コンテンツにスキップ

直積測度と Fubini–Tonelli の定理:積分の順序交換と無限直積

対象読者: 本テーマの抽象測度の章(σ-有限測度、Carathéodory の拡張定理、π-λ 定理)とルベーグ積分の収束定理を学んだ人。確率論は仮定しません。

前提となる記事:測度空間と Carathéodory の拡張定理:前測度から測度を作り、一意性を示す、ルベーグ積分の定義と収束定理:値域を分割して極限と積分を交換する

生 Markdown

縦横に並んだ数表の合計を求めるとき、「行ごとに足してから全部足す」と「列ごとに足してから全部足す」で答えが変わってほしくありません。ところが無限に続く表や、連続的に広がる量では、この二通りの足し方が一致するとは限りません。この記事は、どんなときに足す順序を入れ替えてよいかを調べ、その条件を使って「二つの空間を掛け合わせた空間」の上で面積や体積の測り方を作ります。読み終えると、積分の順序交換を、条件を確かめて自信をもって使えるようになります。

  • 2 変数関数の積分 ∬f(x,y) dx dy\iint f(x,y)\,dx\,dy を「先に yy で、次に xx で」積分してよいか、順序を入れ替えてよいか。リーマン積分では連続性などの条件が必要でしたが、ルベーグ積分では非負なら無条件に、可積分なら絶対可積分を確かめるだけで入れ替えられます。これが Tonelli の定理と Fubini の定理です。
  • 舞台は、二つの測度空間 (X,M,μ)(X,\mathcal{M},\mu)、(Y,N,ν)(Y,\mathcal{N},\nu) の直積 (X×Y, M⊗N, μ×ν)(X\times Y,\ \mathcal{M}\otimes\mathcal{N},\ \mu\times\nu) です。μ,ν\mu,\nu が σ\sigma-有限なら、長方形 A×BA\times B に μ(A)ν(B)\mu(A)\nu(B) を与える測度 μ×ν\mu\times\nu はただ一つ存在します。存在は切断の測度の積分 ∫ν(Ex) dμ(x)\int \nu(E_x)\,d\mu(x) で定義して示し、一意性は 測度空間と Carathéodory の拡張定理 の π-λ 定理で示します。
  • σ-有限性と可積分性は外せません。非 σ-有限な反例(ルベーグ測度×数え上げ測度)と、可積分でない関数の反例(x2−y2(x2+y2)2\frac{x^2-y^2}{(x^2+y^2)^2} の二つの累次積分が ±π/4\pm\pi/4)を確かめます。
  • 応用として、層ケーキ公式(関数の積分を、値が tt を超える部分の測度を tt で積分した形に書き直す式)、ガウス積分、畳み込み f∗gf*g の L1L^1 ノルム評価と近似単位元(質量を一点に集中させていく関数の族のこと)による近似を示します。
  • 最後に、可算個の確率空間の無限直積測度(無限回のコイン投げなど)を、Carathéodory の拡張定理と Fubini の定理だけで構成します。これが独立確率変数列の存在の根拠で、ガウス測度・Wiener 測度の構成の土台です。

1. 動機 — 累次積分は交換できるか

Section titled “1. 動機 — 累次積分は交換できるか”

微分積分学では、長方形上の連続関数 ff に対して

∫ab(∫cdf(x,y) dy)dx=∫cd(∫abf(x,y) dx)dy\int_a^b\Bigl(\int_c^d f(x,y)\,dy\Bigr)dx=\int_c^d\Bigl(\int_a^b f(x,y)\,dx\Bigr)dy

が成り立つ、という形で積分の順序交換を使いました。しかし解析学の多くの場面では、被積分関数は連続でなく(たとえば特性関数)、領域は長方形でなく、積分も区間でなく測度空間の上です。

  • 確率論:E[XY]E[XY] を、(X,Y)(X, Y) の同時分布から ∬xy P(X,Y)(dx dy)\iint xy\,P_{(X,Y)}(dx\,dy) と書き、独立なら E[X]E[Y]E[X]E[Y] と分解する。
  • 級数:∑m∑namn=∑n∑mamn\sum_m\sum_n a_{mn}=\sum_n\sum_m a_{mn}。数え上げ測度に関する積分の入れ替えと見る。
  • 畳み込み:(f∗g)(x)=∫f(x−y)g(y) dy(f*g)(x)=\int f(x-y)g(y)\,dy の L1L^1 ノルムの評価。

条件なしには交換できないことは、次の二重級数でわかります。amm=1a_{mm}=1、am,m+1=−1a_{m,m+1}=-1、その他 00 とすると、∑namn=0\sum_n a_{mn}=0 なのに ∑mam1=1\sum_m a_{m1}=1 なので、∑m∑namn=0≠1=∑n∑mamn\sum_m\sum_n a_{mn}=0\neq1=\sum_n\sum_m a_{mn}。何が交換を許す条件なのか。ルベーグ積分の答えは明快で、「非負、または絶対可積分」です。以下、その理論を証明つきで組み立てます。

定義 2.1(直積 σ-加法族)↗

(X,M)(X,\mathcal{M})、(Y,N)(Y,\mathcal{N}) を可測空間とする。A∈MA\in\mathcal{M}、B∈NB\in\mathcal{N} に対する A×B⊂X×YA\times B\subset X\times Y を可測長方形という。可測長方形全体で生成される X×YX\times Y の σ-加法族を M⊗N\mathcal{M}\otimes\mathcal{N} と書き、直積 σ-加法族という。E⊂X×YE\subset X\times Y と x∈Xx\in X、y∈Yy\in Y に対し、切断を Ex={y∈Y∣(x,y)∈E}E_x=\{y\in Y\mid(x,y)\in E\}、Ey={x∈X∣(x,y)∈E}E^{y}=\{x\in X\mid(x,y)\in E\} で定める。関数 ff には fx(y)=f(x,y)f_x(y)=f(x,y)、fy(x)=f(x,y)f^{y}(x)=f(x,y) と書く。

可測長方形全体は π-系です:(A×B)∩(A′×B′)=(A∩A′)×(B∩B′)(A\times B)\cap(A'\times B')=(A\cap A')\times(B\cap B')。

命題 2.2(切断の可測性)✓

E∈M⊗NE\in\mathcal{M}\otimes\mathcal{N} ならば、すべての x∈Xx\in X で Ex∈NE_x\in\mathcal{N}、すべての y∈Yy\in Y で Ey∈ME^{y}\in\mathcal{M}。f:X×Y→R‾f:X\times Y\to\overline{\mathbb{R}} が M⊗N\mathcal{M}\otimes\mathcal{N}-可測ならば、fxf_x は N\mathcal{N}-可測、fyf^{y} は M\mathcal{M}-可測である。

証明(命題 2.2)

xx を固定し、G={E⊂X×Y∣Ex∈N}\mathcal{G}=\{E\subset X\times Y\mid E_x\in\mathcal{N}\} とおく。(A×B)x(A\times B)_x は x∈Ax\in A なら BB、そうでなければ ∅\emptyset だから、可測長方形は G\mathcal{G} に属する。(Ec)x=(Ex)c(E^{c})_x=(E_x)^{c}、(⋃En)x=⋃(En)x(\bigcup E_n)_x=\bigcup (E_n)_x だから G\mathcal{G} は σ-加法族であり、M⊗N⊂G\mathcal{M}\otimes\mathcal{N}\subset\mathcal{G}。関数については、fx−1(S)=(f−1(S))xf_x^{-1}(S)=(f^{-1}(S))_x から従う。EyE^{y}、fyf^{y} も同様。

