「谷の形」をした関数は、角が尖っていて微分できない点があっても、その点を下から支える直線をいくつも引けます。この記事は、そのような関数について、傾きをどう扱うか、傾きの情報だけで元の関数がどこまで決まるかを調べます。読み終えると、微分できない点を含む関数でも最小点を見つけたり、熱力学の Legendre 変換を扱ったりするための基本の道具がそろいます。
R n \mathbb{R}^n R n の開凸集合上で有限な凸関数は、自動的に局所リプシッツ連続 (各点の近くでリプシッツ連続 、つまり 2 点での値の差が距離の定数倍で抑えられること)です。凸性という代数的な条件だけから連続性が出るのは、有限次元の特徴です。
微分できない点でも、凸関数には「下から接する傾き」の集合である劣微分 ∂ f ( x ) \partial f(x) ∂ f ( x ) があります。内点では空でなく、∂ f ( x ) \partial f(x) ∂ f ( x ) が 1 点であることと f f f が微分可能であることは同値です。劣微分の存在から Jensen の不等式 がすぐに従います。
Legendre–Fenchel 変換 f ∗ ( y ) = sup x ( ⟨ x , y ⟩ − f ( x ) ) f^{*}(y)=\sup_x(\langle x,y\rangle-f(x)) f ∗ ( y ) = sup x (⟨ x , y ⟩ − f ( x )) は、微分可能性も狭義凸性も仮定せずに定義できる Legendre 変換です。熱力学の自由エネルギーや、統計力学の圧力とエントロピーの関係がこの形をしています。
Fenchel–Moreau の定理 :真な関数 f f f について、f ∗ ∗ = f f^{**}=f f ∗∗ = f となるのは f f f が凸かつ下半連続のときに限ります。証明の核心は、閉凸集合と外の点を超平面で分けることです。
凸関数の列が各点収束 すると、極限が微分可能な点では勾配も収束 し、しかもコンパクト集合上で一様に収束します。一般の関数ではまったく成り立たない現象で、熱力学極限で「自由エネルギーの収束から密度の収束を導く」ときの道具になります。
この記事で使う事前知識
リプシッツ連続 : 2 点での値の差が、点の距離の定数倍で抑えられるという性質。→ リプシッツ連続
上限 : 集合の上界のうち最小のもの。Legendre–Fenchel 変換の定義に使います。→ 上限
コンパクト : R n \mathbb{R}^n R n では有界閉集合のこと。連続関数が最小値をとることなどに使います。→ コンパクト
方向微分 : 点を一つの方向 d d d に動かしたときの変化率。→ 方向微分
各点収束 : 関数列が、どの点でも値として収束すること。→ 各点収束
Hahn–Banach の定理 : 部分空間上の線形汎関数を、上からの制約を保ったまま全体へ延ばせるという定理。→ Banach 空間の基本定理
熱力学では、内部エネルギー U ( S ) U(S) U ( S ) からヘルムホルツの自由エネルギー F ( T ) = min S ( U ( S ) − T S ) F(T)=\min_S(U(S)-TS) F ( T ) = min S ( U ( S ) − T S ) を作ります。教科書的な Legendre 変換は、U U U が滑らかで狭義凸なとき、T = U ′ ( S ) T=U'(S) T = U ′ ( S ) を S S S について解いて代入する、という手順です(熱力学ポテンシャル の 定義 3.1[自由エネルギーと熱力学ポテンシャル] )。しかし相転移があると、F F F は折れ曲がり、U U U には直線部分ができ、T = U ′ ( S ) T=U'(S) T = U ′ ( S ) は一意に解けません。それでも「最小値を取る」という定義は意味をもちます。この定義を出発点にすると、微分可能性を仮定しない理論が作れます。それが凸解析です。
もう一つの動機は極限です。有限の系の自由エネルギー f N f_N f N は滑らかでも、N → ∞ N\to\infty N → ∞ の極限 f f f は折れ曲がることがあります。それでも、f f f が微分可能な点では f N ′ → f ′ f_N'\to f' f N ′ → f ′ が成り立つでしょうか。一般の関数列では成り立ちません(sin ( N x ) / N → 0 \sin(Nx)/N\to0 sin ( N x ) / N → 0 でも導関数 cos ( N x ) \cos(Nx) cos ( N x ) は収束しません)。凸関数列では成り立つ、というのがこの記事の最後の定理です。
この記事では、R n \mathbb{R}^n R n の点を x , y x,y x , y と書き、標準内積を ⟨ x , y ⟩ \langle x,y\rangle ⟨ x , y ⟩ 、ユークリッドノルムを ∣ x ∣ |x| ∣ x ∣ 、開球を B ( x , r ) B(x,r) B ( x , r ) と書きます。
定義 2.1 (凸集合・凸関数 ) ↗
C ⊆ R n C\subseteq\mathbb{R}^n C ⊆ R n が凸 であるとは、x , y ∈ C x,y\in C x , y ∈ C 、0 ≤ λ ≤ 1 0\le\lambda\le1 0 ≤ λ ≤ 1 について ( 1 − λ ) x + λ y ∈ C (1-\lambda)x+\lambda y\in C ( 1 − λ ) x + λ y ∈ C となることをいう。
f : R n → ( − ∞ , ∞ ] f:\mathbb{R}^n\to(-\infty,\infty] f : R n → ( − ∞ , ∞ ] が凸 であるとは、x , y ∈ R n x,y\in\mathbb{R}^n x , y ∈ R n 、0 ≤ λ ≤ 1 0\le\lambda\le1 0 ≤ λ ≤ 1 について
f ( ( 1 − λ ) x + λ y ) ≤ ( 1 − λ ) f ( x ) + λ f ( y ) f((1-\lambda)x+\lambda y)\le(1-\lambda)f(x)+\lambda f(y) f (( 1 − λ ) x + λ y ) ≤ ( 1 − λ ) f ( x ) + λ f ( y ) となることをいう(∞ \infty ∞ を含む演算は 0 ⋅ ∞ = 0 0\cdot\infty=0 0 ⋅ ∞ = 0 、a + ∞ = ∞ a+\infty=\infty a + ∞ = ∞ と約束する)。
dom f = { x : f ( x ) < ∞ } \operatorname{dom}f=\{x:f(x)<\infty\} dom f = { x : f ( x ) < ∞ } を有効定義域 、epi f = { ( x , t ) ∈ R n × R : f ( x ) ≤ t } \operatorname{epi}f=\{(x,t)\in\mathbb{R}^n\times\mathbb{R}: f(x)\le t\} epi f = {( x , t ) ∈ R n × R : f ( x ) ≤ t } をエピグラフ という。dom f ≠ ∅ \operatorname{dom}f\ne\emptyset dom f = ∅ のとき f f f は真 であるという。
f f f が下半連続 であるとは、すべての x x x と x k → x x_k\to x x k → x について f ( x ) ≤ lim inf k f ( x k ) f(x)\le\liminf_kf(x_k) f ( x ) ≤ lim inf k f ( x k ) となることをいう。
値 + ∞ +\infty + ∞ を許すのは、凸集合 C C C 上の凸関数を「C C C の外で + ∞ +\infty + ∞ 」と延ばして R n \mathbb{R}^n R n 全体の関数として扱うためです。とくに凸集合 C C C の標示関数 ι C \iota_C ι C (C C C 上で 0 0 0 、外で + ∞ +\infty + ∞ )は凸関数です。
定義に出てきた言葉を言い換えておきます。有効定義域は「関数が有限の値を取る点の集まり」、エピグラフは「グラフとその上側を合わせた領域」です。凸関数とは、この領域が凸集合になる関数のことだ、と次の命題で言い直せます。
凸関数のグラフ(曲線)とそのエピグラフ(塗った上側の領域)。領域の中の 2 点を結ぶ線分は領域の外に出ない
命題 2.2 (エピグラフによる特徴づけ ) ✓
f : R n → ( − ∞ , ∞ ] f:\mathbb{R}^n\to(-\infty,\infty] f : R n → ( − ∞ , ∞ ] について、次が成り立つ。
f f f が凸であることと、epi f \operatorname{epi}f epi f が R n + 1 \mathbb{R}^{n+1} R n + 1 の凸集合であることは同値である。
f f f が下半連続であることと、epi f \operatorname{epi}f epi f が閉集合であることは同値である。
証明(命題 2.2) 1. f f f が凸で ( x , s ) , ( y , t ) ∈ epi f (x,s),(y,t)\in\operatorname{epi}f ( x , s ) , ( y , t ) ∈ epi f なら f ( ( 1 − λ ) x + λ y ) ≤ ( 1 − λ ) s + λ t f((1-\lambda)x+\lambda y)\le(1-\lambda)s+\lambda t f (( 1 − λ ) x + λ y ) ≤ ( 1 − λ ) s + λ t なので、内分点もエピグラフに入ります。逆に epi f \operatorname{epi}f epi f が凸とし、x , y ∈ dom f x,y\in\operatorname{dom}f x , y ∈ dom f とします(どちらかが dom f \operatorname{dom}f dom f の外なら不等式の右辺は ∞ \infty ∞ )。( x , f ( x ) ) , ( y , f ( y ) ) ∈ epi f (x,f(x)),(y,f(y))\in\operatorname{epi}f ( x , f ( x )) , ( y , f ( y )) ∈ epi f の内分点がエピグラフに入ることが、凸性の不等式そのものです。
2. 下半連続とし、( x k , t k ) ∈ epi f (x_k,t_k)\in\operatorname{epi}f ( x k , t k ) ∈ epi f が ( x , t ) (x,t) ( x , t ) に収束するとすると、f ( x ) ≤ lim inf f ( x k ) ≤ lim t k = t f(x)\le\liminf f(x_k)\le\lim t_k=t f ( x ) ≤ lim inf f ( x k ) ≤ lim t k = t です。逆にエピグラフが閉で、x k → x x_k\to x x k → x 、lim inf f ( x k ) < a < f ( x ) \liminf f(x_k)<a<f(x) lim inf f ( x k ) < a < f ( x ) となる実数 a a a があるとすると、部分列で f ( x k j ) < a f(x_{k_j})<a f ( x k j ) < a となり、( x k j , a ) ∈ epi f (x_{k_j},a)\in\operatorname{epi}f ( x k j , a ) ∈ epi f の極限 ( x , a ) (x,a) ( x , a ) もエピグラフに入るので f ( x ) ≤ a f(x)\le a f ( x ) ≤ a となって矛盾です。
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凸関数の連続性は、「上から押さえられれば、自動的に下からも押さえられ、さらにリプシッツになる」という 2 段階で示します。
補題 3.1 (有界ならリプシッツ ) ✓
f f f を凸関数とし、閉球 B ‾ ( x 0 , 2 r ) \overline{B}(x_0,2r) B ( x 0 , 2 r ) 上で有限かつ ∣ f ∣ ≤ M |f|\le M ∣ f ∣ ≤ M とする。このとき x , y ∈ B ‾ ( x 0 , r ) x,y\in\overline{B}(x_0,r) x , y ∈ B ( x 0 , r ) について
∣ f ( x ) − f ( y ) ∣ ≤ 2 M r ∣ x − y ∣ . |f(x)-f(y)|\le\frac{2M}{r}|x-y|. ∣ f ( x ) − f ( y ) ∣ ≤ r 2 M ∣ x − y ∣.
