場合に限りました。非有界な複体では 補題 5.1 の帰納法が始められず、各項が入射的でも Hom⁡K(C,I)=0\operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(C, I) = 0 とは限りません。そこで「すべての非輪状複体 CC について Hom⁡K(C,I)=0\operatorname{Hom}_{\mathrm{K}}(C, I) = 0」を定義とする K 入射複体を使い、Grothendieck 圏では任意の複体が K 入射複体と擬同型であることを示します(Spaltenstein、Serpé)。これにより非有界な RF\mathbf{R}F も定義できます。また、導来圏の錐が関手的でない問題(三角圏の章の注意)は、複体のなす dg 圏や安定 ∞\infty 圏を使った強化で解消されます。どちらも高次圏論のテーマで扱う予定です。文献は Kashiwara–Schapira の第 14 章、Lurie『Higher Algebra』第 1 章です。

演習 8.1易

鎖写像 f:X→Yf : X \to Y について、D(A)\mathrm{D}(\mathcal{A}) で Q(f)=0Q(f) = 0 となるのは、擬同型 t:Y→Y′t : Y \to Y' で tft f が零ホモトピックになるものが存在するときであり、またそのときに限ることを示せ。さらに Ab\mathsf{Ab} で、零ホモトピックでない鎖写像 ff で Q(f)=0Q(f) = 0 となる例を挙げよ。

解答

定理 2.3 の 3 を g=0g = 0 に使えば、Q(f)=Q(0)Q(f) = Q(0) は「K\mathrm{K} で tf=t0=0t f = t 0 = 0 となる擬同型 tt がある」ことと同値です。

例:EE を、短完全列 0→Z→2Z→Z/2→00 \to \mathbb{Z} \xrightarrow{2} \mathbb{Z} \to \mathbb{Z}/2 \to 0 を次数 −1,0,1-1, 0, 1 に置いた複体とし、f=idEf = \mathrm{id}_E とします。EE は非輪状ですが可縮ではないので(鎖複体とホモトピー圏 の例)、ff は零ホモトピックではありません。一方 t:E→0t : E \to 0 は擬同型で tf=0t f = 0 なので、Q(f)=0Q(f) = 0 です。実際 D(Ab)\mathrm{D}(\mathsf{Ab}) では E≅0E \cong 0 です。

演習 8.2標準

短完全列 0→Z→2Z→Z/2→00 \to \mathbb{Z} \xrightarrow{2} \mathbb{Z} \to \mathbb{Z}/2 \to 0 に 補題 4.4 を適用して得られる D(Ab)\mathrm{D}(\mathsf{Ab}) の完全三角形 Z[0]→Z[0]→Z/2[0]→wZ[1]\mathbb{Z}[0] \to \mathbb{Z}[0] \to \mathbb{Z}/2[0] \xrightarrow{w} \mathbb{Z}[1] について、w≠0w \ne 0 を示せ。さらに ww が Hom⁡D(Z/2[0],Z[1])\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(\mathbb{Z}/2[0], \mathbb{Z}[1]) の生成元であることを示せ。

解答

w=0w = 0 なら、命題 4.4[三角圏とホモトピー圏の三角構造] により Q(2)Q(2) は D(Ab)\mathrm{D}(\mathsf{Ab}) でレトラクション rr をもちます。命題 4.5 から r=Q(r0[0])r = Q(r_0[0])(r0:Z→Zr_0 : \mathbb{Z} \to \mathbb{Z} は準同型)と書け、忠実性から r0∘2=idr_0 \circ 2 = \mathrm{id} ですが、r0(2)=2r0(1)=1r_0(2) = 2r_0(1) = 1 は解をもたないので矛盾です。よって w≠0w \ne 0 です。系 5.5 により Hom⁡D(Z/2[0],Z[1])≅Ext⁡1(Z/2,Z)\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(\mathbb{Z}/2[0], \mathbb{Z}[1]) \cong \operatorname{Ext}^1(\mathbb{Z}/2, \mathbb{Z}) で、これは位数 22 の群です(導来関手と δ 関手 の Abel 群の Ext の計算)。00 でない元は一つしかないので、ww は生成元です。