命題 2.3(ボレル集合族の直積)✓

B(R2)=B(R)⊗B(R)\mathcal{B}(\mathbb{R}^2)=\mathcal{B}(\mathbb{R})\otimes\mathcal{B}(\mathbb{R}) である。同様に B(Rn)=B(R)⊗n\mathcal{B}(\mathbb{R}^{n})=\mathcal{B}(\mathbb{R})^{\otimes n}。

証明(命題 2.3)

(⊃\supset) 射影 π1(x,y)=x\pi_1(x,y)=x は連続である。{A⊂R∣π1−1(A)∈B(R2)}\{A\subset\mathbb{R}\mid\pi_1^{-1}(A)\in\mathcal{B}(\mathbb{R}^2)\} は σ-加法族で、開集合を含む(連続写像による開集合の逆像は開)から、ボレル集合を含む。したがって A×RA\times\mathbb{R}、同様に R×B\mathbb{R}\times B はボレル集合で、A×B=(A×R)∩(R×B)A\times B=(A\times\mathbb{R})\cap(\mathbb{R}\times B) もボレル集合。(⊂\subset) R2\mathbb{R}^2 の開集合 UU は、UU に含まれる有理数端点の開長方形 (a,b)×(c,d)(a,b)\times(c,d) の可算和である(各点 p∈Up\in U について、pp を含む有理数端点の開長方形で UU に含まれるものがとれる)。開長方形は可測長方形だから U∈B(R)⊗B(R)U\in\mathcal{B}(\mathbb{R})\otimes\mathcal{B}(\mathbb{R})。

以降 R2\mathbb{R}^2 上の連続関数 (x,y)↦x−y(x,y)\mapsto x-y などとボレル関数との合成は B(R2)=B⊗B\mathcal{B}(\mathbb{R}^2)=\mathcal{B}\otimes\mathcal{B}-可測です(開集合の逆像が開集合であることから従います)。

3. 直積測度と Tonelli・Fubini の定理

Section titled “3. 直積測度と Tonelli・Fubini の定理”

次の補題は、直積測度を「切り口の測度を積分する」ことで定義するための準備です。切り口の測度 ν(Ex)\nu(E_x) が xx の関数として可測でなければ、それを積分できないからです。まず有限測度の場合に、可測長方形から出発して全体へ広げ、最後に σ-有限へ移ります。

補題 3.1(切断の測度の可測性)✓

(X,M,μ)(X,\mathcal{M},\mu)、(Y,N,ν)(Y,\mathcal{N},\nu) を σ\sigma-有限な測度空間とする。E∈M⊗NE\in\mathcal{M}\otimes\mathcal{N} ならば、x↦ν(Ex)x\mapsto\nu(E_x) は M\mathcal{M}-可測、y↦μ(Ey)y\mapsto\mu(E^{y}) は N\mathcal{N}-可測である。

証明(補題 3.1)

まず ν\nu が有限測度のとき、L={E∈M⊗N∣x↦ν(Ex) は可測}\mathcal{L}=\{E\in\mathcal{M}\otimes\mathcal{N}\mid x\mapsto\nu(E_x)\text{ は可測}\} が λ-系であることを示す。X×Y∈LX\times Y\in\mathcal{L}(ν(Y)\nu(Y) は定数)。E∈LE\in\mathcal{L} なら ν((Ec)x)=ν(Y)−ν(Ex)\nu((E^{c})_x)=\nu(Y)-\nu(E_x) が可測。互いに素な En∈LE_n\in\mathcal{L} なら ν((⨆En)x)=∑nν((En)x)\nu((\bigsqcup E_n)_x)=\sum_n\nu((E_n)_x) は可測関数の級数の和で可測(命題 3.4[ルベーグ積分の定義と収束定理])。可測長方形は ν((A×B)x)=ν(B)1A(x)\nu((A\times B)_x)=\nu(B)\mathbf{1}_A(x) で L\mathcal{L} に属し、π-系だから、定理 4.4[測度空間と Carathéodory の拡張定理] により M⊗N⊂L\mathcal{M}\otimes\mathcal{N}\subset\mathcal{L}。

一般の σ-有限 ν\nu では、Y=⋃kYkY=\bigcup_k Y_k(YkY_k は増加、ν(Yk)<∞\nu(Y_k)<\infty)とし、νk(B)=ν(B∩Yk)\nu_k(B)=\nu(B\cap Y_k) は有限測度である。上により x↦νk(Ex)x\mapsto\nu_k(E_x) は可測で、下からの連続性(命題 2.3[測度空間と Carathéodory の拡張定理] (3))から ν(Ex)=lim⁡kνk(Ex)\nu(E_x)=\lim_k\nu_k(E_x) も可測。

定理 3.2(直積測度の存在と一意性)✓

(X,M,μ)(X,\mathcal{M},\mu)、(Y,N,ν)(Y,\mathcal{N},\nu) を σ\sigma-有限な測度空間とする。このとき M⊗N\mathcal{M}\otimes\mathcal{N} 上の測度 μ×ν\mu\times\nu で、すべての可測長方形で

(μ×ν)(A×B)=μ(A) ν(B)(ただし 0⋅∞=0)(\mu\times\nu)(A\times B)=\mu(A)\,\nu(B)\qquad(\text{ただし }0\cdot\infty=0)

を満たすものがただ一つ存在する。さらに、すべての E∈M⊗NE\in\mathcal{M}\otimes\mathcal{N} について

(μ×ν)(E)=∫Xν(Ex) dμ(x)=∫Yμ(Ey) dν(y)(\mu\times\nu)(E)=\int_X\nu(E_x)\,d\mu(x)=\int_Y\mu(E^{y})\,d\nu(y)

が成り立つ。

証明(定理 3.2)

(存在) 補題 3.1 により λ(E)=∫Xν(Ex) dμ(x)\lambda(E)=\int_X\nu(E_x)\,d\mu(x) は定義できる。λ(∅)=0\lambda(\emptyset)=0。互いに素な En∈M⊗NE_n\in\mathcal{M}\otimes\mathcal{N} について ν((⨆En)x)=∑nν((En)x)\nu((\bigsqcup E_n)_x)=\sum_n\nu((E_n)_x) であり、非負可測関数の項別積分(系 5.3[ルベーグ積分の定義と収束定理] (2))により λ(⨆En)=∑nλ(En)\lambda(\bigsqcup E_n)=\sum_n\lambda(E_n)。よって λ\lambda は測度で、λ(A×B)=∫ν(B)1A dμ=μ(A)ν(B)\lambda(A\times B)=\int\nu(B)\mathbf{1}_A\,d\mu=\mu(A)\nu(B)。同様に λ′(E)=∫Yμ(Ey) dν(y)\lambda'(E)=\int_Y\mu(E^{y})\,d\nu(y) も長方形で同じ値をとる測度である。