証明(補題 3.1) x ≠ y x\ne y x = y とし、z = y + r y − x ∣ y − x ∣ z=y+r\frac{y-x}{|y-x|} z = y + r ∣ y − x ∣ y − x とおくと、∣ z − x 0 ∣ ≤ ∣ y − x 0 ∣ + r ≤ 2 r |z-x_0|\le|y-x_0|+r\le2r ∣ z − x 0 ∣ ≤ ∣ y − x 0 ∣ + r ≤ 2 r です。λ = ∣ y − x ∣ r + ∣ y − x ∣ \lambda=\frac{|y-x|}{r+|y-x|} λ = r + ∣ y − x ∣ ∣ y − x ∣ とすると y = ( 1 − λ ) x + λ z y=(1-\lambda)x+\lambda z y = ( 1 − λ ) x + λ z と書けるので(z − x = r + ∣ y − x ∣ ∣ y − x ∣ ( y − x ) z-x=\frac{r+|y-x|}{|y-x|}(y-x) z − x = ∣ y − x ∣ r + ∣ y − x ∣ ( y − x ) から確かめられます)、凸性から
f ( y ) − f ( x ) ≤ λ ( f ( z ) − f ( x ) ) ≤ λ ⋅ 2 M ≤ 2 M r ∣ y − x ∣ . f(y)-f(x)\le\lambda(f(z)-f(x))\le\lambda\cdot2M\le\frac{2M}{r}|y-x|. f ( y ) − f ( x ) ≤ λ ( f ( z ) − f ( x )) ≤ λ ⋅ 2 M ≤ r 2 M ∣ y − x ∣. x , y x,y x , y を入れ替えれば逆向きの不等式も出ます。
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次の定理の証明の考え方は、「立方体の角(頂点)での値さえ押さえれば、中の値も押さえられる」ことです。n = 1 n=1 n = 1 なら、区間 [ x 0 − δ , x 0 + δ ] [x_0-\delta,x_0+\delta] [ x 0 − δ , x 0 + δ ] の点は両端点の ( 1 − λ ) (1-\lambda) ( 1 − λ ) と λ \lambda λ の重みの平均です。n = 2 n=2 n = 2 なら、正方形の点は 4 つの角の重み ( 1 − λ 1 ) ( 1 − λ 2 ) (1-\lambda_1)(1-\lambda_2) ( 1 − λ 1 ) ( 1 − λ 2 ) 、λ 1 ( 1 − λ 2 ) \lambda_1(1-\lambda_2) λ 1 ( 1 − λ 2 ) 、( 1 − λ 1 ) λ 2 (1-\lambda_1)\lambda_2 ( 1 − λ 1 ) λ 2 、λ 1 λ 2 \lambda_1\lambda_2 λ 1 λ 2 の平均で、この 4 つの重みの和は 1 です。証明の式は、これを n n n 個の座標に広げたものです。
定理 3.2 (凸関数の局所リプシッツ性 ) ✓
U ⊆ R n U\subseteq\mathbb{R}^n U ⊆ R n を開凸集合、f f f を U U U 上で有限な凸関数とする。このとき各 x 0 ∈ U x_0\in U x 0 ∈ U に対し、r > 0 r>0 r > 0 と L L L が存在して f f f は B ‾ ( x 0 , r ) \overline{B}(x_0,r) B ( x 0 , r ) 上で L L L -リプシッツである。とくに f f f は U U U 上で連続である。
証明(定理 3.2) δ > 0 \delta>0 δ > 0 を、立方体 Q = x 0 + [ − δ , δ ] n Q=x_0+[-\delta,\delta]^n Q = x 0 + [ − δ , δ ] n が U U U に含まれるように取ります。
上からの評価。 Q Q Q の各点は Q Q Q の 2 n 2^n 2 n 個の頂点の凸結合です。実際、x = x 0 + ( δ ( 2 λ i − 1 ) ) i x=x_0+(\delta(2\lambda_i-1))_{i} x = x 0 + ( δ ( 2 λ i − 1 ) ) i (λ i ∈ [ 0 , 1 ] \lambda_i\in[0,1] λ i ∈ [ 0 , 1 ] )と書くと、頂点 v σ = x 0 + ( δ σ i ) i v_\sigma=x_0+(\delta\sigma_i)_i v σ = x 0 + ( δ σ i ) i (σ ∈ { − 1 , 1 } n \sigma\in\{-1,1\}^n σ ∈ { − 1 , 1 } n )に重み ∏ i λ i ( 1 + σ i ) / 2 ( 1 − λ i ) ( 1 − σ i ) / 2 \prod_i\lambda_i^{(1+\sigma_i)/2}(1-\lambda_i)^{(1-\sigma_i)/2} ∏ i λ i ( 1 + σ i ) /2 ( 1 − λ i ) ( 1 − σ i ) /2 を付けた凸結合が x x x に一致します(座標ごとに展開すれば i i i 番目の座標は λ i δ − ( 1 − λ i ) δ \lambda_i\delta-(1-\lambda_i)\delta λ i δ − ( 1 − λ i ) δ です)。凸性の不等式を繰り返し使うと(有限個の凸結合への拡張は λ \lambda λ の個数に関する帰納法)、Q Q Q 上で f ≤ M 1 : = max σ f ( v σ ) f\le M_1:=\max_\sigma f(v_\sigma) f ≤ M 1 := max σ f ( v σ ) です。
下からの評価。 x ∈ Q x\in Q x ∈ Q なら 2 x 0 − x ∈ Q 2x_0-x\in Q 2 x 0 − x ∈ Q で、x 0 x_0 x 0 は x x x と 2 x 0 − x 2x_0-x 2 x 0 − x の中点なので f ( x 0 ) ≤ 1 2 f ( x ) + 1 2 f ( 2 x 0 − x ) f(x_0)\le\frac12f(x)+\frac12f(2x_0-x) f ( x 0 ) ≤ 2 1 f ( x ) + 2 1 f ( 2 x 0 − x ) 、すなわち f ( x ) ≥ 2 f ( x 0 ) − M 1 f(x)\ge2f(x_0)-M_1 f ( x ) ≥ 2 f ( x 0 ) − M 1 です。
したがって M = max ( ∣ M 1 ∣ , ∣ 2 f ( x 0 ) − M 1 ∣ ) M=\max(|M_1|,|2f(x_0)-M_1|) M = max ( ∣ M 1 ∣ , ∣2 f ( x 0 ) − M 1 ∣ ) について Q Q Q 上で ∣ f ∣ ≤ M |f|\le M ∣ f ∣ ≤ M です。Q ⊇ B ‾ ( x 0 , δ ) Q\supseteq\overline{B}(x_0,\delta) Q ⊇ B ( x 0 , δ ) なので、補題 3.1 を r = δ / 2 r=\delta/2 r = δ /2 で使えば B ‾ ( x 0 , δ / 2 ) \overline{B}(x_0,\delta/2) B ( x 0 , δ /2 ) 上で ( 4 M / δ ) (4M/\delta) ( 4 M / δ ) -リプシッツです。
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例 3.3 (境界や無限次元では連続とは限らない )
f : [ 0 , 1 ] → R f:[0,1]\to\mathbb{R} f : [ 0 , 1 ] → R を f ( 0 ) = 1 f(0)=1 f ( 0 ) = 1 、0 < x ≤ 1 0<x\le1 0 < x ≤ 1 で f ( x ) = 0 f(x)=0 f ( x ) = 0 とすると凸ですが、0 0 0 で連続ではありません。定理 3.2 は開集合の上での主張です。
無限次元のノルム空間では、至るところ有限な凸関数(さらに線形汎関数)でも連続とは限りません。定理 3.2 の証明は、有限個の頂点で立方体を張れることを使っています。
1 変数では、凸性は「傾きが増える」ことと同じです。
命題 3.4 (1 変数の凸関数の片側微分 ) ✓
I ⊆ R I\subseteq\mathbb{R} I ⊆ R を開区間、f f f を I I I 上で有限な凸関数とする。
(3 弦の補題)s < t < u s<t<u s < t < u が I I I の点なら f ( t ) − f ( s ) t − s ≤ f ( u ) − f ( s ) u − s ≤ f ( u ) − f ( t ) u − t \dfrac{f(t)-f(s)}{t-s}\le\dfrac{f(u)-f(s)}{u-s}\le\dfrac{f(u)-f(t)}{u-t} t − s f ( t ) − f ( s ) ≤ u − s f ( u ) − f ( s ) ≤ u − t f ( u ) − f ( t ) 。
各 x ∈ I x\in I x ∈ I で片側微分 f − ′ ( x ) f'_-(x) f − ′ ( x ) 、f + ′ ( x ) f'_+(x) f + ′ ( x ) が存在し、x < y x<y x < y なら f − ′ ( x ) ≤ f + ′ ( x ) ≤ f − ′ ( y ) ≤ f + ′ ( y ) f'_-(x)\le f'_+(x)\le f'_-(y)\le f'_+(y) f − ′ ( x ) ≤ f + ′ ( x ) ≤ f − ′ ( y ) ≤ f + ′ ( y ) 。
f f f が微分可能でない点は高々可算個である。
証明(命題 3.4) 1. t = ( 1 − λ ) s + λ u t=(1-\lambda)s+\lambda u t = ( 1 − λ ) s + λ u 、λ = t − s u − s \lambda=\frac{t-s}{u-s} λ = u − s t − s と書くと f ( t ) ≤ ( 1 − λ ) f ( s ) + λ f ( u ) f(t)\le(1-\lambda)f(s)+\lambda f(u) f ( t ) ≤ ( 1 − λ ) f ( s ) + λ f ( u ) です。両辺から f ( s ) f(s) f ( s ) を引いて t − s = λ ( u − s ) t-s=\lambda(u-s) t − s = λ ( u − s ) で割ると左の不等式、f ( u ) f(u) f ( u ) を引いて u − t = ( 1 − λ ) ( u − s ) u-t=(1-\lambda)(u-s) u − t = ( 1 − λ ) ( u − s ) で割ると右の不等式です。
