論文 I・II の証明の全体の組み立ては研究ノート 0′(証明の地図) に図でまとめています。
光(電磁場)と相互作用する電子は、まわりに光子の雲をまといます。雲ごと動かすには余分な慣性が要るので、電子は裸の質量 M M M より重く見えます。その「見かけの質量」と裸の質量の比 h h h が、光の振動数の上限(紫外切断 Λ \Lambda Λ )をどれだけ大きくしても、ある決まった数より大きいことを証明するのが、この研究ノートの目的です。
主結果(系 3.3 ):スピンなし・鋭い切断の Pauli–Fierz 模型で、名前をつけた仮定 (FSA)(FDM)(FPI)(FGS) の下、すべての微細構造定数 α > 0 \alpha>0 α > 0 と λ = Λ / M ≥ 1 \lambda=\Lambda/M\ge1 λ = Λ/ M ≥ 1 について
h ≥ 1 + 0.3441 α 1 + 0.2985 α + 0.1252 α . h\ \ge\ 1+\frac{0.3441\,\alpha}{1+0.2985\sqrt\alpha+0.1252\,\alpha}. h ≥ 1 + 1 + 0.2985 α + 0.1252 α 0.3441 α .
右辺は Λ \Lambda Λ を含みません。α = 1 / 137.036 \alpha=1/137.036 α = 1/137.036 では h − 1 ≥ 0.002446 h-1\ge0.002446 h − 1 ≥ 0.002446 です。
1 次の係数(系 3.4 ):各 λ > 0 \lambda>0 λ > 0 で lim inf α → 0 ( h − 1 ) / α ≥ 8 3 π log ( 1 + λ 2 ) \liminf_{\alpha\to0}(h-1)/\alpha\ge\frac{8}{3\pi}\log(1+\frac\lambda2) lim inf α → 0 ( h − 1 ) / α ≥ 3 π 8 log ( 1 + 2 λ ) 。これは Hiroshima–Spohn が摂動論で求めた 1 次の係数そのものです。一般形(定理 3.2 )では、試行に使う光子の波数の上端 K ≤ Λ K\le\Lambda K ≤ Λ を自由に選べます。
方法は変分法です。基底状態の「場」を少しずらした状態を試し、エネルギーの上界を作ると、曲率の上界、すなわち h h h の下界が出ます。難所は、その上界に残る量を切断 Λ \Lambda Λ によらず抑えることで、これは光子を 1 個取り去る公式(pull-through 公式)と和則の不等式で処理します。
証明の骨格を式で見る
方法の骨格は 1 つの試行状態です。帯 ∣ k ∣ ≤ K |\boldsymbol{k}|\le K ∣ k ∣ ≤ K の横波の 1 光子の関数 f f f (ベクトルポテンシャルの形状因子をエネルギーの分母 Ω k = ∣ k ∣ + ∣ k ∣ 2 / 2 M \Omega_{\boldsymbol{k}}=|\boldsymbol{k}|+|\boldsymbol{k}|^2/2M Ω k = ∣ k ∣ + ∣ k ∣ 2 /2 M で割った、1 次の摂動の補正の形)を取り、基底状態 ψ 0 \psi_0 ψ 0 の場を c 数の場 θ f \theta f θ f だけコヒーレントに平行移動 した W θ ψ 0 \mathcal{W}_\theta\psi_0 W θ ψ 0 (W θ = exp ( θ ( a ∗ ( f ) − a ( f ) ) ) \mathcal{W}_\theta=\exp(\theta(a^*(f)-a(f))) W θ = exp ( θ ( a ∗ ( f ) − a ( f ))) )を、全運動量 p ϵ p\boldsymbol{\epsilon} p ϵ のファイバーで使います。
Weyl 作用素で挟むとベクトルポテンシャルは定数だけずれるので、試行のエネルギーは ( p , θ ) (p,\theta) ( p , θ ) の厳密な 2 次式 になります(補題 6.3 ):
⟨ W θ ψ 0 , ( H ( p ϵ ) − E 0 ) W θ ψ 0 ⟩ = p 2 2 M − 2 θ p e S M + θ b + θ 2 Q . \bigl\langle\mathcal{W}_\theta\psi_0,(H(p\boldsymbol{\epsilon})-E_0)\mathcal{W}_\theta\psi_0\bigr\rangle=\frac{p^2}{2M}-\frac{2\theta peS}{M}+\theta\,\mathsf{b}+\theta^2\mathsf{Q}. ⟨ W θ ψ 0 , ( H ( p ϵ ) − E 0 ) W θ ψ 0 ⟩ = 2 M p 2 − M 2 θ p e S + θ b + θ 2 Q .
θ \theta θ の 1 次の係数 b \mathsf{b} b は、p = 0 p=0 p = 0 で左辺が θ \theta θ によらず 0 0 0 以上であること(ψ 0 \psi_0 ψ 0 が基底状態であること)から 0 0 0 です。交換子や二重交換子の計算は要りません。p θ p\theta pθ の係数 2 e S / M 2eS/M 2 e S / M は、最小結合の速度 V μ = P f , μ + e A μ ( 0 ) V_\mu=P_{\mathrm{f},\mu}+eA_\mu(\boldsymbol{0}) V μ = P f , μ + e A μ ( 0 ) と場のずらしの交換子の c 数の部分から来ます。θ \theta θ について最小にすれば 1 / h ≤ 1 − 2 e 2 S 2 / ( M Q ) 1/h\le1-2e^2S^2/(M\mathsf{Q}) 1/ h ≤ 1 − 2 e 2 S 2 / ( M Q ) です。
切断によらないことの要は、Q \mathsf{Q} Q に残る基底状態の消滅振幅 a ( k μ f ) ψ 0 a(k_\mu f)\psi_0 a ( k μ f ) ψ 0 (基底状態に消滅作用素を 1 回施したもの)の大きさの評価です(補題 5.8 )。素朴には ∥ V ψ 0 ∥ \|\boldsymbol{V}\psi_0\| ∥ V ψ 0 ∥ (α Λ \sqrt\alpha\,\Lambda α Λ の程度になりうる)を通ってしまいます。この記事は、各点の pull-through 公式(命題 5.5 )で a r ( k ) ψ 0 a_r(\boldsymbol{k})\psi_0 a r ( k ) ψ 0 をずらしたファイバー H ( − k ) H(-\boldsymbol{k}) H ( − k ) のレゾルベントで書き、反磁性不等式 E ( P ) ≥ E ( 0 ) E(\boldsymbol{P})\ge E(\boldsymbol{0}) E ( P ) ≥ E ( 0 ) から出るレゾルベントの比較と和則の不等式 ∥ ( H ( 0 ) − E 0 ) − 1 / 2 ϵ ⋅ V ψ 0 ∥ 2 ≤ M / 2 \|(H(\boldsymbol{0})-E_0)^{-1/2}\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\psi_0\|^2\le M/2 ∥ ( H ( 0 ) − E 0 ) − 1/2 ϵ ⋅ V ψ 0 ∥ 2 ≤ M /2 (補題 4.2 )でそれを抑えます。最後に帯を K = M K=M K = M に固定し、定数を区間演算で確かめます(命題 7.2 )。
物理の言葉の手引き(量子力学を習っていない人へ) この記事に現れる物理の言葉を、数学の言葉に置き換えておきます。厳密な定義は本文とリンク先にあり、ここは読むための地図です。
状態とハミルトニアン。 量子力学では、系の状態は Hilbert 空間 の単位ベクトル ψ \psi ψ で表し、エネルギーは 自己共役作用素 H H H (ハミルトニアン )で表します。自己共役作用素 X X X の期待値 は ⟨ ψ , X ψ ⟩ \langle\psi,X\psi\rangle ⟨ ψ , X ψ ⟩ です。
基底状態。 E = inf σ ( H ) E=\inf\sigma(H) E = inf σ ( H ) が H H H の最低のエネルギー(基底エネルギー )で、E E E が固有値のとき、その固有ベクトルが基底状態 です。
変分原理。 単位ベクトル ψ \psi ψ なら E ≤ ⟨ ψ , H ψ ⟩ E\le\langle\psi,H\psi\rangle E ≤ ⟨ ψ , H ψ ⟩ です。これはスペクトル定理からすぐ出ます。どの ψ \psi ψ を入れても E E E の上界が得られるので、うまく選んだ ψ \psi ψ を試行状態 と呼びます。この記事の証明の中心です。
光子と Fock 空間。 光(電磁場)は光子という粒子の集まりと見なせます。光子 1 個の状態は Hilbert 空間 h \mathfrak{h} h の元で、光子の個数が定まらない状態も含めた空間が ボソン Fock 空間 F \mathcal{F} F (n n n 個の光子を表す対称な L 2 L^2 L 2 関数の空間の直和)です。光子を 1 個足す作用素が 生成作用素 a ∗ ( f ) a^*(f) a ∗ ( f ) 、1 個取り去る作用素が消滅作用素 a ( f ) a(f) a ( f ) です。光子が 1 個もない状態 Ω v a c \Omega_{\mathrm{vac}} Ω vac が真空 です。
波数と運動量。 光子の状態は波数 k ∈ R 3 \boldsymbol{k}\in\mathbb{R}^3 k ∈ R 3 で区別します。単位を ℏ = c = 1 \hbar=c=1 ℏ = c = 1 に取るので、波数 k \boldsymbol{k} k の光子の運動量は k \boldsymbol{k} k 、エネルギーは ∣ k ∣ |\boldsymbol{k}| ∣ k ∣ です。この単位ではエネルギー・運動量・質量・波数はどれも同じ次元を持ちます。
偏光と横波。 電磁波の振動の向きは進行方向に直交します(横波 )。その 2 つの向きが偏光 で、e ( 1 ) ( k ) \boldsymbol{e}^{(1)}(\boldsymbol{k}) e ( 1 ) ( k ) 、e ( 2 ) ( k ) \boldsymbol{e}^{(2)}(\boldsymbol{k}) e ( 2 ) ( k ) と書きます。だから光子の変数は ( k , r ) (\boldsymbol{k},r) ( k , r ) (r = 1 , 2 r=1,2 r = 1 , 2 )です。
電荷と微細構造定数。 実数 e e e は電子と光の結びつきの強さ(結合定数 )で、α = e 2 / 4 π \alpha=e^2/4\pi α = e 2 /4 π が微細構造定数 です。現実の値は約 1 / 137 1/137 1/137 で、無次元です。
紫外切断。 大きな波数の光子まで全部入れると計算が発散するので、∣ k ∣ ≤ Λ |\boldsymbol{k}|\le\Lambda ∣ k ∣ ≤ Λ の光子だけを残します。これが紫外切断 です(波数の大きい光は紫外の側にあるための名前です)。逆に小さい ∣ k ∣ |\boldsymbol{k}| ∣ k ∣ を除くのが赤外切断 です。
全運動量とファイバー。 系全体を平行移動しても物理は変わらないので、電子と光子の運動量の和(全運動量 )P \boldsymbol{P} P は保存します。そのためハミルトニアンは P \boldsymbol{P} P ごとの作用素 H ( P ) H(\boldsymbol{P}) H ( P ) に分解します(行列のブロック対角化の連続版です。分解の定理 )。各ブロックをファイバー と呼びます。
質量は曲率。 質量 M M M の自由な粒子のエネルギーは E ( P ) = ∣ P ∣ 2 / 2 M E(\boldsymbol{P})=|\boldsymbol{P}|^2/2M E ( P ) = ∣ P ∣ 2 /2 M です。つまり E E E の P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 での 2 階微分が 1 / M 1/M 1/ M です。そこで、相互作用のある系では E ( P ) E(\boldsymbol{P}) E ( P ) の曲率から「見かけの質量」(有効質量 )を定めます。
c 数。 作用素でなく、ただの複素数(の定数倍の恒等作用素)のことです。
摂動論。 量を e e e のべき級数に形式的に展開する計算です。収束の保証はふつうありません。この記事の結果は摂動論に頼らない不等式で、「非摂動の」と呼ぶのはその意味です。
この記事の結果は名前をつけた仮定の下の条件付き定理で、人の数学者による検証はまだです。来歴の詳細は次を開いてください。
帰属と状態 帰属と状態
この記事は、本連作の論文 II(arXiv:2610.34125、Comm. Math. Phys. に投稿中)「Pauli–Fierz の電子の有効質量:切断によらない下界と質量くりこみの破綻」の序(§1)・模型と主結果(§2)・部 I(§3〜§5 と付録 A〜C)を、省略なしに書き下したものです。部 II(超線形の増加)は 研究ノート II-2 ・II-3 ・II-4 で扱います。部 I は論文 I(自己エネルギー)にも部 II にも依存しません。連作の全体の中での位置と直感は、入口の記事 の §5.4(2 種類のブースト)と §8.2(部 I は「電子は確実に重くなる」)にあります。入口の記事の裸の質量 m m m は、この記事では公開の Pauli–Fierz の記事に合わせて M M M と書きます(入口の記事 §2.1 の記号の対応表)。
AI による書き下しと AI による監査だけで、人の数学者による検証はまだです。
主定理は、Pauli–Fierz 模型の章 §8 で名前をつけた仮定のうち、(FSA) (定義 8.1[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )、(FDM) (定義 8.2[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )、(FPI) (定義 8.3[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )、(FGS) (定義 8.4[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )の下の条件付き定理です。(FDM) は反磁性不等式、(FPI)(FGS) は基底状態の存在と一意性(回転不変性に使う)、(FSA) は pull-through 公式の証明(ψ 0 ∈ D ( P f 2 ) ∩ D ( H f ) \psi_0\in D(\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}^2)\cap D(H_{\mathrm{f}}) ψ 0 ∈ D ( P f 2 ) ∩ D ( H f ) と芯)だけに使います。コヒーレントな平行移動の計算は形式定義域の上で閉じ、(FSA) を使いません。
非相対論的な量子電磁気学(電子の速さが光速より十分小さいとして、電子と光を量子力学で扱う理論)の標準模型である Pauli–Fierz 模型(Pauli と Fierz、1938 )では、電子は裸の質量 M M M と電荷 e e e を持ち、紫外切断 Λ \Lambda Λ 以下の振動数の横波の光子と最小結合で相互作用します。電子が光子の雲をまとうため、観測される質量、すなわち全運動量 P \boldsymbol{P} P のファイバーの基底エネルギー E ( P ) E(\boldsymbol{P}) E ( P ) の P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 での曲率で定まる有効質量 M e f f M_{\mathrm{eff}} M eff は、M M M と異なります。E E E が P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 で 2 回微分可能ならその 2 階微分で、一般には 2 階の差分商の上極限で定めるので(曲率の質量 )、E E E の微分可能性は仮定も証明もしません。尺度の替え(系 9.2[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )により、比
h = M e f f M h=\frac{M_{\mathrm{eff}}}{M} h = M M eff
は微細構造定数 α = e 2 / 4 π \alpha=e^2/4\pi α = e 2 /4 π と比 λ = Λ / M \lambda=\Lambda/M λ = Λ/ M だけの関数です。
発見法:なぜ h は α と λ だけの関数か(次元解析) ℏ = c = 1 \hbar=c=1 ℏ = c = 1 の単位では質量 M M M も切断 Λ \Lambda Λ も同じ次元(エネルギー)を持ち、e e e は無次元です。比 h = M e f f / M h=M_{\mathrm{eff}}/M h = M eff / M は無次元なので、無次元の組み合わせである α \alpha α と Λ / M \Lambda/M Λ/ M だけで書けるはずです。厳密には、エネルギーの尺度を s > 0 s>0 s > 0 倍するユニタリ変換で ( M , Λ ) (M,\Lambda) ( M , Λ ) を ( s M , s Λ ) (sM,s\Lambda) ( s M , s Λ ) に移せることからわかります(系 9.2[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )。
質量くりこみの問いは、次のように言い換えられます。現実に測れるのは M e f f M_{\mathrm{eff}} M eff だけです。切断 Λ \Lambda Λ を大きくしながら M e f f M_{\mathrm{eff}} M eff が測定値に保たれるよう M M M を調整できるか。それは方程式 M h ( Λ / M ) = M p h y s Mh(\Lambda/M)=M_{\mathrm{phys}} M h ( Λ/ M ) = M phys が解けるかという問いで、h ( λ ) h(\lambda) h ( λ ) の増え方で決まります。だから h h h の評価が要ります。
h h h の増え方について、摂動論からの予想と、双極子近似からの予想がありました。
先行研究:Hiroshima–Spohn の摂動論 Hiroshima と Spohn(2005) は、2 次の摂動論から和則の形 M / M e f f = 1 − 2 M ∑ n ≠ 0 ∣ ⟨ n ∣ ϵ ⋅ V ∣ 0 ⟩ ∣ 2 E n − E 0 M/M_{\mathrm{eff}}=1-\frac2M\sum_{n\ne0}\frac{|\langle n|\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}|0\rangle|^2}{E_n-E_0} M / M eff = 1 − M 2 ∑ n = 0 E n − E 0 ∣ ⟨ n ∣ ϵ ⋅ V ∣0 ⟩ ∣ 2 (彼らの式 (1.13)。V \boldsymbol{V} V は電子の力学的運動量(§2)、∣ n ⟩ |n\rangle ∣ n ⟩ は H ( 0 ) H(\boldsymbol{0}) H ( 0 ) の固有状態。この記事の §4 で扱います)を導き、質量くりこみの性格が λ → ∞ \lambda\to\infty λ → ∞ での h ( λ ) h(\lambda) h ( λ ) の増え方で決まることを、まさにこの言葉で定式化しました。h ≃ b 0 λ γ h\simeq b_0\lambda^\gamma h ≃ b 0 λ γ と書くと、γ = 0 \gamma=0 γ = 0 (h h h が有界)なら有限のくりこみ、γ = 1 \gamma=1 γ = 1 (λ \lambda λ に比例)ならこの方法ではくりこめず、0 < γ < 1 0<\gamma<1 0 < γ < 1 が興味ある中間の場合です(彼らが分類したのは 0 ≤ γ ≤ 1 0\le\gamma\le1 0 ≤ γ ≤ 1 の範囲です)。彼らは赤外切断つきの 2 次の摂動論から
h = 1 + 8 α 3 π log ( 1 + λ 2 ) + O ( α 2 ) h=1+\frac{8\alpha}{3\pi}\log\Bigl(1+\frac\lambda2\Bigr)+O(\alpha^2) h = 1 + 3 π 8 α log ( 1 + 2 λ ) + O ( α 2 ) を導き(赤外切断を外しても成り立つと仮定して)、同じ設定で 2 次の項 c 0 α 2 λ c_0\alpha^2\sqrt\lambda c 0 α 2 λ (c 0 > 0 c_0>0 c 0 > 0 。∣ α ∣ |\alpha| ∣ α ∣ は Λ \Lambda Λ に依って小さい)を求めました(彼らの主結果、式 (1.26))。これは 1 次から推測される h ≃ λ 8 α / 3 π h\simeq\lambda^{8\alpha/3\pi} h ≃ λ 8 α /3 π を支持せず、彼らの言うように γ = 1 2 \gamma=\frac12 γ = 2 1 を示唆しうるものです。また彼らは、大きな λ \lambda λ での h h h を決める手法はまだ無い、と述べています。Nelson 模型では h h h が λ → ∞ \lambda\to\infty λ → ∞ で有限の極限を持ち、質量くりこみは有限であることも彼らは思い出させています。
先行研究:Lieb–Loss の予想と定数 ι Lieb と Loss(2002) は、曲率で定めた質量について、方程式 M h ( Λ / M ) = M p h y s Mh(\Lambda/M)=M_{\mathrm{phys}} M h ( Λ/ M ) = M phys の解 M M M はおそらく Λ \Lambda Λ と 1 / M p h y s 1/M_{\mathrm{phys}} 1/ M phys が十分小さいときにしか存在しない、と論じ、それを証明できないと述べました。双極子近似(場を電子の位置で固定する近似)では h = 1 + 4 α 3 π λ h=1+\frac{4\alpha}{3\pi}\lambda h = 1 + 3 π 4 α λ が厳密に成り立ち(命題 6.2[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )、この主張は正しくなります。二つの定式化の関係は初等的で、h h h が連続なら「Λ / M p h y s \Lambda/M_{\mathrm{phys}} Λ/ M phys が大きいと解が無い」ことと lim inf λ → ∞ h ( λ ) / λ > 0 \liminf_{\lambda\to\infty}h(\lambda)/\lambda>0 lim inf λ → ∞ h ( λ ) / λ > 0 は同値です(命題 6.4[ファイバー族の有効質量] )。つまり Lieb–Loss の予想は「h h h は少なくとも線形に増える」、すなわち
ι P F ( α ) : = inf λ > 0 h ( λ ) λ > 0 \iota_{\mathrm{PF}}(\alpha):=\inf_{\lambda>0}\frac{h(\lambda)}{\lambda}>0 ι PF ( α ) := λ > 0 inf λ h ( λ ) > 0 という主張です(h h h の連続性を仮定したとき)。
論文 II は、この問いに 2 つの下界で答えます。
部 I(この記事):切断に一様な下界。 すべての α > 0 \alpha>0 α > 0 と λ ≥ 1 \lambda\ge1 λ ≥ 1 で h ≥ 1 + 0.3441 α / ( 1 + 0.2985 α + 0.1252 α ) h\ge1+0.3441\alpha/(1+0.2985\sqrt\alpha+0.1252\alpha) h ≥ 1 + 0.3441 α / ( 1 + 0.2985 α + 0.1252 α ) 。さらに下界の α \alpha α の 1 次の係数は Hiroshima–Spohn の摂動の係数と一致します。
部 II(研究ノート II-2〜II-4):超線形の増加。 α > 0 \alpha>0 α > 0 を固定すると h ( λ ) / λ → ∞ h(\lambda)/\lambda\to\infty h ( λ ) / λ → ∞ で、より詳しく、任意の ϵ > 0 \epsilon>0 ϵ > 0 について十分大きい λ \lambda λ で
h ( λ ) ≥ λ 8 / 7 − ϵ . h(\lambda)\ \ge\ \lambda^{8/7-\epsilon}. h ( λ ) ≥ λ 8/7 − ϵ .