(一意性と二つの式の一致) X=⋃XnX=\bigcup X_n、Y=⋃YnY=\bigcup Y_n(Xn,YnX_n,Y_n は増加、μ(Xn),ν(Yn)<∞\mu(X_n),\nu(Y_n)<\infty)とすると、En=Xn×YnE_n=X_n\times Y_n は可測長方形で増加し、⋃En=X×Y\bigcup E_n=X\times Y、λ(En)=μ(Xn)ν(Yn)<∞\lambda(E_n)=\mu(X_n)\nu(Y_n)<\infty。長方形全体は π-系で M⊗N\mathcal{M}\otimes\mathcal{N} を生成するから、定理 4.5[測度空間と Carathéodory の拡張定理] により、長方形上で μ(A)ν(B)\mu(A)\nu(B) となる測度は M⊗N\mathcal{M}\otimes\mathcal{N} 上でただ一つ。したがって λ=λ′\lambda=\lambda' がその測度であり、μ×ν\mu\times\nu と定める。

定理 3.3(Tonelli の定理)✓

(X,M,μ)(X,\mathcal{M},\mu)、(Y,N,ν)(Y,\mathcal{N},\nu) を σ\sigma-有限な測度空間、f:X×Y→[0,∞]f:X\times Y\to[0,\infty] を M⊗N\mathcal{M}\otimes\mathcal{N}-可測とする。このとき x↦∫Yf(x,y) dν(y)x\mapsto\int_Y f(x,y)\,d\nu(y) は M\mathcal{M}-可測、y↦∫Xf(x,y) dμ(x)y\mapsto\int_X f(x,y)\,d\mu(x) は N\mathcal{N}-可測で

∫X×Yf d(μ×ν)=∫X(∫Yf(x,y) dν(y))dμ(x)=∫Y(∫Xf(x,y) dμ(x))dν(y)\int_{X\times Y}f\,d(\mu\times\nu)=\int_X\Bigl(\int_Y f(x,y)\,d\nu(y)\Bigr)d\mu(x)=\int_Y\Bigl(\int_X f(x,y)\,d\mu(x)\Bigr)d\nu(y)

が成り立つ(値は +∞+\infty でもよい)。

証明(定理 3.3)

f=1Ef=\mathbf{1}_E(E∈M⊗NE\in\mathcal{M}\otimes\mathcal{N})のときは 定理 3.2 そのもの:∫Y1E(x,y) dν(y)=ν(Ex)\int_Y\mathbf{1}_E(x,y)\,d\nu(y)=\nu(E_x) である。非負係数の有限一次結合(単関数)では、積分の線型性(系 5.3[ルベーグ積分の定義と収束定理] (1))から従う。一般の ff は、定理 3.7[ルベーグ積分の定義と収束定理] の単関数 0≤s1≤s2≤⋯↑f0\le s_1\le s_2\le\cdots\uparrow f(各 sns_n は M⊗N\mathcal{M}\otimes\mathcal{N}-可測な単関数)をとる。sns_n について三つの等式が成り立ち、各 xx で sn(x,⋅)↑f(x,⋅)s_n(x,\cdot)\uparrow f(x,\cdot) だから単調収束定理(定理 5.2[ルベーグ積分の定義と収束定理])により ∫Ysn(x,y) dν↑∫Yf(x,y) dν\int_Y s_n(x,y)\,d\nu\uparrow\int_Y f(x,y)\,d\nu。左辺の関数は可測な関数の増加極限だから可測(命題 3.4[ルベーグ積分の定義と収束定理])。再び単調収束定理を xx について、および μ×ν\mu\times\nu について適用すると、三つの量の n→∞n\to\infty の極限がそれぞれ三つの積分になる。

ExE_xyE^y
可測集合 E の切断。縦の太線が E_x(x を固定して y 方向に切った断面)、横の細線が E^y。測度 μ×ν(E) は、断面の測度 ν(E_x) を x で積分したものであり、E^y について μ(E^y) を y で積分しても同じ値になる。

定理 3.4(Fubini の定理)✓

(X,M,μ)(X,\mathcal{M},\mu)、(Y,N,ν)(Y,\mathcal{N},\nu) を σ\sigma-有限な測度空間とし、f:X×Y→Cf:X\times Y\to\mathbb{C}(または R\mathbb{R})を M⊗N\mathcal{M}\otimes\mathcal{N}-可測で ∫∣f∣ d(μ×ν)<∞\int|f|\,d(\mu\times\nu)<\infty とする。このとき

  1. μ\mu-ほとんどすべての xx で fx∈L1(ν)f_x\in L^1(\nu)、ν\nu-ほとんどすべての yy で fy∈L1(μ)f^{y}\in L^1(\mu)。
  2. g(x)=∫Yf(x,y) dν(y)g(x)=\int_Y f(x,y)\,d\nu(y)(上の例外集合では 00 と定める)は L1(μ)L^1(\mu) に、h(y)=∫Xf(x,y) dμ(x)h(y)=\int_X f(x,y)\,d\mu(x) は L1(ν)L^1(\nu) に属する。
  3. ∫X×Yf d(μ×ν)=∫Xg dμ=∫Yh dν\displaystyle\int_{X\times Y}f\,d(\mu\times\nu)=\int_X g\,d\mu=\int_Y h\,d\nu。
証明(定理 3.4)

ff が実数値のときに示す(複素数値は実部・虚部に分けて足せばよい)。f=f+−f−f=f^{+}-f^{-} とする。

定理 3.3 を ∣f∣|f| に適用すると ∫X(∫Y∣f(x,y)∣ dν)dμ=∫∣f∣ d(μ×ν)<∞\int_X\bigl(\int_Y|f(x,y)|\,d\nu\bigr)d\mu=\int|f|\,d(\mu\times\nu)<\infty。可測関数 H(x)=∫Y∣fx∣ dνH(x)=\int_Y|f_x|\,d\nu の積分が有限だから H<∞H<\infty μ\mu-a.e.(命題 6.4[ルベーグ積分の定義と収束定理] (3))、すなわち N={H=∞}N=\{H=\infty\} は零集合で、x∉Nx\notin N で fx∈L1(ν)f_x\in L^1(\nu)。これが (1) の前半で、後半も同様。

G±(x)=∫Yfx± dνG^{\pm}(x)=\int_Y f^{\pm}_x\,d\nu は 定理 3.3 により可測で ∫XG± dμ=∫f± d(μ×ν)<∞\int_X G^{\pm}\,d\mu=\int f^{\pm}\,d(\mu\times\nu)<\infty。x∉Nx\notin N では G±(x)≤H(x)<∞G^{\pm}(x)\le H(x)<\infty で、g(x)=G+(x)−G−(x)g(x)=G^{+}(x)-G^{-}(x)。gg は可測で ∣g∣≤G++G−|g|\le G^{+}+G^{-} だから g∈L1(μ)g\in L^1(\mu)、かつ

∫Xg dμ=∫XG+ dμ−∫XG− dμ=∫f+ d(μ×ν)−∫f− d(μ×ν)=∫f d(μ×ν).\int_X g\,d\mu=\int_X G^{+}\,d\mu-\int_X G^{-}\,d\mu=\int f^{+}\,d(\mu\times\nu)-\int f^{-}\,d(\mu\times\nu)=\int f\,d(\mu\times\nu).

hh についても同様で、(2)(3) を得る。

次の例の (a) では、図のように対角線 DD を縦に切ると 1 点、横に切っても 1 点ですが、測り方(数え上げ測度とルベーグ測度)が異なるため、先に測る方向で答えが変わります。