2. 1 から、h ↦ f ( x + h ) − f ( x ) h h\mapsto\frac{f(x+h)-f(x)}{h} h ↦ h f ( x + h ) − f ( x ) は h ∈ ( 0 , ε ) h\in(0,\varepsilon) h ∈ ( 0 , ε ) で単調非減少で、h < 0 h<0 h < 0 の値で下から押さえられます。よって h ↓ 0 h\downarrow0 h ↓ 0 の極限 f + ′ ( x ) f'_+(x) f + ′ ( x ) が有限値で存在し、同様に f − ′ ( x ) f'_-(x) f − ′ ( x ) も存在して f − ′ ( x ) ≤ f + ′ ( x ) f'_-(x)\le f'_+(x) f − ′ ( x ) ≤ f + ′ ( x ) です。x < y x<y x < y なら 1 から f + ′ ( x ) ≤ f ( y ) − f ( x ) y − x ≤ f − ′ ( y ) f'_+(x)\le\frac{f(y)-f(x)}{y-x}\le f'_-(y) f + ′ ( x ) ≤ y − x f ( y ) − f ( x ) ≤ f − ′ ( y ) です。
3. f f f が x x x で微分可能でないことは f − ′ ( x ) < f + ′ ( x ) f'_-(x)<f'_+(x) f − ′ ( x ) < f + ′ ( x ) と同じです。そのような各 x x x に開区間 ( f − ′ ( x ) , f + ′ ( x ) ) (f'_-(x),f'_+(x)) ( f − ′ ( x ) , f + ′ ( x )) を対応させると、2 からこれらは互いに交わりません。各区間は有理数を含むので、そのような x x x は高々可算個です。
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定義 4.1 (劣勾配・劣微分 ) ↗
f : R n → ( − ∞ , ∞ ] f:\mathbb{R}^n\to(-\infty,\infty] f : R n → ( − ∞ , ∞ ] を凸関数、x ∈ dom f x\in\operatorname{dom}f x ∈ dom f とする。s ∈ R n s\in\mathbb{R}^n s ∈ R n が x x x における f f f の劣勾配 であるとは、
f ( z ) ≥ f ( x ) + ⟨ s , z − x ⟩ ( z ∈ R n ) f(z)\ge f(x)+\langle s,z-x\rangle\qquad(z\in\mathbb{R}^n) f ( z ) ≥ f ( x ) + ⟨ s , z − x ⟩ ( z ∈ R n ) となることをいう。劣勾配全体を ∂ f ( x ) \partial f(x) ∂ f ( x ) と書き、劣微分 という。
劣勾配とは、グラフに x x x で下から接する超平面の傾きです。f ( x ) = ∣ x ∣ f(x)=|x| f ( x ) = ∣ x ∣ (n = 1 n=1 n = 1 )なら ∂ f ( 0 ) = [ − 1 , 1 ] \partial f(0)=[-1,1] ∂ f ( 0 ) = [ − 1 , 1 ] 、x ≠ 0 x\ne0 x = 0 では ∂ f ( x ) = { sign x } \partial f(x)=\{\operatorname{sign}x\} ∂ f ( x ) = { sign x } です。定義から直ちに、0 ∈ ∂ f ( x ) 0\in\partial f(x) 0 ∈ ∂ f ( x ) と x x x が f f f の最小点であることは同値 です。凸最適化で「勾配が 0 0 0 なら最小」が成り立つ理由はこれです。
劣微分の存在を示すために、方向微分 (ある向きに動かしたときの変化率)を使います。次の補題の「劣線形」とは、p ( c d ) = c p ( d ) p(cd)=cp(d) p ( c d ) = c p ( d ) (c > 0 c>0 c > 0 )と p ( d 1 + d 2 ) ≤ p ( d 1 ) + p ( d 2 ) p(d_1+d_2)\le p(d_1)+p(d_2) p ( d 1 + d 2 ) ≤ p ( d 1 ) + p ( d 2 ) を満たすことです。線形より少し緩い条件で、Hahn–Banach の定理が「線形汎関数を p p p 以下に保ったまま延ばす」ときの上からの制約の役をします。
補題 4.2 (方向微分は劣線形 ) ✓
f f f を凸関数、x x x を dom f \operatorname{dom}f dom f の内点とする。このとき各 d ∈ R n d\in\mathbb{R}^n d ∈ R n について
f ′ ( x ; d ) : = lim t ↓ 0 f ( x + t d ) − f ( x ) t f'(x;d):=\lim_{t\downarrow0}\frac{f(x+td)-f(x)}{t} f ′ ( x ; d ) := t ↓ 0 lim t f ( x + t d ) − f ( x ) は有限値で存在し、d ↦ f ′ ( x ; d ) d\mapsto f'(x;d) d ↦ f ′ ( x ; d ) は劣線形(定義 3.1[Banach 空間の基本定理] )で、f ′ ( x ; d ) ≤ f ( x + d ) − f ( x ) f'(x;d)\le f(x+d)-f(x) f ′ ( x ; d ) ≤ f ( x + d ) − f ( x ) を満たす。
証明(補題 4.2) φ ( t ) = f ( x + t d ) \varphi(t)=f(x+td) φ ( t ) = f ( x + t d ) は 0 0 0 を含む開区間で有限な 1 変数凸関数なので、命題 3.4 の 2 により f ′ ( x ; d ) = φ + ′ ( 0 ) f'(x;d)=\varphi'_+(0) f ′ ( x ; d ) = φ + ′ ( 0 ) は有限値で存在し、差分商の単調性から f ′ ( x ; d ) ≤ φ ( 1 ) − φ ( 0 ) f'(x;d)\le\varphi(1)-\varphi(0) f ′ ( x ; d ) ≤ φ ( 1 ) − φ ( 0 ) (x + d ∉ dom f x+d\notin\operatorname{dom}f x + d ∈ / dom f なら右辺は ∞ \infty ∞ で自明)です。c > 0 c>0 c > 0 について f ′ ( x ; c d ) = c f ′ ( x ; d ) f'(x;cd)=cf'(x;d) f ′ ( x ; c d ) = c f ′ ( x ; d ) は定義から明らかです。劣加法性は、凸性 f ( x + t ( d 1 + d 2 ) ) ≤ 1 2 f ( x + 2 t d 1 ) + 1 2 f ( x + 2 t d 2 ) f(x+t(d_1+d_2))\le\frac12f(x+2td_1)+\frac12f(x+2td_2) f ( x + t ( d 1 + d 2 )) ≤ 2 1 f ( x + 2 t d 1 ) + 2 1 f ( x + 2 t d 2 ) の両辺から f ( x ) f(x) f ( x ) を引いて t t t で割り、t ↓ 0 t\downarrow0 t ↓ 0 とすれば得られます。
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定理 4.3 (劣微分の存在と最大値公式 ) ✓
f f f を凸関数、x x x を dom f \operatorname{dom}f dom f の内点とする。このとき ∂ f ( x ) \partial f(x) ∂ f ( x ) は空でないコンパクト凸集合で、
f ′ ( x ; d ) = max s ∈ ∂ f ( x ) ⟨ s , d ⟩ ( d ∈ R n ) . f'(x;d)=\max_{s\in\partial f(x)}\langle s,d\rangle\qquad(d\in\mathbb{R}^n). f ′ ( x ; d ) = s ∈ ∂ f ( x ) max ⟨ s , d ⟩ ( d ∈ R n ) . さらに、f f f が x x x で微分可能であることと、∂ f ( x ) \partial f(x) ∂ f ( x ) がただ 1 点からなることは同値であり、そのとき ∂ f ( x ) = { ∇ f ( x ) } \partial f(x)=\{\nabla f(x)\} ∂ f ( x ) = { ∇ f ( x )} である。
証明(定理 4.3) 特徴づけ。 s ∈ ∂ f ( x ) s\in\partial f(x) s ∈ ∂ f ( x ) と「すべての d d d で ⟨ s , d ⟩ ≤ f ′ ( x ; d ) \langle s,d\rangle\le f'(x;d) ⟨ s , d ⟩ ≤ f ′ ( x ; d ) 」は同値です。実際、前者なら f ( x + t d ) − f ( x ) t ≥ ⟨ s , d ⟩ \frac{f(x+td)-f(x)}{t}\ge\langle s,d\rangle t f ( x + t d ) − f ( x ) ≥ ⟨ s , d ⟩ で t ↓ 0 t\downarrow0 t ↓ 0 とすればよく、後者なら 補題 4.2 から ⟨ s , d ⟩ ≤ f ′ ( x ; d ) ≤ f ( x + d ) − f ( x ) \langle s,d\rangle\le f'(x;d)\le f(x+d)-f(x) ⟨ s , d ⟩ ≤ f ′ ( x ; d ) ≤ f ( x + d ) − f ( x ) で、d = z − x d=z-x d = z − x とすればよいです。この特徴づけから ∂ f ( x ) \partial f(x) ∂ f ( x ) は閉凸集合で、f ′ ( x ; ⋅ ) f'(x;\cdot) f ′ ( x ; ⋅ ) は有限な凸関数なので連続で(定理 3.2 )単位球面上で有界であり、 ∂ f ( x ) \partial f(x) ∂ f ( x ) は有界、したがってコンパクトです(定理 5.2[コンパクト性] )。
