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楕円型正則性と最大値原理:差分商・凸領域の H² 評価・Campanato の方法による Schauder 評価・Allegretto–Piepenbrink

対象読者: 本テーマ第 4 章(弱解・Lax–Milgram)と第 1 章(調和関数)、ソボレフ空間の基礎(弱微分・埋め込み)を学んだ修士課程の人。ヘルダー空間の知識は仮定しません。

前提となる記事:楕円型方程式の弱解と変分法:Lax–Milgram の定理・Gårding 不等式・Dirichlet 原理・直接法、ラプラス方程式と調和関数:平均値の性質・最大値原理・Harnack の不等式・Green 関数、Sobolev 空間:弱微分・埋め込み定理・Rellich のコンパクト性・トレース定理

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楕円型方程式の弱解は、方程式を部分積分した形でしか満たさない「ゆるい」解です。たとえば板の温度分布を決める方程式で、ゆるい意味でしか方程式を満たさない解でも、内部では滑らかに変わると言えるのでしょうか。この記事は、その問いに答える道具として、差分商による L2L^2 の評価と、積分で Hölder 連続性をとらえる Campanato の方法を順に見ます。読み終えると、弱解が 2 回微分できて方程式が各点で成り立つ条件と、その証明の仕組みが分かります。

  • 係数が C1C^1 級なら、Lu=f∈L2Lu=f\in L^2 の弱解 u∈H1u\in H^1 は内部で H2H^2 に入ります(内部 H2H^2 正則性)。証明は、方程式に差分商を施して得られるエネルギー評価と、「差分商が一様に有界なら弱微分が存在する」という補題です。
  • 凸領域では、u=0u=0 を境界値とする関数について ∥D2u∥L2≤∥Δu∥L2\|D^2u\|_{L^2}\le\|\Delta u\|_{L^2} が成り立ちます。部分積分の境界項が境界の曲がり方(凸性)で符号を持つからです(Grisvard の評価の核心)。
  • 関数が Hölder 連続(2 点の値の差が距離の α\alpha 乗で抑えられること)であることは、球の上での平均からのずれ ∫Bρ∣g−gρ∣2\int_{B_\rho}|g-g_\rho|^2 が ρn+2α\rho^{n+2\alpha} で減衰することと同値です(Campanato の定理)。調和関数との比較と反復補題でこの減衰を示すと、Δu=div⁡F\Delta u=\operatorname{div}F、F∈C0,αF\in C^{0,\alpha} なら ∇u∈C0,α\nabla u\in C^{0,\alpha}、したがって Δu=f∈C0,α\Delta u=f\in C^{0,\alpha} なら D2u∈C0,αD^2u\in C^{0,\alpha} です(Schauder 評価)。
  • c≥0c\ge0 の発散形作用素では、境界で u≤0u\le0(u+∈H01u^+\in H^1_0)かつ Lu≤0Lu\le0 の弱解は u≤0u\le0 です(弱最大値原理)。
  • −Δ+V-\Delta+V が正の(優)解 ψ\psi をもてば、二次形式は EE 以上です(Allegretto–Piepenbrink の定理)。基底状態変換 φ=ψg\varphi=\psi g(正の解 ψ\psi で割って、二次形式を非負の項と残りの項に書き直す変換)による恒等式から出ます。Hardy の不等式はその一例です。

前章では、Hilbert 空間の方法で弱解 u∈H01u\in H^1_0 を作りました。しかし弱解は、方程式 Lu=fLu=f を部分積分した形でしか満たしていません。2 階導関数が存在して方程式がほとんど至るところ成り立つか、さらに古典解になるかは、別に示す必要があります。これが正則性の問題です。

正則性は応用の上でも欠かせません。Dirichlet ラプラシアンの固有関数が滑らかであること、自己共役作用素の定義域が H2H^2 と一致すること(第 6 章や Schrödinger 作用素の理論で使う)、非線形方程式で弱解から古典解に戻ることは、すべてこの章の評価に依存します。

正則性の理論には 2 つの系統があります。

  • L2L^2 理論(第 3・4 節): エネルギー評価に差分商を組み合わせ、f∈Hkf\in H^k なら u∈Hk+2u\in H^{k+2} を示します。Hilbert 空間の方法と相性がよい。
  • Hölder 理論(第 5 節): f∈Ck,αf\in C^{k,\alpha} なら u∈Ck+2,αu\in C^{k+2,\alpha} を示します(Schauder 評価)。f∈C0f\in C^0 では u∈C2u\in C^2 とは限らないので、Hölder 空間が「ちょうど 2 階分」の得をする正しい尺度です。Campanato の方法は、Hölder 連続性を積分の言葉で言い換えることで、L2L^2 のエネルギー評価だけから Hölder 評価を引き出します。

以下 Ω⊂Rn\Omega\subset\mathbb{R}^n は開集合、関数は実数値です。V⋐WV\Subset W は Vˉ\bar V がコンパクトで WW に含まれることを表します。eke_k を第 kk 単位ベクトル、h≠0h\ne0 について差分商を

Dkhu(x)=u(x+hek)−u(x)hD_k^hu(x)=\frac{u(x+he_k)-u(x)}h

と書きます(dist⁡(x,∂Ω)>∣h∣\operatorname{dist}(x,\partial\Omega)\gt|h| で定義される)。vh(x)=v(x+hek)v^h(x)=v(x+he_k) とおくと、積の差分商は Dkh(vw)=vhDkhw+(Dkhv) wD_k^h(vw)=v^hD_k^hw+(D_k^hv)\,w で、平行移動の不変性から、片方の台がコンパクトなら差分の部分積分 ∫v Dkhw dx=−∫(Dk−hv) w dx\int v\,D_k^hw\,dx=-\int(D_k^{-h}v)\,w\,dx が成り立ちます。

補題 2.1(局所的な軟化)✓

u∈H1(Ω)u\in H^1(\Omega)、W⋐ΩW\Subset\Omega とする。ε<dist⁡(W,∂Ω)\varepsilon\lt\operatorname{dist}(W,\partial\Omega) なら WW 上で ∂k(ρε∗u)=ρε∗∂ku\partial_k(\rho_\varepsilon*u)=\rho_\varepsilon*\partial_ku で、ε→0\varepsilon\to0 のとき ρε∗u→u\rho_\varepsilon*u\to u、∇(ρε∗u)→∇u\nabla(\rho_\varepsilon*u)\to\nabla u が L2(W)L^2(W) で成り立つ。特に、台がコンパクトな u∈H1(Ω)u\in H^1(\Omega) は H01(Ω)H^1_0(\Omega) に属する。

証明(補題 2.1)

x∈Wx\in W なら y↦ρε(x−y)y\mapsto\rho_\varepsilon(x-y) は Cc∞(Ω)C_c^\infty(\Omega) に属するので、弱微分の定義(定義 2.1[Sobolev 空間])から

∂k(ρε∗u)(x)=∫∂xkρε(x−y) u(y) dy=−∫∂yk[ρε(x−y)]u(y) dy=∫ρε(x−y) ∂ku(y) dy\partial_k(\rho_\varepsilon*u)(x)=\int\partial_{x_k}\rho_\varepsilon(x-y)\,u(y)\,dy=-\int\partial_{y_k}\bigl[\rho_\varepsilon(x-y)\bigr]u(y)\,dy=\int\rho_\varepsilon(x-y)\,\partial_ku(y)\,dy

です。uu、∂ku\partial_ku を Ω\Omega の外で 00 とおいた L2(Rn)L^2(\mathbb{R}^n) の関数に 補題 2.2[Schwartz 空間と緩増加超関数] の 1 を使えば収束が出ます。台が K⋐ΩK\Subset\Omega なら、ε\varepsilon が小さいとき ρε∗u∈Cc∞(Ω)\rho_\varepsilon*u\in C_c^\infty(\Omega) で、WW を KK の近傍にとれば H1(Ω)H^1(\Omega) で uu に収束します。

補題 2.2(差分商と弱微分)✓

  1. u∈H1(Ω)u\in H^1(\Omega)、V⋐ΩV\Subset\Omega、0<∣h∣<dist⁡(V,∂Ω)0\lt|h|\lt\operatorname{dist}(V,\partial\Omega) なら ∥Dkhu∥L2(V)≤∥∂ku∥L2(Ω)\|D_k^hu\|_{L^2(V)}\le\|\partial_ku\|_{L^2(\Omega)}。
  2. u∈L2(Ω)u\in L^2(\Omega)、V⋐ΩV\Subset\Omega とし、ある CC と δ>0\delta\gt0 について、0<∣h∣<δ0\lt|h|\lt\delta で ∥Dkhu∥L2(V)≤C\|D_k^hu\|_{L^2(V)}\le C とする。このとき VV 上で弱微分 ∂ku∈L2(V)\partial_ku\in L^2(V) が存在し、∥∂ku∥L2(V)≤C\|\partial_ku\|_{L^2(V)}\le C。
証明(補題 2.2)
  1. まず uu が VV の ∣h∣|h| 近傍で C1C^1 なら、Dkhu(x)=∫01∂ku(x+thek) dtD_k^hu(x)=\int_0^1\partial_ku(x+the_k)\,dt なので、Cauchy–Schwarz の不等式と Fubini の定理から ∫V∣Dkhu∣2≤∫01∫V∣∂ku(x+thek)∣2dx dt≤∥∂ku∥L2(Ω)2\int_V|D_k^hu|^2\le\int_0^1\int_V|\partial_ku(x+the_k)|^2dx\,dt\le\|\partial_ku\|_{L^2(\Omega)}^2 です。一般の uu は、補題 2.1 で ρε∗u\rho_\varepsilon*u に置き換えて ε→0\varepsilon\to0 とします。