部 II の帰結と、主張しないこと 帰結として ι P F ( α ) > 0 \iota_{\mathrm{PF}}(\alpha)>0 ι PF ( α ) > 0 で、結合を止めると、物理的な質量 M p h y s M_{\mathrm{phys}} M phys を固定した質量くりこみは Λ ≤ Λ c : = M p h y s / ι P F ( α ) \Lambda\le\Lambda_c:=M_{\mathrm{phys}}/\iota_{\mathrm{PF}}(\alpha) Λ ≤ Λ c := M phys / ι PF ( α ) でしか解けません(有限の切断より上では不可能)。これが Lieb–Loss の予想の「解が無い」側の半分です。Λ ≤ Λ c \Lambda\le\Lambda_c Λ ≤ Λ c は必要条件で、十分であることは示しません。評価が与えるのは 8 / 7 8/7 8/7 より小さいすべての指数で、端点の 8 / 7 8/7 8/7 には届かず、8 / 7 8/7 8/7 を h h h の真の増え方の指数とも主張しません。λ → ∞ \lambda\to\infty λ → ∞ での h h h の上側の増え方の評価(上界)と λ ϵ \lambda_\epsilon λ ϵ の定量的な値は未解決です(切断に一様な上界は、この定理そのものが否定します)。裸の質量で書くと M e f f = M h ( Λ / M ) ≥ Λ 8 / 7 − ϵ M − 1 / 7 + ϵ M_{\mathrm{eff}}=Mh(\Lambda/M)\ge\Lambda^{8/7-\epsilon}M^{-1/7+\epsilon} M eff = M h ( Λ/ M ) ≥ Λ 8/7 − ϵ M − 1/7 + ϵ で、切断を固定して裸の質量を小さくすると有効質量はかえって大きくなります。Hiroshima–Spohn の分類の言葉では、h ≃ b 0 λ γ h\simeq b_0\lambda^\gamma h ≃ b 0 λ γ なら γ ≥ 8 / 7 > 1 \gamma\ge8/7>1 γ ≥ 8/7 > 1 で、彼らが分類した 0 ≤ γ ≤ 1 0\le\gamma\le1 0 ≤ γ ≤ 1 の範囲の外にあります。特に 2 次の計算が示唆する γ = 1 2 \gamma=\frac12 γ = 2 1 は固定した α \alpha α でのふるまいを表しませんが、彼らの展開は λ \lambda λ について一様でないので矛盾はありません(部 I の 1 次の下界が鋭いのも α λ 2 ≪ log λ \alpha\lambda^2\ll\log\lambda α λ 2 ≪ log λ の窓の中だけです。注意 3.5 (3))。部 II の定理により、Pauli–Fierz 模型は Nelson 模型の型(有限のくりこみ)ではありません。
部 I は有限の切断ごとの明示の下界、部 II は大きな切断での増え方を与えます。二つは論理的に独立で、部 II が部 I から使うのは h ≥ 1 h\ge1 h ≥ 1 (基底状態をそのまま試行に使う)だけです。
部 II の道具立てと、物理の値で意味を持つのはどちらか 部 II の道具立て(論文 I の自己エネルギーの漸近、場の配位に依る位相の試行、浅い等位集合の局所の中心という推定子、Leray の部分空間による外部の場の切り離し、窓の殻の浅い窪みの稀さ)は 研究ノート II-2 から始まります。部 II の主定理は大きな λ \lambda λ の漸近の主張で、λ ϵ \lambda_\epsilon λ ϵ を追跡しないので、物理的な切断の値(電子の質量の程度)での定量的な結論は与えません。物理的な値の λ \lambda λ で意味を持つのは部 I の下界です。
有効質量についての厳密な結果は、固定した切断で結合が小さい場合のものです。部 I の新しさは、切断について一様であること、すべての α \alpha α で成り立つこと、定数が明示されていることです。
先行研究の詳細とポーラロンとの比較 Hainzl と Seiringer(2002) はスピン 1 2 \frac12 2 1 の模型(電子の内部自由度であるスピンを入れた模型)で有効質量と束縛エネルギーの主要な補正を計算し、Bach–Chen–Fröhlich–Sigal(2007) 、Chen(2008) 、Fröhlich–Pizzo(2010) は、小さい α \alpha α で E ( P ) E(\boldsymbol{P}) E ( P ) が P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 の近くで正則であること、くりこまれた質量が有限で正であること(固定した切断で 1 ≤ M r e n / M ≤ 1 + c α 1\le M_{\mathrm{ren}}/M\le1+c\alpha 1 ≤ M ren / M ≤ 1 + c α の形)を示しました。どれも切断について一様ではありません。自明な h ≥ 1 h\ge1 h ≥ 1 は基底状態をそのまま試行に使えば出ます。部 I はこれを、すべての α > 0 \alpha\gt0 α > 0 で切断によらない量だけ改善します。
比べられるのは Fröhlich のポーラロン(結晶中の電子が格子振動をまとう模型)です。そこでは結合 α \alpha α が大きい極限で有効質量が発散することが Lieb–Seiringer(2020) によって示され、その後 Betz–Polzer の α 2 / 5 \alpha^{2/5} α 2/5 、Sellke のほぼ 4 乗、Bazaes–Mukherjee–Sellke–Varadhan の α 4 \alpha^4 α 4 の下界、Brooks–Seiringer と Brooks による Landau–Pekar の公式の証明と、急速に進みました。Pauli–Fierz 模型では、結合定数の役を切断の比 λ \lambda λ が担い、部 II の定理が「速さのついた発散」にあたります。固定した λ \lambda λ で α → ∞ \alpha\to\infty α → ∞ とする方向では、部 I の下界の帯を α − 1 / 2 \alpha^{-1/2} α − 1/2 のように狭めると h ≥ ( 0.5865 + o ( 1 ) ) α h\ge(0.5865+o(1))\sqrt\alpha h ≥ ( 0.5865 + o ( 1 )) α が出ます(注意 3.5 (2))が、正しい増え方は分かっていません。ポーラロンの切断は固定した結合で外せますが、Pauli–Fierz 模型では裸の質量を固定すると Λ → ∞ \Lambda\to\infty Λ → ∞ で有効質量そのものが発散するので、部 I のような一様な下界は「有限の切断ごとの不等式で、定数が切断によらない」という形でしか意味を持ちません。
有効質量は E ( P ) E(\boldsymbol{P}) E ( P ) の曲率なので、E ( P ) − E 0 E(\boldsymbol{P})-E_0 E ( P ) − E 0 を上から 押さえれば 1 / h 1/h 1/ h が上から、すなわち h h h が下から 押さえられます。上から押さえるのは変分(試行状態)の得意な向きです。
発見法:どんな試行状態を探すのか 全運動量 p p p のファイバーで何か単位ベクトル ψ p \psi_p ψ p を選ぶと、変分原理で E ( p ϵ ) − E 0 ≤ ⟨ ψ p , H ( p ϵ ) ψ p ⟩ − E 0 E(p\boldsymbol{\epsilon})-E_0\le\langle\psi_p,H(p\boldsymbol{\epsilon})\psi_p\rangle-E_0 E ( p ϵ ) − E 0 ≤ ⟨ ψ p , H ( p ϵ ) ψ p ⟩ − E 0 です。右辺が c p 2 / 2 M c\,p^2/2M c p 2 /2 M の形になれば 1 / h ≤ c 1/h\le c 1/ h ≤ c で、c < 1 c\lt1 c < 1 なら h > 1 h\gt1 h > 1 が出ます。
最も単純な ψ p = ψ 0 \psi_p=\psi_0 ψ p = ψ 0 では、速度の期待値が 0 0 0 なので c = 1 c=1 c = 1 です(h ≥ 1 h\ge1 h ≥ 1 )。c c c を下げるには ψ 0 \psi_0 ψ 0 を p p p に応じて変形する必要があり、変形の大きさ θ \theta θ を p p p に比例させるのが自然です。すると右辺は p p p と θ \theta θ の 2 次式の見かけになり、p θ p\theta pθ の交差項が負なら θ \theta θ を選んで p 2 p^2 p 2 の係数を下げられます。問題は 2 つで、(i) θ \theta θ の 1 次の項が残ると θ ∝ p \theta\propto p θ ∝ p の選び方で p 2 p^2 p 2 より大きな p p p の 1 次の項が出て困ること、(ii) 交差項が本当に負になる変形を探すこと、です。部 I はこの (i)(ii) を場の平行移動で解決します。
論文 II の 2 つの部は、どちらも基底状態 ψ 0 \psi_0 ψ 0 をユニタリ(ブースト )で押した試行状態を使い、押す量について 1 次の項を消します(入口の記事 の §5.4)。部 I のブーストは場のコヒーレントな平行移動 W θ \mathcal{W}_\theta W θ で、1 次の項は ψ 0 \psi_0 ψ 0 が基底状態であることから消えます。部 II のブーストは場の配位に依る位相 e i p X ^ e^{\mathrm{i}p\hat X} e i p X ^ で、1 次の項はすべての p p p で E ( p z ^ ) ≥ E ( 0 ) E(p\hat{\boldsymbol{z}})\ge E(\boldsymbol{0}) E ( p z ^ ) ≥ E ( 0 ) であること(最小性)から消えます。
ここでブースト は、ユニタリで状態を「押す」操作のことです。
直感:部 I で起きていること 部 I で起きていることを物理の言葉で言うと、次のとおりです。雲 は電子のまわりの光子の群れ、頂点 は速度と場のずらしの結びつきを表す係数、反跳 は光子を出した電子が逆向きに受ける運動量です。
電子と雲を一緒に押す。 基底状態をそのまま全運動量 p ϵ p\boldsymbol{\epsilon} p ϵ のファイバーに持っていくと、エネルギーは p 2 2 M \frac{p^2}{2M} 2 M p 2 だけ増えます(h ≥ 1 h\ge1 h ≥ 1 )。場全体を c 数の場 θ f \theta f θ f だけコヒーレントに平行移動すると(θ \theta θ の 1 次では、光子 1 個 a ∗ ( f ) ψ 0 a^*(f)\psi_0 a ∗ ( f ) ψ 0 を足すことにあたります)、電子の力学的運動量 P − V \boldsymbol{P}-\boldsymbol{V} P − V の中のベクトルポテンシャルが定数だけ変わり、運動エネルギーの交差項 − 2 θ p e S M -\frac{2\theta peS}{M} − M 2 θ p e S がエネルギーを下げます。ずらした場のエネルギー θ 2 Q \theta^2\mathsf{Q} θ 2 Q との釣り合いで θ ∝ p \theta\propto p θ ∝ p が決まり、曲率が 1 1 1 より小さくなります。これは「雲が電子について動く」ことの最も簡単な試行で、下がった曲率の分が雲の慣性です。
頂点は c 数。 p θ p\theta pθ の係数 2 e S / M 2eS/M 2 e S / M は、速度 V μ V_\mu V μ と場のずらしの交換子の c 数の部分 2 e ⟨ u μ , f ⟩ 2e\langle u_\mu,f\rangle 2 e ⟨ u μ , f ⟩ から来ます。作用素の部分は回転不変性で期待値 0 0 0 です。線形結合のポーラロン(V = P f \boldsymbol{V}=\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}} V = P f )では [ P f , a ∗ ( f ) ] = a ∗ ( k f ) [\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}},a^*(f)]=a^*(\boldsymbol{k}f) [ P f , a ∗ ( f )] = a ∗ ( k f ) に c 数の部分が無く、この機構はありません(演習 10.4 )。
消滅振幅と和則。 分母 Q \mathsf{Q} Q には基底状態の消滅振幅 1 2 M ∑ μ ∥ a ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 \frac1{2M}\sum_\mu\|a(k_\mu f)\psi_0\|^2 2 M 1 ∑ μ ∥ a ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 が残ります。pull-through 公式で a r ( k ) ψ 0 a_r(\boldsymbol{k})\psi_0 a r ( k ) ψ 0 を「速度による光子の放出 × 反跳したファイバーのレゾルベント」と書き、そのレゾルベントを反磁性不等式で D 0 − 1 D_0^{-1} D 0 − 1 と比べると、残る量は和則の不等式で M / 2 M/2 M /2 以下です。和則の不等式は、固体物理の k ⋅ p k\cdot p k ⋅ p 摂動の有効質量の式 1 h = 1 − 2 M ∑ n ≠ 0 ∣ ⟨ n ∣ ϵ ⋅ V ∣ 0 ⟩ ∣ 2 E n − E 0 \frac1h=1-\frac2M\sum_{n\ne0}\frac{|\langle n|\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}|0\rangle|^2}{E_n-E_0} h 1 = 1 − M 2 ∑ n = 0 E n − E 0 ∣ ⟨ n ∣ ϵ ⋅ V ∣0 ⟩ ∣ 2 の右辺が 0 0 0 以上であること、すなわち Thomas–Reiche–Kuhn の和則(Thomas 、Reiche–Thomas 、Kuhn 。原子が光を吸収する強さの総和についての恒等式)の不足が負にならないことです。ここで ∣ n ⟩ |n\rangle ∣ n ⟩ は H ( 0 ) H(\boldsymbol{0}) H ( 0 ) の固有ベクトル、⟨ n ∣ X ∣ 0 ⟩ \langle n|X|0\rangle ⟨ n ∣ X ∣0 ⟩ は内積 ⟨ n , X ψ 0 ⟩ \langle n,X\psi_0\rangle ⟨ n , X ψ 0 ⟩ の物理の書き方です。
帯を固定する。 消滅振幅の項の評価は K ≫ M K\gg M K ≫ M で α ( K / M ) 2 \alpha(K/M)^2 α ( K / M ) 2 の程度に増え、主要項 x K x_K x K は K K K について対数でしか増えません。そこで K / M K/M K / M を固定します。試行は変分なので帯 K K K は自由に選べ、硬い光子を試行から外しても上界の向きは変わりません(外した分だけ下界が弱くなるだけです)。帯の幅を σ = K / 2 M \sigma=K/2M σ = K /2 M で測るのは、Ω k = k ( 1 + k / 2 M ) \Omega_k=k(1+k/2M) Ω k = k ( 1 + k /2 M ) で反跳のエネルギー k 2 / 2 M k^2/2M k 2 /2 M が光子のエネルギー k k k と並ぶのが k ∼ 2 M k\sim2M k ∼ 2 M だからです。
この記事の記号は Pauli–Fierz 模型の章 と ファイバー族の有効質量の章 にそろえます。
注:結合の符号と記号の流儀 結合の符号。 この記事の速度 V μ = P f , μ + e A μ ( 0 ) V_\mu=P_{\mathrm{f},\mu}+eA_\mu(\boldsymbol{0}) V μ = P f , μ + e A μ ( 0 ) と運動項 1 2 M ( P − V ) 2 \frac{1}{2M}(\boldsymbol{P}-\boldsymbol{V})^2 2 M 1 ( P − V ) 2 は、電子の力学的運動量を p − e A \boldsymbol{p}-e\boldsymbol{A} p − e A と書く流儀で、公開の Pauli–Fierz の章と同じです。入口の記事 §2.1 の表の p + e A \boldsymbol{p}+e\boldsymbol{A} p + e A の流儀とは、場の反転 Γ ( − 1 ) \Gamma(-1) Γ ( − 1 ) (A ↦ − A \boldsymbol{A}\mapsto-\boldsymbol{A} A ↦ − A )で移り合い、E ( P ) E(\boldsymbol{P}) E ( P ) も h h h も電荷の符号によりません(系 9.2[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )。また §4 のずらし量 τ \tau τ は、入口の記事で運動の係数を表す τ \tau τ とは別のものです。
模型。 1 光子空間は h = L 2 ( R 3 × { 1 , 2 } ) \mathfrak{h}=L^2(\mathbb{R}^3\times\{1,2\}) h = L 2 ( R 3 × { 1 , 2 }) 、その変数を ξ = ( k , r ) \xi=(\boldsymbol{k},r) ξ = ( k , r ) 、分散を ω ( k ) = ∣ k ∣ \omega(\boldsymbol{k})=|\boldsymbol{k}| ω ( k ) = ∣ k ∣ と書きます。偏光ベクトル e ( r ) ( k ) \boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k}) e ( r ) ( k ) (r = 1 , 2 r=1,2 r = 1 , 2 )は k ^ = k / ∣ k ∣ \hat{\boldsymbol{k}}=\boldsymbol{k}/|\boldsymbol{k}| k ^ = k /∣ k ∣ だけに可測に依る実のベクトルで、{ k ^ , e ( 1 ) , e ( 2 ) } \{\hat{\boldsymbol{k}},\boldsymbol{e}^{(1)},\boldsymbol{e}^{(2)}\} { k ^ , e ( 1 ) , e ( 2 ) } は R 3 \mathbb{R}^3 R 3 の正規直交基底です。以下の主張はどれも偏光ベクトルの選び方によりません。F = F b ( h ) \mathcal{F}=\mathcal{F}_{\mathrm{b}}(\mathfrak{h}) F = F b ( h ) 、H f = d Γ ( ω ) H_{\mathrm{f}}=\mathrm{d}\Gamma(\omega) H f = d Γ ( ω ) 、P f = d Γ ( k ) \boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}=\mathrm{d}\Gamma(\boldsymbol{k}) P f = d Γ ( k ) (成分ごと)、a ( f ) a(f) a ( f ) は f f f について反線形な消滅作用素、a ∗ ( f ) : = a ( f ) ∗ a^*(f):=a(f)^* a ∗ ( f ) := a ( f ) ∗ は生成作用素(基礎の章の a † ( f ) a^\dagger(f) a † ( f ) )です。ψ ∈ F \psi\in\mathcal{F} ψ ∈ F の n n n 光子成分を ψ ( n ) \psi^{(n)} ψ ( n ) と書き、n n n 光子成分では H f H_{\mathrm{f}} H f 、P f \boldsymbol{P}_{\mathrm{f}} P f は関数 ω n ( ξ 1 , … , ξ n ) : = ∑ i ∣ k i ∣ \omega_n(\xi_1,\dots,\xi_n):=\sum_i|\boldsymbol{k}_i| ω n ( ξ 1 , … , ξ n ) := ∑ i ∣ k i ∣ 、q n : = ∑ i k i \boldsymbol{q}_n:=\sum_i\boldsymbol{k}_i q n := ∑ i k i を掛ける作用素です。紫外切断は鋭い切断で、
ϰ k : = 1 ( 2 π ) 3 / 2 2 ∣ k ∣ , u μ ( k , r ) : = ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } e μ ( r ) ( k ) = g μ , 0 ( k , r ) 2 ( μ = 1 , 2 , 3 ) \varkappa_{\boldsymbol{k}}:=\frac{1}{(2\pi)^{3/2}\sqrt{2|\boldsymbol{k}|}},\qquad u_\mu(\boldsymbol{k},r):=\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathbf{1}_{\{|\boldsymbol{k}|\le\Lambda\}}\,e^{(r)}_\mu(\boldsymbol{k})=\frac{g_{\mu,\boldsymbol{0}}(\boldsymbol{k},r)}{\sqrt2}\qquad(\mu=1,2,3) ϰ k := ( 2 π ) 3/2 2∣ k ∣ 1 , u μ ( k , r ) := ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } e μ ( r ) ( k ) = 2 g μ , 0 ( k , r ) ( μ = 1 , 2 , 3 )
とおくと、量子化ベクトルポテンシャル は A μ ( 0 ) = Φ S ( g μ , 0 ) = a ( u μ ) + a ∗ ( u μ ) A_\mu(\boldsymbol{0})=\Phi_{\mathrm{S}}(g_{\mu,\boldsymbol{0}})=a(u_\mu)+a^*(u_\mu) A μ ( 0 ) = Φ S ( g μ , 0 ) = a ( u μ ) + a ∗ ( u μ ) です(補題 2.1 (2))。ω − 1 / 2 ζ ∈ h \omega^{-1/2}\zeta\in\mathfrak{h} ω − 1/2 ζ ∈ h となる ζ ∈ h \zeta\in\mathfrak{h} ζ ∈ h について、D ( H f 1 / 2 ) D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) D ( H f 1/2 ) の上の対称作用素 A ( ζ ) : = a ( ζ ) + a ∗ ( ζ ) = 2 Φ S ( ζ ) A(\zeta):=a(\zeta)+a^*(\zeta)=\sqrt2\,\Phi_{\mathrm{S}}(\zeta) A ( ζ ) := a ( ζ ) + a ∗ ( ζ ) = 2 Φ S ( ζ ) を使います(同補題)。電荷は e ∈ R e\in\mathbb{R} e ∈ R 、α = e 2 / 4 π \alpha=e^2/4\pi α = e 2 /4 π 、裸の質量は M > 0 M>0 M > 0 、λ : = Λ / M \lambda:=\Lambda/M λ := Λ/ M です。
この段落の記号の説明
d Γ ( ω ) \mathrm{d}\Gamma(\omega) d Γ ( ω ) は 第二量子化作用素 で、1 光子の掛け算作用素 ω \omega ω を、n n n 光子成分では ∑ i = 1 n ω ( k i ) \sum_{i=1}^n\omega(\boldsymbol{k}_i) ∑ i = 1 n ω ( k i ) を掛ける作用素に持ち上げたものです。だから H f H_{\mathrm{f}} H f は光子のエネルギーの総和(場のエネルギー )、P f \boldsymbol{P}_{\mathrm{f}} P f は光子の運動量の総和(場の運動量 )です。
a ( f ) a(f) a ( f ) の定義は 消滅作用素と生成作用素 にあり、式で書くと ( a ( f ) ψ ) ( n ) ( ξ ) = n + 1 ∫ f ( ξ 0 ) ‾ ψ ( n + 1 ) ( ξ 0 , ξ ) d ξ 0 (a(f)\psi)^{(n)}(\xi)=\sqrt{n+1}\int\overline{f(\xi_0)}\psi^{(n+1)}(\xi_0,\xi)\,\mathrm{d}\xi_0 ( a ( f ) ψ ) ( n ) ( ξ ) = n + 1 ∫ f ( ξ 0 ) ψ ( n + 1 ) ( ξ 0 , ξ ) d ξ 0 です。積分で ξ 0 \xi_0 ξ 0 の光子を「f f f の形で」取り去っています。
Φ S ( F ) \Phi_{\mathrm{S}}(F) Φ S ( F ) は Segal 場 で、Φ S ( F ) = 1 2 ( a ( F ) + a ∗ ( F ) ) ‾ \Phi_{\mathrm{S}}(F)=\frac{1}{\sqrt2}\overline{(a(F)+a^*(F))} Φ S ( F ) = 2 1 ( a ( F ) + a ∗ ( F )) です(閉包)。
A μ ( 0 ) A_\mu(\boldsymbol{0}) A μ ( 0 ) は、原点での電磁場のベクトルポテンシャルです。電子のいる位置の場だけが電子に働きますが、下の全運動量の分解で電子の位置が消えるので、原点の値だけが残ります。
ϰ k \varkappa_{\boldsymbol{k}} ϰ k の ( 2 π ) − 3 / 2 (2\pi)^{-3/2} ( 2 π ) − 3/2 は Fourier 変換の規格化、( 2 ∣ k ∣ ) − 1 / 2 (2|\boldsymbol{k}|)^{-1/2} ( 2∣ k ∣ ) − 1/2 は振動子の零点振動の振幅に由来します。u μ u_\mu u μ を ∣ k ∣ ≤ Λ |\boldsymbol{k}|\le\Lambda ∣ k ∣ ≤ Λ に制限したのが鋭い切断です。積分の値としては ϰ k 2 = ( 16 π 3 ∣ k ∣ ) − 1 \varkappa_{\boldsymbol{k}}^2=(16\pi^3|\boldsymbol{k}|)^{-1} ϰ k 2 = ( 16 π 3 ∣ k ∣ ) − 1 だけを使います。
ファイバー。 H ( P ) H(\boldsymbol{P}) H ( P ) は 形式で定めるファイバー・ハミルトニアン で、閉形式を q P q_{\boldsymbol{P}} q P 、形式定義域を Q \mathcal{Q} Q (P \boldsymbol{P} P によらない。補題 7.6[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )と書きます。C \mathcal{C} C は滑らかな有限光子ベクトルの空間、V μ : = P f , μ + e A μ ( 0 ) V_\mu:=P_{\mathrm{f},\mu}+eA_\mu(\boldsymbol{0}) V μ := P f , μ + e A μ ( 0 ) 、V ˉ μ \bar V_\mu V ˉ μ はその C \mathcal{C} C への制限の閉包です。E ( P ) : = inf σ ( H ( P ) ) E(\boldsymbol{P}):=\inf\sigma(H(\boldsymbol{P})) E ( P ) := inf σ ( H ( P )) 、E 0 : = E ( 0 ) E_0:=E(\boldsymbol{0}) E 0 := E ( 0 ) 、D 0 : = H ( 0 ) − E 0 D_0:=H(\boldsymbol{0})-E_0 D 0 := H ( 0 ) − E 0 とし、ψ , ψ ′ ∈ Q \psi,\psi'\in\mathcal{Q} ψ , ψ ′ ∈ Q について ⟨ ψ , D 0 ψ ′ ⟩ \langle\psi,D_0\psi'\rangle ⟨ ψ , D 0 ψ ′ ⟩ は形式 q 0 ( ψ , ψ ′ ) − E 0 ⟨ ψ , ψ ′ ⟩ q_{\boldsymbol{0}}(\psi,\psi')-E_0\langle\psi,\psi'\rangle q 0 ( ψ , ψ ′ ) − E 0 ⟨ ψ , ψ ′ ⟩ を表します。自由な部分は H 00 : = 1 2 M P f 2 + H f H_{00}:=\frac{1}{2M}\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}^2+H_{\mathrm{f}} H 00 := 2 M 1 P f 2 + H f 、展開した形の作用素は H ♯ ( P ) = H 0 ( P ) + W ( P ) H^\sharp(\boldsymbol{P})=H_0(\boldsymbol{P})+W(\boldsymbol{P}) H ♯ ( P ) = H 0 ( P ) + W ( P ) (定義域 D ( H 00 ) D(H_{00}) D ( H 00 ) )で、仮定 (FSA) の下で H ( P ) = H ♯ ( P ) H(\boldsymbol{P})=H^\sharp(\boldsymbol{P}) H ( P ) = H ♯ ( P ) です(命題 8.7[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )。ノルムを