Dxy縦の断面:1 点、数え上げ測度 1横の断面:1 点、ルベーグ測度 0
正方形 [0,1]×[0,1] の対角線 D。x を固定した縦の断面は 1 点 {x} で、数え上げ測度では 1。y を固定した横の断面も 1 点 {y} だが、ルベーグ測度では 0。

例 3.5(仮定が外れると順序交換は壊れる)

(a) σ-有限でない場合。 X=Y=[0,1]X=Y=[0,1]、μ=m\mu=m(ルベーグ測度のボレル集合への制限)、ν\nu を数え上げ測度(σ\sigma-有限でない)とし、D={(x,x)∣x∈[0,1]}D=\{(x,x)\mid x\in[0,1]\} とする。DD は (x,y)↦x−y(x,y)\mapsto x-y の連続性により閉集合で、命題 2.3 から B⊗B\mathcal{B}\otimes\mathcal{B} に属する。ところが

∫X(∫Y1D dν)dμ=∫011 dm=1,∫Y(∫X1D dμ)dν=∫Y0 dν=0.\int_X\Bigl(\int_Y\mathbf{1}_D\,d\nu\Bigr)d\mu=\int_0^1 1\,dm=1,\qquad\int_Y\Bigl(\int_X\mathbf{1}_D\,d\mu\Bigr)d\nu=\int_Y 0\,d\nu=0.

(各 xx で {y∣(x,y)∈D}={x}\{y\mid(x,y)\in D\}=\{x\} の数え上げ測度は 11。各 yy で {x∣(x,y)∈D}={y}\{x\mid(x,y)\in D\}=\{y\} のルベーグ測度は 00。)Tonelli の定理の等式が破れる。

(b) 可積分でない場合。 f(x,y)=x2−y2(x2+y2)2f(x,y)=\dfrac{x^2-y^2}{(x^2+y^2)^2} を (0,1)2(0,1)^2 上で考える。∂∂yyx2+y2=x2−y2(x2+y2)2\dfrac{\partial}{\partial y}\dfrac{y}{x^2+y^2}=\dfrac{x^2-y^2}{(x^2+y^2)^2} だから ∫01f(x,y) dy=11+x2\int_0^1 f(x,y)\,dy=\dfrac{1}{1+x^2} であり、∫01 ⁣∫01f dy dx=∫01dx1+x2=π4\int_0^1\!\int_0^1 f\,dy\,dx=\int_0^1\dfrac{dx}{1+x^2}=\dfrac{\pi}{4}。f(y,x)=−f(x,y)f(y,x)=-f(x,y) だから順序を変えると −π4-\dfrac{\pi}{4}。定理 3.3 により ∫∣f∣ d(m×m)=∞\int|f|\,d(m\times m)=\infty(もし有限なら 定理 3.4 で二つの累次積分が一致するはず)。

例 4.1(層ケーキ公式)

(X,M,μ)(X,\mathcal{M},\mu) を σ\sigma-有限な測度空間、f:X→[0,∞)f:X\to[0,\infty) を可測とする。このとき

∫Xf dμ=∫0∞μ({f>t}) dt.\int_X f\,d\mu=\int_0^{\infty}\mu(\{f>t\})\,dt .

E={(x,t)∣0≤t<f(x)}E=\{(x,t)\mid 0\le t<f(x)\} は M⊗B(R)\mathcal{M}\otimes\mathcal{B}(\mathbb{R}) に属する((x,t)↦f(x)−t(x,t)\mapsto f(x)-t は可測。命題 3.4[ルベーグ積分の定義と収束定理] (3))。1E(x,t)\mathbf{1}_E(x,t) を t∈[0,∞)t\in[0,\infty) で積分すると f(x)f(x)、xx で積分すると μ({f>t})\mu(\{f>t\}) だから、定理 3.3(ルベーグ測度は σ\sigma-有限)により等式を得る。この公式は、確率変数 X≥0X\ge0 について E[X]=∫0∞P(X>t) dtE[X]=\int_0^\infty P(X>t)\,dt を与え、関数 ff の積分を「ff の優位集合の測度の積分」で書く見方(注意 5.4[ルベーグ積分の定義と収束定理])の証明になる。

例 4.2(ガウス積分)

I=∫0∞e−x2 dxI=\int_0^{\infty}e^{-x^2}\,dx とすると I=π/2I=\sqrt{\pi}/2 である。0<I<∞0<I<\infty は e−x2≤e−xe^{-x^2}\le e^{-x}(x≥1x\ge1)などから明らか。y>0y>0 を固定し、x=syx=sy と置換すると I=∫0∞e−s2y2y dsI=\int_0^\infty e^{-s^2y^2}y\,ds。ゆえに

I2=∫0∞e−y2(∫0∞e−s2y2y ds)dy=∫0∞ ⁣ ⁣∫0∞y e−y2(1+s2) ds dy.I^2=\int_0^\infty e^{-y^2}\Bigl(\int_0^\infty e^{-s^2y^2}y\,ds\Bigr)dy=\int_0^\infty\!\!\int_0^\infty y\,e^{-y^2(1+s^2)}\,ds\,dy .

被積分関数は非負連続だから、Tonelli で積分順序を交換できる。yy で先に積分すると ∫0∞y e−y2(1+s2)dy=12(1+s2)\int_0^\infty y\,e^{-y^2(1+s^2)}dy=\dfrac{1}{2(1+s^2)} だから I2=∫0∞ds2(1+s2)=π4I^2=\int_0^\infty\dfrac{ds}{2(1+s^2)}=\dfrac{\pi}{4}。極座標を使わず、順序交換だけでガウス積分が求まる。

畳み込みは、二つの関数 f,gf,g から「ff を反転して動かしながら gg に重ね、重なりを積分する」ことで新しい関数を作る操作です。この節ではまず、畳み込みがきちんと定義でき L1L^1 に入ることを Fubini–Tonelli から示し、次に、畳み込みで関数を「ならして」元の関数に近づける方法(近似単位元)を扱います。

以下、R\mathbb{R} にルベーグ測度 mm(ボレル集合への制限)を考え、関数はボレル可測とします。ルベーグ可測関数はボレル可測関数とほとんど至るところ等しく(補題 6.7[可測集合とルベーグ測度]。ルベーグ可測集合がボレル集合と零集合の差を除いて一致する 命題 6.6[可測集合とルベーグ測度] から従います)、L1L^1 の元の代表元としてはボレル可測関数で十分です。ルベーグ測度の平行移動不変性(系 4.7[可測集合とルベーグ測度])から、ボレル可測な f≥0f\ge0 について ∫f(x−y) dx=∫f(x) dx\int f(x-y)\,dx=\int f(x)\,dx(yy は定数)が成り立つことを使います(特性関数 1E(x−y)=1E+y(x)\mathbf{1}_E(x-y)=\mathbf{1}_{E+y}(x) から単関数、単調収束定理へ)。

定義 5.1(畳み込み)↗

f,g∈L1(R)f,g\in L^1(\mathbb{R}) に対し、

(f∗g)(x)=∫Rf(x−y) g(y) dy(f*g)(x)=\int_{\mathbb{R}}f(x-y)\,g(y)\,dy

を ff と gg の畳み込みという(被積分関数が可積分になる xx でだけ定義する)。

定理 5.2(畳み込みの L1L^1 ノルム)✓

f,g∈L1(R)f,g\in L^1(\mathbb{R}) のとき、ほとんどすべての xx で y↦f(x−y)g(y)y\mapsto f(x-y)g(y) は可積分で、f∗g∈L1(R)f*g\in L^1(\mathbb{R})、