  2. hj→0h_j\to0 を ∥Dkhju∥L2(V)≤C\|D_k^{h_j}u\|_{L^2(V)}\le C となるようにとると、定理 5.5[Hilbert 空間の基礎] により部分列で Dkhju⇀wD_k^{h_j}u\rightharpoonup w(L2(V)L^2(V) で弱収束、∥w∥≤C\|w\|\le C)です。φ∈Cc∞(V)\varphi\in C_c^\infty(V) について、差分の部分積分で ∫u Dk−hjφ=−∫(Dkhju)φ\int u\,D_k^{-h_j}\varphi=-\int(D_k^{h_j}u)\varphi で、Dk−hjφ→∂kφD_k^{-h_j}\varphi\to\partial_k\varphi は一様収束(台は一定のコンパクト集合)なので、極限で ∫u ∂kφ=−∫wφ\int u\,\partial_k\varphi=-\int w\varphi です。よって w=∂kuw=\partial_ku です。

前章と同じく Lu=−∑∂j(aij∂iu)+∑bi∂iu+cuLu=-\sum\partial_j(a^{ij}\partial_iu)+\sum b^i\partial_iu+cu、BB をその双線形形式とし、LL は一様楕円型(定数 θ\theta)とします。

定理 3.1(内部 H² 正則性)✓

aij∈C1(Ωˉ)a^{ij}\in C^1(\bar\Omega)、bi,c∈L∞(Ω)b^i,c\in L^\infty(\Omega)、f∈L2(Ω)f\in L^2(\Omega) とし、u∈H1(Ω)u\in H^1(\Omega) がすべての v∈H01(Ω)v\in H^1_0(\Omega) で B[u,v]=⟨f,v⟩B[u,v]=\langle f,v\rangle を満たすとする(uu の境界値は問わない)。このとき V⋐ΩV\Subset\Omega について u∈H2(V)u\in H^2(V) で、V,ΩV,\Omega と係数だけで決まる CC について

∥u∥H2(V)≤C(∥f∥L2(Ω)+∥u∥H1(Ω)).\|u\|_{H^2(V)}\le C\bigl(\|f\|_{L^2(\Omega)}+\|u\|_{H^1(\Omega)}\bigr).

さらに Lu=fLu=f が VV 上ほとんど至るところ成り立つ。

証明の方針は次のとおりです。弱解はまだ 2 階微分をもつか分からないので、微分の代わりに差分商を方程式に施し、差分商が hh によらず一様に有界であることを示します。すると前節の補題の 2 により弱微分が存在します。試験関数に切り落とし関数 ζ2\zeta^2 を掛けるのは、台を WW の内側に収めて、部分積分で領域の境界の項が出ないようにするためです。

証明(定理 3.1)

V⋐W⋐ΩV\Subset W\Subset\Omega をとり、ζ∈Cc∞(W)\zeta\in C_c^\infty(W)、0≤ζ≤10\le\zeta\le1、VV 上 ζ=1\zeta=1 とします(補題 2.3[Schwartz 空間と緩増加超関数])。1 階と 0 階の項を右辺に移し、f~=f−∑bi∂iu−cu∈L2\tilde f=f-\sum b^i\partial_iu-cu\in L^2 とおくと、∑i,j∫aij∂iu ∂jv=∫f~v\sum_{i,j}\int a^{ij}\partial_iu\,\partial_jv=\int\tilde fv(v∈H01v\in H^1_0)です。

∣h∣|h| を小さくとり、v=−Dk−h(ζ2Dkhu)v=-D_k^{-h}(\zeta^2D_k^hu) とおきます。ζ2Dkhu\zeta^2D_k^hu は台がコンパクトな H1H^1 関数なので、v∈H01(Ω)v\in H^1_0(\Omega) です(補題 2.1)。

左辺。 差分の部分積分と積の差分商の公式から

∑∫aij∂iu ∂jv=∑∫Dkh(aij∂iu) ∂j(ζ2Dkhu)=A1+A2,\sum\int a^{ij}\partial_iu\,\partial_jv=\sum\int D_k^h(a^{ij}\partial_iu)\,\partial_j(\zeta^2D_k^hu)=A_1+A_2,A1=∑∫ζ2aij,h Dkh∂iu Dkh∂ju,A2=∑∫[(Dkhaij)∂iu ζ2Dkh∂ju+Dkh(aij∂iu) 2ζ∂jζ Dkhu]A_1=\sum\int\zeta^2a^{ij,h}\,D_k^h\partial_iu\,D_k^h\partial_ju,\qquad A_2=\sum\int\Bigl[(D_k^ha^{ij})\partial_iu\,\zeta^2D_k^h\partial_ju+D_k^h(a^{ij}\partial_iu)\,2\zeta\partial_j\zeta\,D_k^hu\Bigr]

です(aij,h=aij(⋅+hek)a^{ij,h}=a^{ij}(\cdot+he_k))。楕円性から A1≥θ∫ζ2∣Dkh∇u∣2A_1\ge\theta\int\zeta^2|D_k^h\nabla u|^2 です。∣Dkhaij∣≤∥∇aij∥∞|D_k^ha^{ij}|\le\|\nabla a^{ij}\|_\infty と 補題 2.2 の 1(∫W∣Dkhu∣2≤∥∇u∥2\int_W|D_k^hu|^2\le\|\nabla u\|^2)を使い、ab≤εa2+14εb2ab\le\varepsilon a^2+\frac1{4\varepsilon}b^2 を a=ζ∣Dkh∇u∣a=\zeta|D_k^h\nabla u| に対して使うと、∣A2∣≤θ2∫ζ2∣Dkh∇u∣2+C∥u∥H1(Ω)2|A_2|\le\frac\theta2\int\zeta^2|D_k^h\nabla u|^2+C\|u\|_{H^1(\Omega)}^2 です。

右辺。 補題 2.2 の 1 を ζ2Dkhu\zeta^2D_k^hu に使うと ∥v∥≤∥∂k(ζ2Dkhu)∥≤C(∥ζDkh∇u∥+∥u∥H1)\|v\|\le\|\partial_k(\zeta^2D_k^hu)\|\le C\bigl(\|\zeta D_k^h\nabla u\|+\|u\|_{H^1}\bigr) なので、

∣∫f~v∣≤θ4∫ζ2∣Dkh∇u∣2+C(∥f∥2+∥u∥H1(Ω)2)\Bigl|\int\tilde fv\Bigr|\le\frac\theta4\int\zeta^2|D_k^h\nabla u|^2+C\bigl(\|f\|^2+\|u\|_{H^1(\Omega)}^2\bigr)

です(∥f~∥≤∥f∥+C∥u∥H1\|\tilde f\|\le\|f\|+C\|u\|_{H^1})。

結論。 合わせて ∫V∣Dkh∇u∣2≤∫ζ2∣Dkh∇u∣2≤C(∥f∥2+∥u∥H1(Ω)2)\int_V|D_k^h\nabla u|^2\le\int\zeta^2|D_k^h\nabla u|^2\le C(\|f\|^2+\|u\|_{H^1(\Omega)}^2) が、小さなすべての hh と kk で成り立ちます。補題 2.2 の 2 を ∂iu\partial_iu に使えば ∂k∂iu∈L2(V)\partial_k\partial_iu\in L^2(V) と評価が出ます。最後に、v∈Cc∞(V)v\in C_c^\infty(V) について弱形式を部分積分し直す(aij∂iu∈H1(V)a^{ij}\partial_iu\in H^1(V) なので積の微分が使える)と ∫(Lu−f)v=0\int(Lu-f)v=0 で、補題 2.2[Schwartz 空間と緩増加超関数] の 3 から Lu=fLu=f a.e. です。

同じ議論を、方程式を xkx_k で微分したもの(∂ku\partial_ku の満たす方程式)に繰り返すと、aij,bi,c∈Cm+1a^{ij},b^i,c\in C^{m+1}、f∈Hmf\in H^m なら u∈Hlocm+2u\in H^{m+2}_{\mathrm{loc}} が帰納的に出ます。係数と ff が C∞C^\infty なら、Sobolev 埋め込み(定理 4.1[Sobolev 空間])と合わせて u∈C∞(Ω)u\in C^\infty(\Omega) です。とくに Dirichlet ラプラシアンの固有関数は Ω\Omega の内部で C∞C^\infty です。