∥ ψ ∥ 00 : = ∥ H 00 ψ ∥ + ∥ ψ ∥ , N 00 ( ψ ) : = ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ 2 + ∑ μ = 1 3 ∥ P f , μ ψ ∥ 2 + ∥ ψ ∥ 2 \|\psi\|_{00}:=\|H_{00}\psi\|+\|\psi\|,\qquad N_{00}(\psi):=\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|^2+\sum_{\mu=1}^3\|P_{\mathrm{f},\mu}\psi\|^2+\|\psi\|^2 ∥ ψ ∥ 00 := ∥ H 00 ψ ∥ + ∥ ψ ∥ , N 00 ( ψ ) := ∥ H f 1/2 ψ ∥ 2 + μ = 1 ∑ 3 ∥ P f , μ ψ ∥ 2 + ∥ ψ ∥ 2
と書きます。
直感:ファイバーの式 H(P) はどこから来るか 電子の運動量を p \boldsymbol{p} p とすると、Pauli–Fierz ハミルトニアンは 1 2 M ( p − e A ( x ) ) 2 + H f \frac{1}{2M}(\boldsymbol{p}-e\boldsymbol{A}(\boldsymbol{x}))^2+H_{\mathrm{f}} 2 M 1 ( p − e A ( x ) ) 2 + H f です。( p − e A ) 2 (\boldsymbol{p}-e\boldsymbol{A})^2 ( p − e A ) 2 の形を最小結合 と呼びます。全運動量は P = p + P f \boldsymbol{P}=\boldsymbol{p}+\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}} P = p + P f なので、p = P − P f \boldsymbol{p}=\boldsymbol{P}-\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}} p = P − P f と置き換え、電子の位置を原点に移すと、
H ( P ) = 1 2 M ( P − P f − e A ( 0 ) ) 2 + H f = 1 2 M ( P − V ) 2 + H f H(\boldsymbol{P})=\frac{1}{2M}\bigl(\boldsymbol{P}-\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}-e\boldsymbol{A}(\boldsymbol{0})\bigr)^2+H_{\mathrm{f}}=\frac{1}{2M}(\boldsymbol{P}-\boldsymbol{V})^2+H_{\mathrm{f}} H ( P ) = 2 M 1 ( P − P f − e A ( 0 ) ) 2 + H f = 2 M 1 ( P − V ) 2 + H f という Fock 空間の上の作用素が得られます(分解の定理 )。この記事の V = P f + e A ( 0 ) \boldsymbol{V}=\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}+e\boldsymbol{A}(\boldsymbol{0}) V = P f + e A ( 0 ) が、P \boldsymbol{P} P について展開したときの 1 次の係数で、P \boldsymbol{P} P に共役な速度の役を果たします。P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 なら 1 2 M V 2 + H f \frac{1}{2M}\boldsymbol{V}^2+H_{\mathrm{f}} 2 M 1 V 2 + H f です。
形式で定めるとはどういうことか 非有界作用素はそのままでは定義域の問題があるので、2 次形式 q ( ψ ) = ⟨ ψ , H ψ ⟩ q(\psi)=\langle\psi,H\psi\rangle q ( ψ ) = ⟨ ψ , H ψ ⟩ を先に定めます。下に有界な 閉形式 には、表現定理 によって自己共役作用素がただ 1 つ対応します。形式の定義域 Q \mathcal{Q} Q を形式定義域 、q ( ψ ) + ∥ ψ ∥ 2 q(\psi)+\|\psi\|^2 q ( ψ ) + ∥ ψ ∥ 2 の平方根を形式ノルム 、形式ノルムで稠密な部分空間を形式芯 と呼びます。
対称作用素 S ≥ 0 S\ge0 S ≥ 0 が与えられたとき、⟨ ψ , S ψ ⟩ \langle\psi,S\psi\rangle ⟨ ψ , S ψ ⟩ を形式ノルムで閉じて得られる自己共役作用素が Friedrichs 拡大 です。こうすると、作用素の定義域がよく分からなくても H ( P ) H(\boldsymbol{P}) H ( P ) が任意の e e e で定まります。
ほかに 閉作用素 ・閉包 を使います。作用素 T T T の芯 とは、T T T のグラフノルム ∥ T ψ ∥ + ∥ ψ ∥ \|T\psi\|+\|\psi\| ∥ T ψ ∥ + ∥ ψ ∥ で定義域に稠密な部分空間のことです。
仮定 (FSA)(FDM)(FPI)(FGS) の内容 定理の前提になる 4 つの仮定を、言葉で書きます。定義はリンク先にあり、文献の状況は 注意 8.6[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] にあります。
(FSA) (定義 ):展開した形の作用素 H ♯ ( P ) H^\sharp(\boldsymbol{P}) H ♯ ( P ) が定義域 D ( P f 2 ) ∩ D ( H f ) D(\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}^2)\cap D(H_{\mathrm{f}}) D ( P f 2 ) ∩ D ( H f ) で自己共役であること。これで形式で定めた H ( P ) H(\boldsymbol{P}) H ( P ) の定義域が具体的に分かります。
(FDM) (定義 ):反磁性不等式 E ( P ) ≥ E ( 0 ) E(\boldsymbol{P})\ge E(\boldsymbol{0}) E ( P ) ≥ E ( 0 ) 。全運動量を与えると基底エネルギーは下がらない、という条件です。
(FPI) (定義 ):Fock 空間を L 2 L^2 L 2 空間と同一視したとき、半群 e − t H ( 0 ) e^{-tH(\boldsymbol{0})} e − t H ( 0 ) が 正値性改良 であること。行列の Perron–Frobenius の定理に当たる性質で、基底状態の一意性を与えます。
(FGS) (定義 ):E ( 0 ) E(\boldsymbol{0}) E ( 0 ) が H ( 0 ) H(\boldsymbol{0}) H ( 0 ) の固有値であること。光子の質量が 0 0 0 なので、スペクトルの下端が固有値かどうかは自明ではありません。
基底状態と有効質量。 仮定 (FPI)(FGS) の下で E 0 E_0 E 0 は H ( 0 ) H(\boldsymbol{0}) H ( 0 ) の単純な固有値です(命題 8.8[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )。規格化された固有ベクトルを ψ 0 \psi_0 ψ 0 と書きます。実の単位ベクトル ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ について ϕ ϵ : = ϵ ⋅ V ˉ ψ 0 = ∑ μ ϵ μ V ˉ μ ψ 0 \phi_{\boldsymbol{\epsilon}}:=\boldsymbol{\epsilon}\cdot\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0=\sum_\mu\epsilon_\mu\bar V_\mu\psi_0 ϕ ϵ := ϵ ⋅ V ˉ ψ 0 = ∑ μ ϵ μ V ˉ μ ψ 0 です。h : = h l s h:=h_{\mathrm{ls}} h := h ls は 曲率の質量 の比(方向 z ^ \hat{\boldsymbol{z}} z ^ )で、
1 h = lim sup p ↓ 0 2 M ( E ( p z ^ ) − E 0 ) p 2 , \frac1h=\limsup_{p\downarrow0}\frac{2M\bigl(E(p\hat{\boldsymbol{z}})-E_0\bigr)}{p^2}, h 1 = p ↓ 0 lim sup p 2 2 M ( E ( p z ^ ) − E 0 ) ,
回転不変性(補題 5.3 (1))により方向によらず、E ( p z ^ ) = E ( − p z ^ ) E(p\hat{\boldsymbol{z}})=E(-p\hat{\boldsymbol{z}}) E ( p z ^ ) = E ( − p z ^ ) なので、p ↓ 0 p\downarrow0 p ↓ 0 の片側の上極限は、入口の記事 §2 の p → 0 p\to0 p → 0 の両側の上極限と同じものです。M e f f : = M h M_{\mathrm{eff}}:=Mh M eff := M h とおきます。E E E が P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 で 2 回微分可能なら、h h h は曲率で定めた質量と裸の質量の比です。上極限を使うのは、h h h の下界が曲率の上界だからです。この形の下界は、下極限で定めた版や(存在すれば)2 階微分で定めた版にも同じ下界を与えます。「切断に一様」は極限 Λ → ∞ \Lambda\to\infty Λ → ∞ のことではなく、各有限の Λ \Lambda Λ で成り立つ不等式の右辺が Λ \Lambda Λ を含まない、という意味です。
記号表:部 I の記号 部 I の記号。 試行の帯の記号をまとめます(§3・§6 で定義します)。
記号 意味 定義の場所 K K K 、k 1 k_1 k 1 試行の光子の帯 k 1 ≤ ∣ k ∣ ≤ K k_1\le\vert\boldsymbol{k}\vert\le K k 1 ≤ ∣ k ∣ ≤ K の上端と下端(k 1 ↓ 0 k_1\downarrow0 k 1 ↓ 0 は最後に取る) 定義 5.6 σ = K / 2 M \sigma=K/2M σ = K /2 M 帯の上端を、反跳の尺度 2 M 2M 2 M で測った無次元数(K = M K=M K = M なら 1 2 \frac12 2 1 )。Ω k = k ( 1 + k / 2 M ) \Omega_k=k(1+k/2M) Ω k = k ( 1 + k /2 M ) で、反跳のエネルギーが光子のエネルギーと並ぶのが k ∼ 2 M k\sim2M k ∼ 2 M 定義 3.1 Ω k = ∣ k ∣ + ∣ k ∣ 2 / 2 M \Omega_{\boldsymbol{k}}=\vert\boldsymbol{k}\vert+\vert\boldsymbol{k}\vert^2/2M Ω k = ∣ k ∣ + ∣ k ∣ 2 /2 M 光子 k \boldsymbol{k} k を出して反跳した電子の運動エネルギーと、その光子のエネルギーの和 定義 5.6 f f f 、g \mathsf{g} g 試行の 1 光子の関数 f = ϰ k g ( ∣ k ∣ ) ϵ ⋅ e ( r ) f=\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathsf{g}(\vert\boldsymbol{k}\vert)\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{e}^{(r)} f = ϰ k g ( ∣ k ∣ ) ϵ ⋅ e ( r ) と、その動径の部分 g = Ω k − 1 \mathsf{g}=\Omega_k^{-1} g = Ω k − 1 (帯の上) 定義 5.6 W θ \mathcal{W}_\theta W θ 場を θ f \theta f θ f だけずらすコヒーレントな平行移動 定義 5.6 S S S 、x = e 2 S / M x=e^2S/M x = e 2 S / M 頂点(速度と場のずらしの c 数の結合)と主要項 定義 5.6 C μ C_\mu C μ 場をずらしたときの速度の変化 A ( k μ f ) + 2 e ϵ μ S A(k_\mu f)+2e\epsilon_\mu S A ( k μ f ) + 2 e ϵ μ S 補題 6.2 Q \mathsf{Q} Q 試行のエネルギーの θ 2 \theta^2 θ 2 の係数 補題 6.3 R ( k ) R(\boldsymbol{k}) R ( k ) 、T q T_{\boldsymbol{q}} T q 、β ( k ) \beta(k) β ( k ) ずらしたファイバーのレゾルベント R ( k ) = ( H ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ) − 1 R(\boldsymbol{k})=(H(-\boldsymbol{k})-E_0+\vert\boldsymbol{k}\vert)^{-1} R ( k ) = ( H ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ) − 1 、一般のずらし T q = H ( − q ) − E 0 + τ T_{\boldsymbol{q}}=H(-\boldsymbol{q})-E_0+\tau T q = H ( − q ) − E 0 + τ 、∥ R ( k ) ϕ ∥ \Vert R(\boldsymbol{k})\phi\Vert ∥ R ( k ) ϕ ∥ の上界 補題 5.8 A \mathcal{A} A 消滅振幅 ( ∑ μ ∥ a ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 ) 1 / 2 (\sum_\mu\Vert a(k_\mu f)\psi_0\Vert^2)^{1/2} ( ∑ μ ∥ a ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 ) 1/2 の上界 補題 5.8 x K x_K x K 、t K t_K t K 、n K n_K n K 、ρ K \rho_K ρ K 、L ( σ ) \mathsf{L}(\sigma) L ( σ ) 下界の定数:主要項・消滅振幅の項・自由な反跳の項・分母の補正・初等的な積分 定義 3.1
同じ文字の別の意味をまとめます。
文字 この記事での使い方 区別するもの h h h 質量の比だけ n n n 光子成分の光子のエネルギーの和は ω n \omega_n ω n g g g 、g \mathsf{g} g g g g は形状因子 g μ , 0 g_{\mu,\boldsymbol{0}} g μ , 0 (u μ = g μ , 0 / 2 u_\mu=g_{\mu,\boldsymbol{0}}/\sqrt2 u μ = g μ , 0 / 2 )、g \mathsf{g} g は試行の動径の関数回転には g g g を使わず O ∈ S O ( 3 ) \mathcal{O}\in SO(3) O ∈ S O ( 3 ) と書く A A A A μ ( 0 ) A_\mu(\boldsymbol{0}) A μ ( 0 ) はベクトルポテンシャル、A ( ζ ) = a ( ζ ) + a ∗ ( ζ ) A(\zeta)=a(\zeta)+a^*(\zeta) A ( ζ ) = a ( ζ ) + a ∗ ( ζ ) は場の作用素A μ ( 0 ) = A ( u μ ) A_\mu(\boldsymbol{0})=A(u_\mu) A μ ( 0 ) = A ( u μ ) 。レゾルベントは T q T_{\boldsymbol{q}} T q 、R ( k ) R(\boldsymbol{k}) R ( k ) Q \mathsf{Q} Q 試行のエネルギーの θ 2 \theta^2 θ 2 の係数 形式定義域 Q \mathcal{Q} Q S S S 頂点の積分 球面 S 2 S^2 S 2 ρ K \rho_K ρ K 分母の補正の定数 補題 2.3 の重み ρ \rho ρ t K t_K t K 、t τ \mathsf{t}_\tau t τ 消滅振幅の項の定数、ずらしたファイバーの係数 積分の変数 t t t 、§6.1 で k μ k_\mu k μ または ∣ k ∣ \vert\boldsymbol{k}\vert ∣ k ∣ を掛ける作用素 t t t Ω \Omega Ω Ω k \Omega_{\boldsymbol{k}} Ω k は上の表のエネルギーΩ v a c \Omega_{\mathrm{vac}} Ω vac は Fock 真空
以下、この節では仮定を使わない補助の事実を証明します。最初は形式定義域の同定です。
補題 2.1 (形式定義域の同定 ) ✓
e ∈ R e\in\mathbb{R} e ∈ R 、M , Λ > 0 M,\Lambda>0 M , Λ > 0 を任意とする。
Q = D ( H f 1 / 2 ) ∩ ⋂ μ = 1 3 D ( P f , μ ) = Q ( H 00 ) \mathcal{Q}=D(H_{\mathrm{f}}^{1/2})\cap\bigcap_{\mu=1}^3D(P_{\mathrm{f},\mu})=Q(H_{00}) Q = D ( H f 1/2 ) ∩ ⋂ μ = 1 3 D ( P f , μ ) = Q ( H 00 ) であり、e , M , Λ e,M,\Lambda e , M , Λ だけによる定数 C ≥ 1 C\ge1 C ≥ 1 があって、すべての ψ ∈ Q \psi\in\mathcal{Q} ψ ∈ Q で C − 1 N 00 ( ψ ) ≤ q 0 ( ψ ) + ∥ ψ ∥ 2 ≤ C N 00 ( ψ ) C^{-1}N_{00}(\psi)\le q_{\boldsymbol{0}}(\psi)+\|\psi\|^2\le C\,N_{00}(\psi) C − 1 N 00 ( ψ ) ≤ q 0 ( ψ ) + ∥ ψ ∥ 2 ≤ C N 00 ( ψ ) 。
ζ ∈ h \zeta\in\mathfrak{h} ζ ∈ h が ω − 1 / 2 ζ ∈ h \omega^{-1/2}\zeta\in\mathfrak{h} ω − 1/2 ζ ∈ h を満たすなら、D ( H f 1 / 2 ) ⊂ D ( Φ S ( ζ ) ) D(H_{\mathrm{f}}^{1/2})\subset D(\Phi_{\mathrm{S}}(\zeta)) D ( H f 1/2 ) ⊂ D ( Φ S ( ζ )) で、ψ ∈ D ( H f 1 / 2 ) \psi\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ ∈ D ( H f 1/2 ) について Φ S ( ζ ) ψ = 1 2 ( a ( ζ ) ψ + a ∗ ( ζ ) ψ ) \Phi_{\mathrm{S}}(\zeta)\psi=\frac{1}{\sqrt2}\bigl(a(\zeta)\psi+a^*(\zeta)\psi\bigr) Φ S ( ζ ) ψ = 2 1 ( a ( ζ ) ψ + a ∗ ( ζ ) ψ ) 。特に A μ ( 0 ) ψ = a ( u μ ) ψ + a ∗ ( u μ ) ψ A_\mu(\boldsymbol{0})\psi=a(u_\mu)\psi+a^*(u_\mu)\psi A μ ( 0 ) ψ = a ( u μ ) ψ + a ∗ ( u μ ) ψ 、A ( ζ ) = 2 Φ S ( ζ ) A(\zeta)=\sqrt2\,\Phi_{\mathrm{S}}(\zeta) A ( ζ ) = 2 Φ S ( ζ ) は D ( H f 1 / 2 ) D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) D ( H f 1/2 ) の上で対称。ψ ∈ Q \psi\in\mathcal{Q} ψ ∈ Q について V ˉ μ ψ = P f , μ ψ + e A μ ( 0 ) ψ \bar V_\mu\psi=P_{\mathrm{f},\mu}\psi+eA_\mu(\boldsymbol{0})\psi V ˉ μ ψ = P f , μ ψ + e A μ ( 0 ) ψ 。
証明(補題 2.1) 証明の骨格は、場の作用素が H f 1 / 2 H_{\mathrm{f}}^{1/2} H f 1/2 で抑えられること(段 0)を使って、形式 q 0 q_{\boldsymbol{0}} q 0 のノルムと自由な部分のノルム N 00 N_{00} N 00 の同値を C \mathcal{C} C の上で示し(段 1)、その同値を極限に移す(段 2)ことです。
段 0:場の相対評価 ζ \zeta ζ について 命題 2.2[Nelson 模型と spin-boson 模型] (1)(1 光子空間を h \mathfrak{h} h に替えたもの)から、ψ ∈ D ( H f 1 / 2 ) \psi\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ ∈ D ( H f 1/2 ) で
∥ Φ S ( ζ ) ψ ∥ ≤ 2 ∥ ω − 1 / 2 ζ ∥ ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ + ∥ ζ ∥ 2 ∥ ψ ∥ . \|\Phi_{\mathrm{S}}(\zeta)\psi\|\le\sqrt2\|\omega^{-1/2}\zeta\|\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|+\tfrac{\|\zeta\|}{\sqrt2}\|\psi\| . ∥ Φ S ( ζ ) ψ ∥ ≤ 2 ∥ ω − 1/2 ζ ∥∥ H f 1/2 ψ ∥ + 2 ∥ ζ ∥ ∥ ψ ∥. ζ = g μ , 0 \zeta=g_{\mu,\boldsymbol{0}} ζ = g μ , 0 では 命題 2.2[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] (1) の定数 β 0 , β 1 \beta_0,\beta_1 β 0 , β 1 で ∥ g μ , 0 ∥ ≤ β 0 \|g_{\mu,\boldsymbol{0}}\|\le\beta_0 ∥ g μ , 0 ∥ ≤ β 0 、∥ ω − 1 / 2 g μ , 0 ∥ ≤ β 1 \|\omega^{-1/2}g_{\mu,\boldsymbol{0}}\|\le\beta_1 ∥ ω − 1/2 g μ , 0 ∥ ≤ β 1 (鋭い切断で有限)である。
段 1:主張 (1) のノルムの同値 (1) H 00 H_{00} H 00 は n n n 光子成分で 1 2 M ∣ q n ∣ 2 + ω n \frac{1}{2M}|\boldsymbol{q}_n|^2+\omega_n 2 M 1 ∣ q n ∣ 2 + ω n を掛ける作用素なので、Q ( H 00 ) = D ( H 00 1 / 2 ) Q(H_{00})=D(H_{00}^{1/2}) Q ( H 00 ) = D ( H 00 1/2 ) は q n ψ ( n ) \boldsymbol{q}_n\psi^{(n)} q n ψ ( n ) 、ω n 1 / 2 ψ ( n ) \omega_n^{1/2}\psi^{(n)} ω n 1/2 ψ ( n ) が(成分について足して)2 乗可積分な ψ \psi ψ の全体、すなわち D ( H f 1 / 2 ) ∩ ⋂ μ D ( P f , μ ) D(H_{\mathrm{f}}^{1/2})\cap\bigcap_\mu D(P_{\mathrm{f},\mu}) D ( H f 1/2 ) ∩ ⋂ μ D ( P f , μ ) で、形式ノルムの 2 乗 ⟨ ψ , H 00 ψ ⟩ + ∥ ψ ∥ 2 = 1 2 M ∑ μ ∥ P f , μ ψ ∥ 2 + ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ 2 + ∥ ψ ∥ 2 \langle\psi,H_{00}\psi\rangle+\|\psi\|^2=\frac{1}{2M}\sum_\mu\|P_{\mathrm{f},\mu}\psi\|^2+\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|^2+\|\psi\|^2 ⟨ ψ , H 00 ψ ⟩ + ∥ ψ ∥ 2 = 2 M 1 ∑ μ ∥ P f , μ ψ ∥ 2 + ∥ H f 1/2 ψ ∥ 2 + ∥ ψ ∥ 2 は N 00 ( ψ ) N_{00}(\psi) N 00 ( ψ ) と同値である。C \mathcal{C} C は H 00 = H 0 ( 0 ) H_{00}=H_0(\boldsymbol{0}) H 00 = H 0 ( 0 ) の芯である(補題 7.3[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] (1))。芯の元でグラフノルムについて近似すれば、⟨ ψ , H 00 ψ ⟩ ≤ ∥ H 00 ψ ∥ ∥ ψ ∥ \langle\psi,H_{00}\psi\rangle\le\|H_{00}\psi\|\|\psi\| ⟨ ψ , H 00 ψ ⟩ ≤ ∥ H 00 ψ ∥∥ ψ ∥ から形式ノルムでも近似でき、D ( H 00 ) D(H_{00}) D ( H 00 ) は形式芯なので(定理 4.2[自己共役性の判定] (2))、C \mathcal{C} C は H 00 H_{00} H 00 の形式芯である。