演習 8.3難

kk を体とする。コホモロジーが有界な X,Y∈D(Vectk)X, Y \in \mathrm{D}(\mathsf{Vect}_k) について、Hom⁡D(X,Y)≅∏nHom⁡k(Hn(X),Hn(Y))\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(X, Y) \cong \prod_n \operatorname{Hom}_k(H^n(X), H^n(Y)) を、命題 7.1 と 系 5.5 から導け。

解答

Vectk\mathsf{Vect}_k では短完全列が分裂するので、すべての対象は射影的かつ入射的です。とくに BB の入射分解として BB 自身(長さ 00)がとれ、k≥1k \ge 1 で Ext⁡k(A,B)=Hk(Hom⁡(A,B[0]))=0\operatorname{Ext}^k(A, B) = H^k(\operatorname{Hom}(A, B[0])) = 0 です。大域次元は 00 なので 命題 7.1 が使え、X≅⨁mHm(X)[−m]X \cong \bigoplus_m H^m(X)[-m]、Y≅⨁nHn(Y)[−n]Y \cong \bigoplus_n H^n(Y)[-n](有限和)です。双積の間の Hom は成分の Hom の積で、

Hom⁡D(A[−m],B[−n])≅Hom⁡D(A[0],B[m−n])≅Ext⁡m−n(A,B)\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(A[-m], B[-n]) \cong \operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(A[0], B[m - n]) \cong \operatorname{Ext}^{m-n}(A, B)

は m=nm = n のとき Hom⁡k(A,B)\operatorname{Hom}_k(A, B)、それ以外では 00 です(系 5.5。負の次数でも 00)。よって Hom⁡D(X,Y)≅∏nHom⁡k(Hn(X),Hn(Y))\operatorname{Hom}_{\mathrm{D}}(X, Y) \cong \prod_n \operatorname{Hom}_k(H^n(X), H^n(Y)) です。アーベル群では Ext⁡1\operatorname{Ext}^1 の項が残り、この同型は成り立ちません(例 7.2)。

  • J.-L. Verdier, Des catégories dérivées des catégories abéliennes, Astérisque 239, Société Mathématique de France, 1996 — 導来圏と Verdier 商の原論文(1967 年の学位論文)。
  • R. Hartshorne, Residues and Duality, Lecture Notes in Mathematics 20, Springer, 1966 — 第 I 章(導来圏と導来関手)。
  • P. Gabriel, M. Zisman, Calculus of Fractions and Homotopy Theory, Ergebnisse der Mathematik 35, Springer, 1967 — 第 I 章(分数の圏)。
  • C. A. Weibel, An Introduction to Homological Algebra, Cambridge Studies in Advanced Mathematics 38, Cambridge University Press, 1994 — 第 10 章。
  • M. Kashiwara, P. Schapira, Categories and Sheaves, Grundlehren der mathematischen Wissenschaften 332, Springer, 2006 — 第 7 章(局所化)、第 10 章(三角圏と Verdier 商)、第 13 章(導来圏)。
  • A. Neeman, Triangulated Categories, Annals of Mathematics Studies 148, Princeton University Press, 2001 — 第 2 章(Verdier 商)。

この Appendix では 定理 2.3 を証明します。

証明(定理 2.3)