最大値公式。 d d d を固定し、部分空間 R d \mathbb{R}d R d 上の線形汎関数 ℓ ( t d ) = t f ′ ( x ; d ) \ell(td)=tf'(x;d) ℓ ( t d ) = t f ′ ( x ; d ) を考えます。t ≥ 0 t\ge0 t ≥ 0 では ℓ ( t d ) = f ′ ( x ; t d ) \ell(td)=f'(x;td) ℓ ( t d ) = f ′ ( x ; t d ) 、t < 0 t<0 t < 0 では劣線形性から 0 = f ′ ( x ; 0 ) ≤ f ′ ( x ; t d ) + f ′ ( x ; − t d ) 0=f'(x;0)\le f'(x;td)+f'(x;-td) 0 = f ′ ( x ; 0 ) ≤ f ′ ( x ; t d ) + f ′ ( x ; − t d ) なので ℓ ( t d ) = − f ′ ( x ; − t d ) ≤ f ′ ( x ; t d ) \ell(td)=-f'(x;-td)\le f'(x;td) ℓ ( t d ) = − f ′ ( x ; − t d ) ≤ f ′ ( x ; t d ) です。Hahn–Banach の定理(定理 3.2[Banach 空間の基本定理] )で ℓ \ell ℓ を R n \mathbb{R}^n R n 上の線形汎関数 L ≤ f ′ ( x ; ⋅ ) L\le f'(x;\cdot) L ≤ f ′ ( x ; ⋅ ) に延ばし、L = ⟨ s , ⋅ ⟩ L=\langle s,\cdot\rangle L = ⟨ s , ⋅ ⟩ と書くと、特徴づけから s ∈ ∂ f ( x ) s\in\partial f(x) s ∈ ∂ f ( x ) で ⟨ s , d ⟩ = f ′ ( x ; d ) \langle s,d\rangle=f'(x;d) ⟨ s , d ⟩ = f ′ ( x ; d ) です。とくに ∂ f ( x ) ≠ ∅ \partial f(x)\ne\emptyset ∂ f ( x ) = ∅ です。
微分可能性。 f f f が x x x で微分可能なら f ′ ( x ; d ) = ⟨ ∇ f ( x ) , d ⟩ f'(x;d)=\langle\nabla f(x),d\rangle f ′ ( x ; d ) = ⟨ ∇ f ( x ) , d ⟩ で、s ∈ ∂ f ( x ) s\in\partial f(x) s ∈ ∂ f ( x ) は ⟨ s − ∇ f ( x ) , d ⟩ ≤ 0 \langle s-\nabla f(x),d\rangle\le0 ⟨ s − ∇ f ( x ) , d ⟩ ≤ 0 をすべての d d d で満たすので、d = s − ∇ f ( x ) d=s-\nabla f(x) d = s − ∇ f ( x ) として s = ∇ f ( x ) s=\nabla f(x) s = ∇ f ( x ) です。逆に ∂ f ( x ) = { s } \partial f(x)=\{s\} ∂ f ( x ) = { s } なら最大値公式から f ′ ( x ; d ) = ⟨ s , d ⟩ f'(x;d)=\langle s,d\rangle f ′ ( x ; d ) = ⟨ s , d ⟩ です。g ( h ) = f ( x + h ) − f ( x ) − ⟨ s , h ⟩ g(h)=f(x+h)-f(x)-\langle s,h\rangle g ( h ) = f ( x + h ) − f ( x ) − ⟨ s , h ⟩ は凸で g ≥ 0 g\ge0 g ≥ 0 、g ( 0 ) = 0 g(0)=0 g ( 0 ) = 0 、すべての方向で g ′ ( 0 ; d ) = 0 g'(0;d)=0 g ′ ( 0 ; d ) = 0 です。h = ∑ i h i e i h=\sum_ih_ie_i h = ∑ i h i e i 、λ = ∑ i ∣ h i ∣ > 0 \lambda=\sum_i|h_i|>0 λ = ∑ i ∣ h i ∣ > 0 とすると、h = ∑ i ∣ h i ∣ λ ( λ σ i e i ) h=\sum_i\frac{|h_i|}{\lambda}(\lambda\sigma_ie_i) h = ∑ i λ ∣ h i ∣ ( λ σ i e i ) (σ i = sign h i \sigma_i=\operatorname{sign}h_i σ i = sign h i )は凸結合なので
0 ≤ g ( h ) λ ≤ max i , ± g ( ± λ e i ) λ → λ → 0 0 0\le\frac{g(h)}{\lambda}\le\max_{i,\ \pm}\frac{g(\pm\lambda e_i)}{\lambda}\xrightarrow[\lambda\to0]{}0 0 ≤ λ g ( h ) ≤ i , ± max λ g ( ± λ e i ) λ → 0 0 です。∣ h ∣ ≤ λ ≤ n ∣ h ∣ |h|\le\lambda\le\sqrt n|h| ∣ h ∣ ≤ λ ≤ n ∣ h ∣ なので g ( h ) / ∣ h ∣ → 0 g(h)/|h|\to0 g ( h ) /∣ h ∣ → 0 、すなわち f f f は x x x で微分可能で ∇ f ( x ) = s \nabla f(x)=s ∇ f ( x ) = s です。
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定理 4.4 (Jensen の不等式 ) ✓
( Ω , F , P ) (\Omega,\mathcal{F},P) ( Ω , F , P ) を確率空間とする。
f : R n → R f:\mathbb{R}^n\to\mathbb{R} f : R n → R を凸関数、X X X を可積分な R n \mathbb{R}^n R n 値確率変数とすると、f ( X ) f(X) f ( X ) の期待値は ( − ∞ , ∞ ] (-\infty,\infty] ( − ∞ , ∞ ] の値として定まり、f ( E [ X ] ) ≤ E [ f ( X ) ] f(E[X])\le E[f(X)] f ( E [ X ]) ≤ E [ f ( X )] である。
n = 1 n=1 n = 1 で、f f f が開区間 I I I 上で有限な凸関数、X X X が I I I に値をとる可積分な確率変数なら、E [ X ] ∈ I E[X]\in I E [ X ] ∈ I であり、同じ不等式が成り立つ。
証明(定理 4.4) 1. m = E [ X ] m=E[X] m = E [ X ] とし、定理 4.3 で s ∈ ∂ f ( m ) s\in\partial f(m) s ∈ ∂ f ( m ) を取ります。すべての ω \omega ω で f ( X ( ω ) ) ≥ f ( m ) + ⟨ s , X ( ω ) − m ⟩ f(X(\omega))\ge f(m)+\langle s,X(\omega)-m\rangle f ( X ( ω )) ≥ f ( m ) + ⟨ s , X ( ω ) − m ⟩ です。右辺は可積分なので f ( X ) f(X) f ( X ) の負の部分は可積分で、E [ f ( X ) ] E[f(X)] E [ f ( X )] は ( − ∞ , ∞ ] (-\infty,\infty] ( − ∞ , ∞ ] の値として定まります。両辺の期待値を取ると E [ f ( X ) ] ≥ f ( m ) + ⟨ s , E [ X ] − m ⟩ = f ( m ) E[f(X)]\ge f(m)+\langle s,E[X]-m\rangle=f(m) E [ f ( X )] ≥ f ( m ) + ⟨ s , E [ X ] − m ⟩ = f ( m ) です(f ( X ) f(X) f ( X ) の可測性は 定理 3.2 による連続性から従います)。
2. I = ( a , b ) I=(a,b) I = ( a , b ) とします。b < ∞ b<\infty b < ∞ で E [ X ] = b E[X]=b E [ X ] = b なら E [ b − X ] = 0 E[b-X]=0 E [ b − X ] = 0 かつ b − X > 0 b-X>0 b − X > 0 なので矛盾、E [ X ] > b E[X]>b E [ X ] > b も X < b X<b X < b から不可能です。a a a の側も同様で、E [ X ] ∈ I E[X]\in I E [ X ] ∈ I です。あとは 1 と同じ議論を I I I 上で行います。
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条件付き期待値版(定理 4.6[条件付き期待値] )も、劣勾配による下からの評価を使うという点で同じ仕組みです。
定義 5.1 (Legendre–Fenchel 変換(共役関数) ) ↗
真な関数 f : R n → ( − ∞ , ∞ ] f:\mathbb{R}^n\to(-\infty,\infty] f : R n → ( − ∞ , ∞ ] に対し、
f ∗ ( y ) : = sup x ∈ R n ( ⟨ x , y ⟩ − f ( x ) ) ( y ∈ R n ) f^{*}(y):=\sup_{x\in\mathbb{R}^n}\bigl(\langle x,y\rangle-f(x)\bigr)\qquad(y\in\mathbb{R}^n) f ∗ ( y ) := x ∈ R n sup ( ⟨ x , y ⟩ − f ( x ) ) ( y ∈ R n ) を f f f の Legendre–Fenchel 変換 (共役関数 )という。f ∗ ∗ : = ( f ∗ ) ∗ f^{**}:=(f^{*})^{*} f ∗∗ := ( f ∗ ) ∗ と書く。