ψ ∈ C \psi\in\mathcal{C} ψ ∈ C では 補題 7.4[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] (3)(P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 )から q 0 ( ψ ) = 1 2 M ∑ μ ∥ V μ ψ ∥ 2 + ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ 2 q_{\boldsymbol{0}}(\psi)=\frac{1}{2M}\sum_\mu\|V_\mu\psi\|^2+\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|^2 q 0 ( ψ ) = 2 M 1 ∑ μ ∥ V μ ψ ∥ 2 + ∥ H f 1/2 ψ ∥ 2 。冒頭の評価で ∥ V μ ψ ∥ ≤ ∥ P f , μ ψ ∥ + ∣ e ∣ ( 2 β 1 ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ + β 0 2 ∥ ψ ∥ ) \|V_\mu\psi\|\le\|P_{\mathrm{f},\mu}\psi\|+|e|(\sqrt2\beta_1\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|+\frac{\beta_0}{\sqrt2}\|\psi\|) ∥ V μ ψ ∥ ≤ ∥ P f , μ ψ ∥ + ∣ e ∣ ( 2 β 1 ∥ H f 1/2 ψ ∥ + 2 β 0 ∥ ψ ∥ ) だから q 0 ( ψ ) + ∥ ψ ∥ 2 ≤ C N 00 ( ψ ) q_{\boldsymbol{0}}(\psi)+\|\psi\|^2\le CN_{00}(\psi) q 0 ( ψ ) + ∥ ψ ∥ 2 ≤ C N 00 ( ψ ) 。逆に ∥ P f , μ ψ ∥ ≤ ∥ V μ ψ ∥ + ∣ e ∣ ( 2 β 1 ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ + β 0 2 ∥ ψ ∥ ) \|P_{\mathrm{f},\mu}\psi\|\le\|V_\mu\psi\|+|e|(\sqrt2\beta_1\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|+\frac{\beta_0}{\sqrt2}\|\psi\|) ∥ P f , μ ψ ∥ ≤ ∥ V μ ψ ∥ + ∣ e ∣ ( 2 β 1 ∥ H f 1/2 ψ ∥ + 2 β 0 ∥ ψ ∥ ) 、∥ V μ ψ ∥ 2 ≤ 2 M q 0 ( ψ ) \|V_\mu\psi\|^2\le2Mq_{\boldsymbol{0}}(\psi) ∥ V μ ψ ∥ 2 ≤ 2 M q 0 ( ψ ) 、∥ H f 1 / 2 ψ ∥ 2 ≤ q 0 ( ψ ) \|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|^2\le q_{\boldsymbol{0}}(\psi) ∥ H f 1/2 ψ ∥ 2 ≤ q 0 ( ψ ) から N 00 ( ψ ) ≤ C ( q 0 ( ψ ) + ∥ ψ ∥ 2 ) N_{00}(\psi)\le C(q_{\boldsymbol{0}}(\psi)+\|\psi\|^2) N 00 ( ψ ) ≤ C ( q 0 ( ψ ) + ∥ ψ ∥ 2 ) 。Q \mathcal{Q} Q は C \mathcal{C} C の q 0 q_{\boldsymbol{0}} q 0 の形式ノルムでの完備化(Friedrichs 拡大の形式は C \mathcal{C} C の上の形式の閉包。定理 6.1[自己共役性の判定] (1)(2))、Q ( H 00 ) Q(H_{00}) Q ( H 00 ) は C \mathcal{C} C の N 00 N_{00} N 00 での完備化なので、二つのノルムが C \mathcal{C} C の上で同値であることから、集合として等しく、ノルムも同値である。
段 2:主張 (2) の場の表示 (2) 有限粒子ベクトルの上では 命題 3.4[Segal 場・Weyl 作用素・コヒーレント状態] (2) により Φ S ( ζ ) = 1 2 ( a ( ζ ) + a ( ζ ) ∗ ) \Phi_{\mathrm{S}}(\zeta)=\frac{1}{\sqrt2}(a(\zeta)+a(\zeta)^*) Φ S ( ζ ) = 2 1 ( a ( ζ ) + a ( ζ ) ∗ ) 。ψ ∈ D ( H f 1 / 2 ) \psi\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ ∈ D ( H f 1/2 ) について、全運動量を ∣ q n ∣ ≤ R |\boldsymbol{q}_n|\le R ∣ q n ∣ ≤ R に制限した ψ R \psi_R ψ R は Q ( H 00 ) Q(H_{00}) Q ( H 00 ) に属し、優収束定理で H f 1 / 2 H_{\mathrm{f}}^{1/2} H f 1/2 のグラフノルムについて ψ \psi ψ に収束する。(1) で見たように C \mathcal{C} C は N 00 N_{00} N 00 で Q ( H 00 ) Q(H_{00}) Q ( H 00 ) に稠密なので、C \mathcal{C} C は H f 1 / 2 H_{\mathrm{f}}^{1/2} H f 1/2 のグラフノルムで D ( H f 1 / 2 ) D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) D ( H f 1/2 ) に稠密である。Φ S ( ζ ) \Phi_{\mathrm{S}}(\zeta) Φ S ( ζ ) 、a ( ζ ) a(\zeta) a ( ζ ) 、a ∗ ( ζ ) a^*(\zeta) a ∗ ( ζ ) はどれも閉作用素で(定理 3.2[Segal 場・Weyl 作用素・コヒーレント状態] 、定理 4.3[ボソン Fock 空間と生成・消滅作用素] )、H f 1 / 2 H_{\mathrm{f}}^{1/2} H f 1/2 のグラフノルムで抑えられる(冒頭の評価と 補題 2.1[Nelson 模型と spin-boson 模型] )ので、C \mathcal{C} C の上の等式は極限に移る。ζ = g μ , 0 \zeta=g_{\mu,\boldsymbol{0}} ζ = g μ , 0 とすれば ζ / 2 = u μ \zeta/\sqrt2=u_\mu ζ / 2 = u μ から A μ ( 0 ) A_\mu(\boldsymbol{0}) A μ ( 0 ) の式、一般の ζ \zeta ζ では定義から A ( ζ ) = 2 Φ S ( ζ ) A(\zeta)=\sqrt2\Phi_{\mathrm{S}}(\zeta) A ( ζ ) = 2 Φ S ( ζ ) で、自己共役作用素の制限なので対称。最後に、ψ ∈ Q \psi\in\mathcal{Q} ψ ∈ Q を N 00 N_{00} N 00 で近似する ψ n ∈ C \psi_n\in\mathcal{C} ψ n ∈ C を取ると、P f , μ ψ n → P f , μ ψ P_{\mathrm{f},\mu}\psi_n\to P_{\mathrm{f},\mu}\psi P f , μ ψ n → P f , μ ψ 、冒頭の評価で A μ ( 0 ) ψ n → A μ ( 0 ) ψ A_\mu(\boldsymbol{0})\psi_n\to A_\mu(\boldsymbol{0})\psi A μ ( 0 ) ψ n → A μ ( 0 ) ψ 。V ˉ μ \bar V_\mu V ˉ μ は閉包なので V ˉ μ ψ = lim V μ ψ n = P f , μ ψ + e A μ ( 0 ) ψ \bar V_\mu\psi=\lim V_\mu\psi_n=P_{\mathrm{f},\mu}\psi+eA_\mu(\boldsymbol{0})\psi V ˉ μ ψ = lim V μ ψ n = P f , μ ψ + e A μ ( 0 ) ψ 。
∎
pull-through 公式を各点で書くために、消滅作用素を光子の変数ごとに定めます。a ( ζ ) a(\zeta) a ( ζ ) は光子を「ζ \zeta ζ の形で」取り去りますが、物理の式の a r ( k ) a_r(\boldsymbol{k}) a r ( k ) は「波数 k \boldsymbol{k} k 、偏光 r r r の光子をちょうど取り去る」もので、ζ \zeta ζ を δ \delta δ 関数にしたものに当たります。F \mathcal{F} F の元は L 2 L^2 L 2 関数なので、これはほとんどすべての ( k , r ) (\boldsymbol{k},r) ( k , r ) でしか定まりません。
定義 2.2 (各点の消滅作用素 ) ↗
ψ ∈ F \psi\in\mathcal{F} ψ ∈ F と ( k , r ) ∈ R 3 × { 1 , 2 } (\boldsymbol{k},r)\in\mathbb{R}^3\times\{1,2\} ( k , r ) ∈ R 3 × { 1 , 2 } について、各 n n n で ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) ∈ L 2 ( ( R 3 × { 1 , 2 } ) n ) \psi^{(n+1)}(\boldsymbol{k},r,\cdot)\in L^2((\mathbb{R}^3\times\{1,2\})^n) ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) ∈ L 2 (( R 3 × { 1 , 2 } ) n ) であり ∑ n ( n + 1 ) ∥ ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) ∥ 2 < ∞ \sum_n(n+1)\|\psi^{(n+1)}(\boldsymbol{k},r,\cdot)\|^2<\infty ∑ n ( n + 1 ) ∥ ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) ∥ 2 < ∞ となるとき、
a r ( k ) ψ : = ( n + 1 ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) ) n ≥ 0 ∈ F a_r(\boldsymbol{k})\psi:=\bigl(\sqrt{n+1}\,\psi^{(n+1)}(\boldsymbol{k},r,\cdot)\bigr)_{n\ge0}\in\mathcal{F} a r ( k ) ψ := ( n + 1 ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) ) n ≥ 0 ∈ F と定める。Fubini の定理により各 ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) \psi^{(n+1)}(\boldsymbol{k},r,\cdot) ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) はほとんどすべての ( k , r ) (\boldsymbol{k},r) ( k , r ) で定まる。∥ a r ( k ) ψ ∥ 2 : = ∑ n ( n + 1 ) ∥ ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) ∥ 2 ∈ [ 0 , ∞ ] \|a_r(\boldsymbol{k})\psi\|^2:=\sum_n(n+1)\|\psi^{(n+1)}(\boldsymbol{k},r,\cdot)\|^2\in[0,\infty] ∥ a r ( k ) ψ ∥ 2 := ∑ n ( n + 1 ) ∥ ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) ∥ 2 ∈ [ 0 , ∞ ] と書く。
補題 2.3 (各点の消滅作用素と Bochner 積分の表示 ) ✓
可測な ρ : R 3 → [ 0 , ∞ ) \rho:\mathbb{R}^3\to[0,\infty) ρ : R 3 → [ 0 , ∞ ) と ψ ∈ F \psi\in\mathcal{F} ψ ∈ F について ∑ r ∫ ρ ( k ) ∥ a r ( k ) ψ ∥ 2 d k = ∑ n ∫ ( ∑ i = 1 n ρ ( k i ) ) ∣ ψ ( n ) ∣ 2 \sum_r\int\rho(\boldsymbol{k})\|a_r(\boldsymbol{k})\psi\|^2\mathrm{d}\boldsymbol{k}=\sum_n\int\bigl(\sum_{i=1}^n\rho(\boldsymbol{k}_i)\bigr)|\psi^{(n)}|^2 ∑ r ∫ ρ ( k ) ∥ a r ( k ) ψ ∥ 2 d k = ∑ n ∫ ( ∑ i = 1 n ρ ( k i ) ) ∣ ψ ( n ) ∣ 2 (両辺は ∞ \infty ∞ でもよい)。特に ψ ∈ D ( H f 1 / 2 ) \psi\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ ∈ D ( H f 1/2 ) ならほとんどすべての ( k , r ) (\boldsymbol{k},r) ( k , r ) で a r ( k ) ψ ∈ F a_r(\boldsymbol{k})\psi\in\mathcal{F} a r ( k ) ψ ∈ F で、δ > 0 \delta>0 δ > 0 について ∑ r ∫ ∣ k ∣ ≥ δ ∥ a r ( k ) ψ ∥ 2 d k ≤ δ − 1 ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ 2 \sum_r\int_{|\boldsymbol{k}|\ge\delta}\|a_r(\boldsymbol{k})\psi\|^2\mathrm{d}\boldsymbol{k}\le\delta^{-1}\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|^2 ∑ r ∫ ∣ k ∣ ≥ δ ∥ a r ( k ) ψ ∥ 2 d k ≤ δ − 1 ∥ H f 1/2 ψ ∥ 2 。
Φ ∈ F \Phi\in\mathcal{F} Φ ∈ F について ( k , r ) ↦ ⟨ Φ , a r ( k ) ψ ⟩ (\boldsymbol{k},r)\mapsto\langle\Phi,a_r(\boldsymbol{k})\psi\rangle ( k , r ) ↦ ⟨ Φ , a r ( k ) ψ ⟩ は可測である。
ψ ∈ D ( H f 1 / 2 ) \psi\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ ∈ D ( H f 1/2 ) 、ζ ∈ h \zeta\in\mathfrak{h} ζ ∈ h が、ある δ > 0 \delta>0 δ > 0 について { ∣ k ∣ < δ } \{|\boldsymbol{k}|<\delta\} { ∣ k ∣ < δ } で 0 0 0 ならば、( k , r ) ↦ ζ ( k , r ) ‾ a r ( k ) ψ (\boldsymbol{k},r)\mapsto\overline{\zeta(\boldsymbol{k},r)}\,a_r(\boldsymbol{k})\psi ( k , r ) ↦ ζ ( k , r ) a r ( k ) ψ は Bochner 可積分で
a ( ζ ) ψ = ∑ r = 1 2 ∫ ζ ( k , r ) ‾ a r ( k ) ψ d k . a(\zeta)\psi=\sum_{r=1}^2\int\overline{\zeta(\boldsymbol{k},r)}\,a_r(\boldsymbol{k})\psi\,\mathrm{d}\boldsymbol{k} . a ( ζ ) ψ = r = 1 ∑ 2 ∫ ζ ( k , r ) a r ( k ) ψ d k .
証明(補題 2.3) (1) は Tonelli の定理と対称性、(2) は Fubini の定理、(3) は弱い等式を確かめてから Pettis の定理で Bochner 積分に上げます。
(1) の計算 (1) Tonelli の定理と ∣ ψ ( n + 1 ) ∣ 2 |\psi^{(n+1)}|^2 ∣ ψ ( n + 1 ) ∣ 2 の変数の入れ替えに関する対称性から
∑ r ∫ ρ ( k ) ( n + 1 ) ∥ ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) ∥ 2 d k = ( n + 1 ) ∫ ρ ( k 1 ) ∣ ψ ( n + 1 ) ∣ 2 = ∫ ( ∑ i = 1 n + 1 ρ ( k i ) ) ∣ ψ ( n + 1 ) ∣ 2 . \sum_r\int\rho(\boldsymbol{k})(n+1)\|\psi^{(n+1)}(\boldsymbol{k},r,\cdot)\|^2\mathrm{d}\boldsymbol{k}=(n+1)\int\rho(\boldsymbol{k}_1)|\psi^{(n+1)}|^2=\int\Bigl(\sum_{i=1}^{n+1}\rho(\boldsymbol{k}_i)\Bigr)|\psi^{(n+1)}|^2 . r ∑ ∫ ρ ( k ) ( n + 1 ) ∥ ψ ( n + 1 ) ( k , r , ⋅ ) ∥ 2 d k = ( n + 1 ) ∫ ρ ( k 1 ) ∣ ψ ( n + 1 ) ∣ 2 = ∫ ( i = 1 ∑ n + 1 ρ ( k i ) ) ∣ ψ ( n + 1 ) ∣ 2 . n n n について足せばよい。ρ = ω \rho=\omega ρ = ω とすると右辺は ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ 2 \|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|^2 ∥ H f 1/2 ψ ∥ 2 なので、ψ ∈ D ( H f 1 / 2 ) \psi\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ ∈ D ( H f 1/2 ) なら左辺は有限で、ほとんどすべての ( k , r ) (\boldsymbol{k},r) ( k , r ) で ∥ a r ( k ) ψ ∥ < ∞ \|a_r(\boldsymbol{k})\psi\|<\infty ∥ a r ( k ) ψ ∥ < ∞ 。ρ = 1 { ∣ k ∣ ≥ δ } ≤ ω / δ \rho=\mathbf{1}_{\{|\boldsymbol{k}|\ge\delta\}}\le\omega/\delta ρ = 1 { ∣ k ∣ ≥ δ } ≤ ω / δ とすれば最後の評価を得る。
(2) の可測性 (2) ⟨ Φ , a r ( k ) ψ ⟩ = ∑ n n + 1 ∫ Φ ( n ) ( ξ ) ‾ ψ ( n + 1 ) ( k , r , ξ ) d ξ \langle\Phi,a_r(\boldsymbol{k})\psi\rangle=\sum_n\sqrt{n+1}\int\overline{\Phi^{(n)}(\xi)}\psi^{(n+1)}(\boldsymbol{k},r,\xi)\,\mathrm{d}\xi ⟨ Φ , a r ( k ) ψ ⟩ = ∑ n n + 1 ∫ Φ ( n ) ( ξ ) ψ ( n + 1 ) ( k , r , ξ ) d ξ の各項は Fubini の定理で可測で、可測関数の各点極限は可測である。
(3) の Bochner 積分 Bochner 積分 は Banach 空間に値をとる関数の Lebesgue 積分です。弱可測(⟨ Φ , F ⟩ \langle\Phi,F\rangle ⟨ Φ , F ⟩ が可測)で値域が可分なら強可測になり(Pettis の定理)、ノルムが可積分なら積分が定まります。
(3) Φ ∈ F \Phi\in\mathcal{F} Φ ∈ F について、Cauchy–Schwarz の不等式(ξ \xi ξ と n n n について)で ∑ n n + 1 ∫ ∣ Φ ( n ) ( ξ ) ∣ ∣ ψ ( n + 1 ) ( ξ 0 , ξ ) ∣ d ξ ≤ ∥ Φ ∥ ∥ a ( ξ 0 ) ψ ∥ \sum_n\sqrt{n+1}\int|\Phi^{(n)}(\xi)||\psi^{(n+1)}(\xi_0,\xi)|\mathrm{d}\xi\le\|\Phi\|\,\|a(\xi_0)\psi\| ∑ n n + 1 ∫ ∣ Φ ( n ) ( ξ ) ∣∣ ψ ( n + 1 ) ( ξ 0 , ξ ) ∣ d ξ ≤ ∥Φ∥ ∥ a ( ξ 0 ) ψ ∥ (ξ 0 = ( k , r ) \xi_0=(\boldsymbol{k},r) ξ 0 = ( k , r ) )。(1) から
∑ r ∫ ∣ ζ ( k , r ) ∣ ∥ Φ ∥ ∥ a r ( k ) ψ ∥ d k ≤ ∥ Φ ∥ ∥ ζ ∥ δ − 1 / 2 ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ < ∞ . \sum_r\int|\zeta(\boldsymbol{k},r)|\,\|\Phi\|\,\|a_r(\boldsymbol{k})\psi\|\,\mathrm{d}\boldsymbol{k}\le\|\Phi\|\,\|\zeta\|\,\delta^{-1/2}\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|<\infty . r ∑ ∫ ∣ ζ ( k , r ) ∣ ∥Φ∥ ∥ a r ( k ) ψ ∥ d k ≤ ∥Φ∥ ∥ ζ ∥ δ − 1/2 ∥ H f 1/2 ψ ∥ < ∞. ψ ∈ D ( H f 1 / 2 ) ⊂ D ( a ( ζ ) ) \psi\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2})\subset D(a(\zeta)) ψ ∈ D ( H f 1/2 ) ⊂ D ( a ( ζ )) (補題 2.1[Nelson 模型と spin-boson 模型] )で、消滅作用素の定義 から ( a ( ζ ) ψ ) ( n ) ( ξ ) = n + 1 ∫ ζ ( ξ 0 ) ‾ ψ ( n + 1 ) ( ξ 0 , ξ ) d ξ 0 (a(\zeta)\psi)^{(n)}(\xi)=\sqrt{n+1}\int\overline{\zeta(\xi_0)}\psi^{(n+1)}(\xi_0,\xi)\mathrm{d}\xi_0 ( a ( ζ ) ψ ) ( n ) ( ξ ) = n + 1 ∫ ζ ( ξ 0 ) ψ ( n + 1 ) ( ξ 0 , ξ ) d ξ 0 。上の可積分性により Fubini の定理が使えて ⟨ Φ , a ( ζ ) ψ ⟩ = ∑ r ∫ ζ ‾ ⟨ Φ , a r ( k ) ψ ⟩ d k \langle\Phi,a(\zeta)\psi\rangle=\sum_r\int\overline{\zeta}\langle\Phi,a_r(\boldsymbol{k})\psi\rangle\mathrm{d}\boldsymbol{k} ⟨ Φ , a ( ζ ) ψ ⟩ = ∑ r ∫ ζ ⟨ Φ , a r ( k ) ψ ⟩ d k 。(2) から ζ ‾ a r ( k ) ψ \overline{\zeta}\,a_r(\boldsymbol{k})\psi ζ a r ( k ) ψ は弱可測で、F \mathcal{F} F は可分なので Pettis の定理(定理 3.2[ベクトル値解析と関数計算] )で強可測、ノルムが可積分なので Bochner 可積分(定理 3.5[ベクトル値解析と関数計算] )。命題 3.6[ベクトル値解析と関数計算] (2) から積分と ⟨ Φ , ⋅ ⟩ \langle\Phi,\cdot\rangle ⟨ Φ , ⋅ ⟩ は交換するので、すべての Φ \Phi Φ について両辺の内積が等しく、主張を得る。
∎
最後に、生成・消滅作用素と場の運動量・場のエネルギーの交換関係を、成分の式でまとめます。
補題 2.4 (交換関係 ) ✓
ψ \psi ψ を有限粒子ベクトル、η , η ′ ∈ h \eta,\eta'\in\mathfrak{h} η , η ′ ∈ h とする。
ψ ∈ D ( P f , μ ) \psi\in D(P_{\mathrm{f},\mu}) ψ ∈ D ( P f , μ ) 、k μ η ∈ h k_\mu\eta\in\mathfrak{h} k μ η ∈ h なら、a ∗ ( η ) ψ , a ( η ) ψ ∈ D ( P f , μ ) a^*(\eta)\psi,a(\eta)\psi\in D(P_{\mathrm{f},\mu}) a ∗ ( η ) ψ , a ( η ) ψ ∈ D ( P f , μ ) で P f , μ a ∗ ( η ) ψ = a ∗ ( η ) P f , μ ψ + a ∗ ( k μ η ) ψ P_{\mathrm{f},\mu}a^*(\eta)\psi=a^*(\eta)P_{\mathrm{f},\mu}\psi+a^*(k_\mu\eta)\psi P f , μ a ∗ ( η ) ψ = a ∗ ( η ) P f , μ ψ + a ∗ ( k μ η ) ψ 、P f , μ a ( η ) ψ = a ( η ) P f , μ ψ − a ( k μ η ) ψ P_{\mathrm{f},\mu}a(\eta)\psi=a(\eta)P_{\mathrm{f},\mu}\psi-a(k_\mu\eta)\psi P f , μ a ( η ) ψ = a ( η ) P f , μ ψ − a ( k μ η ) ψ 。H f H_{\mathrm{f}} H f と ω η \omega\eta ω η についても同じ式が成り立つ(ψ ∈ D ( H f ) \psi\in D(H_{\mathrm{f}}) ψ ∈ D ( H f ) 、ω η ∈ h \omega\eta\in\mathfrak{h} ω η ∈ h のとき)。
a ( η ′ ) a ∗ ( η ) ψ − a ∗ ( η ) a ( η ′ ) ψ = ⟨ η ′ , η ⟩ ψ a(\eta')a^*(\eta)\psi-a^*(\eta)a(\eta')\psi=\langle\eta',\eta\rangle\psi a ( η ′ ) a ∗ ( η ) ψ − a ∗ ( η ) a ( η ′ ) ψ = ⟨ η ′ , η ⟩ ψ 、a ∗ ( η ) a ∗ ( η ′ ) ψ = a ∗ ( η ′ ) a ∗ ( η ) ψ a^*(\eta)a^*(\eta')\psi=a^*(\eta')a^*(\eta)\psi a ∗ ( η ) a ∗ ( η ′ ) ψ = a ∗ ( η ′ ) a ∗ ( η ) ψ 。
ψ ∈ ⋂ μ D ( P f , μ ) \psi\in\bigcap_\mu D(P_{\mathrm{f},\mu}) ψ ∈ ⋂ μ D ( P f , μ ) 、k μ η ∈ h k_\mu\eta\in\mathfrak{h} k μ η ∈ h なら、V μ ψ : = P f , μ ψ + e A μ ( 0 ) ψ V_\mu\psi:=P_{\mathrm{f},\mu}\psi+eA_\mu(\boldsymbol{0})\psi V μ ψ := P f , μ ψ + e A μ ( 0 ) ψ について
V μ a ∗ ( η ) ψ = a ∗ ( η ) V μ ψ + a ∗ ( k μ η ) ψ + e ⟨ u μ , η ⟩ ψ , a ( η ) V μ ψ = V μ a ( η ) ψ + a ( k μ η ) ψ + e ⟨ η , u μ ⟩ ψ . V_\mu a^*(\eta)\psi=a^*(\eta)V_\mu\psi+a^*(k_\mu\eta)\psi+e\langle u_\mu,\eta\rangle\psi,\qquad a(\eta)V_\mu\psi=V_\mu a(\eta)\psi+a(k_\mu\eta)\psi+e\langle\eta,u_\mu\rangle\psi . V μ a ∗ ( η ) ψ = a ∗ ( η ) V μ ψ + a ∗ ( k μ η ) ψ + e ⟨ u μ , η ⟩ ψ , a ( η ) V μ ψ = V μ a ( η ) ψ + a ( k μ η ) ψ + e ⟨ η , u μ ⟩ ψ .