境界まで含めた H2H^2 正則性には境界の滑らかさが要ります。境界を局所的に平らにして接線方向にだけ差分商を使い、法線方向の 2 階導関数は方程式から求めるのが標準的な方法です(Evans 6.3.2 節)。この記事では証明しません。次節では、凸領域に特有の別の機構を見ます。

x′p = 0ν = −e_nΩx_n = ψ(x′)(凸)
凸領域の境界の点 p での座標。境界は凸関数 x_n = ψ(x′) のグラフで、領域はその上側にある。D²ψ(0) のトレースが境界項の符号を決める

定理 4.1(凸領域の H² 評価(Grisvard))✓

Ω\Omega を滑らかな境界をもつ有界な凸領域とする。u∈C3(Ωˉ)u\in C^3(\bar\Omega) が ∂Ω\partial\Omega 上で u=0u=0 を満たすなら

∫Ω∣D2u∣2dx≤∫Ω(Δu)2dx,∣D2u∣2=∑i,j(∂i∂ju)2.\int_\Omega|D^2u|^2dx\le\int_\Omega(\Delta u)^2dx,\qquad|D^2u|^2=\sum_{i,j}(\partial_i\partial_ju)^2 .

証明の方針は、(Δu)2−∣D2u∣2(\Delta u)^2-|D^2u|^2 をあるベクトル場の発散として書き、発散定理で境界の積分に直して、その符号を調べることです。符号を決めるのが領域の凸性で、境界の曲がり方が Δu\Delta u と D2uD^2u の差になって現れます。

証明(定理 4.1)

恒等式。 ui=∂iuu_i=\partial_iu と書き、ベクトル場 Yi=ui Δu−∑juj ∂juiY_i=u_i\,\Delta u-\sum_ju_j\,\partial_ju_i を考えます。u∈C3u\in C^3 なので Y∈C1(Ωˉ)Y\in C^1(\bar\Omega) で、3 階導関数の項が打ち消し合って

div⁡Y=∑i,j(∂iui ∂juj−∂iuj ∂jui)=(Δu)2−∣D2u∣2\operatorname{div}Y=\sum_{i,j}\bigl(\partial_iu_i\,\partial_ju_j-\partial_iu_j\,\partial_ju_i\bigr)=(\Delta u)^2-|D^2u|^2

です(∂iuj=∂jui\partial_iu_j=\partial_ju_i)。発散定理(補題 2.1[ラプラス方程式と調和関数])から

∫Ω(Δu)2−∫Ω∣D2u∣2=∫∂Ω(∂νu Δu−ν⋅D2u ∇u)dS.\int_\Omega(\Delta u)^2-\int_\Omega|D^2u|^2=\int_{\partial\Omega}\Bigl(\partial_\nu u\,\Delta u-\nu\cdot D^2u\,\nabla u\Bigr)dS .

境界項の計算。 ∂Ω\partial\Omega 上で u=0u=0 なので ∇u\nabla u は法線方向を向き、∇u=(∂νu)ν\nabla u=(\partial_\nu u)\nu です。よって被積分関数は ∂νu (Δu−∂ν2u)\partial_\nu u\,\bigl(\Delta u-\partial_\nu^2u\bigr)(∂ν2u=ν⋅D2u ν\partial_\nu^2u=\nu\cdot D^2u\,\nu)です。境界の点 pp を固定し、回転と平行移動で p=0p=0、ν(p)=−en\nu(p)=-e_n とし、pp の近くで Ω={xn>ψ(x′)}\Omega=\{x_n\gt\psi(x')\}(ψ(0)=0\psi(0)=0、∇ψ(0)=0\nabla\psi(0)=0)と表します。Ω\Omega が凸なので ψ\psi は凸関数で、D2ψ(0)D^2\psi(0) は半正定値です。u(x′,ψ(x′))=0u(x',\psi(x'))=0 を xαx_\alpha(α<n\alpha\lt n)で 2 回微分して x′=0x'=0 を代入すると

∂α2u(0)+∂nu(0) ∂α2ψ(0)=0\partial_\alpha^2u(0)+\partial_nu(0)\,\partial_\alpha^2\psi(0)=0

です(∇ψ(0)=0\nabla\psi(0)=0 により、1 階微分を含む項は消える)。α\alpha について足すと Δu−∂n2u=−∂nu tr⁡D2ψ(0)\Delta u-\partial_n^2u=-\partial_nu\,\operatorname{tr}D^2\psi(0) で、∂νu=−∂nu\partial_\nu u=-\partial_nu、∂ν2u=∂n2u\partial_\nu^2u=\partial_n^2u なので、被積分関数は pp で

∂νu(Δu−∂ν2u)=(∂νu)2tr⁡D2ψ(0)≥0\partial_\nu u\bigl(\Delta u-\partial_\nu^2u\bigr)=(\partial_\nu u)^2\operatorname{tr}D^2\psi(0)\ge0

です。Δu\Delta u、∂νu\partial_\nu u、ν⋅D2u ∇u\nu\cdot D^2u\,\nabla u は回転で不変なので、この計算は元の座標でも正しく、境界項は 00 以上です。

tr⁡D2ψ(0)\operatorname{tr}D^2\psi(0) は pp での平均曲率の n−1n-1 倍です。境界項は「境界が内側に曲がっているほど D2uD^2u を Δu\Delta u より小さくする」ことを言っています。凸でない領域(たとえば内角が π\pi を超える角をもつ多角形)では、−Δu=f∈L2-\Delta u=f\in L^2 の解が H2H^2 に入らないことがあります。

注意 4.2(一般の凸領域への拡張(主張))

Grisvard の定理は、境界の滑らかさを仮定しない形で述べられます。有界な凸領域 Ω\Omega と f∈L2(Ω)f\in L^2(\Omega) について、−Δu=f-\Delta u=f の弱解 u∈H01(Ω)u\in H^1_0(\Omega) は H2(Ω)H^2(\Omega) に属し、∥D2u∥L2≤∥f∥L2\|D^2u\|_{L^2}\le\|f\|_{L^2} を満たす。 証明は、Ω\Omega を内側から滑らかな凸領域 Ωk\Omega_k で近似し、各 Ωk\Omega_k で ff を滑らかにしたものについて境界までの正則性(uk∈C3(Ωˉk)u_k\in C^3(\bar\Omega_k)、滑らかな領域での大域正則性の定理)を使って 定理 4.1 を適用し、一様な H2H^2 評価から弱極限をとるものです。この記事は滑らかな領域での大域正則性を証明していないので、ここでは主張として述べます(P. Grisvard, Elliptic Problems in Nonsmooth Domains, Theorem 3.2.1.2)。

5. Campanato の方法による Schauder 評価

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5.1. Hölder 連続性の積分による特徴づけ

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定義 5.1(Hölder 空間)↗

U⊂RnU\subset\mathbb{R}^n を開集合、0<α≤10\lt\alpha\le1、k≥0k\ge0 を整数とする。UU 上の関数 gg の Hölder 半ノルムを

[g]α;U=sup⁡x≠y∈U∣g(x)−g(y)∣∣x−y∣α[g]_{\alpha;U}=\sup_{x\ne y\in U}\frac{|g(x)-g(y)|}{|x-y|^\alpha}

と置く。g∈Ck(U)g\in C^k(U) で、多重指数 ∣β∣≤k|\beta|\le k のすべての偏導関数 ∂βg\partial^\beta g が UU 上有界かつ一様連続(したがって Uˉ\bar U へ連続に延びる)であり、∣β∣=k|\beta|=k について [∂βg]α;U<∞[\partial^\beta g]_{\alpha;U}\lt\infty となるもの全体を Ck,α(Uˉ)C^{k,\alpha}(\bar U) と書き、Hölder 空間という。ノルムは

∥g∥Ck,α(Uˉ)=∑∣β∣≤ksup⁡U∣∂βg∣+∑∣β∣=k[∂βg]α;U\|g\|_{C^{k,\alpha}(\bar U)}=\sum_{|\beta|\le k}\sup_U|\partial^\beta g|+\sum_{|\beta|=k}[\partial^\beta g]_{\alpha;U}

とする。α=1\alpha=1 の C0,1(Uˉ)C^{0,1}(\bar U) は有界な Lipschitz 関数の空間である。UU の各点がある開球 BB(Bˉ⊂U\bar B\subset U)を近傍にもち、g∣B∈Ck,α(Bˉ)g|_B\in C^{k,\alpha}(\bar B) となるとき、g∈Ck,α(U)g\in C^{k,\alpha}(U)(局所 Hölder 空間)と書く。