f ∗ ( y ) f^{*}(y) f ∗ ( y ) は、傾き y y y の直線(超平面)⟨ x , y ⟩ − c \langle x,y\rangle-c ⟨ x , y ⟩ − c がグラフの下に収まる最小の切片 c c c です。下の図のように、傾きを指定してグラフを下から支える直線を探す、と読めます。
傾き y の直線を下から押し上げ、グラフに接したときの切片が −f*(y)。接点 x では y ∈ ∂f(x)
命題 5.2 (共役関数の基本性質 ) ✓
f f f を真な関数とする。
f ∗ f^{*} f ∗ は凸かつ下半連続である(値 + ∞ +\infty + ∞ を取り得る)。
(Fenchel–Young の不等式)すべての x , y x,y x , y で f ( x ) + f ∗ ( y ) ≥ ⟨ x , y ⟩ f(x)+f^{*}(y)\ge\langle x,y\rangle f ( x ) + f ∗ ( y ) ≥ ⟨ x , y ⟩ 。
f f f が凸なら、x ∈ dom f x\in\operatorname{dom}f x ∈ dom f について、等号 f ( x ) + f ∗ ( y ) = ⟨ x , y ⟩ f(x)+f^{*}(y)=\langle x,y\rangle f ( x ) + f ∗ ( y ) = ⟨ x , y ⟩ と y ∈ ∂ f ( x ) y\in\partial f(x) y ∈ ∂ f ( x ) は同値である。
f ∗ ∗ ≤ f f^{**}\le f f ∗∗ ≤ f 。
証明(命題 5.2) 1. 各 x ∈ dom f x\in\operatorname{dom}f x ∈ dom f について y ↦ ⟨ x , y ⟩ − f ( x ) y\mapsto\langle x,y\rangle-f(x) y ↦ ⟨ x , y ⟩ − f ( x ) はアフィン(したがって凸かつ連続)で、f ∗ f^{*} f ∗ はその上限です。凸関数の族の上限は凸で(各関数の凸性の不等式の右辺を上限で押さえればよい)、連続関数の族の上限は下半連続です(エピグラフが閉集合の共通部分になり、命題 2.2 の 2)。
2. 定義の上限は x x x での値以上です(f ( x ) = ∞ f(x)=\infty f ( x ) = ∞ なら自明)。
3. y ∈ ∂ f ( x ) y\in\partial f(x) y ∈ ∂ f ( x ) は「すべての z z z で ⟨ z , y ⟩ − f ( z ) ≤ ⟨ x , y ⟩ − f ( x ) \langle z,y\rangle-f(z)\le\langle x,y\rangle-f(x) ⟨ z , y ⟩ − f ( z ) ≤ ⟨ x , y ⟩ − f ( x ) 」と書き直せ、これは上限が z = x z=x z = x で達成されること、すなわち f ∗ ( y ) = ⟨ x , y ⟩ − f ( x ) f^{*}(y)=\langle x,y\rangle-f(x) f ∗ ( y ) = ⟨ x , y ⟩ − f ( x ) と同値です。
4. 2 から、すべての y y y で ⟨ x , y ⟩ − f ∗ ( y ) ≤ f ( x ) \langle x,y\rangle-f^{*}(y)\le f(x) ⟨ x , y ⟩ − f ∗ ( y ) ≤ f ( x ) なので、y y y について上限を取れば f ∗ ∗ ( x ) ≤ f ( x ) f^{**}(x)\le f(x) f ∗∗ ( x ) ≤ f ( x ) です。
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例 5.3 (共役関数の計算例 )
p > 1 p>1 p > 1 、1 p + 1 q = 1 \frac1p+\frac1q=1 p 1 + q 1 = 1 とし、f ( x ) = 1 p ∣ x ∣ p f(x)=\frac1p|x|^p f ( x ) = p 1 ∣ x ∣ p (n = 1 n=1 n = 1 )とします。x y − 1 p ∣ x ∣ p xy-\frac1p|x|^p x y − p 1 ∣ x ∣ p の最大は ∣ x ∣ p − 1 = ∣ y ∣ |x|^{p-1}=|y| ∣ x ∣ p − 1 = ∣ y ∣ で達成され、f ∗ ( y ) = 1 q ∣ y ∣ q f^{*}(y)=\frac1q|y|^q f ∗ ( y ) = q 1 ∣ y ∣ q です。Fenchel–Young の不等式はヤングの不等式 x y ≤ ∣ x ∣ p p + ∣ y ∣ q q xy\le\frac{|x|^p}{p}+\frac{|y|^q}{q} x y ≤ p ∣ x ∣ p + q ∣ y ∣ q (補題 4.1[L^p 空間と関数解析への導入] )です。
A A A を正定値対称行列、f ( x ) = 1 2 ⟨ x , A x ⟩ f(x)=\frac12\langle x,Ax\rangle f ( x ) = 2 1 ⟨ x , A x ⟩ とすると、⟨ x , y ⟩ − f ( x ) \langle x,y\rangle-f(x) ⟨ x , y ⟩ − f ( x ) の勾配が 0 0 0 になるのは x = A − 1 y x=A^{-1}y x = A − 1 y のときで、f ∗ ( y ) = 1 2 ⟨ y , A − 1 y ⟩ f^{*}(y)=\frac12\langle y,A^{-1}y\rangle f ∗ ( y ) = 2 1 ⟨ y , A − 1 y ⟩ です。
f ( x ) = e x f(x)=e^x f ( x ) = e x なら、y > 0 y>0 y > 0 で f ∗ ( y ) = y log y − y f^{*}(y)=y\log y-y f ∗ ( y ) = y log y − y 、f ∗ ( 0 ) = 0 f^{*}(0)=0 f ∗ ( 0 ) = 0 、y < 0 y<0 y < 0 で f ∗ ( y ) = ∞ f^{*}(y)=\infty f ∗ ( y ) = ∞ です(y < 0 y<0 y < 0 では x → − ∞ x\to-\infty x → − ∞ で x y − e x → ∞ xy-e^x\to\infty x y − e x → ∞ )。統計力学では、自由エネルギー(対数分配関数)の共役がエントロピーになる、という関係の最も簡単な例です。
凸集合 C C C の標示関数については ι C ∗ ( y ) = sup x ∈ C ⟨ x , y ⟩ \iota_C^{*}(y)=\sup_{x\in C}\langle x,y\rangle ι C ∗ ( y ) = sup x ∈ C ⟨ x , y ⟩ (支持関数 )です。C C C が単位球なら ι C ∗ ( y ) = ∣ y ∣ \iota_C^{*}(y)=|y| ι C ∗ ( y ) = ∣ y ∣ です。
f ∗ ∗ = f f^{**}=f f ∗∗ = f を示す鍵は、閉凸集合とその外の点を超平面で分けることです。有限次元では、最近点への射影で直接示せます。
補題 5.4 (閉凸集合と点の強分離 ) ✓
C ⊆ R m C\subseteq\mathbb{R}^m C ⊆ R m を空でない閉凸集合、p ∉ C p\notin C p ∈ / C とする。このとき v ∈ R m v\in\mathbb{R}^m v ∈ R m で
sup c ∈ C ⟨ v , c ⟩ < ⟨ v , p ⟩ \sup_{c\in C}\langle v,c\rangle<\langle v,p\rangle c ∈ C sup ⟨ v , c ⟩ < ⟨ v , p ⟩ となるものが存在する。
証明(補題 5.4) c 0 ∈ C c_0\in C c 0 ∈ C を取ります。C ∩ B ‾ ( p , ∣ p − c 0 ∣ ) C\cap\overline{B}(p,|p-c_0|) C ∩ B ( p , ∣ p − c 0 ∣ ) は有界閉集合なのでコンパクトで(定理 5.2[コンパクト性] )、連続関数 c ↦ ∣ p − c ∣ c\mapsto|p-c| c ↦ ∣ p − c ∣ はそこで最小値をとります(系 6.2[コンパクト性] )。最小点 q q q は C C C 全体での p p p への最近点です。c ∈ C c\in C c ∈ C 、0 < t ≤ 1 0<t\le1 0 < t ≤ 1 について q + t ( c − q ) ∈ C q+t(c-q)\in C q + t ( c − q ) ∈ C なので
∣ p − q ∣ 2 ≤ ∣ p − q − t ( c − q ) ∣ 2 = ∣ p − q ∣ 2 − 2 t ⟨ p − q , c − q ⟩ + t 2 ∣ c − q ∣ 2 . |p-q|^2\le|p-q-t(c-q)|^2=|p-q|^2-2t\langle p-q,c-q\rangle+t^2|c-q|^2. ∣ p − q ∣ 2 ≤ ∣ p − q − t ( c − q ) ∣ 2 = ∣ p − q ∣ 2 − 2 t ⟨ p − q , c − q ⟩ + t 2 ∣ c − q ∣ 2 . t t t で割って t ↓ 0 t\downarrow0 t ↓ 0 とすると ⟨ p − q , c − q ⟩ ≤ 0 \langle p-q,c-q\rangle\le0 ⟨ p − q , c − q ⟩ ≤ 0 です。v = p − q ≠ 0 v=p-q\ne0 v = p − q = 0 とおくと、すべての c ∈ C c\in C c ∈ C で ⟨ v , c ⟩ ≤ ⟨ v , q ⟩ = ⟨ v , p ⟩ − ∣ v ∣ 2 \langle v,c\rangle\le\langle v,q\rangle=\langle v,p\rangle-|v|^2 ⟨ v , c ⟩ ≤ ⟨ v , q ⟩ = ⟨ v , p ⟩ − ∣ v ∣ 2 です。
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無限次元のノルム空間でも同じ形の分離定理が成り立ちます(定理 3.5[Banach 空間の基本定理] )。ここでは有限次元で足ります。