1. 対象 YY について、圏 IYI_Y を、対象は SS の射 s:Y→Y′s : Y \to Y' の組 (Y′,s)(Y', s)、(Y′,s)(Y', s) から (Y′′,s′)(Y'', s') への射は us=s′u s = s' を満たす C\mathcal{C} の射 u:Y′→Y′′u : Y' \to Y'' として定める。C\mathcal{C} を元として含む宇宙 U′\mathbb{U}' をとると(公理 2.2[圏・関手・自然変換])、IYI_Y は U′\mathbb{U}' について小さい(命題 2.3[圏・関手・自然変換])。IYI_Y はフィルター圏(定義 6.1[極限と余極限])である。(i) (Y,id)(Y, \mathrm{id}) がある(S1)。(ii) (Y1,s1)(Y_1, s_1)、(Y2,s2)(Y_2, s_2) について、(S2) を s1s_1 と s2s_2 に使うと gs1=ts2g s_1 = t s_2(t∈St \in S)となる gg、tt があり、ts2∈St s_2 \in S なので gg、tt は (W,ts2)(W, t s_2) への射である。(iii) 平行な射 u,u′:(Y′,s)→(Y′′,s′)u, u' : (Y', s) \to (Y'', s') は us=u′su s = u' s を満たすので、(S3) から wu=wu′w u = w u' となる w∈Sw \in S があり、ww は (Y′′,s′)(Y'', s') から (V,ws′)(V, w s') への射である。関手 (Y′,s)↦Hom⁡C(X,Y′)(Y', s) \mapsto \operatorname{Hom}_{\mathcal{C}}(X, Y')、u↦u∘(−)u \mapsto u \circ (-) について、命題 6.3[極限と余極限](宇宙 U′\mathbb{U}' で適用する)の関係は 1 の ≈\approx そのものなので、≈\approx は同値関係で、類の集合はこの関手の余極限である。とくに us∈Su s \in S なら (f,s)≈(uf,us)(f, s) \approx (u f, u s) で、(f,s)≈(f′,s′)(f, s) \approx (f', s') なら、ある u,u′u, u' について (uf,us)=(u′f′,u′s′)(u f, u s) = (u' f', u' s') である。

2, 合成の well-defined 性. [f,s]:X→Y[f, s] : X \to Y(s:Y→Y′s : Y \to Y')と [g,t]:Y→Z[g, t] : Y \to Z(t:Z→Z′t : Z \to Z')について、g′s=t′gg' s = t' g、t′∈St' \in S を満たす組 (g′,t′)(g', t') を補完と呼ぶ。

(a) 補完によらない:二つの補完 (g1,t1:Z′→W1)(g_1, t_1 : Z' \to W_1)、(g2,t2:Z′→W2)(g_2, t_2 : Z' \to W_2) について、(S2) を t1t_1 と t2t_2 に使って xt1=vt2x t_1 = v t_2(v∈Sv \in S)を得る。(xg1)s=xt1g=vt2g=(vg2)s(x g_1) s = x t_1 g = v t_2 g = (v g_2) s なので、(S3) から wxg1=wvg2w x g_1 = w v g_2 となる w∈Sw \in S がある。u=wxu = w x、u′=wvu' = w v とおくと ut1t=u′t2t∈Su t_1 t = u' t_2 t \in S、ug1f=u′g2fu g_1 f = u' g_2 f なので [g1f,t1t]=[g2f,t2t][g_1 f, t_1 t] = [g_2 f, t_2 t]。

(b) 第 1 因子の代表によらない:1 の最後の注意から、(f,s)(f, s) を (uf,us)(u f, u s)(us∈Su s \in S)に取り替えても変わらないことを示せばよい。(us,g)(u s, g) の補完 (g′′,t′′)(g'', t'') をとると、(g′′u,t′′)(g'' u, t'') は (s,g)(s, g) の補完で、どちらで計算しても [g′′uf,t′′t][g'' u f, t'' t] である。(a) により主張が従う。

(c) 第 2 因子の代表によらない:(g,t)(g, t) を (vg,vt)(v g, v t)(vt∈Sv t \in S)に取り替える。(s,g)(s, g) の補完 (g′,t′:Z′→W)(g', t' : Z' \to W) に対し、(S2) を t′t' と vv に使って yt′=xvy t' = x v(x∈Sx \in S)を得ると、(yg′,x)(y g', x) は (s,vg)(s, v g) の補完で(yg′s=yt′g=xvgy g' s = y t' g = x v g)、合成は [yg′f,xvt][y g' f, x v t]。yt′t=xvt∈Sy t' t = x v t \in S なので 1 の注意から [g′f,t′t]=[yg′f,yt′t]=[yg′f,xvt][g' f, t' t] = [y g' f, y t' t] = [y g' f, x v t]。