∥f∗g∥1≤∥f∥1 ∥g∥1\|f*g\|_1\le\|f\|_1\,\|g\|_1

が成り立つ。さらに f∗g=g∗ff*g=g*f a.e. である。

証明(定理 5.2)

F(x,y)=f(x−y)g(y)F(x,y)=f(x-y)g(y) は、ボレル関数 ff と連続写像 (x,y)↦x−y(x,y)\mapsto x-y の合成(命題 2.3 により B⊗B\mathcal{B}\otimes\mathcal{B}-可測)と g∘π2g\circ\pi_2 の積だから可測。定理 3.3 と平行移動不変性により

∫ ⁣ ⁣∫∣F∣ dx dy=∫∣g(y)∣(∫∣f(x−y)∣ dx)dy=∥f∥1∥g∥1<∞.\int\!\!\int|F|\,dx\,dy=\int|g(y)|\Bigl(\int|f(x-y)|\,dx\Bigr)dy=\|f\|_1\|g\|_1<\infty .

定理 3.4 により、a.e. xx で F(x,⋅)∈L1F(x,\cdot)\in L^1、f∗g∈L1f*g\in L^1 で、∥f∗g∥1≤∫ ⁣ ⁣∫∣F∣ dy dx=∥f∥1∥g∥1\|f*g\|_1\le\int\!\!\int|F|\,dy\,dx=\|f\|_1\|g\|_1。交換則は、y↦x−yy\mapsto x-y の置換(平行移動と反転に対するルベーグ測度の不変性)で ∫f(x−y)g(y) dy=∫f(z)g(x−z) dz\int f(x-y)g(y)\,dy=\int f(z)g(x-z)\,dz から従う。

定義 5.3(近似単位元)↗

φ∈L1(R)\varphi\in L^1(\mathbb{R}) で ∫φ dx=1\int\varphi\,dx=1 を満たすものと ε>0\varepsilon>0 に対し、φε(x)=ε−1φ(x/ε)\varphi_\varepsilon(x)=\varepsilon^{-1}\varphi(x/\varepsilon) とおく。{φε}ε>0\{\varphi_\varepsilon\}_{\varepsilon>0} を(φ\varphi から作る)近似単位元という。∫φε=1\int\varphi_\varepsilon=1 で、ε→0\varepsilon\to0 のとき質量が原点に集中していく。

次の補題は、近似単位元の定理の証明で使う二つの事実です。(1) は、可積分な関数を、台がコンパクトな連続関数でいくらでも近く(L1L^1 ノルムで)近似できるという主張で、(2) は、関数を少しずらしても L1L^1 ノルムでは少ししか変わらないという主張です。証明は、まず集合の指示関数の場合に示し、そこから一般の関数へ進みます。

補題 5.4(Cc(R)C_c(\mathbb{R}) の L1L^1 での稠密性と平行移動の連続性)✓

(1) 任意の f∈L1(R)f\in L^1(\mathbb{R}) と η>0\eta>0 に対し、コンパクト台をもつ連続関数 gg で ∥f−g∥1<η\|f-g\|_1<\eta となるものが存在する。(2) f∈L1(R)f\in L^1(\mathbb{R}) について、τhf(x)=f(x−h)\tau_h f(x)=f(x-h) とおくと、h→0h\to0 で ∥τhf−f∥1→0\|\tau_hf-f\|_1\to0。

証明(補題 5.4)

(1) 単関数近似定理(定理 3.7[ルベーグ積分の定義と収束定理])と優収束定理(定理 7.3[ルベーグ積分の定義と収束定理]、優関数 2∣f∣2|f|)により、ff は可積分な単関数で L1L^1 近似できる。よって f=1Ef=\mathbf{1}_E(EE は有限測度のボレル集合)の場合に示せばよい。NN を m(E∖[−N,N])<η/4m(E\setminus[-N,N])<\eta/4 となるようにとり、E′=E∩[−N,N]E'=E\cap[-N,N] を考える。ルベーグ外測度の定義から(可算個の開区間による被覆)、開集合 G⊃E′G\supset E' で m(G∖E′)<η/4m(G\setminus E')<\eta/4 となるものがある。G⊂(−N−1,N+1)G\subset(-N-1,N+1) としてよい(共通部分をとる)。同様に有界集合 [−N,N]∖E[-N,N]\setminus E に対して開集合 G′⊃[−N,N]∖EG'\supset[-N,N]\setminus E、m(G′∖([−N,N]∖E))<η/4m(G'\setminus([-N,N]\setminus E))<\eta/4 をとり、K=[−N,N]∖G′K=[-N,N]\setminus G' とおくと、KK は有界閉でコンパクト、K⊂E′K\subset E'、かつ E′∖K⊂G′∖([−N,N]∖E)E'\setminus K\subset G'\setminus([-N,N]\setminus E) だから m(E′∖K)<η/4m(E'\setminus K)<\eta/4。g(x)=d(x,Gc)d(x,Gc)+d(x,K)g(x)=\dfrac{d(x,G^{c})}{d(x,G^{c})+d(x,K)}(dd は集合までの距離)は連続で、KK 上 11、GcG^{c} 上 00、0≤g≤10\le g\le1、台は G‾⊂[−N−1,N+1]\overline{G}\subset[-N-1,N+1] に含まれる。∣1E−g∣≤1E∖E′+1G∖K|\mathbf{1}_{E}-g|\le\mathbf{1}_{E\setminus E'}+\mathbf{1}_{G\setminus K} で、m(G∖K)≤m(G∖E′)+m(E′∖K)<η/2m(G\setminus K)\le m(G\setminus E')+m(E'\setminus K)<\eta/2 だから ∥1E−g∥1<η/4+η/2<η\|\mathbf{1}_E-g\|_1<\eta/4+\eta/2<\eta。

(2) g∈Ccg\in C_c の場合:supp⁡g⊂[−R,R]\operatorname{supp}g\subset[-R,R] とし、∣h∣≤1|h|\le1 なら τhg−g\tau_hg-g は [−R−1,R+1][-R-1,R+1] の外で 00、gg は一様連続だから ∥τhg−g∥1≤(2R+2)sup⁡x∣g(x−h)−g(x)∣→0\|\tau_hg-g\|_1\le(2R+2)\sup_x|g(x-h)-g(x)|\to0。一般の ff には、(1) の gg と平行移動不変性 ∥τhf−τhg∥1=∥f−g∥1\|\tau_hf-\tau_hg\|_1=\|f-g\|_1 により ∥τhf−f∥1≤2∥f−g∥1+∥τhg−g∥1<2η+∥τhg−g∥1\|\tau_hf-f\|_1\le2\|f-g\|_1+\|\tau_hg-g\|_1<2\eta+\|\tau_hg-g\|_1。

定理 5.5(近似単位元による近似)✓

{φε}\{\varphi_\varepsilon\} を近似単位元とする。

  1. f∈L1(R)f\in L^1(\mathbb{R}) ならば ∥φε∗f−f∥1→0\|\varphi_\varepsilon*f-f\|_1\to0(ε→0\varepsilon\to0)。
  2. φ≥0\varphi\ge0 とする。ff が有界かつ一様連続ならば、sup⁡x∣(φε∗f)(x)−f(x)∣→0\sup_x|(\varphi_\varepsilon*f)(x)-f(x)|\to0。
証明(定理 5.5)

(1) ∫φε(y) dy=1\int\varphi_\varepsilon(y)\,dy=1 より (φε∗f)(x)−f(x)=∫φε(y)(f(x−y)−f(x))dy(\varphi_\varepsilon*f)(x)-f(x)=\int\varphi_\varepsilon(y)\bigl(f(x-y)-f(x)\bigr)dy。Tonelli(定理 3.3)とミンコフスキー型の評価(絶対値を積分の外に出して順序交換)により

∥φε∗f−f∥1≤∫∣φε(y)∣ ∥τyf−f∥1 dy=∫∣φ(z)∣ ∥τεzf−f∥1 dz.\|\varphi_\varepsilon*f-f\|_1\le\int|\varphi_\varepsilon(y)|\,\|\tau_yf-f\|_1\,dy=\int|\varphi(z)|\,\|\tau_{\varepsilon z}f-f\|_1\,dz .