定理 5.5 (Fenchel–Moreau の定理 ) ✓
f : R n → ( − ∞ , ∞ ] f:\mathbb{R}^n\to(-\infty,\infty] f : R n → ( − ∞ , ∞ ] を真な関数とする。f ∗ ∗ = f f^{**}=f f ∗∗ = f であるための必要十分条件は、f f f が凸かつ下半連続であることである。
証明(定理 5.5) 必要性。 f ∗ ∗ = f f^{**}=f f ∗∗ = f なら、f f f は(f ∗ f^{*} f ∗ が真でない場合も含めて)アフィン関数の族の上限なので、命題 5.2 の 1 と同じ理由で凸かつ下半連続です。
十分性。 f f f を真な凸下半連続関数とします。命題 5.2 の 4 から f ∗ ∗ ≤ f f^{**}\le f f ∗∗ ≤ f なので、逆向きを示します。鍵となるのは次の主張です。
主張. x 0 ∈ R n x_0\in\mathbb{R}^n x 0 ∈ R n 、α < f ( x 0 ) \alpha<f(x_0) α < f ( x 0 ) なら、アフィン関数 h ( x ) = ⟨ y , x ⟩ − c h(x)=\langle y,x\rangle-c h ( x ) = ⟨ y , x ⟩ − c で h ≤ f h\le f h ≤ f かつ h ( x 0 ) > α h(x_0)>\alpha h ( x 0 ) > α となるものがある。
これを認めると、h ≤ f h\le f h ≤ f は「すべての x x x で ⟨ y , x ⟩ − f ( x ) ≤ c \langle y,x\rangle-f(x)\le c ⟨ y , x ⟩ − f ( x ) ≤ c 」すなわち f ∗ ( y ) ≤ c f^{*}(y)\le c f ∗ ( y ) ≤ c を意味するので、f ∗ ∗ ( x 0 ) ≥ ⟨ y , x 0 ⟩ − f ∗ ( y ) ≥ h ( x 0 ) > α f^{**}(x_0)\ge\langle y,x_0\rangle-f^{*}(y)\ge h(x_0)>\alpha f ∗∗ ( x 0 ) ≥ ⟨ y , x 0 ⟩ − f ∗ ( y ) ≥ h ( x 0 ) > α です。α < f ( x 0 ) \alpha<f(x_0) α < f ( x 0 ) は任意なので f ∗ ∗ ( x 0 ) ≥ f ( x 0 ) f^{**}(x_0)\ge f(x_0) f ∗∗ ( x 0 ) ≥ f ( x 0 ) です。
主張の証明。 E = epi f ⊆ R n + 1 E=\operatorname{epi}f\subseteq\mathbb{R}^{n+1} E = epi f ⊆ R n + 1 は空でない閉凸集合(命題 2.2 )で、( x 0 , α ) ∉ E (x_0,\alpha)\notin E ( x 0 , α ) ∈ / E です。補題 5.4 により ( b , β ) ∈ R n × R (b,\beta)\in\mathbb{R}^n\times\mathbb{R} ( b , β ) ∈ R n × R と実数 γ \gamma γ で
⟨ b , x ⟩ + β t < γ < ⟨ b , x 0 ⟩ + β α ( ( x , t ) ∈ E ) \langle b,x\rangle+\beta t<\gamma<\langle b,x_0\rangle+\beta\alpha\qquad((x,t)\in E) ⟨ b , x ⟩ + β t < γ < ⟨ b , x 0 ⟩ + β α (( x , t ) ∈ E ) となるものがあります。( x , t ) ∈ E (x,t)\in E ( x , t ) ∈ E なら t t t をいくらでも大きくできるので β ≤ 0 \beta\le0 β ≤ 0 です。
(i) β < 0 \beta<0 β < 0 の場合:x ∈ dom f x\in\operatorname{dom}f x ∈ dom f について t = f ( x ) t=f(x) t = f ( x ) とおけば f ( x ) > ( γ − ⟨ b , x ⟩ ) / β f(x)>(\gamma-\langle b,x\rangle)/\beta f ( x ) > ( γ − ⟨ b , x ⟩) / β 、つまり h ( x ) : = ( γ − ⟨ b , x ⟩ ) / β h(x):=(\gamma-\langle b,x\rangle)/\beta h ( x ) := ( γ − ⟨ b , x ⟩) / β は f f f 以下のアフィン関数です。右側の不等式を β < 0 \beta<0 β < 0 で割ると h ( x 0 ) > α h(x_0)>\alpha h ( x 0 ) > α です。
(ii) β = 0 \beta=0 β = 0 の場合:dom f \operatorname{dom}f dom f 上で ⟨ b , x ⟩ < γ \langle b,x\rangle<\gamma ⟨ b , x ⟩ < γ 、かつ ⟨ b , x 0 ⟩ > γ \langle b,x_0\rangle>\gamma ⟨ b , x 0 ⟩ > γ です(とくに x 0 ∉ dom f x_0\notin\operatorname{dom}f x 0 ∈ / dom f )。まず、f f f 以下のアフィン関数 h 0 h_0 h 0 が少なくとも一つ存在します。実際、x 1 ∈ dom f x_1\in\operatorname{dom}f x 1 ∈ dom f と α 1 < f ( x 1 ) \alpha_1<f(x_1) α 1 < f ( x 1 ) に上の分離を行うと、x 1 ∈ dom f x_1\in\operatorname{dom}f x 1 ∈ dom f なので (ii) の状況(⟨ b , x 1 ⟩ < γ < ⟨ b , x 1 ⟩ \langle b,x_1\rangle<\gamma<\langle b,x_1\rangle ⟨ b , x 1 ⟩ < γ < ⟨ b , x 1 ⟩ )は起こらず、(i) によりアフィン関数が得られます。そこで k > 0 k>0 k > 0 について h k ( x ) = h 0 ( x ) + k ( ⟨ b , x ⟩ − γ ) h_k(x)=h_0(x)+k(\langle b,x\rangle-\gamma) h k ( x ) = h 0 ( x ) + k (⟨ b , x ⟩ − γ ) とおくと、dom f \operatorname{dom}f dom f 上で h k ≤ h 0 ≤ f h_k\le h_0\le f h k ≤ h 0 ≤ f 、その外では f = ∞ f=\infty f = ∞ なので h k ≤ f h_k\le f h k ≤ f です。h k ( x 0 ) = h 0 ( x 0 ) + k ( ⟨ b , x 0 ⟩ − γ ) → ∞ h_k(x_0)=h_0(x_0)+k(\langle b,x_0\rangle-\gamma)\to\infty h k ( x 0 ) = h 0 ( x 0 ) + k (⟨ b , x 0 ⟩ − γ ) → ∞ (k → ∞ k\to\infty k → ∞ )なので、十分大きな k k k で h k ( x 0 ) > α h_k(x_0)>\alpha h k ( x 0 ) > α です。
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下半連続性は外せません。たとえば f = ι ( − 1 , 1 ) f=\iota_{(-1,1)} f = ι ( − 1 , 1 ) (開区間の標示関数)なら f ∗ ( y ) = ∣ y ∣ f^{*}(y)=|y| f ∗ ( y ) = ∣ y ∣ 、f ∗ ∗ = ι [ − 1 , 1 ] f^{**}=\iota_{[-1,1]} f ∗∗ = ι [ − 1 , 1 ] で、端点で f ∗ ∗ ≠ f f^{**}\ne f f ∗∗ = f です。凸でない f f f では、f ∗ ∗ f^{**} f ∗∗ は f f f 以下の最大の凸下半連続関数(凸包絡 )になります(演習 7.3 )。熱力学では、これが Maxwell の等面積則に相当します。
最後に、各点収束する凸関数列の勾配の収束を示します。準備として、各点収束が局所的に一様な リプシッツ評価を与えることを示します。
次の補題は、定理 3.2 の証明をそのままなぞりますが、関数が k k k ごとに変わる点だけが違います。立方体の頂点の値は k k k ごとに収束する数列なので有界で、そのため上からの評価にも下からの評価にも k k k によらない定数が取れます。
補題 6.1 (各点収束する凸関数列は局所一様にリプシッツ ) ✓
U ⊆ R n U\subseteq\mathbb{R}^n U ⊆ R n を開凸集合、f k f_k f k を U U U 上で有限な凸関数の列とし、各 x ∈ U x\in U x ∈ U で f k ( x ) f_k(x) f k ( x ) が有限な極限 f ( x ) f(x) f ( x ) に収束するとする。このとき各 x 0 ∈ U x_0\in U x 0 ∈ U に対し、r > 0 r>0 r > 0 と L L L が存在して、すべての k k k について f k f_k f k は B ‾ ( x 0 , r ) \overline{B}(x_0,r) B ( x 0 , r ) 上で L L L -リプシッツである。極限 f f f も凸で、同じ球の上で L L L -リプシッツである。