2, 圏であること. 結合法則:[h,r]:Z→V[h, r] : Z \to V(r:V→V′r : V \to V')を加える。(s,g)(s, g) の補完 (g1,t1:Z′→Z1)(g_1, t_1 : Z' \to Z_1) と (t,h)(t, h) の補完 (h1,r1:V′→W1)(h_1, r_1 : V' \to W_1) をとり、(S2) を t1t_1 と h1h_1 に使って h1′t1=mh1h_1' t_1 = m h_1(m∈Sm \in S)を得る。(h1′,mr1)(h_1', m r_1) は (t1t,h)(t_1 t, h) の補完で(h1′t1t=mh1t=mr1hh_1' t_1 t = m h_1 t = m r_1 h)、(h1′g1,m)(h_1' g_1, m) は (s,h1g)(s, h_1 g) の補完である(h1′g1s=h1′t1g=mh1gh_1' g_1 s = h_1' t_1 g = m h_1 g)。どちらの順に合成しても [h1′g1f,mr1r][h_1' g_1 f, m r_1 r] になる。恒等射は [id,id][\mathrm{id}, \mathrm{id}] で、(id,s)(\mathrm{id}, s) は (s,id)(s, \mathrm{id}) の補完、(f,id)(f, \mathrm{id}) は (id,f)(\mathrm{id}, f) の補完なので、単位法則が成り立つ。

2, Q と普遍性. (g,id)(g, \mathrm{id}) は (id,g)(\mathrm{id}, g) の補完なので Q(g)Q(f)=[gf,id]Q(g)Q(f) = [g f, \mathrm{id}] で、QQ は関手である。s:X→X′s : X \to X'(s∈Ss \in S)について、[idX′,s][\mathrm{id}_{X'}, s] は Q(s)Q(s) の逆射である。実際 [id,s]∘[s,id]=[s,s]=[id,id][\mathrm{id}, s] \circ [s, \mathrm{id}] = [s, s] = [\mathrm{id}, \mathrm{id}](1 の注意で u=su = s)、[s,id]∘[id,s]=[id,id][s, \mathrm{id}] \circ [\mathrm{id}, s] = [\mathrm{id}, \mathrm{id}](補完 (id,id)(\mathrm{id}, \mathrm{id}))。Q(s)−1Q(f)=[id,s]∘[f,id]=[f,s]Q(s)^{-1}Q(f) = [\mathrm{id}, s] \circ [f, \mathrm{id}] = [f, s]。SS の射を同型に送る FF について、Fˉ([f,s])=F(s)−1F(f)\bar F([f, s]) = F(s)^{-1}F(f) は well-defined である:(uf,us)(u f, u s)(us∈Su s \in S)に取り替えると、F(u)=F(us)F(s)−1F(u) = F(us)F(s)^{-1} は同型で、F(us)−1F(uf)=F(s)−1F(f)F(us)^{-1}F(uf) = F(s)^{-1}F(f)。補完 g′s=t′gg' s = t' g から F(t′)−1F(g′)=F(g)F(s)−1F(t')^{-1}F(g') = F(g)F(s)^{-1} なので Fˉ\bar F は合成を保ち、FˉQ=F\bar F Q = F。[f,s]=Q(s)−1Q(f)[f, s] = Q(s)^{-1}Q(f) なので、FˉQ=F\bar F Q = F を満たす関手はこれしかない。

3. [f,id]≈[g,id][f, \mathrm{id}] \approx [g, \mathrm{id}] は「u=u′∈Su = u' \in S かつ uf=u′gu f = u' g となる u,u′u, u' がある」ことである。

4. QQ は対象の上で恒等なので σ↦σQ\sigma \mapsto \sigma Q は単射。α:FQ⇒GQ\alpha : FQ \Rightarrow GQ について、成分 αX\alpha_X は Q(f)Q(f) についての自然性を満たし、Q(s)Q(s) についての自然性 G(Q(s))αX=αX′F(Q(s))G(Q(s))\alpha_X = \alpha_{X'}F(Q(s)) から逆射 Q(s)−1Q(s)^{-1} についての自然性も従う。C[S−1]\mathcal{C}[S^{-1}] の射は Q(s)−1Q(f)Q(s)^{-1}Q(f) の形なので、α\alpha は自然変換 F⇒GF \Rightarrow G である。