Ck,αC^{k,\alpha} は CkC^k と Ck+1C^{k+1} の間を指数 α\alpha で細かく刻む尺度です。f∈Ck,αf\in C^{k,\alpha} から u∈Ck+2,αu\in C^{k+2,\alpha} を導くのが、この節の Schauder 評価の考え方です。

Hölder 半ノルム [g]α;U[g]_{\alpha;U} は 定義 5.1 のとおりです。gx,ρ=1ωnρn∫B(x,ρ)gg_{x,\rho}=\frac1{\omega_n\rho^n}\int_{B(x,\rho)}g を球平均とします。値がベクトルの場合は成分ごとに考えます。次の事実を何度も使います: 定数 cc のうち ∫B∣g−c∣2\int_{B}|g-c|^2 を最小にするのは c=gBc=g_B(球 BB 上の平均)です(cc についての 2 次式の平方完成)。特に ∫B(x,ρ)∣g−gx,ρ∣2\int_{B(x,\rho)}|g-g_{x,\rho}|^2 は ρ\rho について単調増加です。

定理 5.2(Campanato の定理)✓

0<α≤10\lt\alpha\le1、R>0R\gt0、g∈L2(B(x0,2R))g\in L^2(B(x_0,2R)) とし、ある MM について

∫B(x,ρ)∣g−gx,ρ∣2dy≤M2ρn+2α(x∈B(x0,R), 0<ρ≤R)\int_{B(x,\rho)}|g-g_{x,\rho}|^2dy\le M^2\rho^{n+2\alpha}\qquad(x\in B(x_0,R),\ 0\lt\rho\le R)

が成り立つとする。このとき gg は B(x0,R)B(x_0,R) 上で連続な代表元をもち、[g]α;B(x0,R)≤C(n,α) M[g]_{\alpha;B(x_0,R)}\le C(n,\alpha)\,M である。

この定理のねらいは、積分の評価から点ごとの評価を取り戻すことです。Schauder 評価で実際に手に入るのは球の上の積分の評価ですが、示したいのは Hölder 連続性(各点の値の差の評価)です。証明は、半径を半分ずつ縮めた球の平均の差を足し合わせて、平均が各点で収束することを示し、その極限の差を評価する流れです。

証明(定理 5.2)

平均の極限。 x∈B(x0,R)x\in B(x_0,R)、ρ/2≤r≤ρ≤R\rho/2\le r\le\rho\le R なら、Cauchy–Schwarz の不等式で

∣gx,r−gx,ρ∣2≤1ωnrn∫B(x,r)∣g−gx,ρ∣2≤2nωnρnM2ρn+2α|g_{x,r}-g_{x,\rho}|^2\le\frac1{\omega_nr^n}\int_{B(x,r)}|g-g_{x,\rho}|^2\le\frac{2^n}{\omega_n\rho^n}M^2\rho^{n+2\alpha}

なので ∣gx,r−gx,ρ∣≤c1Mρα|g_{x,r}-g_{x,\rho}|\le c_1M\rho^\alpha(c1=(2n/ωn)1/2c_1=(2^n/\omega_n)^{1/2})です。ρj=2−jρ\rho_j=2^{-j}\rho について足し合わせると、r≤ρr\le\rho のとき ∣gx,r−gx,ρ∣≤c1Mρα∑j≥02−jα=c2Mρα|g_{x,r}-g_{x,\rho}|\le c_1M\rho^\alpha\sum_{j\ge0}2^{-j\alpha}=c_2M\rho^\alpha です。(ρj+1<r≤ρj\rho_{j+1}\lt r\le\rho_j となる jj をとり、gx,rg_{x,r} と gx,ρjg_{x,\rho_j}、gx,ρig_{x,\rho_i} と gx,ρi+1g_{x,\rho_{i+1}} の差をそれぞれ評価する。)これを ρ=max⁡(r,r′)\rho=\max(r,r') に使えば ∣gx,r−gx,r′∣≤2c2Mmax⁡(r,r′)α|g_{x,r}-g_{x,r'}|\le2c_2M\max(r,r')^\alpha なので、極限 g~(x)=lim⁡r→0gx,r\tilde g(x)=\lim_{r\to0}g_{x,r} が存在し、∣g~(x)−gx,ρ∣≤c2Mρα|\tilde g(x)-g_{x,\rho}|\le c_2M\rho^\alpha です。

代表元であること。 上の評価から g⋅,r→g~g_{\cdot,r}\to\tilde g は B(x0,R)B(x_0,R) 上一様です。一方 g⋅,r=χr∗gg_{\cdot,r}=\chi_r*g(χr=1B(0,r)/(ωnrn)\chi_r=\mathbf 1_{B(0,r)}/(\omega_nr^n))で、補題 2.2[Schwartz 空間と緩増加超関数] の 1 の証明は ρε\rho_\varepsilon を非負で積分 11、台が Bˉ(0,r)\bar B(0,r) の χr\chi_r に替えてもそのまま通るので、χr∗g→g\chi_r*g\to g は L2(B(x0,R))L^2(B(x_0,R)) で成り立ちます。よって g~=g\tilde g=g a.e. です。

Hölder 評価。 x,y∈B(x0,R)x,y\in B(x_0,R)、ρ=∣x−y∣≤R/2\rho=|x-y|\le R/2 とします。B(x,ρ)⊂B(y,2ρ)B(x,\rho)\subset B(y,2\rho) なので

∣gx,ρ−gy,2ρ∣2≤1ωnρn∫B(y,2ρ)∣g−gy,2ρ∣2≤2n+2αωnM2ρ2α|g_{x,\rho}-g_{y,2\rho}|^2\le\frac1{\omega_n\rho^n}\int_{B(y,2\rho)}|g-g_{y,2\rho}|^2\le\frac{2^{n+2\alpha}}{\omega_n}M^2\rho^{2\alpha}

で、∣g~(x)−g~(y)∣≤∣g~(x)−gx,ρ∣+∣gx,ρ−gy,2ρ∣+∣gy,2ρ−g~(y)∣≤c3Mρα|\tilde g(x)-\tilde g(y)|\le|\tilde g(x)-g_{x,\rho}|+|g_{x,\rho}-g_{y,2\rho}|+|g_{y,2\rho}-\tilde g(y)|\le c_3M\rho^\alpha です。∣x−y∣>R/2|x-y|\gt R/2 なら、線分 [x,y]⊂B(x0,R)[x,y]\subset B(x_0,R) を長さ R/2R/2 以下の 4 つ以下の区間に分けて足せば、4c3M∣x−y∣α4c_3M|x-y|^\alpha 以下です。

逆に [g]α≤M[g]_{\alpha}\le M なら ∫B(x,ρ)∣g−gx,ρ∣2≤∫B(x,ρ)∣g−g(x)∣2≤ωnM2ρn+2α\int_{B(x,\rho)}|g-g_{x,\rho}|^2\le\int_{B(x,\rho)}|g-g(x)|^2\le\omega_nM^2\rho^{n+2\alpha} なので、この条件は Hölder 連続性と同値です。積分の条件は、エネルギー評価と直接結びつくのが利点です。

補題 5.3(Weyl の補題)✓

v∈H1(B)v\in H^1(B)(BB は球)がすべての φ∈Cc∞(B)\varphi\in C_c^\infty(B) で ∫B∇v⋅∇φ=0\int_B\nabla v\cdot\nabla\varphi=0 を満たすなら、vv は BB 上の調和関数(に a.e. で等しい)である。

証明(補題 5.3)

vε=ρε∗vv_\varepsilon=\rho_\varepsilon*v は Bε={x∈B∣dist⁡(x,∂B)>ε}B_\varepsilon=\{x\in B\mid\operatorname{dist}(x,\partial B)\gt\varepsilon\} で C∞C^\infty で、補題 2.1 の計算と同様に Δvε(x)=−∫∇y[ρε(x−y)]⋅∇v(y) dy=0\Delta v_\varepsilon(x)=-\int\nabla_y\bigl[\rho_\varepsilon(x-y)\bigr]\cdot\nabla v(y)\,dy=0 です(ρε(x−⋅)∈Cc∞(B)\rho_\varepsilon(x-\cdot)\in C_c^\infty(B))。K⋐BK\Subset B と r<dist⁡(K,∂B)/2r\lt\operatorname{dist}(K,\partial B)/2 をとると、ε,δ<r\varepsilon,\delta\lt r で vε−vδv_\varepsilon-v_\delta は KK の rr 近傍で調和なので、命題 3.4[ラプラス方程式と調和関数] の第 1 式と Cauchy–Schwarz の不等式から sup⁡K∣vε−vδ∣≤C∥vε−vδ∥L2(B)→0\sup_K|v_\varepsilon-v_\delta|\le C\|v_\varepsilon-v_\delta\|_{L^2(B)}\to0 です。よって vεv_\varepsilon は KK 上一様に連続関数 vˉ\bar v に収束し、L2L^2 の極限 vv と a.e. で一致します。vˉ\bar v は平均値の性質をもつ関数の一様極限なので平均値の性質をもち、定理 3.3[ラプラス方程式と調和関数] により調和です。