証明(補題 6.1) 定理 3.2 の証明を、k k k について一様に行います。立方体 Q = x 0 + [ − δ , δ ] n ⊆ U Q=x_0+[-\delta,\delta]^n\subseteq U Q = x 0 + [ − δ , δ ] n ⊆ U の頂点 v σ v_\sigma v σ は有限個で、各 ( f k ( v σ ) ) k (f_k(v_\sigma))_k ( f k ( v σ ) ) k は収束列なので有界です。よって M 1 : = sup k max σ f k ( v σ ) < ∞ M_1:=\sup_k\max_\sigma f_k(v_\sigma)<\infty M 1 := sup k max σ f k ( v σ ) < ∞ で、Q Q Q 上 f k ≤ M 1 f_k\le M_1 f k ≤ M 1 です。同様に m 0 : = inf k f k ( x 0 ) > − ∞ m_0:=\inf_kf_k(x_0)>-\infty m 0 := inf k f k ( x 0 ) > − ∞ で、Q Q Q 上 f k ≥ 2 m 0 − M 1 f_k\ge2m_0-M_1 f k ≥ 2 m 0 − M 1 です。したがって k k k によらない M M M で Q Q Q 上 ∣ f k ∣ ≤ M |f_k|\le M ∣ f k ∣ ≤ M となり、補題 3.1 から B ‾ ( x 0 , δ / 2 ) \overline{B}(x_0,\delta/2) B ( x 0 , δ /2 ) 上ですべての f k f_k f k が ( 4 M / δ ) (4M/\delta) ( 4 M / δ ) -リプシッツです。凸性とリプシッツ性の不等式は各点の極限で保たれるので、f f f も同じ性質をもちます。
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定理 6.2 (劣勾配の収束 ) ✓
補題 6.1 の仮定のもとで、f f f が x ∈ U x\in U x ∈ U で微分可能であるとする。x k ∈ U x_k\in U x k ∈ U 、x k → x x_k\to x x k → x 、s k ∈ ∂ f k ( x k ) s_k\in\partial f_k(x_k) s k ∈ ∂ f k ( x k ) ならば、s k → ∇ f ( x ) s_k\to\nabla f(x) s k → ∇ f ( x ) である。ここで ∂ f k \partial f_k ∂ f k は、f k f_k f k を U U U の外で + ∞ +\infty + ∞ と延ばした凸関数の劣微分とする。
証明(定理 6.2) 補題 6.1 の r , L r,L r , L を x x x について取ります。十分大きな k k k で ∣ x k − x ∣ < r / 2 |x_k-x|<r/2 ∣ x k − x ∣ < r /2 です。
有界性。 s k ≠ 0 s_k\ne0 s k = 0 なら u = s k / ∣ s k ∣ u=s_k/|s_k| u = s k /∣ s k ∣ とし、z = x k + r 2 u ∈ B ‾ ( x , r ) z=x_k+\frac r2u\in\overline{B}(x,r) z = x k + 2 r u ∈ B ( x , r ) を劣勾配の不等式に入れると r 2 ∣ s k ∣ ≤ f k ( z ) − f k ( x k ) ≤ L r 2 \frac r2|s_k|\le f_k(z)-f_k(x_k)\le L\frac r2 2 r ∣ s k ∣ ≤ f k ( z ) − f k ( x k ) ≤ L 2 r なので、∣ s k ∣ ≤ L |s_k|\le L ∣ s k ∣ ≤ L です。
極限の同定。 s s s を ( s k ) (s_k) ( s k ) の任意の集積点とし、部分列 s k j → s s_{k_j}\to s s k j → s を取ります。z ∈ U z\in U z ∈ U について劣勾配の不等式は
f k j ( z ) ≥ f k j ( x k j ) + ⟨ s k j , z − x k j ⟩ f_{k_j}(z)\ge f_{k_j}(x_{k_j})+\langle s_{k_j},z-x_{k_j}\rangle f k j ( z ) ≥ f k j ( x k j ) + ⟨ s k j , z − x k j ⟩ です。∣ f k j ( x k j ) − f ( x ) ∣ ≤ L ∣ x k j − x ∣ + ∣ f k j ( x ) − f ( x ) ∣ → 0 |f_{k_j}(x_{k_j})-f(x)|\le L|x_{k_j}-x|+|f_{k_j}(x)-f(x)|\to0 ∣ f k j ( x k j ) − f ( x ) ∣ ≤ L ∣ x k j − x ∣ + ∣ f k j ( x ) − f ( x ) ∣ → 0 (一様なリプシッツ性と各点収束)なので、j → ∞ j\to\infty j → ∞ として f ( z ) ≥ f ( x ) + ⟨ s , z − x ⟩ f(z)\ge f(x)+\langle s,z-x\rangle f ( z ) ≥ f ( x ) + ⟨ s , z − x ⟩ (z ∈ U z\in U z ∈ U )を得ます。d ∈ R n d\in\mathbb{R}^n d ∈ R n と小さな t > 0 t>0 t > 0 について z = x + t d z=x+td z = x + t d とおけば f ( x + t d ) − f ( x ) t ≥ ⟨ s , d ⟩ \frac{f(x+td)-f(x)}{t}\ge\langle s,d\rangle t f ( x + t d ) − f ( x ) ≥ ⟨ s , d ⟩ で、t ↓ 0 t\downarrow0 t ↓ 0 として ⟨ ∇ f ( x ) , d ⟩ ≥ ⟨ s , d ⟩ \langle\nabla f(x),d\rangle\ge\langle s,d\rangle ⟨ ∇ f ( x ) , d ⟩ ≥ ⟨ s , d ⟩ です。d = s − ∇ f ( x ) d=s-\nabla f(x) d = s − ∇ f ( x ) とおけば s = ∇ f ( x ) s=\nabla f(x) s = ∇ f ( x ) です。
有界な列のすべての集積点が ∇ f ( x ) \nabla f(x) ∇ f ( x ) に等しいので、s k → ∇ f ( x ) s_k\to\nabla f(x) s k → ∇ f ( x ) です(収束しないなら、∇ f ( x ) \nabla f(x) ∇ f ( x ) から ε \varepsilon ε 以上離れた部分列が取れ、Bolzano–Weierstrass によりその部分列は別の集積点をもつので矛盾)。
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証明(系 6.3) まず ∇ f \nabla f ∇ f の連続性を示します。x k → x x_k\to x x k → x なら、定数列 f k = f f_k=f f k = f に 定理 6.2 を適用して ∇ f ( x k ) → ∇ f ( x ) \nabla f(x_k)\to\nabla f(x) ∇ f ( x k ) → ∇ f ( x ) です(定理 4.3 により ∂ f ( x k ) = { ∇ f ( x k ) } \partial f(x_k)=\{\nabla f(x_k)\} ∂ f ( x k ) = { ∇ f ( x k )} )。
K ⊆ U K\subseteq U K ⊆ U をコンパクトとし、一様収束しないと仮定すると、ε > 0 \varepsilon>0 ε > 0 、部分列 k j k_j k j 、点 x j ∈ K x_j\in K x j ∈ K で ∣ ∇ f k j ( x j ) − ∇ f ( x j ) ∣ ≥ ε |\nabla f_{k_j}(x_j)-\nabla f(x_j)|\ge\varepsilon ∣∇ f k j ( x j ) − ∇ f ( x j ) ∣ ≥ ε となるものがあります。K K K はコンパクトなので、さらに部分列を取って x j → x ∈ K x_j\to x\in K x j → x ∈ K としてよいです。部分列 f k j f_{k_j} f k j も f f f に各点収束するので、定理 6.2 から ∇ f k j ( x j ) → ∇ f ( x ) \nabla f_{k_j}(x_j)\to\nabla f(x) ∇ f k j ( x j ) → ∇ f ( x ) 、前段から ∇ f ( x j ) → ∇ f ( x ) \nabla f(x_j)\to\nabla f(x) ∇ f ( x j ) → ∇ f ( x ) で、矛盾です。
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例 6.4 (極限が微分できない点で起きること )
f k ( x ) = x 2 + 1 / k f_k(x)=\sqrt{x^2+1/k} f k ( x ) = x 2 + 1/ k は滑らかな凸関数で、f ( x ) = ∣ x ∣ f(x)=|x| f ( x ) = ∣ x ∣ に一様収束します。x ≠ 0 x\ne0 x = 0 では f k ′ ( x ) = x / x 2 + 1 / k → sign x = f ′ ( x ) f_k'(x)=x/\sqrt{x^2+1/k}\to\operatorname{sign}x=f'(x) f k ′ ( x ) = x / x 2 + 1/ k → sign x = f ′ ( x ) で、定理 6.2 のとおりです。x = 0 x=0 x = 0 では f f f は微分できず、x k → 0 x_k\to0 x k → 0 の取り方によって f k ′ ( x k ) f_k'(x_k) f k ′ ( x k ) は [ − 1 , 1 ] = ∂ f ( 0 ) [-1,1]=\partial f(0) [ − 1 , 1 ] = ∂ f ( 0 ) の任意の値に近づけます(たとえば x k = c / k x_k=c/\sqrt k x k = c / k なら f k ′ ( x k ) → c / c 2 + 1 f_k'(x_k)\to c/\sqrt{c^2+1} f k ′ ( x k ) → c / c 2 + 1 )。定理 6.2 の証明の「極限の同定」の段は、微分可能性なしでも集積点が ∂ f ( x ) \partial f(x) ∂ f ( x ) に入ることを示しています。
凸性を外すと定理は崩れます。g k ( x ) = sin ( k x ) / k g_k(x)=\sin(kx)/k g k ( x ) = sin ( k x ) / k は 0 0 0 に一様収束しますが、g k ′ ( x ) = cos ( k x ) g_k'(x)=\cos(kx) g k ′ ( x ) = cos ( k x ) はどの点でも 0 0 0 に収束しません。