5. [f,s][f, s](f:X→Y′f : X \to Y'、s:Y→Y′s : Y \to Y')に (S2′') を使うと、fs′=sgf s' = s g となる s′:X′→Xs' : X' \to X(s′∈Ss' \in S)と g:X′→Yg : X' \to Y があり、Q(s)−1Q(f)=Q(g)Q(s′)−1Q(s)^{-1}Q(f) = Q(g)Q(s')^{-1}。後半:3 の tf=tgt f = t g から (S3′') で fs=gsf s = g s となる s∈Ss \in S が得られ、逆に fs=gsf s = g s なら Q(s)Q(s) が同型なので Q(f)=Q(g)Q(f) = Q(g)。

この Appendix では 定理 3.1 の状況で、S=SNS = S_{\mathcal{N}} と書きます。

補題 8.4(錐の取り替え)✓

  1. T=(X,Y,Z,u,v,w)T = (X, Y, Z, u, v, w)、Tˉ=(Xˉ,Y,Zˉ,uσ,vˉ,wˉ)\bar T = (\bar X, Y, \bar Z, u\sigma, \bar v, \bar w) を完全三角形、σ:Xˉ→X\sigma : \bar X \to X を SS の射とする。(σ,idY,c):Tˉ→T(\sigma, \mathrm{id}_Y, c) : \bar T \to T が三角形の射になる c∈Sc \in S がある。
  2. T=(X,Y,Z,u,v,w)T = (X, Y, Z, u, v, w)、T′=(X,Y′,Z′,τu,v′,w′)T' = (X, Y', Z', \tau u, v', w') を完全三角形、τ:Y→Y′\tau : Y \to Y' を SS の射とする。(idX,τ,c):T→T′(\mathrm{id}_X, \tau, c) : T \to T' が三角形の射になる c∈Sc \in S がある。
証明(補題 8.4)

1:σ\sigma の完全三角形 Xˉ→σX→Cσ→Xˉ[1]\bar X \xrightarrow{\sigma} X \to C_\sigma \to \bar X[1](Cσ∈NC_\sigma \in \mathcal{N})と Tˉ\bar T、TT に TR4(定義 2.2[三角圏とホモトピー圏の三角構造])を合成 Xˉ→σX→uY\bar X \xrightarrow{\sigma} X \xrightarrow{u} Y について使うと、(σ,idY,β):Tˉ→T(\sigma, \mathrm{id}_Y, \beta) : \bar T \to T が三角形の射になる β:Zˉ→Z\beta : \bar Z \to Z と、完全三角形 Cσ→Zˉ→βZ→Cσ[1]C_\sigma \to \bar Z \xrightarrow{\beta} Z \to C_\sigma[1] が得られる。回転 Zˉ→βZ→Cσ[1]→Zˉ[1]\bar Z \xrightarrow{\beta} Z \to C_\sigma[1] \to \bar Z[1] が完全なので β\beta の錐は Cσ[1]∈NC_\sigma[1] \in \mathcal{N} で、c=β∈Sc = \beta \in S。2:合成 X→uY→τY′X \xrightarrow{u} Y \xrightarrow{\tau} Y' に TR4 を使うと、(idX,τ,α):T→T′(\mathrm{id}_X, \tau, \alpha) : T \to T' が三角形の射になる α\alpha と完全三角形 Z→αZ′→Cτ→Z[1]Z \xrightarrow{\alpha} Z' \to C_\tau \to Z[1](Cτ∈NC_\tau \in \mathcal{N})が得られ、c=α∈Sc = \alpha \in S。

補題 8.5(Verdier 商の TR3)✓

定理 3.1 の 2 で定めた D/N\mathcal{D}/\mathcal{N} の完全三角形は TR3 を満たす。

証明(補題 8.5)