補題 5.4(調和関数の勾配の減衰)✓

vv が B(x0,R)B(x_0,R) で調和で ∇v∈L2(B(x0,R))\nabla v\in L^2(B(x_0,R)) なら、0<ρ≤R0\lt\rho\le R について

∫B(x0,ρ)∣∇v−(∇v)x0,ρ∣2≤C(n)(ρR)n+2∫B(x0,R)∣∇v−(∇v)x0,R∣2.\int_{B(x_0,\rho)}|\nabla v-(\nabla v)_{x_0,\rho}|^2\le C(n)\Bigl(\frac\rho R\Bigr)^{n+2}\int_{B(x_0,R)}|\nabla v-(\nabla v)_{x_0,R}|^2 .
証明(補題 5.4)

ρ≥R/4\rho\ge R/4 なら、球平均の最小性と積分範囲の包含から C=4n+2C=4^{n+2} で成り立ちます。ρ<R/4\rho\lt R/4 とし、h=∂kv−ch=\partial_kv-c(c=(∂kv)x0,Rc=(\partial_kv)_{x_0,R})とおくと hh は調和です。z∈B(x0,R/2)z\in B(x_0,R/2) なら 命題 3.4[ラプラス方程式と調和関数] と Cauchy–Schwarz の不等式で ∣h(z)∣≤(ωn(R/2)n)−1/2∥h∥L2(B(x0,R))|h(z)|\le(\omega_n(R/2)^n)^{-1/2}\|h\|_{L^2(B(x_0,R))}、x∈B(x0,R/4)x\in B(x_0,R/4) なら同じ命題の第 2 式(半径 R/4R/4)で ∣∇h(x)∣≤4n3/2Rsup⁡B(x0,R/2)∣h∣|\nabla h(x)|\le\frac{4n^{3/2}}R\sup_{B(x_0,R/2)}|h| です。合わせて sup⁡B(x0,R/4)∣∇h∣2≤CR−n−2∥h∥L2(B(x0,R))2\sup_{B(x_0,R/4)}|\nabla h|^2\le CR^{-n-2}\|h\|_{L^2(B(x_0,R))}^2 です。x∈B(x0,ρ)x\in B(x_0,\rho) では ∣h(x)−h(x0)∣≤ρsup⁡∣∇h∣|h(x)-h(x_0)|\le\rho\sup|\nabla h| なので

∫B(x0,ρ)∣∂kv−(∂kv)x0,ρ∣2≤∫B(x0,ρ)∣h−h(x0)∣2≤ωnρn+2sup⁡B(x0,R/4)∣∇h∣2≤C(ρR)n+2∫B(x0,R)∣h∣2\int_{B(x_0,\rho)}|\partial_kv-(\partial_kv)_{x_0,\rho}|^2\le\int_{B(x_0,\rho)}|h-h(x_0)|^2\le\omega_n\rho^{n+2}\sup_{B(x_0,R/4)}|\nabla h|^2\le C\Bigl(\frac\rho R\Bigr)^{n+2}\int_{B(x_0,R)}|h|^2

です。kk について足せば主張です。

補題 5.5(反復補題)✓

ϕ\phi を (0,R0](0,R_0] 上の非負の単調増加関数とし、定数 A≥1A\ge1、B≥0B\ge0、0<b<a0\lt b\lt a について

ϕ(ρ)≤A(ρR)aϕ(R)+BRb(0<ρ≤R≤R0)\phi(\rho)\le A\Bigl(\frac\rho R\Bigr)^a\phi(R)+BR^b\qquad(0\lt\rho\le R\le R_0)

が成り立つとする。このとき C=C(A,a,b)C=C(A,a,b) があって、ϕ(ρ)≤C[(ρ/R)bϕ(R)+Bρb]\phi(\rho)\le C\bigl[(\rho/R)^b\phi(R)+B\rho^b\bigr](0<ρ≤R≤R00\lt\rho\le R\le R_0)。

この補題は、Schauder 評価の証明の最後の段で使います。そこで得られる不等式は、半径 RR から ρ\rho へ縮めるたびに減衰が (ρ/R)a(\rho/R)^a だけ効き、誤差が RbR^b だけ加わる形です。補題はこれを繰り返して、小さな半径でも ρb\rho^b の減衰(Campanato の条件)にまとめ直します。証明は、一定の比 τ\tau ずつ半径を縮めて不等式を使い続けるものです。

証明(補題 5.5)

c=(a+b)/2c=(a+b)/2 とし、τ∈(0,1)\tau\in(0,1) を Aτa≤τcA\tau^a\le\tau^c となるようにとります(τa−c≤1/A\tau^{a-c}\le1/A)。仮定を ρ=τR\rho=\tau R に使うと ϕ(τR)≤τcϕ(R)+BRb\phi(\tau R)\le\tau^c\phi(R)+BR^b で、これを R,τR,τ2R,…R,\tau R,\tau^2R,\ldots に繰り返すと

ϕ(τkR)≤τkcϕ(R)+BRb∑j=0k−1τc(k−1−j)τjb≤τkbϕ(R)+BRbτ(k−1)b1−τc−b\phi(\tau^kR)\le\tau^{kc}\phi(R)+BR^b\sum_{j=0}^{k-1}\tau^{c(k-1-j)}\tau^{jb}\le\tau^{kb}\phi(R)+\frac{BR^b\tau^{(k-1)b}}{1-\tau^{c-b}}

です。τk+1R<ρ≤τkR\tau^{k+1}R\lt\rho\le\tau^kR なら、単調性と τkb≤τ−b(ρ/R)b\tau^{kb}\le\tau^{-b}(\rho/R)^b から ϕ(ρ)≤ϕ(τkR)≤τ−b(ρ/R)bϕ(R)+τ−2b1−τc−bBρb\phi(\rho)\le\phi(\tau^kR)\le\tau^{-b}(\rho/R)^b\phi(R)+\frac{\tau^{-2b}}{1-\tau^{c-b}}B\rho^b です。

定理 5.6(Schauder 評価(Campanato の方法))✓

0<α<10\lt\alpha\lt1、B1=B(0,1)B_1=B(0,1) とし、F∈C0,α(Bˉ1;Rn)F\in C^{0,\alpha}(\bar B_1;\mathbb{R}^n)、u∈H1(B1)u\in H^1(B_1) がすべての φ∈Cc∞(B1)\varphi\in C_c^\infty(B_1) で

∫B1∇u⋅∇φ dx=∫B1F⋅∇φ dx\int_{B_1}\nabla u\cdot\nabla\varphi\,dx=\int_{B_1}F\cdot\nabla\varphi\,dx

を満たす(Δu=div⁡F\Delta u=\operatorname{div}F の弱解)とする。このとき ∇u\nabla u は B1/2B_{1/2} 上で連続な代表元をもち、

[∇u]α;B1/2≤C(n,α)(∥∇u∥L2(B1)+[F]α;B1).[\nabla u]_{\alpha;B_{1/2}}\le C(n,\alpha)\bigl(\|\nabla u\|_{L^2(B_1)}+[F]_{\alpha;B_1}\bigr).
x₀B(x₀, ρ)B(x₀, R)u = v + wv : 調和(F を F(x₀) に凍結)→ 勾配の振れが (ρ/R)^(n+2) で減衰w : 誤差(F の Hölder 連続性が効く)→ 大きさは R^(n+2α) 程度
凍結の考え方。小さな球 B(x₀, ρ) を含む球 B(x₀, R) の中で、u を調和関数 v と誤差 w の和に分ける。w は右辺 F − F(x₀) だけを受け持つ

証明の方針は、各点 x0x_0 の近くで右辺 FF を定数に置き換えた方程式(解は調和関数)と比べることです。uu の勾配の「平均からのずれ」が、小さい球ほどどう減るかを、調和関数の減衰と誤差の評価に分けて調べます。

証明(定理 5.6)

x0∈B1/2x_0\in B_{1/2}、0<R≤1/20\lt R\le1/2 を固定し、BR=B(x0,R)B_R=B(x_0,R) と書きます。

分解。 H01(BR)H^1_0(B_R) 上の汎関数 φ↦∫BR(F−F(x0))⋅∇φ\varphi\mapsto\int_{B_R}(F-F(x_0))\cdot\nabla\varphi は有界なので、Lax–Milgram の定理(定理 3.2[楕円型方程式の弱解と変分法]、補題 2.1[楕円型方程式の弱解と変分法] により ⟨∇⋅,∇⋅⟩\langle\nabla\cdot,\nabla\cdot\rangle は H01H^1_0 の同値な内積)で w∈H01(BR)w\in H^1_0(B_R) を