演習 7.1 易
Jensen の不等式(定理 4.4 )を f = − log f=-\log f = − log に使って、正の数 a 1 , … , a m a_1,\dots,a_m a 1 , … , a m の相加平均・相乗平均の不等式 ( a 1 ⋯ a m ) 1 / m ≤ 1 m ( a 1 + ⋯ + a m ) (a_1\cdots a_m)^{1/m}\le\frac1m(a_1+\cdots+a_m) ( a 1 ⋯ a m ) 1/ m ≤ m 1 ( a 1 + ⋯ + a m ) を示せ。
解答 Ω = { 1 , … , m } \Omega=\{1,\dots,m\} Ω = { 1 , … , m } に一様な確率 P ( { i } ) = 1 / m P(\{i\})=1/m P ({ i }) = 1/ m を入れ、X ( i ) = a i X(i)=a_i X ( i ) = a i とします。g = − log g=-\log g = − log は ( 0 , ∞ ) (0,\infty) ( 0 , ∞ ) 上で凸です。実際 g ′ ( x ) = − 1 / x g'(x)=-1/x g ′ ( x ) = − 1/ x は単調増加なので、s < t < u s<t<u s < t < u について平均値の定理(定理 3.3[平均値の定理とテイラーの定理] )から g ( t ) − g ( s ) t − s = g ′ ( ξ 1 ) ≤ g ′ ( ξ 2 ) = g ( u ) − g ( t ) u − t \frac{g(t)-g(s)}{t-s}=g'(\xi_1)\le g'(\xi_2)=\frac{g(u)-g(t)}{u-t} t − s g ( t ) − g ( s ) = g ′ ( ξ 1 ) ≤ g ′ ( ξ 2 ) = u − t g ( u ) − g ( t ) (ξ 1 ∈ ( s , t ) \xi_1\in(s,t) ξ 1 ∈ ( s , t ) 、ξ 2 ∈ ( t , u ) \xi_2\in(t,u) ξ 2 ∈ ( t , u ) )で、これを t = ( 1 − λ ) s + λ u t=(1-\lambda)s+\lambda u t = ( 1 − λ ) s + λ u について整理すると凸性の不等式になります(命題 3.4 の 1 の計算を逆にたどる)。定理 4.4 の 2 から − log E [ X ] ≤ E [ − log X ] -\log E[X]\le E[-\log X] − log E [ X ] ≤ E [ − log X ] 、すなわち log ∑ a i m ≥ 1 m ∑ log a i \log\frac{\sum a_i}{m}\ge\frac1m\sum\log a_i log m ∑ a i ≥ m 1 ∑ log a i です。指数関数を取れば結論です。
演習 7.2 標準
f ( x ) = ∣ x ∣ f(x)=|x| f ( x ) = ∣ x ∣ (R n \mathbb{R}^n R n のユークリッドノルム)の劣微分を、x = 0 x=0 x = 0 と x ≠ 0 x\ne0 x = 0 で求めよ。また f ∗ f^{*} f ∗ を求めよ。
解答 x ≠ 0 x\ne0 x = 0 では f f f は微分可能で ∇ f ( x ) = x / ∣ x ∣ \nabla f(x)=x/|x| ∇ f ( x ) = x /∣ x ∣ なので、定理 4.3 から ∂ f ( x ) = { x / ∣ x ∣ } \partial f(x)=\{x/|x|\} ∂ f ( x ) = { x /∣ x ∣ } です。x = 0 x=0 x = 0 では s ∈ ∂ f ( 0 ) s\in\partial f(0) s ∈ ∂ f ( 0 ) は「すべての z z z で ∣ z ∣ ≥ ⟨ s , z ⟩ |z|\ge\langle s,z\rangle ∣ z ∣ ≥ ⟨ s , z ⟩ 」で、コーシー・シュワルツの不等式から ∣ s ∣ ≤ 1 |s|\le1 ∣ s ∣ ≤ 1 なら成り立ち、∣ s ∣ > 1 |s|>1 ∣ s ∣ > 1 なら z = s z=s z = s で破れます。よって ∂ f ( 0 ) = B ‾ ( 0 , 1 ) \partial f(0)=\overline{B}(0,1) ∂ f ( 0 ) = B ( 0 , 1 ) です。共役は、∣ y ∣ ≤ 1 |y|\le1 ∣ y ∣ ≤ 1 なら ⟨ x , y ⟩ − ∣ x ∣ ≤ 0 \langle x,y\rangle-|x|\le0 ⟨ x , y ⟩ − ∣ x ∣ ≤ 0 (等号は x = 0 x=0 x = 0 )で f ∗ ( y ) = 0 f^{*}(y)=0 f ∗ ( y ) = 0 、∣ y ∣ > 1 |y|>1 ∣ y ∣ > 1 なら x = t y x=ty x = t y 、t → ∞ t\to\infty t → ∞ で t ( ∣ y ∣ 2 − ∣ y ∣ ) → ∞ t(|y|^2-|y|)\to\infty t ( ∣ y ∣ 2 − ∣ y ∣ ) → ∞ なので f ∗ ( y ) = ∞ f^{*}(y)=\infty f ∗ ( y ) = ∞ です。すなわち f ∗ = ι B ‾ ( 0 , 1 ) f^{*}=\iota_{\overline{B}(0,1)} f ∗ = ι B ( 0 , 1 ) で、例 5.3 の 4 と合わせて 定理 5.5 を確かめられます。
演習 7.3 難
f : R n → ( − ∞ , ∞ ] f:\mathbb{R}^n\to(-\infty,\infty] f : R n → ( − ∞ , ∞ ] を、あるアフィン関数以上となる真な関数とする(凸とは限らない)。f ∗ ∗ f^{**} f ∗∗ は、f f f 以下の凸下半連続関数のうちで最大のものであることを示せ。n = 1 n=1 n = 1 、f ( x ) = ( x 2 − 1 ) 2 f(x)=(x^2-1)^2 f ( x ) = ( x 2 − 1 ) 2 について f ∗ ∗ f^{**} f ∗∗ を求めよ。
解答 f ∗ ∗ ≤ f f^{**}\le f f ∗∗ ≤ f で、f ∗ ∗ f^{**} f ∗∗ は凸下半連続です(命題 5.2 )。g g g を f f f 以下の凸下半連続関数とすると、共役の定義から g ≤ f g\le f g ≤ f なら g ∗ ≥ f ∗ g^{*}\ge f^{*} g ∗ ≥ f ∗ 、もう一度共役を取ると g ∗ ∗ ≤ f ∗ ∗ g^{**}\le f^{**} g ∗∗ ≤ f ∗∗ です。f f f が真で g ≤ f g\le f g ≤ f なので g g g も真であり、定理 5.5 により g = g ∗ ∗ ≤ f ∗ ∗ g=g^{**}\le f^{**} g = g ∗∗ ≤ f ∗∗ です。アフィン関数 ⟨ a , x ⟩ − c \langle a,x\rangle-c ⟨ a , x ⟩ − c 以上という仮定は f ∗ ( a ) ≤ c f^{*}(a)\le c f ∗ ( a ) ≤ c を与え、f ∗ f^{*} f ∗ が真で f ∗ ∗ f^{**} f ∗∗ が意味をもつために使います。
f ( x ) = ( x 2 − 1 ) 2 f(x)=(x^2-1)^2 f ( x ) = ( x 2 − 1 ) 2 は x = ± 1 x=\pm1 x = ± 1 で 0 0 0 をとり、∣ x ∣ ≥ 1 |x|\ge1 ∣ x ∣ ≥ 1 では f ′ ′ = 12 x 2 − 4 > 0 f''=12x^2-4>0 f ′′ = 12 x 2 − 4 > 0 なので凸です。[ − 1 , 1 ] [-1,1] [ − 1 , 1 ] 上で 0 0 0 、∣ x ∣ ≥ 1 |x|\ge1 ∣ x ∣ ≥ 1 で f f f とした関数 g g g は、f ′ ( ± 1 ) = 0 f'(\pm1)=0 f ′ ( ± 1 ) = 0 なので ± 1 \pm1 ± 1 で傾きがなめらかにつながり、導関数が単調非減少なので凸で(演習 7.1 の解答と同じ議論)、f f f 以下です。f f f 以下の凸関数 h h h は h ( ± 1 ) ≤ 0 h(\pm1)\le0 h ( ± 1 ) ≤ 0 なので凸性から [ − 1 , 1 ] [-1,1] [ − 1 , 1 ] 上で h ≤ 0 = g h\le0=g h ≤ 0 = g 、外側では h ≤ f = g h\le f=g h ≤ f = g です。よって f ∗ ∗ = g f^{**}=g f ∗∗ = g で、二つの井戸の底を水平な線分で結んだ形になります(Maxwell の等面積則の形)。
R. T. Rockafellar, Convex Analysis , Princeton University Press, 1970 — §10(連続性と各点収束)、§12(共役関数)、§23–25(劣微分と微分可能性。§6 の定理は Theorem 24.5 と 25.7 に当たる)。
J.-B. Hiriart-Urruty and C. Lemaréchal, Fundamentals of Convex Analysis , Springer, 2001 — 第 B〜E 章。
H. H. Bauschke and P. L. Combettes, Convex Analysis and Monotone Operator Theory in Hilbert Spaces , 2nd ed., Springer, 2017 — 第 13 章(Fenchel–Moreau の定理の無限次元版)。
B. Simon, The Statistical Mechanics of Lattice Gases , Vol. I, Princeton University Press, 1993 — 凸関数と熱力学極限(圧力の凸性と密度)。
執筆: Claude Code(Opus 5.5)、Claude Code(Sonnet 5.5)・監査 2 回(Claude Code)・最終 2026-10-12