TR3 の主張は三角形の同型で移るので、完全三角形が D\mathcal{D} の完全三角形 T=(X,Y,Z,u,v,w)T = (X, Y, Z, u, v, w)、T′=(X′,Y′,Z′,u′,v′,w′)T' = (X', Y', Z', u', v', w') の像で、a:X→X′a : X \to X'、b:Y→Y′b : Y \to Y' が D/N\mathcal{D}/\mathcal{N} の射で bQ(u)=Q(u′)ab Q(u) = Q(u') a を満たす場合を示せばよい。定理 2.3 の 5 により a=Q(α)Q(σ)−1a = Q(\alpha)Q(\sigma)^{-1}、b=Q(β)Q(τ)−1b = Q(\beta)Q(\tau)^{-1}(σ:X~→X\sigma : \tilde X \to X、τ:Y~→Y\tau : \tilde Y \to Y は SS の射)と書ける。(S2′') を τ\tau と uσu\sigma に使うと、uσσ′=τu~u\sigma\sigma' = \tau\tilde u となる σ′∈S\sigma' \in S、u~\tilde u がある。すると

Q(βu~)=b Q(τu~)=b Q(u) Q(σσ′)=Q(u′) a Q(σσ′)=Q(u′ασ′),Q(\beta\tilde u) = b\,Q(\tau\tilde u) = b\,Q(u)\,Q(\sigma\sigma') = Q(u')\,a\,Q(\sigma\sigma') = Q(u'\alpha\sigma'),

なので、5 の後半から βu~s0=u′ασ′s0\beta\tilde u s_0 = u'\alpha\sigma' s_0 となる s0∈Ss_0 \in S がある。ρ=σσ′s0∈S\rho = \sigma\sigma' s_0 \in S、uˉ=u~s0\bar u = \tilde u s_0、αˉ=ασ′s0\bar\alpha = \alpha\sigma' s_0 とおくと、D\mathcal{D} で uρ=τuˉu\rho = \tau\bar u、βuˉ=u′αˉ\beta\bar u = u'\bar\alpha で、a=Q(αˉ)Q(ρ)−1a = Q(\bar\alpha)Q(\rho)^{-1} である。

uˉ\bar u の完全三角形 Tˉ=(Xˉ,Y~,Zˉ,uˉ,…)\bar T = (\bar X, \tilde Y, \bar Z, \bar u, \ldots) と、τuˉ=uρ\tau\bar u = u\rho の完全三角形 T1T_1 をとる。補題 8.4 の 2 から (id,τ,c1):Tˉ→T1(\mathrm{id}, \tau, c_1) : \bar T \to T_1、同じ補題の 1 から (ρ,id,c2):T1→T(\rho, \mathrm{id}, c_2) : T_1 \to T が三角形の射で c1,c2∈Sc_1, c_2 \in S。合成 (ρ,τ,c2c1):Tˉ→T(\rho, \tau, c_2c_1) : \bar T \to T の成分はすべて SS に属するので、QQ で送ると三角形の同型になる。一方 (αˉ,β)(\bar\alpha, \beta) は βuˉ=u′αˉ\beta\bar u = u'\bar\alpha を満たすので、D\mathcal{D} の TR3 から三角形の射 (αˉ,β,cˉ):Tˉ→T′(\bar\alpha, \beta, \bar c) : \bar T \to T' がある。QQ で送った射と、上の同型の逆との合成

(Q(αˉ)Q(ρ)−1, Q(β)Q(τ)−1, Q(cˉ)Q(c2c1)−1)=(a, b, Q(cˉ)Q(c2c1)−1)\bigl(Q(\bar\alpha)Q(\rho)^{-1},\ Q(\beta)Q(\tau)^{-1},\ Q(\bar c)Q(c_2c_1)^{-1}\bigr) = \bigl(a,\ b,\ Q(\bar c)Q(c_2c_1)^{-1}\bigr)