∫BR∇w⋅∇φ=∫BR(F−F(x0))⋅∇φ(φ∈H01(BR))\int_{B_R}\nabla w\cdot\nabla\varphi=\int_{B_R}(F-F(x_0))\cdot\nabla\varphi\qquad(\varphi\in H^1_0(B_R))

となるようにとれます。φ=w\varphi=w として Cauchy–Schwarz の不等式を使うと

∫BR∣∇w∣2≤∫BR∣F−F(x0)∣2≤ωn[F]α2Rn+2α\int_{B_R}|\nabla w|^2\le\int_{B_R}|F-F(x_0)|^2\le\omega_n[F]_\alpha^2R^{n+2\alpha}

です。v=u−wv=u-w は、φ∈Cc∞(BR)\varphi\in C_c^\infty(B_R) について ∫∇v⋅∇φ=∫F⋅∇φ−∫(F−F(x0))⋅∇φ=F(x0)⋅∫∇φ=0\int\nabla v\cdot\nabla\varphi=\int F\cdot\nabla\varphi-\int(F-F(x_0))\cdot\nabla\varphi=F(x_0)\cdot\int\nabla\varphi=0 を満たすので、補題 5.3 により BRB_R で調和です。

減衰の不等式。 ϕ(ρ)=∫B(x0,ρ)∣∇u−(∇u)x0,ρ∣2\phi(\rho)=\int_{B(x_0,\rho)}|\nabla u-(\nabla u)_{x_0,\rho}|^2 とおきます。∇u=∇v+∇w\nabla u=\nabla v+\nabla w と球平均の最小性、補題 5.4 から、ρ≤R\rho\le R で

ϕ(ρ)≤2∫Bρ∣∇v−(∇v)ρ∣2+2∫Bρ∣∇w∣2≤2C(ρR)n+2∫BR∣∇v−(∇v)R∣2+2∫BR∣∇w∣2\phi(\rho)\le2\int_{B_\rho}|\nabla v-(\nabla v)_\rho|^2+2\int_{B_\rho}|\nabla w|^2\le2C\Bigl(\frac\rho R\Bigr)^{n+2}\int_{B_R}|\nabla v-(\nabla v)_R|^2+2\int_{B_R}|\nabla w|^2

で、∫BR∣∇v−(∇v)R∣2≤∫BR∣∇v−(∇u)R∣2≤2ϕ(R)+2∫BR∣∇w∣2\int_{B_R}|\nabla v-(\nabla v)_R|^2\le\int_{B_R}|\nabla v-(\nabla u)_R|^2\le2\phi(R)+2\int_{B_R}|\nabla w|^2 を代入すると

ϕ(ρ)≤4C(ρR)n+2ϕ(R)+C′[F]α2Rn+2α\phi(\rho)\le4C\Bigl(\frac\rho R\Bigr)^{n+2}\phi(R)+C'[F]_\alpha^2R^{n+2\alpha}

です。

反復と結論。 補題 5.5(a=n+2a=n+2、b=n+2αb=n+2\alpha、R0=1/2R_0=1/2)から ϕ(ρ)≤C[(ρ/R)n+2αϕ(R)+[F]α2ρn+2α]\phi(\rho)\le C\bigl[(\rho/R)^{n+2\alpha}\phi(R)+[F]_\alpha^2\rho^{n+2\alpha}\bigr] で、R=1/2R=1/2 とおき ϕ(1/2)≤∫B1∣∇u∣2\phi(1/2)\le\int_{B_1}|\nabla u|^2 を使うと、全ての x0∈B1/2x_0\in B_{1/2}、ρ≤1/2\rho\le1/2 で

∫B(x0,ρ)∣∇u−(∇u)x0,ρ∣2≤C(∥∇u∥L2(B1)2+[F]α2)ρn+2α\int_{B(x_0,\rho)}|\nabla u-(\nabla u)_{x_0,\rho}|^2\le C\bigl(\|\nabla u\|_{L^2(B_1)}^2+[F]_\alpha^2\bigr)\rho^{n+2\alpha}

です。定理 5.2(中心 00、R=1/2R=1/2、B(0,1)⊂B1B(0,1)\subset B_1)を ∇u\nabla u の各成分に使えば主張です。

証明の構造は「凍結」です。各点 x0x_0 の近くで、右辺を定数 F(x0)F(x_0) に凍結した方程式の解(調和関数 vv)は ρn+2\rho^{n+2} という最良の減衰をもち、凍結の誤差 ww は FF の Hölder 連続性のおかげで Rn+2αR^{n+2\alpha} しか寄与しません。α<1\alpha\lt1 が必要なのは反復補題の b<ab\lt a のためで、α=1\alpha=1(Lipschitz)では結論が成り立たないことが知られています。

系 5.7(Poisson 方程式の Schauder 評価)✓

0<α<10\lt\alpha\lt1、f∈C0,α(Bˉ1)f\in C^{0,\alpha}(\bar B_1) とし、u∈H1(B1)u\in H^1(B_1) が −Δu=f-\Delta u=f の弱解(∫∇u⋅∇φ=∫fφ\int\nabla u\cdot\nabla\varphi=\int f\varphi、φ∈Cc∞(B1)\varphi\in C_c^\infty(B_1))であるとする。このとき 2 階の弱微分 D2uD^2u は B1/4B_{1/4} 上で α\alpha-Hölder 連続な代表元をもち、[D2u]α;B1/4≤C(n,α)(∥f∥C0,α(Bˉ1)+∥u∥H1(B1))[D^2u]_{\alpha;B_{1/4}}\le C(n,\alpha)\bigl(\|f\|_{C^{0,\alpha}(\bar B_1)}+\|u\|_{H^1(B_1)}\bigr)。ここで ∥f∥C0,α=sup⁡∣f∣+[f]α\|f\|_{C^{0,\alpha}}=\sup|f|+[f]_\alpha である。

証明(系 5.7)

定理 3.1(aij=δija^{ij}=\delta_{ij}、b=c=0b=c=0、Ω=B1\Omega=B_1、V=B3/4V=B_{3/4})から u∈H2(B3/4)u\in H^2(B_{3/4})、∥D2u∥L2(B3/4)≤C(∥f∥L2+∥u∥H1)\|D^2u\|_{L^2(B_{3/4})}\le C(\|f\|_{L^2}+\|u\|_{H^1}) です。Uk=∂ku∈H1(B3/4)U_k=\partial_ku\in H^1(B_{3/4}) について、φ∈Cc∞(B3/4)\varphi\in C_c^\infty(B_{3/4}) とすると、弱微分の定義と弱形式(試験関数 ∂kφ\partial_k\varphi)から

∫∇Uk⋅∇φ=−∫∇u⋅∇∂kφ=−∫f ∂kφ=∫(−f ek)⋅∇φ\int\nabla U_k\cdot\nabla\varphi=-\int\nabla u\cdot\nabla\partial_k\varphi=-\int f\,\partial_k\varphi=\int(-f\,e_k)\cdot\nabla\varphi

です。UkU_k は F=−fek∈C0,αF=-fe_k\in C^{0,\alpha} について 定理 5.6 の方程式を B3/4B_{3/4} で満たすので、相似変換 x↦34xx\mapsto\frac34x で B1B_1 に移して定理を使えば、∇Uk\nabla U_k は B3/8⊃B1/4B_{3/8}\supset B_{1/4} 上で Hölder 連続で、評価が出ます。

2 階の弱微分が連続なら uu は古典的な意味で C2C^2 で、−Δu=f-\Delta u=f が各点で成り立ちます。第 1 章で f∈Cc2f\in C_c^2 と仮定して Φ∗f∈C2\Phi*f\in C^2 を示しましたが、この系により ff が Hölder 連続なら十分です。変数係数 aij∈C0,αa^{ij}\in C^{0,\alpha} の場合も、係数を x0x_0 で凍結して定数係数の方程式(線形変換で Laplace 方程式に帰着)と比べる同じ方法で ∇u∈C0,α\nabla u\in C^{0,\alpha} が示されます。ただし凍結の誤差 ∫BR∣(a(x)−a(x0))∇u∣2≤CR2α∫BR∣∇u∣2\int_{B_R}|(a(x)-a(x_0))\nabla u|^2\le CR^{2\alpha}\int_{B_R}|\nabla u|^2 を扱うために、先に ∫Bρ∣∇u∣2≤Cρn−2+2β\int_{B_\rho}|\nabla u|^2\le C\rho^{n-2+2\beta} の形の評価を同じ反復で得る必要があります(Giaquinta–Martinazzi の第 5 章)。

補題 6.1(正の部分の弱微分)✓

u∈H1(Ω)u\in H^1(\Omega) なら u+=max⁡(u,0)∈H1(Ω)u^+=\max(u,0)\in H^1(\Omega) で、∇u+=1{u>0}∇u\nabla u^+=\mathbf 1_{\{u\gt0\}}\nabla u a.e. である。さらに u∈H01(Ω)u\in H^1_0(\Omega) なら u+∈H01(Ω)u^+\in H^1_0(\Omega) である。