証明(補題 2.4) どの式も、n n n 光子成分の関数を書き下して、全運動量が 1 光子ぶん増減することを見るだけです。
成分の計算 (1) 生成・消滅作用素の定義 から ( a ∗ ( η ) ψ ) ( n ) ( ξ 1 , … , ξ n ) = n − 1 / 2 ∑ j η ( ξ j ) ψ ( n − 1 ) ( … , ξ j ^ , … ) (a^*(\eta)\psi)^{(n)}(\xi_1,\dots,\xi_n)=n^{-1/2}\sum_j\eta(\xi_j)\psi^{(n-1)}(\dots,\widehat{\xi_j},\dots) ( a ∗ ( η ) ψ ) ( n ) ( ξ 1 , … , ξ n ) = n − 1/2 ∑ j η ( ξ j ) ψ ( n − 1 ) ( … , ξ j , … ) 。n n n 光子成分の全運動量の μ \mu μ 成分は ( q n ) μ = k j , μ + ( q n − 1 ( … , ξ j ^ , … ) ) μ (\boldsymbol{q}_n)_\mu=k_{j,\mu}+(\boldsymbol{q}_{n-1}(\dots,\widehat{\xi_j},\dots))_\mu ( q n ) μ = k j , μ + ( q n − 1 ( … , ξ j , … ) ) μ と分かれるので、第 1 式が成分ごとに成り立つ(有限粒子なので和は有限で、各項は 2 乗可積分)。( a ( η ) ψ ) ( n ) ( ξ ) = n + 1 ∫ η ( ξ 0 ) ‾ ψ ( n + 1 ) ( ξ 0 , ξ ) d ξ 0 (a(\eta)\psi)^{(n)}(\xi)=\sqrt{n+1}\int\overline{\eta(\xi_0)}\psi^{(n+1)}(\xi_0,\xi)\mathrm{d}\xi_0 ( a ( η ) ψ ) ( n ) ( ξ ) = n + 1 ∫ η ( ξ 0 ) ψ ( n + 1 ) ( ξ 0 , ξ ) d ξ 0 では ( q n ( ξ ) ) μ = ( q n + 1 ( ξ 0 , ξ ) ) μ − k 0 , μ (\boldsymbol{q}_n(\xi))_\mu=(\boldsymbol{q}_{n+1}(\xi_0,\xi))_\mu-k_{0,\mu} ( q n ( ξ ) ) μ = ( q n + 1 ( ξ 0 , ξ ) ) μ − k 0 , μ なので第 2 式が成り立つ。H f H_{\mathrm{f}} H f でも ω n \omega_n ω n が同じように分かれる。(2) は 定理 5.2[ボソン Fock 空間と生成・消滅作用素] 。(3) 有限粒子ベクトルの上で A μ ( 0 ) = a ( u μ ) + a ∗ ( u μ ) A_\mu(\boldsymbol{0})=a(u_\mu)+a^*(u_\mu) A μ ( 0 ) = a ( u μ ) + a ∗ ( u μ ) (補題 2.1 (2))なので、(1)(2) を組み合わせて e A μ ( 0 ) a ∗ ( η ) ψ = a ∗ ( η ) e A μ ( 0 ) ψ + e ⟨ u μ , η ⟩ ψ eA_\mu(\boldsymbol{0})a^*(\eta)\psi=a^*(\eta)eA_\mu(\boldsymbol{0})\psi+e\langle u_\mu,\eta\rangle\psi e A μ ( 0 ) a ∗ ( η ) ψ = a ∗ ( η ) e A μ ( 0 ) ψ + e ⟨ u μ , η ⟩ ψ 、a ( η ) e A μ ( 0 ) ψ = e A μ ( 0 ) a ( η ) ψ + e ⟨ η , u μ ⟩ ψ a(\eta)eA_\mu(\boldsymbol{0})\psi=eA_\mu(\boldsymbol{0})a(\eta)\psi+e\langle\eta,u_\mu\rangle\psi a ( η ) e A μ ( 0 ) ψ = e A μ ( 0 ) a ( η ) ψ + e ⟨ η , u μ ⟩ ψ 。P f , μ P_{\mathrm{f},\mu} P f , μ の部分は (1)。
∎
定理の形を先に一言で言っておきます。§6 で、試行のエネルギーの θ 2 \theta^2 θ 2 の係数が Q ≤ S ( 1 + 2 x + ρ ) \mathsf{Q}\le S(1+2x+\rho) Q ≤ S ( 1 + 2 x + ρ ) と抑えられ、θ \theta θ について最小にすると 1 / h ≤ 1 − 2 x 1 + 2 x + ρ = ( 1 + 2 x 1 + ρ ) − 1 1/h\le1-\frac{2x}{1+2x+\rho}=\bigl(1+\frac{2x}{1+\rho}\bigr)^{-1} 1/ h ≤ 1 − 1 + 2 x + ρ 2 x = ( 1 + 1 + ρ 2 x ) − 1 になります。x x x は c 数の頂点による利得、ρ \rho ρ は試行の場のコストのうち、自由な光子の反跳の分(n K n_K n K )と基底状態の消滅振幅の分(t K t_K t K )です。帯の下端を k 1 ↓ 0 k_1\downarrow0 k 1 ↓ 0 としたときの値が次の定数で、どれも σ = K / 2 M \sigma=K/2M σ = K /2 M の初等関数です。
定義 3.1 (下界の定数 ) ↗
0 < K ≤ Λ 0<K\le\Lambda 0 < K ≤ Λ 、σ : = K / 2 M \sigma:=K/2M σ := K /2 M とし、
L ( σ ) : = ∫ 0 σ t 1 + t d t = σ ( 1 + σ ) − a r s i n h σ \mathsf{L}(\sigma):=\int_0^\sigma\sqrt{\frac{t}{1+t}}\,\mathrm{d}t=\sqrt{\sigma(1+\sigma)}-\mathrm{arsinh}\sqrt\sigma L ( σ ) := ∫ 0 σ 1 + t t d t = σ ( 1 + σ ) − arsinh σ (等号は 補題 7.1 )、
x K : = 4 α 3 π log ( 1 + σ ) , t K : = 3 π α 16 log ( 1 + σ ) L ( σ ) 2 , n K : = 2 log ( 1 + σ ) ( log ( 1 + σ ) − σ 1 + σ ) , ρ K : = 2 n K t K + 2 t K x_K:=\frac{4\alpha}{3\pi}\log(1+\sigma),\qquad t_K:=\frac{3\pi\alpha}{16\log(1+\sigma)}\,\mathsf{L}(\sigma)^2,\qquad n_K:=\frac{2}{\log(1+\sigma)}\Bigl(\log(1+\sigma)-\frac{\sigma}{1+\sigma}\Bigr),\qquad\rho_K:=2\sqrt{n_Kt_K}+2t_K x K := 3 π 4 α log ( 1 + σ ) , t K := 16 log ( 1 + σ ) 3 π α L ( σ ) 2 , n K := log ( 1 + σ ) 2 ( log ( 1 + σ ) − 1 + σ σ ) , ρ K := 2 n K t K + 2 t K と定める。
x K x_K x K が利得、ρ K \rho_K ρ K が損失を表します。
定数の意味の表
記号 意味 出どころ x K x_K x K 主要項。速度と場のずらしの交換子の c 数の部分から出る。2 x K 2x_K 2 x K は、帯 ∣ k ∣ ≤ K \vert\boldsymbol{k}\vert\le K ∣ k ∣ ≤ K の光子だけを残したときの摂動の 1 次の質量の増分 h − 1 h-1 h − 1 で、部 I はこの雲の慣性を非摂動で保証する。α \alpha α に比例し、4 α 3 π × \frac{4\alpha}{3\pi}\times 3 π 4 α × (帯の対数の幅) 補題 6.3 の p θ p\theta pθ の係数n K n_K n K 自由な光子の反跳の項 ∥ k f ∥ 2 \Vert\boldsymbol{k}f\Vert^2 ∥ k f ∥ 2 の相対的な大きさ。α \alpha α によらない 補題 7.1 t K t_K t K 基底状態の消滅振幅の上界の相対的な大きさ。α \alpha α に比例 補題 5.8 (3)ρ K \rho_K ρ K 分母の補正 2 n K t K + 2 t K 2\sqrt{n_Kt_K}+2t_K 2 n K t K + 2 t K 定理の証明(§6.3)
log ( 1 + σ ) > σ 1 + σ \log(1+\sigma)>\frac{\sigma}{1+\sigma} log ( 1 + σ ) > 1 + σ σ (σ > 0 \sigma>0 σ > 0 )なので n K > 0 n_K>0 n K > 0 です(ℓ ( σ ) : = log ( 1 + σ ) − σ 1 + σ \ell(\sigma):=\log(1+\sigma)-\frac{\sigma}{1+\sigma} ℓ ( σ ) := log ( 1 + σ ) − 1 + σ σ は ℓ ( 0 ) = 0 \ell(0)=0 ℓ ( 0 ) = 0 、ℓ ′ ( σ ) = σ ( 1 + σ ) 2 > 0 \ell'(\sigma)=\frac{\sigma}{(1+\sigma)^2}>0 ℓ ′ ( σ ) = ( 1 + σ ) 2 σ > 0 )。どの定数も K K K を通してしか Λ \Lambda Λ を含みません。
発見法:なぜ h の下界が 1 + 2x/(1+ρ) の形になるか §1.4 の見当では、試行のエネルギーは p 2 2 M − 2 θ p ⋅ ( 頂点 ) / M + θ 2 ⋅ ( 場のコスト ) \frac{p^2}{2M}-2\theta p\cdot(\text{頂点})/M+\theta^2\cdot(\text{場のコスト}) 2 M p 2 − 2 θ p ⋅ ( 頂点 ) / M + θ 2 ⋅ ( 場のコスト ) の形です。a θ 2 − 2 b θ a\theta^2-2b\theta a θ 2 − 2 b θ の最小は − b 2 / a -b^2/a − b 2 / a なので、1 / h 1/h 1/ h は 1 1 1 から「( 頂点 ) 2 / ( コスト ) (\text{頂点})^2/(\text{コスト}) ( 頂点 ) 2 / ( コスト ) 」だけ下がります。
頂点は e S eS e S 、コストの主要部は S S S なので、下がる量は 2 M ⋅ e 2 S 2 S = 2 x \frac{2}{M}\cdot\frac{e^2S^2}{S}=2x M 2 ⋅ S e 2 S 2 = 2 x の程度です。これが α \alpha α の 1 次で h − 1 ≈ 2 x h-1\approx2x h − 1 ≈ 2 x となる理由で、S ≈ M 3 π 2 log ( 1 + σ ) S\approx\frac{M}{3\pi^2}\log(1+\sigma) S ≈ 3 π 2 M log ( 1 + σ ) の対数は、∫ d k ϰ k 2 Ω k − 1 \int\mathrm{d}\boldsymbol{k}\,\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\Omega_{\boldsymbol{k}}^{-1} ∫ d k ϰ k 2 Ω k − 1 が ∣ k ∣ ≪ M |\boldsymbol{k}|\ll M ∣ k ∣ ≪ M では ∫ d k / ( 1 + k / 2 M ) \int\mathrm{d}k/(1+k/2M) ∫ d k / ( 1 + k /2 M ) のように線形に増え、∣ k ∣ ≫ M |\boldsymbol{k}|\gg M ∣ k ∣ ≫ M では ∫ d k / k \int\mathrm{d}k/k ∫ d k / k のように対数でしか増えないことから来ます。ただし、頂点の 2 乗の分がコストにも 2 x S 2xS 2 x S だけ入るので、1 − 2 x 1 + 2 x + ρ 1-\frac{2x}{1+2x+\rho} 1 − 1 + 2 x + ρ 2 x が正しい形で、α \alpha α が大きくても 1 / h 1/h 1/ h は負になりません。
定理 3.2 (切断に一様な下界の一般形 ) ✓
仮定 (FSA)(FDM)(FPI)(FGS) の下で、すべての M > 0 M>0 M > 0 、Λ > 0 \Lambda>0 Λ > 0 、e ∈ R e\in\mathbb{R} e ∈ R 、0 < K ≤ Λ 0<K\le\Lambda 0 < K ≤ Λ について
E ( P ) − E 0 ≤ ∣ P ∣ 2 2 M ( 1 + 2 x K 1 + ρ K ) − 1 ( P ∈ R 3 ) , したがって h ≥ 1 + 2 x K 1 + ρ K . E(\boldsymbol{P})-E_0\ \le\ \frac{|\boldsymbol{P}|^2}{2M}\Bigl(1+\frac{2x_K}{1+\rho_K}\Bigr)^{-1}\quad(\boldsymbol{P}\in\mathbb{R}^3),\qquad\text{したがって}\qquad h\ \ge\ 1+\frac{2x_K}{1+\rho_K}. E ( P ) − E 0 ≤ 2 M ∣ P ∣ 2 ( 1 + 1 + ρ K 2 x K ) − 1 ( P ∈ R 3 ) , したがって h ≥ 1 + 1 + ρ K 2 x K . 特に K = min ( Λ , M ) K=\min(\Lambda,M) K = min ( Λ , M ) とすると、λ ≥ 1 \lambda\ge1 λ ≥ 1 では右辺は Λ \Lambda Λ を含まず、e ≠ 0 e\ne0 e = 0 ならすべての λ > 0 \lambda>0 λ > 0 で右辺は 1 1 1 より大きい。
最初の不等式はエネルギーと運動量の関係の大域的な 2 次の上界で、以下で使うのは P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 での曲率への帰結だけです。証明は §6.3 にあります。
系 3.3 (λ ≥ 1 での陽な下界 ) ✓
仮定 (FSA)(FDM)(FPI)(FGS) の下で、λ = Λ / M ≥ 1 \lambda=\Lambda/M\ge1 λ = Λ/ M ≥ 1 ならばすべての e ∈ R e\in\mathbb{R} e ∈ R について
h ≥ 1 + 0.3441 α 1 + 0.2985 α + 0.1252 α . h\ \ge\ 1+\frac{0.3441\,\alpha}{1+0.2985\sqrt\alpha+0.1252\,\alpha}. h ≥ 1 + 1 + 0.2985 α + 0.1252 α 0.3441 α .