被積分関数は 2∥f∥1∣φ(z)∣2\|f\|_1|\varphi(z)| で押さえられ、補題 5.4 (2) により各 zz で ε→0\varepsilon\to0 のとき 00 に収束する。優収束定理により右辺は 00 に収束する。

(2) η>0\eta>0 をとる。ff の一様連続性から δ\delta を、∣t∣≤δ⇒∣f(x−t)−f(x)∣<η|t|\le\delta\Rightarrow|f(x-t)-f(x)|<\eta(全 xx)ととる。φ≥0\varphi\ge0、∫φ=1\int\varphi=1 だから ∫∣z∣>δ/εφ dz→0\int_{|z|>\delta/\varepsilon}\varphi\,dz\to0(ε→0\varepsilon\to0、優収束定理)。

∣(φε∗f)(x)−f(x)∣≤∫φ(z) ∣f(x−εz)−f(x)∣ dz≤η+2∥f∥∞∫∣z∣>δ/εφ(z) dz.|(\varphi_\varepsilon*f)(x)-f(x)|\le\int\varphi(z)\,|f(x-\varepsilon z)-f(x)|\,dz\le\eta+2\|f\|_\infty\int_{|z|>\delta/\varepsilon}\varphi(z)\,dz .

右辺は xx によらず、ε→0\varepsilon\to0 で上極限が η\eta 以下。η\eta は任意。

例 5.6(移動平均と熱核)

φ=121[−1,1]\varphi=\tfrac12\mathbf{1}_{[-1,1]} ならば φε∗f(x)=12ε∫x−εx+εf(y) dy\varphi_\varepsilon*f(x)=\dfrac{1}{2\varepsilon}\int_{x-\varepsilon}^{x+\varepsilon}f(y)\,dy は幅 2ε2\varepsilon の移動平均で、定理 5.5 は「平均の幅を縮めると L1L^1 で元の関数に近づく」ことを意味する。φ(x)=12πe−x2/2\varphi(x)=\dfrac{1}{\sqrt{2\pi}}e^{-x^2/2}(ガウス積分の値は 例 4.2 から ∫e−x2/2dx=2π\int e^{-x^2/2}dx=\sqrt{2\pi})なら φε\varphi_\varepsilon は平均 00、分散 ε2\varepsilon^{2} の正規分布の密度で、φ2t\varphi_{\sqrt{2t}} は熱方程式の基本解である。φε\varphi_\varepsilon の導関数がすべて有界なので、f∈L1f\in L^1 のとき f∗φεf*\varphi_\varepsilon は積分記号下の微分(系 7.4[ルベーグ積分の定義と収束定理])により無限回微分可能で、ε→0\varepsilon\to0 で ff を近似する。これが関数の「ならし」の原理である。

(Xi,Mi,Pi)(X_i,\mathcal{M}_i,P_i)(i=1,2,…i=1,2,\ldots)を確率空間とする。有限個の積は、帰納的に P1×⋯×Pn:=(P1×⋯×Pn−1)×PnP_1\times\cdots\times P_n:=(P_1\times\cdots\times P_{n-1})\times P_n で定義する。確率測度は有限だから σ\sigma-有限であり、定理 3.2 の一意性から、P1×⋯×PnP_1\times\cdots\times P_n は長方形 A1×⋯×AnA_1\times\cdots\times A_n に ∏Pi(Ai)\prod P_i(A_i) を与える唯一の測度である。この性質は (P1×⋯×Pj)×(Pj+1×⋯×Pn)(P_1\times\cdots\times P_j)\times(P_{j+1}\times\cdots\times P_n) も満たすから(M1⊗⋯⊗Mn\mathcal{M}_1\otimes\cdots\otimes\mathcal{M}_n は二つのまとまりの直積 σ-加法族と一致する)、j<nj<n について P1×⋯×Pn=(P1×⋯×Pj)×(Pj+1×⋯×Pn)P_1\times\cdots\times P_n=(P_1\times\cdots\times P_j)\times(P_{j+1}\times\cdots\times P_n) が成り立つ。また、定理 3.3 から、E∈M1⊗⋯⊗MnE\in\mathcal{M}_1\otimes\cdots\otimes\mathcal{M}_n と j<nj<n について、

(P1×⋯×Pn)(E)=∫(Pj+1×⋯×Pn)(Ex1,…,xj) d(P1×⋯×Pj)(x1,…,xj)(∗)(P_1\times\cdots\times P_n)(E)=\int(P_{j+1}\times\cdots\times P_n)(E_{x_1,\ldots,x_j})\,d(P_1\times\cdots\times P_j)(x_1,\ldots,x_j)\tag{$*$}

が成り立つ(直前の等式と 定理 3.2 による)。ここで Ex1,…,xj={(xj+1,…,xn)∣(x1,…,xn)∈E}E_{x_1,\dots,x_j}=\{(x_{j+1},\ldots,x_n)\mid(x_1,\ldots,x_n)\in E\} である。

X=∏i=1∞XiX=\prod_{i=1}^\infty X_i 上で、柱集合を C=B×∏i>nXiC=B\times\prod_{i>n}X_i(n≥1n\ge1、B∈M1⊗⋯⊗MnB\in\mathcal{M}_1\otimes\cdots\otimes\mathcal{M}_n)と定め、柱集合全体を C\mathcal{C} とする。C\mathcal{C} は代数である(二つの柱集合は共通の nn で表せ、補集合・共通部分は BB の側でとればよい)。無限直積 σ-加法族 ⨂iMi\bigotimes_i\mathcal{M}_i は σ(C)\sigma(\mathcal{C}) で定める。

定理 6.1(確率測度の無限直積)✓

上の設定で、⨂iMi\bigotimes_i\mathcal{M}_i 上の確率測度 PP で、すべての nn と Ai∈MiA_i\in\mathcal{M}_i について

P(A1×⋯×An×∏i>nXi)=∏i=1nPi(Ai)P\Bigl(A_1\times\cdots\times A_n\times\prod_{i>n}X_i\Bigr)=\prod_{i=1}^{n}P_i(A_i)

を満たすものがただ一つ存在する。これを ∏iPi\prod_i P_i と書く。

証明の方針は、柱集合(有限個の座標だけで決まる集合)の上で確率を定め、Carathéodory の拡張定理で全体へ延ばすことです。拡張定理を使うには、柱集合の上の確率が可算加法的であることを示す必要があります。それは「柱集合の減少列で確率が一定以上のものは、共通部分が空にならない」ことに言い換えられ、座標を一つずつ選んでいく帰納法で示します。