証明(補題 6.1)

連鎖律。 G∈C1(R)G\in C^1(\mathbb{R})、G′G' は有界、G(0)=0G(0)=0 とすると、G(u)∈H1(Ω)G(u)\in H^1(\Omega) で ∇G(u)=G′(u)∇u\nabla G(u)=G'(u)\nabla u です。実際、W⋐ΩW\Subset\Omega 上で 補題 2.1 の uk=ρ1/k∗uu_k=\rho_{1/k}*u をとり、L2(W)L^2(W) で uk→uu_k\to u、∇uk→∇u\nabla u_k\to\nabla u、さらに部分列で a.e. 収束とします(∥ukj−u∥L2(W)<2−j\|u_{k_j}-u\|_{L^2(W)}\lt2^{-j} となる部分列を取ると、単調収束定理とミンコフスキーの不等式から ∥∑j∣ukj−u∣∥L2(W)≤∑j2−j<∞\|\sum_j|u_{k_j}-u|\|_{L^2(W)}\le\sum_j2^{-j}\lt\infty なので ∑j∣ukj−u∣\sum_j|u_{k_j}-u| はほとんど至るところ有限で、したがって ukj→uu_{k_j}\to u a.e. です)。φ∈Cc∞(W)\varphi\in C_c^\infty(W) について古典的に ∫G(uk)∂iφ=−∫G′(uk)∂iuk φ\int G(u_k)\partial_i\varphi=-\int G'(u_k)\partial_iu_k\,\varphi で、∣G(uk)−G(u)∣≤sup⁡∣G′∣ ∣uk−u∣|G(u_k)-G(u)|\le\sup|G'|\,|u_k-u|、∣G′(uk)∂iuk−G′(u)∂iu∣≤sup⁡∣G′∣ ∣∂iuk−∂iu∣+∣G′(uk)−G′(u)∣∣∂iu∣|G'(u_k)\partial_iu_k-G'(u)\partial_iu|\le\sup|G'|\,|\partial_iu_k-\partial_iu|+|G'(u_k)-G'(u)||\partial_iu| で、最後の項は優収束定理で L1(W)L^1(W) で 00 に収束します。極限で ∫G(u)∂iφ=−∫G′(u)∂iu φ\int G(u)\partial_i\varphi=-\int G'(u)\partial_iu\,\varphi です。

正の部分。 Gε(t)=t2+ε2−εG_\varepsilon(t)=\sqrt{t^2+\varepsilon^2}-\varepsilon(t>0t\gt0)、Gε(t)=0G_\varepsilon(t)=0(t≤0t\le0)は連鎖律の条件を満たし、ε→0\varepsilon\to0 で Gε(u)→u+G_\varepsilon(u)\to u^+、Gε′(u)∇u→1{u>0}∇uG_\varepsilon'(u)\nabla u\to\mathbf 1_{\{u\gt0\}}\nabla u が各点で、優関数 ∣u∣|u|、∣∇u∣|\nabla u| つきで成り立ちます。弱微分の等式で極限をとれば前半です。

H01H^1_0 の場合。 φk∈Cc∞(Ω)\varphi_k\in C_c^\infty(\Omega) を H1H^1 で uu に収束するようにとると、φk+\varphi_k^+ は台がコンパクトな H1H^1 関数なので 補題 2.1 から H01H^1_0 に属し、前半から ∥φk+∥H1≤∥φk∥H1\|\varphi_k^+\|_{H^1}\le\|\varphi_k\|_{H^1} は有界です。H01H^1_0 で弱収束する部分列の極限を ww とすると、∣φk+−u+∣≤∣φk−u∣|\varphi_k^+-u^+|\le|\varphi_k-u| から φk+→u+\varphi_k^+\to u^+(L2L^2)なので、w=u+w=u^+ です。よって u+∈H01(Ω)u^+\in H^1_0(\Omega) です。

定理 6.2(弱最大値原理)✓

Ω\Omega を有界な開集合、L=−∑∂j(aij∂i ⋅)+cL=-\sum\partial_j(a^{ij}\partial_i\,\cdot)+c を一様楕円型(aij,c∈L∞a^{ij},c\in L^\infty)で c≥0c\ge0 とする。u∈H1(Ω)u\in H^1(\Omega) が、v≥0v\ge0 を満たすすべての v∈H01(Ω)v\in H^1_0(\Omega) について B[u,v]≤0B[u,v]\le0(弱い意味で Lu≤0Lu\le0)を満たし、u+∈H01(Ω)u^+\in H^1_0(\Omega)(弱い意味で境界上 u≤0u\le0)であるとする。このとき Ω\Omega 上 a.e. で u≤0u\le0 である。

証明(定理 6.2)

v=u+≥0v=u^+\ge0 を代入します。補題 6.1 から ∂iu ∂ju+=∂iu+ ∂ju+\partial_iu\,\partial_ju^+=\partial_iu^+\,\partial_ju^+、uu+=(u+)2uu^+=(u^+)^2 なので

0≥B[u,u+]=∫(∑aij∂iu+∂ju++c(u+)2)≥θ∥∇u+∥20\ge B[u,u^+]=\int\Bigl(\sum a^{ij}\partial_iu^+\partial_ju^++c(u^+)^2\Bigr)\ge\theta\|\nabla u^+\|^2

です。よって ∇u+=0\nabla u^+=0 で、u+∈H01u^+\in H^1_0 なので Poincaré の不等式(補題 2.1[楕円型方程式の弱解と変分法])から u+=0u^+=0 です。

M≥0M\ge0 について (u−M)+∈H01(u-M)^+\in H^1_0 なら、c≥0c\ge0 から L(u−M)=Lu−cM≤0L(u-M)=Lu-cM\le0 なので u≤Mu\le M です。これが古典的な sup⁡Ωu≤sup⁡∂Ωu+\sup_\Omega u\le\sup_{\partial\Omega}u^+ の弱い版です。−Δu=f≥0-\Delta u=f\ge0 の弱解 u∈H01u\in H^1_0 は、−u-u に定理を使って u≥0u\ge0 です(正値性の保存)。1 階の項 bi∂iub^i\partial_iu がある場合も同じ結論が成り立ちますが、試験関数を工夫する必要があります(Gilbarg–Trudinger, Theorem 8.1)。

Schrödinger 作用素 −Δ+V-\Delta+V が下に有界かどうかを、正の解の存在で判定するのがこの節の定理です。Ω⊂Rn\Omega\subset\mathbb{R}^n を開集合、VV を Ω\Omega 上の実数値連続関数とし、φ∈Cc∞(Ω)\varphi\in C_c^\infty(\Omega) について h[φ]=∫Ω(∣∇φ∣2+Vφ2)dxh[\varphi]=\int_\Omega\bigl(|\nabla\varphi|^2+V\varphi^2\bigr)dx とおきます。

定理 7.1(Allegretto–Piepenbrink の定理)✓

E∈RE\in\mathbb{R} とし、ψ∈C2(Ω)\psi\in C^2(\Omega) が Ω\Omega 上で ψ>0\psi\gt0、−Δψ+Vψ≥Eψ-\Delta\psi+V\psi\ge E\psi を満たすとする。このとき、すべての φ∈Cc∞(Ω)\varphi\in C_c^\infty(\Omega) で

h[φ]=∫Ωψ2∣∇φψ∣2dx+∫Ωφ2ψ(−Δψ+Vψ)dx≥E∫Ωφ2dxh[\varphi]=\int_\Omega\psi^2\Bigl|\nabla\frac\varphi\psi\Bigr|^2dx+\int_\Omega\frac{\varphi^2}\psi\bigl(-\Delta\psi+V\psi\bigr)dx\ge E\int_\Omega\varphi^2dx

が成り立つ。

証明(定理 7.1)

g=φ/ψ∈Cc2(Ω)g=\varphi/\psi\in C_c^2(\Omega) とおくと ∇φ=ψ∇g+g∇ψ\nabla\varphi=\psi\nabla g+g\nabla\psi なので

∣∇φ∣2=ψ2∣∇g∣2+ψ∇ψ⋅∇(g2)+g2∣∇ψ∣2|\nabla\varphi|^2=\psi^2|\nabla g|^2+\psi\nabla\psi\cdot\nabla(g^2)+g^2|\nabla\psi|^2