証明(系 3.3) λ ≥ 1 \lambda\ge1 λ ≥ 1 なので K = M ≤ Λ K=M\le\Lambda K = M ≤ Λ が選べる。σ = 1 2 \sigma=\frac12 σ = 2 1 で、x M x_M x M 、t M t_M t M は α \alpha α に比例し、n M n_M n M は α \alpha α によらないので、ρ M = c 1 α + c 2 α \rho_M=c_1\sqrt\alpha+c_2\alpha ρ M = c 1 α + c 2 α (c 1 : = 2 n M t M / α c_1:=2\sqrt{n_Mt_M/\alpha} c 1 := 2 n M t M / α 、c 2 : = 2 t M / α c_2:=2t_M/\alpha c 2 := 2 t M / α )。実際 2 n M t M = 2 n M t M / α α 2\sqrt{n_Mt_M}=2\sqrt{n_Mt_M/\alpha}\,\sqrt\alpha 2 n M t M = 2 n M t M / α α 、2 t M = ( 2 t M / α ) α 2t_M=(2t_M/\alpha)\alpha 2 t M = ( 2 t M / α ) α である。命題 7.2 から 2 x M ≥ 0.3441 α 2x_M\ge0.3441\,\alpha 2 x M ≥ 0.3441 α 、c 1 ≤ 0.2985 c_1\le0.2985 c 1 ≤ 0.2985 、c 2 ≤ 0.1252 c_2\le0.1252 c 2 ≤ 0.1252 。定理 3.2 の右辺の分子を小さく、分母を大きくして主張を得る。
∎
α = 1 / 137.036 \alpha=1/137.036 α = 1/137.036 では h − 1 ≥ 0.002446 h-1\ge0.002446 h − 1 ≥ 0.002446 です(定理 3.2 の K = M K=M K = M の形そのものでは 0.0024469 0.0024469 0.0024469 )。これは λ = 1 \lambda=1 λ = 1 の摂動の 1 次 8 α 3 π log 3 2 = 0.002511 \frac{8\alpha}{3\pi}\log\frac32=0.002511 3 π 8 α log 2 3 = 0.002511 の約 97% で、切断によらない非摂動の下界が、物理の値の結合では摂動論の見積もりにほぼ届いていることを示します。α → ∞ \alpha\to\infty α → ∞ では右辺は 1 + 0.3441 / 0.1252 = 3.748 … 1+0.3441/0.1252=3.748\ldots 1 + 0.3441/0.1252 = 3.748 … (h − 1 h-1 h − 1 で約 2.75 2.75 2.75 、図 1)に、定理 3.2 の K = M K=M K = M の形は 1 + 2 x M / ( 2 t M ) = 3.749 … 1+2x_M/(2t_M)=3.749\ldots 1 + 2 x M / ( 2 t M ) = 3.749 … に近づきます(演習 10.1 )。
系 3.4 (1 次の係数 ) ✓
仮定 (FSA)(FDM)(FPI)(FGS) の下で、各 λ > 0 \lambda>0 λ > 0 について(h h h は 系 9.2[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] により α \alpha α と λ \lambda λ の関数)
lim inf α → 0 h − 1 α ≥ 8 3 π log ( 1 + λ 2 ) . \liminf_{\alpha\to0}\frac{h-1}{\alpha}\ \ge\ \frac{8}{3\pi}\log\Bigl(1+\frac\lambda2\Bigr). α → 0 lim inf α h − 1 ≥ 3 π 8 log ( 1 + 2 λ ) . 右辺は Hiroshima–Spohn の 1 次の係数 a 1 ( λ , 0 ) a_1(\lambda,0) a 1 ( λ , 0 ) 、すなわち彼らが赤外切断 σ I R \sigma_{\mathrm{IR}} σ IR つきの 2 次の摂動論で求めた h = 1 + a 1 ( λ , σ I R ) α + O ( α 2 ) h=1+a_1(\lambda,\sigma_{\mathrm{IR}})\alpha+O(\alpha^2) h = 1 + a 1 ( λ , σ IR ) α + O ( α 2 ) の係数の、赤外切断 σ I R = 0 \sigma_{\mathrm{IR}}=0 σ IR = 0 での値である(彼らは M = 1 M=1 M = 1 と置くので、彼らの Λ \Lambda Λ がこの記事の λ \lambda λ )。
証明(系 3.4) 定理 3.2 で K = Λ K=\Lambda K = Λ 、σ = λ / 2 \sigma=\lambda/2 σ = λ /2 とする。2 x Λ = 8 α 3 π log ( 1 + λ 2 ) 2x_\Lambda=\frac{8\alpha}{3\pi}\log(1+\frac\lambda2) 2 x Λ = 3 π 8 α log ( 1 + 2 λ ) は α \alpha α に比例し、n Λ n_\Lambda n Λ は α \alpha α によらず、t Λ = c ( λ ) α t_\Lambda=c(\lambda)\alpha t Λ = c ( λ ) α (c ( λ ) = 3 π L ( λ / 2 ) 2 16 log ( 1 + λ / 2 ) c(\lambda)=\frac{3\pi\mathsf{L}(\lambda/2)^2}{16\log(1+\lambda/2)} c ( λ ) = 16 l o g ( 1 + λ /2 ) 3 π L ( λ /2 ) 2 )なので ρ Λ = 2 n Λ c ( λ ) α + 2 c ( λ ) α \rho_\Lambda=2\sqrt{n_\Lambda c(\lambda)}\sqrt\alpha+2c(\lambda)\alpha ρ Λ = 2 n Λ c ( λ ) α + 2 c ( λ ) α 。よって
h − 1 α ≥ 2 x Λ / α 1 + 2 n Λ c ( λ ) α + 2 c ( λ ) α → α → 0 8 3 π log ( 1 + λ 2 ) . \frac{h-1}{\alpha}\ge\frac{2x_\Lambda/\alpha}{1+2\sqrt{n_\Lambda c(\lambda)}\sqrt\alpha+2c(\lambda)\alpha}\xrightarrow[\alpha\to0]{}\frac{8}{3\pi}\log\Bigl(1+\frac\lambda2\Bigr). α h − 1 ≥ 1 + 2 n Λ c ( λ ) α + 2 c ( λ ) α 2 x Λ / α α → 0 3 π 8 log ( 1 + 2 λ ) . ∎
一致は下界の 1 次の係数が摂動論の値と同じという意味で、上界 lim sup α → 0 ( h − 1 ) / α ≤ a 1 ( λ , 0 ) \limsup_{\alpha\to0}(h-1)/\alpha\le a_1(\lambda,0) lim sup α → 0 ( h − 1 ) / α ≤ a 1 ( λ , 0 ) は主張しません。部 I は h h h の上界を与えず、Hiroshima–Spohn の展開は赤外切断つきでしか厳密でないからです。誤差 O ( α ) O(\sqrt\alpha) O ( α ) は λ \lambda λ について一様ではありません。
数値と限界の注意(小さい λ、大きい α、帯の最適化)と図 1・図 2 10⁻³ 10⁻² 0.1 1 10 10² 10³ 10⁴ 10⁻⁴ 10⁻³ 10⁻² 0.1 1 10 α h − 1 α = 1/137:0.002447 K = M の下界 → 2.75 双極子 4α/3π 摂動の 1 次 (8α/3π)log(3/2) 図 1:有効質量の比の下界 h − 1 の α 依存(両対数、K = M、λ ≥ 1 で有効)。太い色の線は定理の K = M の形 2x_M/(1 + ρ_M)、破線は λ = 1 での摂動の 1 次 (8α/3π)log(3/2)、一点鎖線は λ = 1 の双極子近似の厳密値 4α/3π(比較のための値で、下界ではない)。曲線は浮動小数で計算した値で、系の定数は区間演算で確かめた(§7)。小さい α では下界と摂動の 1 次が重なり、大きい α では下界が 2.75 に飽和する。 0.01 0.1 1 10 10² 10³ 10⁴ 0 1 2 3 λ = Λ/M (h − 1)/α の下界(α = 1/137.036) 摂動の 1 次 (8/3π)log(1+λ/2) K を最適に選ぶ(1.0411) K = M(0.3353) K = Λ 図 2:帯 K の選び方と λ 依存(α = 1/137.036、縦軸は (h − 1)/α の下界 2x_K/(α(1 + ρ_K)))。破線は摂動の 1 次の係数 (8/3π)log(1 + λ/2)、点線は K = Λ、太い実線は K = M(λ ≥ 1、0.3353)、色の線は各 λ で K ≤ Λ を最適に選んだもの。λ ≤ 12.06 では最適な帯は K = Λ で点線と重なり、それより先は K ≈ 12.06M に止まって 1.0411 で一定になる。K = Λ は 1 次まで鋭いが、消滅振幅の項が αλ²/log λ の程度で効くので λ が数十を超えると悪くなる。曲線はすべて浮動小数で計算した値。K = M の線の 0.3353 は α = 1/137.036 での値で、系の係数 0.3441(α → 0 での値)とは別。
この節は、次元 d d d の一般のファイバー族で述べます(Pauli–Fierz 模型は d = 3 d=3 d = 3 )。この節の主張は、Pauli–Fierz 模型の具体的な構造(Fock 空間・偏光・切断)を使いません。公開の章の 条件 (A)(B) と、次の弱い形の (C) だけを仮定します。
条件 (A)(B) の復習 H \mathcal{H} H を Hilbert 空間、H ( P ) H(\boldsymbol{P}) H ( P ) (P ∈ R d \boldsymbol{P}\in\mathbb{R}^d P ∈ R d )を下に有界な自己共役作用素の族とします。
(A) 形式定義域 Q \mathcal{Q} Q は P \boldsymbol{P} P によらず、対称作用素 V 1 , … , V d V_1,\dots,V_d V 1 , … , V d (Q ⊂ D ( V μ ) \mathcal{Q}\subset D(V_\mu) Q ⊂ D ( V μ ) )があって、Q \mathcal{Q} Q の上の閉形式として H ( P ) = H ( 0 ) − 1 M P ⋅ V + ∣ P ∣ 2 2 M H(\boldsymbol{P})=H(\boldsymbol{0})-\frac1M\boldsymbol{P}\cdot\boldsymbol{V}+\frac{|\boldsymbol{P}|^2}{2M} H ( P ) = H ( 0 ) − M 1 P ⋅ V + 2 M ∣ P ∣ 2 。
(B) E ( P ) : = inf σ ( H ( P ) ) ≥ E ( 0 ) = : E 0 E(\boldsymbol{P}):=\inf\sigma(H(\boldsymbol{P}))\ge E(\boldsymbol{0})=:E_0 E ( P ) := inf σ ( H ( P )) ≥ E ( 0 ) =: E 0 。これを反磁性不等式 と呼びます。磁場をかけると基底エネルギーが上がる性質(反磁性)と同じ型の不等式だからです。
(C′) E 0 E_0 E 0 は H ( 0 ) H(\boldsymbol{0}) H ( 0 ) の固有値で、ψ 0 \psi_0 ψ 0 はその規格化された固有ベクトル(単純性は要らない)。D 0 : = H ( 0 ) − E 0 ≥ 0 D_0:=H(\boldsymbol{0})-E_0\ge0 D 0 := H ( 0 ) − E 0 ≥ 0 。
ψ 0 ∈ D ( H ( 0 ) ) ⊂ Q ⊂ D ( V μ ) \psi_0\in D(H(\boldsymbol{0}))\subset\mathcal{Q}\subset D(V_\mu) ψ 0 ∈ D ( H ( 0 )) ⊂ Q ⊂ D ( V μ ) なので ϕ ϵ : = ϵ ⋅ V ψ 0 \phi_{\boldsymbol{\epsilon}}:=\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\psi_0 ϕ ϵ := ϵ ⋅ V ψ 0 は定まります。(B) から使うのは、次の形式の不等式だけです。
直感:この不等式の意味 反磁性不等式 E ( P ) ≥ E 0 E(\boldsymbol{P})\ge E_0 E ( P ) ≥ E 0 を全運動量 P = − t q \boldsymbol{P}=-t\boldsymbol{q} P = − t q の直線の上で試行 ψ \psi ψ について展開したものです。全運動量を少し与えても基底エネルギーより下には行けないので、速度の項 ⟨ q ⋅ V ⟩ / M \langle\boldsymbol{q}\cdot\boldsymbol{V}\rangle/M ⟨ q ⋅ V ⟩ / M がエネルギーを下げられる量は、ψ \psi ψ が基底状態からどれだけ離れているか(⟨ D 0 ⟩ \langle D_0\rangle ⟨ D 0 ⟩ )と、運動エネルギーの増分 t ∣ q ∣ 2 / 2 M t|\boldsymbol{q}|^2/2M t ∣ q ∣ 2 /2 M で抑えられます。
補題 4.1 (速度の形式の不等式 ) ✓
(A)(B) を仮定する。q ∈ R d \boldsymbol{q}\in\mathbb{R}^d q ∈ R d 、t > 0 t>0 t > 0 、ψ ∈ Q \psi\in\mathcal{Q} ψ ∈ Q について
⟨ ψ , q ⋅ V M ψ ⟩ ≥ − 1 t ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ − t ∣ q ∣ 2 2 M ∥ ψ ∥ 2 . \Bigl\langle\psi,\frac{\boldsymbol{q}\cdot\boldsymbol{V}}{M}\psi\Bigr\rangle\ \ge\ -\frac1t\langle\psi,D_0\psi\rangle-\frac{t|\boldsymbol{q}|^2}{2M}\|\psi\|^2 . ⟨ ψ , M q ⋅ V ψ ⟩ ≥ − t 1 ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ − 2 M t ∣ q ∣ 2 ∥ ψ ∥ 2 . したがって、実の単位ベクトル ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ について ⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ 2 ≤ 2 M ∥ ψ ∥ 2 ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ \langle\psi,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\psi\rangle^2\le2M\|\psi\|^2\langle\psi,D_0\psi\rangle ⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ 2 ≤ 2 M ∥ ψ ∥ 2 ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ 。
証明(補題 4.1) 段 1(第 1 式)。 変分原理(補題 7.1[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )と (B) から ⟨ ψ , H ( − t q ) ψ ⟩ ≥ E ( − t q ) ∥ ψ ∥ 2 ≥ E 0 ∥ ψ ∥ 2 \langle\psi,H(-t\boldsymbol{q})\psi\rangle\ge E(-t\boldsymbol{q})\|\psi\|^2\ge E_0\|\psi\|^2 ⟨ ψ , H ( − t q ) ψ ⟩ ≥ E ( − t q ) ∥ ψ ∥ 2 ≥ E 0 ∥ ψ ∥ 2 (左辺は閉形式の値)。(A) で左辺を展開すると ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ + t M ⟨ ψ , q ⋅ V ψ ⟩ + t 2 ∣ q ∣ 2 2 M ∥ ψ ∥ 2 ≥ 0 \langle\psi,D_0\psi\rangle+\frac tM\langle\psi,\boldsymbol{q}\cdot\boldsymbol{V}\psi\rangle+\frac{t^2|\boldsymbol{q}|^2}{2M}\|\psi\|^2\ge0 ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ + M t ⟨ ψ , q ⋅ V ψ ⟩ + 2 M t 2 ∣ q ∣ 2 ∥ ψ ∥ 2 ≥ 0 で、t t t で割れば第 1 式。
展開の確認 (A) に P = − t q \boldsymbol{P}=-t\boldsymbol{q} P = − t q を入れると、− 1 M P ⋅ V = + t M q ⋅ V -\frac1M\boldsymbol{P}\cdot\boldsymbol{V}=+\frac tM\boldsymbol{q}\cdot\boldsymbol{V} − M 1 P ⋅ V = + M t q ⋅ V 、∣ P ∣ 2 2 M = t 2 ∣ q ∣ 2 2 M \frac{|\boldsymbol{P}|^2}{2M}=\frac{t^2|\boldsymbol{q}|^2}{2M} 2 M ∣ P ∣ 2 = 2 M t 2 ∣ q ∣ 2 です。また ⟨ ψ , H ( 0 ) ψ ⟩ − E 0 ∥ ψ ∥ 2 = ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ \langle\psi,H(\boldsymbol{0})\psi\rangle-E_0\|\psi\|^2=\langle\psi,D_0\psi\rangle ⟨ ψ , H ( 0 ) ψ ⟩ − E 0 ∥ ψ ∥ 2 = ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ は D 0 D_0 D 0 の形式の定義そのものです。
段 2(後半)。 q = ± ϵ \boldsymbol{q}=\pm\boldsymbol{\epsilon} q = ± ϵ として t t t を掛けると、実数係数の 2 次式 s ↦ ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ + s M ⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ + s 2 2 M ∥ ψ ∥ 2 s\mapsto\langle\psi,D_0\psi\rangle+\frac sM\langle\psi,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\psi\rangle+\frac{s^2}{2M}\|\psi\|^2 s ↦ ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ + M s ⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ + 2 M s 2 ∥ ψ ∥ 2 は s = ± t s=\pm t s = ± t (t > 0 t>0 t > 0 )で 0 0 0 以上、s = 0 s=0 s = 0 でも D 0 ≥ 0 D_0\ge0 D 0 ≥ 0 から 0 0 0 以上なので R \mathbb{R} R 全体で 0 0 0 以上で、判別式は 0 0 0 以下である(ϵ ⋅ V \boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V} ϵ ⋅ V は対称なので係数は実)。
判別式の計算 ψ = 0 \psi=0 ψ = 0 なら自明なので ψ ≠ 0 \psi\ne0 ψ = 0 とします。s s s の 2 次式 c 2 s 2 + c 1 s + c 0 c_2s^2+c_1s+c_0 c 2 s 2 + c 1 s + c 0 (c 2 > 0 c_2>0 c 2 > 0 )がいつも 0 0 0 以上なら c 1 2 ≤ 4 c 2 c 0 c_1^2\le4c_2c_0 c 1 2 ≤ 4 c 2 c 0 です。いま c 2 = ∥ ψ ∥ 2 2 M c_2=\frac{\|\psi\|^2}{2M} c 2 = 2 M ∥ ψ ∥ 2 、c 1 = 1 M ⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ c_1=\frac1M\langle\psi,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\psi\rangle c 1 = M 1 ⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ 、c 0 = ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ c_0=\langle\psi,D_0\psi\rangle c 0 = ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ なので
1 M 2 ⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ 2 ≤ 4 ⋅ ∥ ψ ∥ 2 2 M ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ , \frac{1}{M^2}\langle\psi,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\psi\rangle^2\le4\cdot\frac{\|\psi\|^2}{2M}\langle\psi,D_0\psi\rangle , M 2 1 ⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ 2 ≤ 4 ⋅ 2 M ∥ ψ ∥ 2 ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ , 両辺に M 2 M^2 M 2 を掛けて主張を得ます。
∎
(A)(B)(C′) の下で ⟨ ψ 0 , V μ ψ 0 ⟩ = 0 \langle\psi_0,V_\mu\psi_0\rangle=0 ⟨ ψ 0 , V μ ψ 0 ⟩ = 0 です(速度の期待値は 0 。後半の式を ψ = ψ 0 \psi=\psi_0 ψ = ψ 0 に使っても出ます。⟨ ψ 0 , D 0 ψ 0 ⟩ = 0 \langle\psi_0,D_0\psi_0\rangle=0 ⟨ ψ 0 , D 0 ψ 0 ⟩ = 0 だからです)。特に ϕ ϵ ⊥ ψ 0 \phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\perp\psi_0 ϕ ϵ ⊥ ψ 0 です。
次の不等式がこの記事の鍵です。右辺の M / 2 M/2 M /2 に切断 Λ \Lambda Λ が入っていないことが、すべての評価を切断によらないものにします。
証明(補題 4.2) 方針は、補題 4.1 の後半(判別式の条件)を基底状態のまわりの ψ 0 + s χ \psi_0+s\chi ψ 0 + sχ に使い、s s s の 2 次まで展開することである。
展開の計算 χ \chi χ を e i ϑ χ e^{\mathrm{i}\vartheta}\chi e i ϑ χ に替えて ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ ∈ R \langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},\chi\rangle\in\mathbb{R} ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ ∈ R としてよい。s ∈ R s\in\mathbb{R} s ∈ R について 補題 4.1 の後半を ψ = ψ 0 + s χ ∈ Q \psi=\psi_0+s\chi\in\mathcal{Q} ψ = ψ 0 + sχ ∈ Q に使う。表現定理(定理 4.2[自己共役性の判定] (1))から q 0 ( ψ 0 , χ ) = ⟨ H ( 0 ) ψ 0 , χ ⟩ = E 0 ⟨ ψ 0 , χ ⟩ q_{\boldsymbol{0}}(\psi_0,\chi)=\langle H(\boldsymbol{0})\psi_0,\chi\rangle=E_0\langle\psi_0,\chi\rangle q 0 ( ψ 0 , χ ) = ⟨ H ( 0 ) ψ 0 , χ ⟩ = E 0 ⟨ ψ 0 , χ ⟩ 、すなわち ⟨ ψ 0 , D 0 χ ⟩ = 0 \langle\psi_0,D_0\chi\rangle=0 ⟨ ψ 0 , D 0 χ ⟩ = 0 。速度の期待値が 0 0 0 であることと ϵ ⋅ V \boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V} ϵ ⋅ V の対称性から
⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ = 2 s ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ + s 2 ⟨ χ , ϵ ⋅ V χ ⟩ , ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ = s 2 ⟨ χ , D 0 χ ⟩ \langle\psi,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\psi\rangle=2s\langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},\chi\rangle+s^2\langle\chi,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\chi\rangle,\qquad\langle\psi,D_0\psi\rangle=s^2\langle\chi,D_0\chi\rangle ⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ = 2 s ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ + s 2 ⟨ χ , ϵ ⋅ V χ ⟩ , ⟨ ψ , D 0 ψ ⟩ = s 2 ⟨ χ , D 0 χ ⟩ (⟨ ψ 0 , ϵ ⋅ V χ ⟩ = ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ \langle\psi_0,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\chi\rangle=\langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},\chi\rangle ⟨ ψ 0 , ϵ ⋅ V χ ⟩ = ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ は実)。よって s 2 ( 2 ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ + s ⟨ χ , ϵ ⋅ V χ ⟩ ) 2 ≤ 2 M s 2 ∥ ψ 0 + s χ ∥ 2 ⟨ χ , D 0 χ ⟩ s^2\bigl(2\langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},\chi\rangle+s\langle\chi,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\chi\rangle\bigr)^2\le2M\,s^2\|\psi_0+s\chi\|^2\langle\chi,D_0\chi\rangle s 2 ( 2 ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ + s ⟨ χ , ϵ ⋅ V χ ⟩ ) 2 ≤ 2 M s 2 ∥ ψ 0 + sχ ∥ 2 ⟨ χ , D 0 χ ⟩ 。s 2 s^2 s 2 で割って s → 0 s\to0 s → 0 とすれば 4 ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ 2 ≤ 2 M ⟨ χ , D 0 χ ⟩ 4\langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},\chi\rangle^2\le2M\langle\chi,D_0\chi\rangle 4 ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ 2 ≤ 2 M ⟨ χ , D 0 χ ⟩ (∥ ψ 0 ∥ = 1 \|\psi_0\|=1 ∥ ψ 0 ∥ = 1 を使う)、すなわち主張を得る。
なお、⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ \langle\psi,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\psi\rangle ⟨ ψ , ϵ ⋅ V ψ ⟩ の展開は次のとおりです。ψ = ψ 0 + s χ \psi=\psi_0+s\chi ψ = ψ 0 + sχ を両側に入れると ⟨ ψ 0 , ϵ ⋅ V ψ 0 ⟩ + s ( ⟨ ψ 0 , ϵ ⋅ V χ ⟩ + ⟨ χ , ϵ ⋅ V ψ 0 ⟩ ) + s 2 ⟨ χ , ϵ ⋅ V χ ⟩ \langle\psi_0,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\psi_0\rangle+s\bigl(\langle\psi_0,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\chi\rangle+\langle\chi,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\psi_0\rangle\bigr)+s^2\langle\chi,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}\chi\rangle ⟨ ψ 0 , ϵ ⋅ V ψ 0 ⟩ + s ( ⟨ ψ 0 , ϵ ⋅ V χ ⟩ + ⟨ χ , ϵ ⋅ V ψ 0 ⟩ ) + s 2 ⟨ χ , ϵ ⋅ V χ ⟩ で、第 1 項は 0 0 0 、第 2 項の括弧は実数 ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ \langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},\chi\rangle ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ の 2 倍です。
∎
和則の意味(2 次の摂動論。証明には使いません) 公開の章の記号 G : = sup χ ∣ ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ ∣ 2 / ⟨ χ , D 0 χ ⟩ = ∥ D 0 − 1 / 2 ϕ ϵ ∥ 2 G:=\sup_\chi|\langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},\chi\rangle|^2/\langle\chi,D_0\chi\rangle=\|D_0^{-1/2}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\|^2 G := sup χ ∣ ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ ∣ 2 / ⟨ χ , D 0 χ ⟩ = ∥ D 0 − 1/2 ϕ ϵ ∥ 2 で書けば、これは G ≤ M / 2 G\le M/2 G ≤ M /2 です(和則の不等式 は同じことを曲率の変分から導いています)。等号 sup χ = ∥ D 0 − 1 / 2 ϕ ϵ ∥ 2 \sup_\chi=\|D_0^{-1/2}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\|^2 sup χ = ∥ D 0 − 1/2 ϕ ϵ ∥ 2 は、形式的に ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ = ⟨ D 0 − 1 / 2 ϕ ϵ , D 0 1 / 2 χ ⟩ \langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},\chi\rangle=\langle D_0^{-1/2}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},D_0^{1/2}\chi\rangle ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ = ⟨ D 0 − 1/2 ϕ ϵ , D 0 1/2 χ ⟩ と書いて Cauchy–Schwarz の不等式を使えば見えます。和則 1 / h = 1 − 2 G / M 1/h=1-2G/M 1/ h = 1 − 2 G / M は Hiroshima–Spohn の式 (1.13)(M / M e f f = 1 − 2 M ∑ n ≠ 0 ∣ ⟨ n ∣ ϵ ⋅ V ∣ 0 ⟩ ∣ 2 E n − E 0 M/M_{\mathrm{eff}}=1-\frac2M\sum_{n\ne0}\frac{|\langle n|\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}|0\rangle|^2}{E_n-E_0} M / M eff = 1 − M 2 ∑ n = 0 E n − E 0 ∣ ⟨ n ∣ ϵ ⋅ V ∣0 ⟩ ∣ 2 の形)に摂動論から導いた等式として現れ、物理的には 1 − 2 G / M 1-2G/M 1 − 2 G / M が Thomas–Reiche–Kuhn の和則の不足です。以下で使うのは不等式 G ≤ M / 2 G\le M/2 G ≤ M /2 だけです。
和則の意味は 2 次の摂動論で見えます。有限次元の対称行列 H + s W H+sW H + s W の最小固有値(単純とする)は E 0 + s ⟨ 0 ∣ W ∣ 0 ⟩ − s 2 ∑ n ≠ 0 ∣ ⟨ n ∣ W ∣ 0 ⟩ ∣ 2 E n − E 0 + O ( s 3 ) E_0+s\langle0|W|0\rangle-s^2\sum_{n\ne0}\frac{|\langle n|W|0\rangle|^2}{E_n-E_0}+O(s^3) E 0 + s ⟨ 0∣ W ∣0 ⟩ − s 2 ∑ n = 0 E n − E 0 ∣ ⟨ n ∣ W ∣0 ⟩ ∣ 2 + O ( s 3 ) と展開されます(最小固有値は s s s について解析的で、これは固有値方程式を s s s で展開した結果です)。(A) の − p M ϵ ⋅ V -\frac{p}{M}\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V} − M p ϵ ⋅ V を摂動とみると、1 次の項は速度の期待値が 0 0 0 なので消え、
E ( p ϵ ) ≈ E 0 + p 2 2 M − p 2 M 2 ∑ n ≠ 0 ∣ ⟨ n ∣ ϵ ⋅ V ∣ 0 ⟩ ∣ 2 E n − E 0 = E 0 + p 2 2 M ( 1 − 2 G M ) E(p\boldsymbol{\epsilon})\approx E_0+\frac{p^2}{2M}-\frac{p^2}{M^2}\sum_{n\ne0}\frac{|\langle n|\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{V}|0\rangle|^2}{E_n-E_0}=E_0+\frac{p^2}{2M}\Bigl(1-\frac{2G}{M}\Bigr) E ( p ϵ ) ≈ E 0 + 2 M p 2 − M 2 p 2 n = 0 ∑ E n − E 0 ∣ ⟨ n ∣ ϵ ⋅ V ∣0 ⟩ ∣ 2 = E 0 + 2 M p 2 ( 1 − M 2 G ) です(G = ⟨ ϕ ϵ , D 0 − 1 ϕ ϵ ⟩ G=\langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},D_0^{-1}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\rangle G = ⟨ ϕ ϵ , D 0 − 1 ϕ ϵ ⟩ を D 0 D_0 D 0 のスペクトル分解で書いたものが和)。これが 1 / h = 1 − 2 G / M 1/h=1-2G/M 1/ h = 1 − 2 G / M で、G ≤ M / 2 G\le M/2 G ≤ M /2 は「曲率 1 / h 1/h 1/ h が負にならない」こと、すなわち反磁性不等式の 2 次の帰結です。補題 4.2 はこれを摂動論なしに示しています。
ずらしたファイバーの作用素不等式 H ( − q ) − E 0 + τ ≥ t τ ( q ) D 0 H(-\boldsymbol{q})-E_0+\tau\ge\mathsf{t}_\tau(\boldsymbol{q})D_0 H ( − q ) − E 0 + τ ≥ t τ ( q ) D 0 、t τ ( q ) = 2 M τ 2 M τ + ∣ q ∣ 2 \mathsf{t}_\tau(\boldsymbol{q})=\frac{2M\tau}{2M\tau+|\boldsymbol{q}|^2} t τ ( q ) = 2 M τ + ∣ q ∣ 2 2 M τ は公開の章の 補題 4.1[ファイバー族の有効質量] です(証明は 補題 4.1 の第 1 式に t = 1 + 2 M τ / ∣ q ∣ 2 t=1+2M\tau/|\boldsymbol{q}|^2 t = 1 + 2 M τ /∣ q ∣ 2 を入れたもの)。
t の代入の計算と、不等式の意味 (A) から形式として H ( − q ) − E 0 + τ = D 0 + q ⋅ V M + ∣ q ∣ 2 2 M + τ H(-\boldsymbol{q})-E_0+\tau=D_0+\frac{\boldsymbol{q}\cdot\boldsymbol{V}}{M}+\frac{|\boldsymbol{q}|^2}{2M}+\tau H ( − q ) − E 0 + τ = D 0 + M q ⋅ V + 2 M ∣ q ∣ 2 + τ です。補題 4.1 の第 1 式を代入すると
H ( − q ) − E 0 + τ ≥ ( 1 − 1 t ) D 0 + ( 1 − t ) ∣ q ∣ 2 2 M + τ . H(-\boldsymbol{q})-E_0+\tau\ \ge\ \Bigl(1-\frac1t\Bigr)D_0+(1-t)\frac{|\boldsymbol{q}|^2}{2M}+\tau . H ( − q ) − E 0 + τ ≥ ( 1 − t 1 ) D 0 + ( 1 − t ) 2 M ∣ q ∣ 2 + τ . t = 1 + 2 M τ / ∣ q ∣ 2 t=1+2M\tau/|\boldsymbol{q}|^2 t = 1 + 2 M τ /∣ q ∣ 2 なら ( 1 − t ) ∣ q ∣ 2 2 M = − τ (1-t)\frac{|\boldsymbol{q}|^2}{2M}=-\tau ( 1 − t ) 2 M ∣ q ∣ 2 = − τ で定数項が消え、1 − 1 t = t − 1 t = 2 M τ ∣ q ∣ 2 + 2 M τ = t τ ( q ) 1-\frac1t=\frac{t-1}{t}=\frac{2M\tau}{|\boldsymbol{q}|^2+2M\tau}=\mathsf{t}_\tau(\boldsymbol{q}) 1 − t 1 = t t − 1 = ∣ q ∣ 2 + 2 M τ 2 M τ = t τ ( q ) です。
光子の分散 τ = ∣ q ∣ \tau=|\boldsymbol{q}| τ = ∣ q ∣ では t = 2 M / ( 2 M + ∣ q ∣ ) \mathsf{t}=2M/(2M+|\boldsymbol{q}|) t = 2 M / ( 2 M + ∣ q ∣ ) で、議論は Loss–Miyao–Spohn の E ( P − k ) − E ( P ) E(\boldsymbol{P}-\boldsymbol{k})-E(\boldsymbol{P}) E ( P − k ) − E ( P ) の下界と同じ型です。これと和則の不等式を組み合わせます。意味は次のとおりです。光子 q \boldsymbol{q} q を出して反跳した電子のファイバー H ( − q ) H(-\boldsymbol{q}) H ( − q ) のエネルギーは、反磁性不等式のおかげで、基底状態の励起エネルギー D 0 D_0 D 0 の一定割合 t τ ( q ) \mathsf{t}_\tau(\boldsymbol{q}) t τ ( q ) より下には行けません。そのため H ( − q ) H(-\boldsymbol{q}) H ( − q ) のレゾルベントの期待値も D 0 − 1 D_0^{-1} D 0 − 1 の期待値、すなわち和則の量 G ≤ M / 2 G\le M/2 G ≤ M /2 で抑えられます。
系 4.3 (レゾルベントの比較(和則の版) ) ✓
(A)(B)(C′) を仮定し、q ∈ R d ∖ { 0 } \boldsymbol{q}\in\mathbb{R}^d\setminus\{\boldsymbol{0}\} q ∈ R d ∖ { 0 } 、τ > 0 \tau>0 τ > 0 、T q : = H ( − q ) − E 0 + τ T_{\boldsymbol{q}}:=H(-\boldsymbol{q})-E_0+\tau T q := H ( − q ) − E 0 + τ とおく。このとき T q ≥ τ T_{\boldsymbol{q}}\ge\tau T q ≥ τ で T q T_{\boldsymbol{q}} T q は有界な逆を持ち ∥ T q − 1 ∥ ≤ 1 / τ \|T_{\boldsymbol{q}}^{-1}\|\le1/\tau ∥ T q − 1 ∥ ≤ 1/ τ 。実の単位ベクトル ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ について
⟨ ϕ ϵ , T q − 1 ϕ ϵ ⟩ ≤ M 2 ( 1 + ∣ q ∣ 2 2 M τ ) , ∥ T q − 1 ϕ ϵ ∥ 2 ≤ 1 τ ⟨ ϕ ϵ , T q − 1 ϕ ϵ ⟩ . \langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},T_{\boldsymbol{q}}^{-1}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\rangle\le\frac M2\Bigl(1+\frac{|\boldsymbol{q}|^2}{2M\tau}\Bigr),\qquad\|T_{\boldsymbol{q}}^{-1}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\|^2\le\frac1\tau\langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},T_{\boldsymbol{q}}^{-1}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\rangle . ⟨ ϕ ϵ , T q − 1 ϕ ϵ ⟩ ≤ 2 M ( 1 + 2 M τ ∣ q ∣ 2 ) , ∥ T q − 1 ϕ ϵ ∥ 2 ≤ τ 1 ⟨ ϕ ϵ , T q − 1 ϕ ϵ ⟩ .