証明(定理 6.1)

(前測度の定義) 柱集合 C=B×∏i>nXiC=B\times\prod_{i>n}X_i に対し P0(C)=(P1×⋯×Pn)(B)P_0(C)=(P_1\times\cdots\times P_n)(B) と定める。C=B′×∏i>mXiC=B'\times\prod_{i>m}X_i(m>nm>n)とも書けるとき B′=B×Xn+1×⋯×XmB'=B\times X_{n+1}\times\cdots\times X_m で、(∗)(*) から (P1×⋯×Pm)(B′)=(P1×⋯×Pn)(B)⋅1(P_1\times\cdots\times P_m)(B')=(P_1\times\cdots\times P_n)(B)\cdot1 だから、P0P_0 は表し方によらない。また P0P_0 は C\mathcal{C} 上で有限加法的で P0(X)=1P_0(X)=1 である。

(可算加法性) 互いに素な Ak∈CA_k\in\mathcal{C} で A=⨆Ak∈CA=\bigsqcup A_k\in\mathcal{C} とする。EN=A∖⨆k≤NAk∈CE_N=A\setminus\bigsqcup_{k\le N}A_k\in\mathcal{C} は減少列で ⋂NEN=∅\bigcap_N E_N=\emptyset、P0(A)=∑k≤NP0(Ak)+P0(EN)P_0(A)=\sum_{k\le N}P_0(A_k)+P_0(E_N) だから、P0(EN)→0P_0(E_N)\to0 が示せれば P0(A)=∑kP0(Ak)P_0(A)=\sum_kP_0(A_k) を得る。したがって次を示せば十分である:

主張. C1⊃C2⊃⋯C_1\supset C_2\supset\cdots が柱集合の減少列で P0(Ck)≥ε>0P_0(C_k)\ge\varepsilon>0(すべての kk)ならば ⋂kCk≠∅\bigcap_kC_k\neq\emptyset。

CkC_k が最初の nkn_k 個の座標だけで決まるとする。k(j)=max⁡{k∣nk≤j}k(j)=\max\{k\mid n_k\le j\}(そのような kk がなければ Dj=XD_j=X)とおき、Dj=Ck(j)D_j=C_{k(j)} と置き換える。DjD_j は減少列で、P0(Dj)≥εP_0(D_j)\ge\varepsilon、⋂jDj=⋂kCk\bigcap_jD_j=\bigcap_kC_k(各 nkn_k は有限だから jj が大きければ k(j)≥kk(j)\ge k)で、DjD_j は最初の jj 個の座標だけで決まる。そこで最初から Ck=Bk×∏i>kXiC_k=B_k\times\prod_{i>k}X_i(Bk∈M1⊗⋯⊗MkB_k\in\mathcal{M}_1\otimes\cdots\otimes\mathcal{M}_k)と仮定してよい。j≤kj\le k と (x1,…,xj)∈X1×⋯×Xj(x_1,\ldots,x_j)\in X_1\times\cdots\times X_j に対し

gk(j)(x1,…,xj)=(Pj+1×⋯×Pk)((Bk)x1,…,xj)g_k^{(j)}(x_1,\ldots,x_j)=(P_{j+1}\times\cdots\times P_k)\bigl((B_k)_{x_1,\ldots,x_j}\bigr)

とおく(k=jk=j のときは 1Bj(x1,…,xj)\mathbf{1}_{B_j}(x_1,\ldots,x_j))。これは 補題 3.1 により可測である。Ck+1⊂CkC_{k+1}\subset C_k から Bk+1⊂Bk×Xk+1B_{k+1}\subset B_k\times X_{k+1} だから、gk+1(j)≤gk(j)g_{k+1}^{(j)}\le g_k^{(j)}。したがって極限 g(j)=lim⁡kgk(j)g^{(j)}=\lim_kg_k^{(j)} が存在して可測。(∗)(*) を E=BkE=B_k に使うと、k>jk>j で

gk(j)(x1,…,xj)=∫gk(j+1)(x1,…,xj+1) dPj+1(xj+1)g_k^{(j)}(x_1,\ldots,x_j)=\int g_k^{(j+1)}(x_1,\ldots,x_{j+1})\,dP_{j+1}(x_{j+1})

(左辺は (Pj+1×⋯×Pk)(P_{j+1}\times\cdots\times P_k) を xj+1x_{j+1} で切って積分したもの)。0≤gk(j+1)≤10\le g_k^{(j+1)}\le1 で単調減少だから、優収束定理(定理 7.3[ルベーグ積分の定義と収束定理])により k→∞k\to\infty で

g(j)(x1,…,xj)=∫g(j+1)(x1,…,xj+1) dPj+1(xj+1).(∗∗)g^{(j)}(x_1,\ldots,x_j)=\int g^{(j+1)}(x_1,\ldots,x_{j+1})\,dP_{j+1}(x_{j+1}).\tag{$**$}

同様に j=0j=0(変数なし)では g(0)=lim⁡kP0(Ck)≥εg^{(0)}=\lim_kP_0(C_k)\ge\varepsilon。

点 x1∗,x2∗,…x_1^*,x_2^*,\ldots を、g(j)(x1∗,…,xj∗)≥ε/2jg^{(j)}(x_1^*,\ldots,x_j^*)\ge\varepsilon/2^{j} がすべての j≥0j\ge0 で成り立つように帰納的に選ぶ。j=0j=0 は上のとおり。jj まで選べたとして、(∗∗)(**) より ∫g(j+1)(x1∗,…,xj∗,x) dPj+1(x)≥ε/2j\int g^{(j+1)}(x_1^*,\ldots,x_j^*,x)\,dP_{j+1}(x)\ge\varepsilon/2^{j} である。もし全 xx で g(j+1)(x1∗,…,xj∗,x)<ε/2j+1g^{(j+1)}(x_1^*,\ldots,x_j^*,x)<\varepsilon/2^{j+1} ならば積分は ε/2j+1\varepsilon/2^{j+1} 以下となり矛盾するから、g(j+1)(x1∗,…,xj∗,xj+1∗)≥ε/2j+1g^{(j+1)}(x_1^*,\ldots,x_j^*,x_{j+1}^*)\ge\varepsilon/2^{j+1} となる xj+1∗x_{j+1}^* がある。

こうして得た x∗=(xj∗)jx^*=(x_j^*)_j について、各 jj で 1Bj(x1∗,…,xj∗)=gj(j)(x1∗,…,xj∗)≥g(j)(x1∗,…,xj∗)>0\mathbf{1}_{B_j}(x_1^*,\ldots,x_j^*)=g_j^{(j)}(x_1^*,\ldots,x_j^*)\ge g^{(j)}(x_1^*,\ldots,x_j^*)>0。指示関数だから値は 11、すなわち x∗∈Cjx^*\in C_j。ゆえに x∗∈⋂jCjx^*\in\bigcap_jC_j。これで主張が示された。

(結論) P0P_0 は代数 C\mathcal{C} 上の前測度で有限(P0(X)=1P_0(X)=1)だから、定理 4.2[測度空間と Carathéodory の拡張定理] と 系 4.6[測度空間と Carathéodory の拡張定理] により σ(C)\sigma(\mathcal{C}) 上にただ一つの拡張 PP がある。長方形の条件を満たす測度は、柱集合の値を決めるから P0P_0 の拡張にほかならず、一意である。