です。g2g^2 の台はコンパクトなので、中央の項を部分積分すると ∫ψ∇ψ⋅∇(g2)=−∫g2(∣∇ψ∣2+ψΔψ)\int\psi\nabla\psi\cdot\nabla(g^2)=-\int g^2\bigl(|\nabla\psi|^2+\psi\Delta\psi\bigr) で、∣∇ψ∣2|\nabla\psi|^2 の項が打ち消し合って ∫∣∇φ∣2=∫ψ2∣∇g∣2−∫g2ψΔψ\int|\nabla\varphi|^2=\int\psi^2|\nabla g|^2-\int g^2\psi\Delta\psi です。∫Vφ2=∫g2ψ⋅Vψ\int V\varphi^2=\int g^2\psi\cdot V\psi を足せば等式で、第 1 項は非負、第 2 項は仮定から E∫g2ψ2=E∫φ2E\int g^2\psi^2=E\int\varphi^2 以上です。

等式の部分は基底状態変換と呼ばれ、ψ\psi が固有関数(−Δψ+Vψ=Eψ-\Delta\psi+V\psi=E\psi)なら h[φ]−E∥φ∥2=∫ψ2∣∇(φ/ψ)∣2h[\varphi]-E\|\varphi\|^2=\int\psi^2|\nabla(\varphi/\psi)|^2 です。したがって、ψ\psi 自身が二次形式の(閉包の)定義域に入る正の固有関数なら、その固有値 EE は h[ψ]/∥ψ∥2=Eh[\psi]/\|\psi\|^2=E から二次形式 h[φ]/∥φ∥2h[\varphi]/\|\varphi\|^2 の下限以下であり、定理と合わせて下限そのものです。下に有界な二次形式からは Friedrichs 拡大(定理 6.1[自己共役性の判定]。下に有界な二次形式を、下限を保ったまま自己共役作用素に結びつける標準的な方法)で −Δ+V≥E-\Delta+V\ge E の自己共役作用素が定まります。

例 7.2(Hardy の不等式)

n≥3n\ge3、Ω=Rn∖{0}\Omega=\mathbb{R}^n\setminus\{0\}、ψ(x)=∣x∣−(n−2)/2\psi(x)=|x|^{-(n-2)/2} とします。Δ∣x∣a=a(a+n−2)∣x∣a−2\Delta|x|^a=a(a+n-2)|x|^{a-2} に a=−n−22a=-\frac{n-2}2 を入れると −Δψ=(n−2)24∣x∣−2ψ-\Delta\psi=\frac{(n-2)^2}4|x|^{-2}\psi です。V=−(n−2)24∣x∣2V=-\frac{(n-2)^2}{4|x|^2}、E=0E=0 として 定理 7.1 を使うと

∫Rn∣∇φ∣2dx≥(n−2)24∫Rnφ2∣x∣2dx(φ∈Cc∞(Rn∖{0}))\int_{\mathbb{R}^n}|\nabla\varphi|^2dx\ge\frac{(n-2)^2}4\int_{\mathbb{R}^n}\frac{\varphi^2}{|x|^2}dx\qquad(\varphi\in C_c^\infty(\mathbb{R}^n\setminus\{0\}))

です。定数 (n−2)24\frac{(n-2)^2}4 は最良であることが知られています(ψ\psi を切り落として近似すると比が定数に近づく)。ψ\psi は原点の近くでちょうど ∇ψ∉L2\nabla\psi\notin L^2 となる境目の関数です。

注意 7.3(逆向きの主張)

逆も成り立ちます。Ω\Omega が連結で、V∈Lloc∞(Ω)V\in L^\infty_{\mathrm{loc}}(\Omega)、すべての φ∈Cc∞(Ω)\varphi\in C_c^\infty(\Omega) で h[φ]≥E∥φ∥2h[\varphi]\ge E\|\varphi\|^2 なら、−Δψ+Vψ=Eψ-\Delta\psi+V\psi=E\psi の正の弱解 ψ\psi が存在する。 証明は、Ω\Omega を有界な部分領域 Ωk\Omega_k で内側から近似し、各 Ωk\Omega_k の Dirichlet 問題の正の解を最大値原理で作って 1 点で正規化し、Schrödinger 作用素に対する Harnack の不等式(局所一様な上下の評価)で極限をとるものです。この Harnack の不等式(Moser の反復による)をこの記事では証明しないので、主張として述べます(H. L. Cycon, R. G. Froese, W. Kirsch, B. Simon, Schrödinger Operators, Theorem 2.12)。VV が連続でも、ここで要る Harnack の不等式は第 1 章の平均値の議論だけでは得られません。

演習 8.1易

φ∈Cc∞((0,π))\varphi\in C_c^\infty((0,\pi)) なら ∫0πφ′2dx≥∫0πφ2dx\int_0^\pi\varphi'^2dx\ge\int_0^\pi\varphi^2dx であることを、定理 7.1 を使って示せ。

解答

n=1n=1、Ω=(0,π)\Omega=(0,\pi)、V=0V=0、ψ=sin⁡x>0\psi=\sin x\gt0 とすると −ψ′′=ψ-\psi''=\psi なので、E=1E=1 として定理から ∫φ′2≥∫φ2\int\varphi'^2\ge\int\varphi^2 です。基底状態変換の等式から、等号に近づくのは φ/sin⁡\varphi/\sin がほぼ定数のときで、定数 11 は最良です(−ΔD-\Delta_D の最低固有値が 11)。

演習 8.2標準

n=2n=2、Ω\Omega を単位円板、u=1−∣x∣2u=1-|x|^2 とする。∫Ω(Δu)2−∫Ω∣D2u∣2\int_\Omega(\Delta u)^2-\int_\Omega|D^2u|^2 と、定理 4.1 の証明の境界項 ∫∂Ω(∂νu)2tr⁡D2ψ dS\int_{\partial\Omega}(\partial_\nu u)^2\operatorname{tr}D^2\psi\,dS をそれぞれ計算し、一致することを確かめよ。

解答

D2u=−2ID^2u=-2I なので ∣D2u∣2=8|D^2u|^2=8、(Δu)2=16(\Delta u)^2=16 で、左辺は 8π8\pi です。境界では ∂νu=−2\partial_\nu u=-2、円の曲率は 11 なので tr⁡D2ψ=1\operatorname{tr}D^2\psi=1(n−1=1n-1=1 個の主曲率の和)で、右辺は 4⋅2π=8π4\cdot2\pi=8\pi です。

演習 8.3標準

定理 5.6 で FF が定数なら、uu は B1B_1 で調和(に a.e. で等しい)であることを示し、評価が [∇u]α;B1/2≤C∥∇u∥L2(B1)[\nabla u]_{\alpha;B_{1/2}}\le C\|\nabla u\|_{L^2(B_1)} になることを、命題 3.4[ラプラス方程式と調和関数] から直接確かめよ。

解答

FF が定数なら ∫F⋅∇φ=F⋅∫∇φ=0\int F\cdot\nabla\varphi=F\cdot\int\nabla\varphi=0 なので、補題 5.3 から uu は調和です。h=∂ku−(∂ku)B1h=\partial_ku-(\partial_ku)_{B_1} は調和で、補題 5.4 の証明と同じ評価で sup⁡B1/2∣∇h∣≤C∥h∥L2(B1)≤C∥∇u∥L2(B1)\sup_{B_{1/2}}|\nabla h|\le C\|h\|_{L^2(B_1)}\le C\|\nabla u\|_{L^2(B_1)} です。B1/2B_{1/2} は凸なので平均値の不等式から ∣h(x)−h(y)∣≤sup⁡∣∇h∣ ∣x−y∣≤sup⁡∣∇h∣ ∣x−y∣α|h(x)-h(y)|\le\sup|\nabla h|\,|x-y|\le\sup|\nabla h|\,|x-y|^\alpha(∣x−y∣≤1|x-y|\le1)で、主張の評価が出ます。調和関数では Hölder どころか Lipschitz(実際には C∞C^\infty)評価が成り立ちます。

  • L. C. Evans, Partial Differential Equations, 2nd ed., American Mathematical Society, 2010 — Chapter 5.8.2(差分商)、Chapter 6.3(正則性)、Chapter 6.4(最大値原理)。
  • D. Gilbarg, N. S. Trudinger, Elliptic Partial Differential Equations of Second Order, Springer, 2001(Classics in Mathematics 版)— Chapters 7–8(弱微分の連鎖律・弱最大値原理)。
  • M. Giaquinta, L. Martinazzi, An Introduction to the Regularity Theory for Elliptic Systems, Harmonic Maps and Minimal Graphs, 2nd ed., Edizioni della Normale, 2012 — Chapters 4–5(Campanato 空間と Schauder 評価)。
  • P. Grisvard, Elliptic Problems in Nonsmooth Domains, Pitman, 1985 — Chapter 3(凸領域の H2H^2 正則性)。
  • H. L. Cycon, R. G. Froese, W. Kirsch, B. Simon, Schrödinger Operators with Application to Quantum Mechanics and Global Geometry, Springer, 1987 — Section 2.4(Allegretto–Piepenbrink の定理)。

このテーマの 100 本ノック(50 問)

執筆: Claude Code(Opus 5.5)、Claude Code(Sonnet 5.5)・監査 4 回(Claude Code)・最終 2026-10-12

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