は Q(T)Q(T) から Q(T′)Q(T') への三角形の射である。

補題 8.6(Verdier 商の TR4)✓

定理 3.1 の 2 で定めた D/N\mathcal{D}/\mathcal{N} の完全三角形は TR4 を満たす。

証明(補題 8.6)

補題 8.5 と TR1・TR2 (a) により D/N\mathcal{D}/\mathcal{N} は三角圏の章の条件 (P) を満たすので、錐の一意性(系 3.5[三角圏とホモトピー圏の三角構造])が使える。

取り替えの原理. TR4 の結論は次の二つの取り替えで保たれる。(i) 与えられた 3 つの完全三角形を、最初の 2 項を固定した三角形の同型 (id,id,cu)(\mathrm{id}, \mathrm{id}, c_u) などで取り替える:新しい三角形に対しては α′=cvuαcu−1\alpha' = c_{vu}\alpha c_u^{-1}、β′=cvβcvu−1\beta' = c_v\beta c_{vu}^{-1} が条件を満たす。たとえば α′ju′=cvuαcu−1cuju=cvujvuv=jvu′v\alpha' j'_u = c_{vu}\alpha c_u^{-1}c_u j_u = c_{vu} j_{vu} v = j'_{vu} v、kvu′α′=kvuαcu−1=kucu−1=ku′k'_{vu}\alpha' = k_{vu}\alpha c_u^{-1} = k_u c_u^{-1} = k'_u、同様に β′jvu′=cvβjvu=cvjv=jv′\beta' j'_{vu} = c_v\beta j_{vu} = c_v j_v = j'_v、kv′β′=kvβcvu−1=u[1]kvucvu−1=u[1]kvu′k'_v\beta' = k_v\beta c_{vu}^{-1} = u[1]k_{vu}c_{vu}^{-1} = u[1]k'_{vu} で、最後の三角形は (cu,cvu,cv)(c_u, c_{vu}, c_v) によって元の三角形と同型である(第 3 の正方形は cu[1] ju[1]kv=ju′[1]kv′cvc_u[1]\,j_u[1]k_v = j'_u[1]k'_v c_v)。(ii) 合成可能な組 (φ,ψ)(\varphi, \psi) を、同型 aX,aY,aZa_X, a_Y, a_Z で可換に結ばれた組 (φ1,ψ1)(\varphi_1, \psi_1)(φ1aX=aYφ\varphi_1 a_X = a_Y\varphi、ψ1aY=aZψ\psi_1 a_Y = a_Z\psi)に取り替える:三角形を同型で移せば、(i) と同じ計算で α\alpha、β\beta が移る。

帰着. φ:X→Y\varphi : X \to Y、ψ:Y→Z\psi : Y \to Z を D/N\mathcal{D}/\mathcal{N} の射とする。φ=Q(t)−1Q(f)\varphi = Q(t)^{-1}Q(f)(f:X→Y1f : X \to Y_1、t:Y→Y1t : Y \to Y_1、t∈St \in S)、ψQ(t)−1=Q(r)−1Q(g)\psi Q(t)^{-1} = Q(r)^{-1}Q(g)(g:Y1→Z1g : Y_1 \to Z_1、r:Z→Z1r : Z \to Z_1、r∈Sr \in S)と書くと、同型 (idX,Q(t),Q(r))(\mathrm{id}_X, Q(t), Q(r)) によって (φ,ψ)(\varphi, \psi) は (Q(f),Q(g))(Q(f), Q(g)) と可換に結ばれる。(ii) により (Q(f),Q(g))(Q(f), Q(g)) について示せばよい。ff、gfgf、gg の D\mathcal{D} の完全三角形の像は完全三角形で、錐の一意性から与えられた三角形と (i) の形の同型で結ばれるので、(i) によりそれらの像について示せばよい。D\mathcal{D} の TR4 で得られる α\alpha、β\beta と完全三角形を QQ で送れば、QQ は三角関手なのでそれが求めるものである。

このテーマの 100 本ノック(100 問)

執筆: Claude Code(Opus 5.5)、Claude Code(Sonnet 5.5)・監査 3 回(Claude Code)・最終 2026-10-12

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