例 6.2(無限回のコイン投げ)

Xi={0,1}X_i=\{0,1\}、Pi({1})=pP_i(\{1\})=p、Pi({0})=1−pP_i(\{0\})=1-p(すべての ii)とすると、Ω={0,1}N\Omega=\{0,1\}^{\mathbb{N}} 上に確率測度 P=∏iPiP=\prod_iP_i が存在する。ξi(ω)=ωi\xi_i(\omega)=\omega_i は独立同分布(ベルヌーイ)確率変数列で、任意の有限列 (ϵ1,…,ϵn)(\epsilon_1,\ldots,\epsilon_n) に対し P(ξ1=ϵ1,…,ξn=ϵn)=∏pϵi(1−p)1−ϵiP(\xi_1=\epsilon_1,\ldots,\xi_n=\epsilon_n)=\prod p^{\epsilon_i}(1-p)^{1-\epsilon_i}。確率空間とコルモゴロフの公理 の 例 3.6[確率空間とコルモゴロフの公理] で「存在する」とだけ述べた確率空間は、この定理が与える。同じ構成で、任意の確率分布列 μ1,μ2,…\mu_1,\mu_2,\ldots(たとえば N(0,1)N(0,1))に対し、座標関数が独立で分布 μi\mu_i をもつ確率空間が得られる。独立な標準正規確率変数列の存在は、ガウス過程やブラウン運動の構成の出発点になる。

演習 7.1易

amn≥0a_{mn}\ge0 または ∑m,n∣amn∣<∞\sum_{m,n}|a_{mn}|<\infty のとき ∑m∑namn=∑n∑mamn\sum_m\sum_na_{mn}=\sum_n\sum_ma_{mn} を示せ。また、§1 の amm=1a_{mm}=1、am,m+1=−1a_{m,m+1}=-1 の例ではどの仮定が破れているか。

解答

X=Y=NX=Y=\mathbb{N} に数え上げ測度(σ\sigma-有限)を入れると、∑m,n\sum_{m,n} の累次和は累次積分で、定理 3.3(amn≥0a_{mn}\ge0)と 定理 3.4(∑∣amn∣<∞\sum|a_{mn}|<\infty)がそのまま交換を保証する。§1 の例では ∑m,n∣amn∣=∞\sum_{m,n}|a_{mn}|=\infty(各 mm に ∣1∣|1| と ∣−1∣|-1| が現れる)、かつ負の項があるから、Tonelli も Fubini も適用できない。

演習 7.2標準

σ\sigma-有限な (X,μ)(X,\mu)、(Y,ν)(Y,\nu) と E∈M⊗NE\in\mathcal{M}\otimes\mathcal{N} について、(μ×ν)(E)=0(\mu\times\nu)(E)=0 ならば、μ\mu-ほとんどすべての xx で ν(Ex)=0\nu(E_x)=0 であることを示せ。

解答

定理 3.2 により 0=(μ×ν)(E)=∫ν(Ex) dμ(x)0=(\mu\times\nu)(E)=\int\nu(E_x)\,d\mu(x)。x↦ν(Ex)x\mapsto\nu(E_x) は非負可測で積分が 00 だから、命題 6.4[ルベーグ積分の定義と収束定理] (1) により ν(Ex)=0\nu(E_x)=0 a.e.。

演習 7.3標準

∫01 ⁣ ⁣∫01dx dy1−xy=∑n=1∞1n2\displaystyle\int_0^1\!\!\int_0^1\frac{dx\,dy}{1-xy}=\sum_{n=1}^{\infty}\frac{1}{n^2} を示せ。

解答

(x,y)∈(0,1)2(x,y)\in(0,1)^2 で 0≤xy<10\le xy<1 だから、等比級数 11−xy=∑n≥0(xy)n\dfrac{1}{1-xy}=\sum_{n\ge0}(xy)^n が成り立つ。各項は非負可測関数だから、項別積分(系 5.3[ルベーグ積分の定義と収束定理] (2))と 定理 3.3 により

∫ ⁣ ⁣∫dx dy1−xy=∑n≥0∫01 ⁣ ⁣∫01xnyn dx dy=∑n≥01(n+1)2=∑n≥11n2.\int\!\!\int\frac{dx\,dy}{1-xy}=\sum_{n\ge0}\int_0^1\!\!\int_0^1x^ny^n\,dx\,dy=\sum_{n\ge0}\frac{1}{(n+1)^2}=\sum_{n\ge1}\frac1{n^2}.

(バーゼル問題により、この値は π2/6\pi^2/6 である。)

演習 7.4標準

f,g∈L1(R)f,g\in L^1(\mathbb{R}) とし、f=0f=0 a.e. on (−∞,0)(-\infty,0)、g=0g=0 a.e. on (−∞,0)(-\infty,0) とする。f∗g=0f*g=0 a.e. on (−∞,0)(-\infty,0) であり、x>0x>0 では (f∗g)(x)=∫0xf(x−y)g(y) dy(f*g)(x)=\int_0^xf(x-y)g(y)\,dy となることを示せ。

解答

Nf={z<0∣f(z)≠0}N_f=\{z<0\mid f(z)\ne0\}、Ng={z<0∣g(z)≠0}N_g=\{z<0\mid g(z)\ne0\} は零集合である。固定した xx について、y<0y<0 で g(y)≠0g(y)\ne0 となる yy は NgN_g の元、y>xy>x で f(x−y)≠0f(x-y)\ne0 となる yy は x−Nfx-N_f の元(NfN_f を反転・平行移動した零集合)で、どちらも零集合だから、y∈[0,x]y\in[0,x] の外では f(x−y)g(y)=0f(x-y)g(y)=0 が a.e. yy で成り立つ。したがって x>0x>0 なら (f∗g)(x)=∫0xf(x−y)g(y) dy(f*g)(x)=\int_0^xf(x-y)g(y)\,dy、x≤0x\le0 なら積分域 [0,x][0,x] が空か 1 点だから (f∗g)(x)=0(f*g)(x)=0(1 点の測度は 00)。

  • G. B. Folland, Real Analysis: Modern Techniques and Their Applications, 2nd ed., Wiley, 1999 — Chapter 2 §2.5(直積測度、Fubini–Tonelli)、§8.2(畳み込みと近似単位元)。
  • W. Rudin, Real and Complex Analysis, 3rd ed., McGraw–Hill, 1987 — Chapter 8(積空間上の積分)。
  • P. Billingsley, Probability and Measure, 3rd ed., Wiley, 1995 — 積測度とコルモゴロフの存在定理を扱う節。
  • E. M. Stein and R. Shakarchi, Real Analysis, Princeton University Press, 2005 — Chapter 2(Fubini の定理)、Chapter 3(近似単位元)。
  • 伊藤清三『ルベーグ積分入門』裳華房、1963 — 直積測度とフビニの定理を扱う章。

このテーマの 100 本ノック(100 問)

執筆: Claude Code(Sonnet 5.5)・監査 2 回(Claude Code)・最終 2026-10-12

この記事の誤りを報告する ・運営: 夢現技研合同会社 ・料金 ・利用条件 ・特定商取引法に基づく表記

© 2026 夢現技研合同会社 ・コード例は MIT ライセンスです。