証明(系 4.3) (B) から σ ( H ( − q ) ) ⊂ [ E ( − q ) , ∞ ) ⊂ [ E 0 , ∞ ) \sigma(H(-\boldsymbol{q}))\subset[E(-\boldsymbol{q}),\infty)\subset[E_0,\infty) σ ( H ( − q )) ⊂ [ E ( − q ) , ∞ ) ⊂ [ E 0 , ∞ ) なので T q ≥ τ T_{\boldsymbol{q}}\ge\tau T q ≥ τ で、スペクトル定理 から逆は有界、ノルムは 1 / τ 1/\tau 1/ τ 以下。χ : = T q − 1 ϕ ϵ ∈ D ( T q ) ⊂ Q \chi:=T_{\boldsymbol{q}}^{-1}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\in D(T_{\boldsymbol{q}})\subset\mathcal{Q} χ := T q − 1 ϕ ϵ ∈ D ( T q ) ⊂ Q 、a : = ⟨ ϕ ϵ , T q − 1 ϕ ϵ ⟩ = ⟨ T q χ , χ ⟩ ≥ 0 a:=\langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},T_{\boldsymbol{q}}^{-1}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\rangle=\langle T_{\boldsymbol{q}}\chi,\chi\rangle\ge0 a := ⟨ ϕ ϵ , T q − 1 ϕ ϵ ⟩ = ⟨ T q χ , χ ⟩ ≥ 0 とおく。ϕ ϵ = T q χ \phi_{\boldsymbol{\epsilon}}=T_{\boldsymbol{q}}\chi ϕ ϵ = T q χ なので ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ = a \langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},\chi\rangle=a ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ = a である。補題 4.2 と 補題 4.1[ファイバー族の有効質量] から
a 2 = ∣ ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ ∣ 2 ≤ M 2 ⟨ χ , D 0 χ ⟩ ≤ M 2 t τ ( q ) ⟨ χ , T q χ ⟩ = M 2 t τ ( q ) a . a^2=|\langle\phi_{\boldsymbol{\epsilon}},\chi\rangle|^2\le\frac M2\langle\chi,D_0\chi\rangle\le\frac{M}{2\,\mathsf{t}_\tau(\boldsymbol{q})}\langle\chi,T_{\boldsymbol{q}}\chi\rangle=\frac{M}{2\,\mathsf{t}_\tau(\boldsymbol{q})}\,a . a 2 = ∣ ⟨ ϕ ϵ , χ ⟩ ∣ 2 ≤ 2 M ⟨ χ , D 0 χ ⟩ ≤ 2 t τ ( q ) M ⟨ χ , T q χ ⟩ = 2 t τ ( q ) M a . a = 0 a=0 a = 0 なら第 1 式は自明で、そうでなければ a a a で割り t τ ( q ) − 1 = 1 + ∣ q ∣ 2 2 M τ \mathsf{t}_\tau(\boldsymbol{q})^{-1}=1+\frac{|\boldsymbol{q}|^2}{2M\tau} t τ ( q ) − 1 = 1 + 2 M τ ∣ q ∣ 2 とすればよい。第 2 式はスペクトル定理による T q − 2 ≤ τ − 1 T q − 1 T_{\boldsymbol{q}}^{-2}\le\tau^{-1}T_{\boldsymbol{q}}^{-1} T q − 2 ≤ τ − 1 T q − 1 (s ≥ τ s\ge\tau s ≥ τ なら s − 2 ≤ τ − 1 s − 1 s^{-2}\le\tau^{-1}s^{-1} s − 2 ≤ τ − 1 s − 1 )。
∎
枠組みの範囲についての注意
Pauli–Fierz 模型に固有の構造を 2 つ用意します。回転の対称性と、基底状態から光子を 1 個取り去った状態をレゾルベントで書く pull-through 公式です。回転不変性からは基底状態の場の期待値 ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ \langle\psi_0,A(k_\mu f)\psi_0\rangle ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ が 0 0 0 であること、pull-through 公式からは消滅振幅の切断によらない評価が出ます(補題 5.8 )。
補題 5.1 (回転と可換な行列 ) ✓
e 1 , e 2 , e 3 \boldsymbol{e}_1,\boldsymbol{e}_2,\boldsymbol{e}_3 e 1 , e 2 , e 3 を標準基底とする。3 × 3 3\times3 3 × 3 の複素行列 X X X が、座標軸のまわりの半回転 d i a g ( 1 , − 1 , − 1 ) \mathrm{diag}(1,-1,-1) diag ( 1 , − 1 , − 1 ) 、d i a g ( − 1 , 1 , − 1 ) \mathrm{diag}(-1,1,-1) diag ( − 1 , 1 , − 1 ) と、e 3 \boldsymbol{e}_3 e 3 のまわりの四分の一回転 Q 3 Q_3 Q 3 (e 1 ↦ e 2 ↦ − e 1 \boldsymbol{e}_1\mapsto\boldsymbol{e}_2\mapsto-\boldsymbol{e}_1 e 1 ↦ e 2 ↦ − e 1 、e 3 ↦ e 3 \boldsymbol{e}_3\mapsto\boldsymbol{e}_3 e 3 ↦ e 3 )、e 1 \boldsymbol{e}_1 e 1 のまわりの四分の一回転 Q 1 Q_1 Q 1 (e 2 ↦ e 3 ↦ − e 2 \boldsymbol{e}_2\mapsto\boldsymbol{e}_3\mapsto-\boldsymbol{e}_2 e 2 ↦ e 3 ↦ − e 2 )と可換なら、X X X はスカラー行列である。特に、すべての O ∈ S O ( 3 ) \mathcal{O}\in SO(3) O ∈ S O ( 3 ) と可換な X X X はスカラー行列である。
証明(補題 5.1) 対角な 2 つの半回転で非対角成分を消し、四分の一回転で対角成分をそろえる。
成分の計算 D 1 : = d i a g ( 1 , − 1 , − 1 ) D_1:=\mathrm{diag}(1,-1,-1) D 1 := diag ( 1 , − 1 , − 1 ) との可換性 D 1 X = X D 1 D_1X=XD_1 D 1 X = X D 1 を成分で書くと ( d μ − d ν ) X μ ν = 0 (d_\mu-d_\nu)X_{\mu\nu}=0 ( d μ − d ν ) X μν = 0 (d = ( 1 , − 1 , − 1 ) d=(1,-1,-1) d = ( 1 , − 1 , − 1 ) )なので X 12 = X 13 = X 21 = X 31 = 0 X_{12}=X_{13}=X_{21}=X_{31}=0 X 12 = X 13 = X 21 = X 31 = 0 。d i a g ( − 1 , 1 , − 1 ) \mathrm{diag}(-1,1,-1) diag ( − 1 , 1 , − 1 ) について同じ式を d = ( − 1 , 1 , − 1 ) d=(-1,1,-1) d = ( − 1 , 1 , − 1 ) で書くと X 23 = X 32 = 0 X_{23}=X_{32}=0 X 23 = X 32 = 0 で、X X X は対角行列 d i a g ( x 1 , x 2 , x 3 ) \mathrm{diag}(x_1,x_2,x_3) diag ( x 1 , x 2 , x 3 ) である。Q 3 X e 1 = x 1 e 2 Q_3X\boldsymbol{e}_1=x_1\boldsymbol{e}_2 Q 3 X e 1 = x 1 e 2 と X Q 3 e 1 = X e 2 = x 2 e 2 XQ_3\boldsymbol{e}_1=X\boldsymbol{e}_2=x_2\boldsymbol{e}_2 X Q 3 e 1 = X e 2 = x 2 e 2 から x 1 = x 2 x_1=x_2 x 1 = x 2 、Q 1 X e 2 = x 2 e 3 Q_1X\boldsymbol{e}_2=x_2\boldsymbol{e}_3 Q 1 X e 2 = x 2 e 3 と X Q 1 e 2 = X e 3 = x 3 e 3 XQ_1\boldsymbol{e}_2=X\boldsymbol{e}_3=x_3\boldsymbol{e}_3 X Q 1 e 2 = X e 3 = x 3 e 3 から x 2 = x 3 x_2=x_3 x 2 = x 3 。挙げた 4 つの行列は行列式 1 1 1 の直交行列なので、後半は前半から従う。
∎
次に、ずらしたファイバーのレゾルベント R ( k ) R(\boldsymbol{k}) R ( k ) がきちんと定まり、k \boldsymbol{k} k について連続であることを確かめます。pull-through 公式に現れるのはこの作用素です。
補題 5.2 (ずらしたファイバーのレゾルベント ) ✓
仮定 (FDM) を置く。k ≠ 0 \boldsymbol{k}\ne\boldsymbol{0} k = 0 について T k : = H ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ≥ ∣ k ∣ T_{\boldsymbol{k}}:=H(-\boldsymbol{k})-E_0+|\boldsymbol{k}|\ge|\boldsymbol{k}| T k := H ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ≥ ∣ k ∣ であり、R ( k ) = T k − 1 R(\boldsymbol{k})=T_{\boldsymbol{k}}^{-1} R ( k ) = T k − 1 は ∥ R ( k ) ∥ ≤ 1 / ∣ k ∣ \|R(\boldsymbol{k})\|\le1/|\boldsymbol{k}| ∥ R ( k ) ∥ ≤ 1/∣ k ∣ を満たす有界作用素で、F \mathcal{F} F を D ( H ( − k ) ) ⊂ Q D(H(-\boldsymbol{k}))\subset\mathcal{Q} D ( H ( − k )) ⊂ Q に写す。R 3 ∖ { 0 } \mathbb{R}^3\setminus\{\boldsymbol{0}\} R 3 ∖ { 0 } 上の連続関数 c c c があって ∥ V ˉ μ R ( k ) f ∥ ≤ c ( k ) ∥ f ∥ \|\bar V_\mu R(\boldsymbol{k})f\|\le c(\boldsymbol{k})\|f\| ∥ V ˉ μ R ( k ) f ∥ ≤ c ( k ) ∥ f ∥ で、k ↦ R ( k ) \boldsymbol{k}\mapsto R(\boldsymbol{k}) k ↦ R ( k ) は R 3 ∖ { 0 } \mathbb{R}^3\setminus\{\boldsymbol{0}\} R 3 ∖ { 0 } で作用素ノルムについて連続である。
証明(補題 5.2) 有界性。 (FDM) から σ ( H ( − k ) ) ⊂ [ E ( − k ) , ∞ ) ⊂ [ E 0 , ∞ ) \sigma(H(-\boldsymbol{k}))\subset[E(-\boldsymbol{k}),\infty)\subset[E_0,\infty) σ ( H ( − k )) ⊂ [ E ( − k ) , ∞ ) ⊂ [ E 0 , ∞ ) なので T k ≥ ∣ k ∣ > 0 T_{\boldsymbol{k}}\ge|\boldsymbol{k}|>0 T k ≥ ∣ k ∣ > 0 で、スペクトル定理から逆は有界、ノルムは 1 / ∣ k ∣ 1/|\boldsymbol{k}| 1/∣ k ∣ 以下。
速度との積の評価。 形式の値 q T k ( u ) = ⟨ u , f ⟩ q_{T_{\boldsymbol{k}}}(u)=\langle u,f\rangle q T k ( u ) = ⟨ u , f ⟩ から ∥ V ˉ μ u ∥ \|\bar V_\mu u\| ∥ V ˉ μ u ∥ を抑える。
評価の計算 補題 7.6[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] (2) で P = − k \boldsymbol{P}=-\boldsymbol{k} P = − k とすると、T k T_{\boldsymbol{k}} T k の閉形式は
q T k ( φ , ψ ) = q 0 ( φ , ψ ) + 1 M ∑ μ k μ ⟨ φ , V ˉ μ ψ ⟩ + ( ∣ k ∣ 2 2 M + ∣ k ∣ − E 0 ) ⟨ φ , ψ ⟩ . q_{T_{\boldsymbol{k}}}(\varphi,\psi)=q_{\boldsymbol{0}}(\varphi,\psi)+\frac1M\sum_\mu k_\mu\langle\varphi,\bar V_\mu\psi\rangle+\Bigl(\frac{|\boldsymbol{k}|^2}{2M}+|\boldsymbol{k}|-E_0\Bigr)\langle\varphi,\psi\rangle . q T k ( φ , ψ ) = q 0 ( φ , ψ ) + M 1 μ ∑ k μ ⟨ φ , V ˉ μ ψ ⟩ + ( 2 M ∣ k ∣ 2 + ∣ k ∣ − E 0 ) ⟨ φ , ψ ⟩ . u : = R ( k ) f u:=R(\boldsymbol{k})f u := R ( k ) f について q T k ( u ) = ⟨ u , f ⟩ ≤ ∥ f ∥ 2 / ∣ k ∣ q_{T_{\boldsymbol{k}}}(u)=\langle u,f\rangle\le\|f\|^2/|\boldsymbol{k}| q T k ( u ) = ⟨ u , f ⟩ ≤ ∥ f ∥ 2 /∣ k ∣ 、q − k ( u ) = q T k ( u ) − ( ∣ k ∣ − E 0 ) ∥ u ∥ 2 ≤ ( ∣ k ∣ − 1 + ∣ E 0 − ∣ k ∣ ∣ ∣ k ∣ − 2 ) ∥ f ∥ 2 q_{-\boldsymbol{k}}(u)=q_{T_{\boldsymbol{k}}}(u)-(|\boldsymbol{k}|-E_0)\|u\|^2\le\bigl(|\boldsymbol{k}|^{-1}+|E_0-|\boldsymbol{k}||\,|\boldsymbol{k}|^{-2}\bigr)\|f\|^2 q − k ( u ) = q T k ( u ) − ( ∣ k ∣ − E 0 ) ∥ u ∥ 2 ≤ ( ∣ k ∣ − 1 + ∣ E 0 − ∣ k ∣∣ ∣ k ∣ − 2 ) ∥ f ∥ 2 。同補題 (3) から ∥ V ˉ μ u ∥ 2 ≤ 4 M q − k ( u ) + 2 ∣ k ∣ 2 ∥ u ∥ 2 \|\bar V_\mu u\|^2\le4Mq_{-\boldsymbol{k}}(u)+2|\boldsymbol{k}|^2\|u\|^2 ∥ V ˉ μ u ∥ 2 ≤ 4 M q − k ( u ) + 2∣ k ∣ 2 ∥ u ∥ 2 なので、c ( k ) 2 : = 4 M ( ∣ k ∣ − 1 + ∣ E 0 − ∣ k ∣ ∣ ∣ k ∣ − 2 ) + 2 c(\boldsymbol{k})^2:=4M(|\boldsymbol{k}|^{-1}+|E_0-|\boldsymbol{k}||\,|\boldsymbol{k}|^{-2})+2 c ( k ) 2 := 4 M ( ∣ k ∣ − 1 + ∣ E 0 − ∣ k ∣∣ ∣ k ∣ − 2 ) + 2 と取れる。
ここで 2 ∣ k ∣ 2 ∥ u ∥ 2 ≤ 2 ∥ f ∥ 2 2|\boldsymbol{k}|^2\|u\|^2\le2\|f\|^2 2∣ k ∣ 2 ∥ u ∥ 2 ≤ 2∥ f ∥ 2 (∥ u ∥ ≤ ∥ f ∥ / ∣ k ∣ \|u\|\le\|f\|/|\boldsymbol{k}| ∥ u ∥ ≤ ∥ f ∥/∣ k ∣ )を使いました。また q − k q_{-\boldsymbol{k}} q − k は H ( − k ) H(-\boldsymbol{k}) H ( − k ) の閉形式で、H ( − k ) = T k + E 0 − ∣ k ∣ H(-\boldsymbol{k})=T_{\boldsymbol{k}}+E_0-|\boldsymbol{k}| H ( − k ) = T k + E 0 − ∣ k ∣ です。
連続性。 レゾルベントの差を形式の差で書く(レゾルベント恒等式の形式の版)。
連続性の計算 f , g ∈ F f,g\in\mathcal{F} f , g ∈ F 、u : = R ( k ) f u:=R(\boldsymbol{k})f u := R ( k ) f 、v : = R ( k ′ ) g v:=R(\boldsymbol{k}')g v := R ( k ′ ) g とする。表現定理(定理 4.2[自己共役性の判定] (1))から q T k ′ ( v , u ) = ⟨ T k ′ v , u ⟩ = ⟨ g , R ( k ) f ⟩ q_{T_{\boldsymbol{k}'}}(v,u)=\langle T_{\boldsymbol{k}'}v,u\rangle=\langle g,R(\boldsymbol{k})f\rangle q T k ′ ( v , u ) = ⟨ T k ′ v , u ⟩ = ⟨ g , R ( k ) f ⟩ 、q T k ( v , u ) = ⟨ v , T k u ⟩ = ⟨ g , R ( k ′ ) f ⟩ q_{T_{\boldsymbol{k}}}(v,u)=\langle v,T_{\boldsymbol{k}}u\rangle=\langle g,R(\boldsymbol{k}')f\rangle q T k ( v , u ) = ⟨ v , T k u ⟩ = ⟨ g , R ( k ′ ) f ⟩ 。差を取って
⟨ g , ( R ( k ) − R ( k ′ ) ) f ⟩ = 1 M ∑ μ ( k μ ′ − k μ ) ⟨ v , V ˉ μ u ⟩ + ( ∣ k ′ ∣ 2 − ∣ k ∣ 2 2 M + ∣ k ′ ∣ − ∣ k ∣ ) ⟨ v , u ⟩ . \langle g,(R(\boldsymbol{k})-R(\boldsymbol{k}'))f\rangle=\frac1M\sum_\mu(k'_\mu-k_\mu)\langle v,\bar V_\mu u\rangle+\Bigl(\frac{|\boldsymbol{k}'|^2-|\boldsymbol{k}|^2}{2M}+|\boldsymbol{k}'|-|\boldsymbol{k}|\Bigr)\langle v,u\rangle . ⟨ g , ( R ( k ) − R ( k ′ )) f ⟩ = M 1 μ ∑ ( k μ ′ − k μ ) ⟨ v , V ˉ μ u ⟩ + ( 2 M ∣ k ′ ∣ 2 − ∣ k ∣ 2 + ∣ k ′ ∣ − ∣ k ∣ ) ⟨ v , u ⟩ . ∥ v ∥ ≤ ∥ g ∥ / ∣ k ′ ∣ \|v\|\le\|g\|/|\boldsymbol{k}'| ∥ v ∥ ≤ ∥ g ∥/∣ k ′ ∣ 、∥ u ∥ ≤ ∥ f ∥ / ∣ k ∣ \|u\|\le\|f\|/|\boldsymbol{k}| ∥ u ∥ ≤ ∥ f ∥/∣ k ∣ 、∥ V ˉ μ u ∥ ≤ c ( k ) ∥ f ∥ \|\bar V_\mu u\|\le c(\boldsymbol{k})\|f\| ∥ V ˉ μ u ∥ ≤ c ( k ) ∥ f ∥ から、右辺の絶対値は k , k ′ \boldsymbol{k},\boldsymbol{k}' k , k ′ について局所有界な定数と ∣ k − k ′ ∣ ∥ f ∥ ∥ g ∥ |\boldsymbol{k}-\boldsymbol{k}'|\|f\|\|g\| ∣ k − k ′ ∣∥ f ∥∥ g ∥ の積で抑えられる。
(∣ ∣ k ′ ∣ 2 − ∣ k ∣ 2 ∣ = ∣ ∣ k ′ ∣ − ∣ k ∣ ∣ ( ∣ k ′ ∣ + ∣ k ∣ ) ≤ ∣ k − k ′ ∣ ( ∣ k ′ ∣ + ∣ k ∣ ) \bigl||\boldsymbol{k}'|^2-|\boldsymbol{k}|^2\bigr|=\bigl||\boldsymbol{k}'|-|\boldsymbol{k}|\bigr|(|\boldsymbol{k}'|+|\boldsymbol{k}|)\le|\boldsymbol{k}-\boldsymbol{k}'|(|\boldsymbol{k}'|+|\boldsymbol{k}|) ∣ k ′ ∣ 2 − ∣ k ∣ 2 = ∣ k ′ ∣ − ∣ k ∣ ( ∣ k ′ ∣ + ∣ k ∣ ) ≤ ∣ k − k ′ ∣ ( ∣ k ′ ∣ + ∣ k ∣ ) を使います。)g g g について上限を取れば作用素ノルムの連続性を得ます。
∎
基底状態の回転不変性を確かめます。偏光ベクトルを使わない横波のベクトル場の空間 h ⊥ : = { G ∈ L 2 ( R 3 ; C 3 ) : k ⋅ G ( k ) = 0 a.e. } \mathfrak{h}_\perp:=\{\boldsymbol{G}\in L^2(\mathbb{R}^3;\mathbb{C}^3):\boldsymbol{k}\cdot\boldsymbol{G}(\boldsymbol{k})=0\ \text{a.e.}\} h ⊥ := { G ∈ L 2 ( R 3 ; C 3 ) : k ⋅ G ( k ) = 0 a.e. } を経由すると、回転の作用が偏光の選び方によらずに書けます。
直感:回転をどう Fock 空間に持ち上げるか 光子 1 個の状態を横波のベクトル場 G ( k ) \boldsymbol{G}(\boldsymbol{k}) G ( k ) と見ると、回転 O ∈ S O ( 3 ) \mathcal{O}\in SO(3) O ∈ S O ( 3 ) は「波数を回し、矢印も回す」作用 G ↦ O G ( O − 1 k ) \boldsymbol{G}\mapsto\mathcal{O}\boldsymbol{G}(\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{k}) G ↦ O G ( O − 1 k ) です。これが 1 光子空間のユニタリ u O u_{\mathcal{O}} u O で、第二量子化 Γ ( u O ) \Gamma(u_{\mathcal{O}}) Γ ( u O ) (n n n 光子成分で u O ⊗ n u_{\mathcal{O}}^{\otimes n} u O ⊗ n を作用させる)が Fock 空間のユニタリ U O U_{\mathcal{O}} U O です。電子は原点にいるので、回転しても模型の形は変わらず、H ( P ) H(\boldsymbol{P}) H ( P ) の P \boldsymbol{P} P だけが回ります。
補題 5.3 (回転不変性 ) ✓
O ∈ S O ( 3 ) \mathcal{O}\in SO(3) O ∈ S O ( 3 ) について、証明で定めるユニタリ u O u_{\mathcal{O}} u O を使って U O : = Γ ( u O ) U_{\mathcal{O}}:=\Gamma(u_{\mathcal{O}}) U O := Γ ( u O ) とおく。
U O Q = Q U_{\mathcal{O}}\mathcal{Q}=\mathcal{Q} U O Q = Q 、Q \mathcal{Q} Q の上で U O V ˉ μ U O ∗ = ∑ ν ( O − 1 ) μ ν V ˉ ν U_{\mathcal{O}}\bar V_\mu U_{\mathcal{O}}^*=\sum_\nu(\mathcal{O}^{-1})_{\mu\nu}\bar V_\nu U O V ˉ μ U O ∗ = ∑ ν ( O − 1 ) μν V ˉ ν 、U O H ( P ) U O ∗ = H ( O P ) U_{\mathcal{O}}H(\boldsymbol{P})U_{\mathcal{O}}^*=H(\mathcal{O}\boldsymbol{P}) U O H ( P ) U O ∗ = H ( O P ) 。特に E ( O P ) = E ( P ) E(\mathcal{O}\boldsymbol{P})=E(\boldsymbol{P}) E ( O P ) = E ( P ) で、h h h は方向によらない。また ω − 1 / 2 ζ ∈ h \omega^{-1/2}\zeta\in\mathfrak{h} ω − 1/2 ζ ∈ h なら D ( H f 1 / 2 ) D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) D ( H f 1/2 ) の上で U O A ( ζ ) U O ∗ = A ( u O ζ ) U_{\mathcal{O}}A(\zeta)U_{\mathcal{O}}^*=A(u_{\mathcal{O}}\zeta) U O A ( ζ ) U O ∗ = A ( u O ζ ) 。
仮定 (FPI)(FGS) の下で U O ψ 0 = χ ( O ) ψ 0 U_{\mathcal{O}}\psi_0=\chi(\mathcal{O})\psi_0 U O ψ 0 = χ ( O ) ψ 0 (∣ χ ( O ) ∣ = 1 |\chi(\mathcal{O})|=1 ∣ χ ( O ) ∣ = 1 )。特に、ψ 0 ∈ D ( X ) \psi_0\in D(X) ψ 0 ∈ D ( X ) となる作用素 X X X について ⟨ ψ 0 , U O X U O ∗ ψ 0 ⟩ = ⟨ ψ 0 , X ψ 0 ⟩ \langle\psi_0,U_{\mathcal{O}}XU_{\mathcal{O}}^*\psi_0\rangle=\langle\psi_0,X\psi_0\rangle ⟨ ψ 0 , U O X U O ∗ ψ 0 ⟩ = ⟨ ψ 0 , X ψ 0 ⟩ (位相は期待値の中で消える)。
証明(補題 5.3) 段 1(1 光子のユニタリ)。 横波のベクトル場に移して u O u_{\mathcal{O}} u O を作り、ω \omega ω 、k μ k_\mu k μ 、u μ u_\mu u μ への作用を調べる。
段 1 の計算 (1) ( ι f ) ( k ) : = ∑ r f ( k , r ) e ( r ) ( k ) (\iota f)(\boldsymbol{k}):=\sum_rf(\boldsymbol{k},r)\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k}) ( ι f ) ( k ) := ∑ r f ( k , r ) e ( r ) ( k ) とおく。{ e ( 1 ) , e ( 2 ) } \{\boldsymbol{e}^{(1)},\boldsymbol{e}^{(2)}\} { e ( 1 ) , e ( 2 ) } が k ^ ⊥ \hat{\boldsymbol{k}}^\perp k ^ ⊥ の正規直交基底なので、ι : h → h ⊥ \iota:\mathfrak{h}\to\mathfrak{h}_\perp ι : h → h ⊥ はユニタリ(逆は f ( k , r ) = e ( r ) ( k ) ⋅ G ( k ) f(\boldsymbol{k},r)=\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k})\cdot\boldsymbol{G}(\boldsymbol{k}) f ( k , r ) = e ( r ) ( k ) ⋅ G ( k ) )。( u ~ O G ) ( k ) : = O G ( O − 1 k ) (\tilde u_{\mathcal{O}}\boldsymbol{G})(\boldsymbol{k}):=\mathcal{O}\boldsymbol{G}(\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{k}) ( u ~ O G ) ( k ) := O G ( O − 1 k ) は h ⊥ \mathfrak{h}_\perp h ⊥ のユニタリで(k ⋅ O G ( O − 1 k ) = ( O − 1 k ) ⋅ G ( O − 1 k ) = 0 \boldsymbol{k}\cdot\mathcal{O}\boldsymbol{G}(\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{k})=(\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{k})\cdot\boldsymbol{G}(\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{k})=0 k ⋅ O G ( O − 1 k ) = ( O − 1 k ) ⋅ G ( O − 1 k ) = 0 、Lebesgue 測度は回転不変)、u ~ O u ~ O ′ = u ~ O O ′ \tilde u_{\mathcal{O}}\tilde u_{\mathcal{O}'}=\tilde u_{\mathcal{O}\mathcal{O}'} u ~ O u ~ O ′ = u ~ O O ′ 。u O : = ι − 1 u ~ O ι u_{\mathcal{O}}:=\iota^{-1}\tilde u_{\mathcal{O}}\iota u O := ι − 1 u ~ O ι とおく。ι \iota ι は ω \omega ω 、k μ k_\mu k μ を掛ける作用素と可換で、u ~ O ω u ~ O ∗ = ω \tilde u_{\mathcal{O}}\omega\tilde u_{\mathcal{O}}^*=\omega u ~ O ω u ~ O ∗ = ω 、( u ~ O k μ u ~ O ∗ G ) ( k ) = ( O − 1 k ) μ G ( k ) (\tilde u_{\mathcal{O}}k_\mu\tilde u_{\mathcal{O}}^*\boldsymbol{G})(\boldsymbol{k})=(\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{k})_\mu\boldsymbol{G}(\boldsymbol{k}) ( u ~ O k μ u ~ O ∗ G ) ( k ) = ( O − 1 k ) μ G ( k ) 。また ( ι u μ ) ( k ) = ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } P ⊥ ( k ^ ) e μ (\iota u_\mu)(\boldsymbol{k})=\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathbf{1}_{\{|\boldsymbol{k}|\le\Lambda\}}P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}})\boldsymbol{e}_\mu ( ι u μ ) ( k ) = ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } P ⊥ ( k ^ ) e μ (P ⊥ ( k ^ ) : = 1 − k ^ k ^ T P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}}):=1-\hat{\boldsymbol{k}}\hat{\boldsymbol{k}}^{\mathsf{T}} P ⊥ ( k ^ ) := 1 − k ^ k ^ T 、e μ \boldsymbol{e}_\mu e μ は標準基底)と O P ⊥ ( O − 1 k ^ ) = P ⊥ ( k ^ ) O \mathcal{O}P_\perp(\mathcal{O}^{-1}\hat{\boldsymbol{k}})=P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}})\mathcal{O} O P ⊥ ( O − 1 k ^ ) = P ⊥ ( k ^ ) O から u O u μ = ∑ ν O ν μ u ν u_{\mathcal{O}}u_\mu=\sum_\nu\mathcal{O}_{\nu\mu}u_\nu u O u μ = ∑ ν O ν μ u ν 。
(ここで P ⊥ ( k ^ ) P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}}) P ⊥ ( k ^ ) は k ^ \hat{\boldsymbol{k}} k ^ に直交する平面への直交射影です。O P ⊥ ( O − 1 k ^ ) O − 1 \mathcal{O}P_\perp(\mathcal{O}^{-1}\hat{\boldsymbol{k}})\mathcal{O}^{-1} O P ⊥ ( O − 1 k ^ ) O − 1 は k ^ \hat{\boldsymbol{k}} k ^ に直交する平面への射影だから P ⊥ ( k ^ ) P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}}) P ⊥ ( k ^ ) に等しく、これが上の交換の式です。O e μ = ∑ ν O ν μ e ν \mathcal{O}\boldsymbol{e}_\mu=\sum_\nu\mathcal{O}_{\nu\mu}\boldsymbol{e}_\nu O e μ = ∑ ν O ν μ e ν を使うと u O u μ u_{\mathcal{O}}u_\mu u O u μ の式が出ます。)
段 2(作用素の変換)。 H f H_{\mathrm{f}} H f 、P f , μ P_{\mathrm{f},\mu} P f , μ 、A μ ( 0 ) A_\mu(\boldsymbol{0}) A μ ( 0 ) の変換を調べ、形式 q P q_{\boldsymbol{P}} q P の変換に持ち上げる。
段 2 の計算 命題 4.4[第二量子化作用素 Γ(U) と dΓ(A)] から U O H f U O ∗ = H f U_{\mathcal{O}}H_{\mathrm{f}}U_{\mathcal{O}}^*=H_{\mathrm{f}} U O H f U O ∗ = H f 、U O P f , μ U O ∗ = d Γ ( ( O − 1 k ) μ ) U_{\mathcal{O}}P_{\mathrm{f},\mu}U_{\mathcal{O}}^*=\mathrm{d}\Gamma\bigl((\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{k})_\mu\bigr) U O P f , μ U O ∗ = d Γ ( ( O − 1 k ) μ ) で、後者は n n n 光子成分で ( O − 1 q n ) μ (\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{q}_n)_\mu ( O − 1 q n ) μ を掛ける作用素だから、⋂ ν D ( P f , ν ) \bigcap_\nu D(P_{\mathrm{f},\nu}) ⋂ ν D ( P f , ν ) の上で ∑ ν ( O − 1 ) μ ν P f , ν \sum_\nu(\mathcal{O}^{-1})_{\mu\nu}P_{\mathrm{f},\nu} ∑ ν ( O − 1 ) μν P f , ν に等しい。命題 3.3[第二量子化作用素 Γ(U) と dΓ(A)] (2) から U O a ♯ ( ζ ) U O ∗ = a ♯ ( u O ζ ) U_{\mathcal{O}}a^\sharp(\zeta)U_{\mathcal{O}}^*=a^\sharp(u_{\mathcal{O}}\zeta) U O a ♯ ( ζ ) U O ∗ = a ♯ ( u O ζ ) で、U O U_{\mathcal{O}} U O は D ( H f 1 / 2 ) D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) D ( H f 1/2 ) を保ち u O u_{\mathcal{O}} u O は ω \omega ω と可換なので、補題 2.1 (2) から D ( H f 1 / 2 ) D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) D ( H f 1/2 ) の上で U O A ( ζ ) U O ∗ = A ( u O ζ ) U_{\mathcal{O}}A(\zeta)U_{\mathcal{O}}^*=A(u_{\mathcal{O}}\zeta) U O A ( ζ ) U O ∗ = A ( u O ζ ) 。特に U O A μ ( 0 ) U O ∗ = ∑ ν O ν μ A ν ( 0 ) U_{\mathcal{O}}A_\mu(\boldsymbol{0})U_{\mathcal{O}}^*=\sum_\nu\mathcal{O}_{\nu\mu}A_\nu(\boldsymbol{0}) U O A μ ( 0 ) U O ∗ = ∑ ν O ν μ A ν ( 0 ) (係数は実)。U O U_{\mathcal{O}} U O は、∣ O − 1 q n ∣ = ∣ q n ∣ |\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{q}_n|=|\boldsymbol{q}_n| ∣ O − 1 q n ∣ = ∣ q n ∣ から ⋂ ν D ( P f , ν ) \bigcap_\nu D(P_{\mathrm{f},\nu}) ⋂ ν D ( P f , ν ) も保つので、補題 2.1 から U O Q = Q U_{\mathcal{O}}\mathcal{Q}=\mathcal{Q} U O Q = Q で、O ν μ = ( O − 1 ) μ ν \mathcal{O}_{\nu\mu}=(\mathcal{O}^{-1})_{\mu\nu} O ν μ = ( O − 1 ) μν により Q \mathcal{Q} Q の上で U O V ˉ μ U O ∗ = ∑ ν ( O − 1 ) μ ν V ˉ ν U_{\mathcal{O}}\bar V_\mu U_{\mathcal{O}}^*=\sum_\nu(\mathcal{O}^{-1})_{\mu\nu}\bar V_\nu U O V ˉ μ U O ∗ = ∑ ν ( O − 1 ) μν V ˉ ν 。
ψ ∈ Q \psi\in\mathcal{Q} ψ ∈ Q 、w : = ( V ˉ ν ψ ) ν ∈ C 3 ⊗ F \boldsymbol{w}:=(\bar V_\nu\psi)_\nu\in\mathbb{C}^3\otimes\mathcal{F} w := ( V ˉ ν ψ ) ν ∈ C 3 ⊗ F とすると、補題 7.6[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] (2) の表示と O \mathcal{O} O の直交性から
q P ( U O ∗ ψ ) = 1 2 M ∥ P ⊗ ψ − ( O − 1 ⊗ 1 ) w ∥ 2 + ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ 2 = 1 2 M ∥ ( O P ) ⊗ ψ − w ∥ 2 + ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ 2 = q O P ( ψ ) . q_{\boldsymbol{P}}(U_{\mathcal{O}}^*\psi)=\frac{1}{2M}\bigl\|\boldsymbol{P}\otimes\psi-(\mathcal{O}^{-1}\otimes1)\boldsymbol{w}\bigr\|^2+\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|^2=\frac{1}{2M}\bigl\|(\mathcal{O}\boldsymbol{P})\otimes\psi-\boldsymbol{w}\bigr\|^2+\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|^2=q_{\mathcal{O}\boldsymbol{P}}(\psi). q P ( U O ∗ ψ ) = 2 M 1 P ⊗ ψ − ( O − 1 ⊗ 1 ) w 2 + ∥ H f 1/2 ψ ∥ 2 = 2 M 1 ( O P ) ⊗ ψ − w 2 + ∥ H f 1/2 ψ ∥ 2 = q O P ( ψ ) . U O H ( P ) U O ∗ U_{\mathcal{O}}H(\boldsymbol{P})U_{\mathcal{O}}^* U O H ( P ) U O ∗ の閉形式は ψ ↦ q P ( U O ∗ ψ ) \psi\mapsto q_{\boldsymbol{P}}(U_{\mathcal{O}}^*\psi) ψ ↦ q P ( U O ∗ ψ ) なので、表現定理の一意性から U O H ( P ) U O ∗ = H ( O P ) U_{\mathcal{O}}H(\boldsymbol{P})U_{\mathcal{O}}^*=H(\mathcal{O}\boldsymbol{P}) U O H ( P ) U O ∗ = H ( O P ) 。E ( O P ) = E ( P ) E(\mathcal{O}\boldsymbol{P})=E(\boldsymbol{P}) E ( O P ) = E ( P ) はユニタリ同値から従い、曲率の質量の定義の E ( p ϵ ) E(p\boldsymbol{\epsilon}) E ( p ϵ ) は方向によらない。
段 3(基底状態)。 単純な固有値の固有ベクトルは、対称性で位相しか変わらない。
(2) (1) で P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 とすると U O ψ 0 U_{\mathcal{O}}\psi_0 U O ψ 0 も固有値 E 0 E_0 E 0 の固有ベクトルで、単純性(命題 8.8[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )から U O ψ 0 = χ ( O ) ψ 0 U_{\mathcal{O}}\psi_0=\chi(\mathcal{O})\psi_0 U O ψ 0 = χ ( O ) ψ 0 、U O U_{\mathcal{O}} U O がユニタリなので ∣ χ ( O ) ∣ = 1 |\chi(\mathcal{O})|=1 ∣ χ ( O ) ∣ = 1 。U O ∗ ψ 0 = χ ( O ) ‾ ψ 0 U_{\mathcal{O}}^*\psi_0=\overline{\chi(\mathcal{O})}\psi_0 U O ∗ ψ 0 = χ ( O ) ψ 0 なので ⟨ ψ 0 , U O X U O ∗ ψ 0 ⟩ = ∣ χ ( O ) ∣ 2 ⟨ ψ 0 , X ψ 0 ⟩ = ⟨ ψ 0 , X ψ 0 ⟩ \langle\psi_0,U_{\mathcal{O}}XU_{\mathcal{O}}^*\psi_0\rangle=|\chi(\mathcal{O})|^2\langle\psi_0,X\psi_0\rangle=\langle\psi_0,X\psi_0\rangle ⟨ ψ 0 , U O X U O ∗ ψ 0 ⟩ = ∣ χ ( O ) ∣ 2 ⟨ ψ 0 , X ψ 0 ⟩ = ⟨ ψ 0 , X ψ 0 ⟩ 。
∎
最小結合の模型では、光子を 1 個足したときのハミルトニアンの変化に、電子の反跳 k ⋅ V / M \boldsymbol{k}\cdot\boldsymbol{V}/M k ⋅ V / M と c 数の頂点 e ⟨ u μ , ζ ⟩ V μ / M e\langle u_\mu,\zeta\rangle V_\mu/M e ⟨ u μ , ζ ⟩ V μ / M が現れます。次の補題がその計算です。
発見法:計算の見通し H ( 0 ) = 1 2 M ∑ μ V μ 2 + H f H(\boldsymbol{0})=\frac{1}{2M}\sum_\mu V_\mu^2+H_{\mathrm{f}} H ( 0 ) = 2 M 1 ∑ μ V μ 2 + H f と 補題 2.4 (3) の [ V μ , a ∗ ( η ) ] = a ∗ ( k μ η ) + e ⟨ u μ , η ⟩ [V_\mu,a^*(\eta)]=a^*(k_\mu\eta)+e\langle u_\mu,\eta\rangle [ V μ , a ∗ ( η )] = a ∗ ( k μ η ) + e ⟨ u μ , η ⟩ が出発点です。[ V 2 , a ∗ ] = V [ V , a ∗ ] + [ V , a ∗ ] V [V^2,a^*]=V[V,a^*]+[V,a^*]V [ V 2 , a ∗ ] = V [ V , a ∗ ] + [ V , a ∗ ] V なので、1 2 M ∑ μ [ V μ 2 , a ∗ ( ζ ) ] \frac{1}{2M}\sum_\mu[V_\mu^2,a^*(\zeta)] 2 M 1 ∑ μ [ V μ 2 , a ∗ ( ζ )] は 1 M a ∗ ( k μ ζ ) V μ \frac1Ma^*(k_\mu\zeta)V_\mu M 1 a ∗ ( k μ ζ ) V μ (反跳)、1 2 M a ∗ ( ∣ k ∣ 2 ζ ) \frac{1}{2M}a^*(|\boldsymbol{k}|^2\zeta) 2 M 1 a ∗ ( ∣ k ∣ 2 ζ ) (光子の運動エネルギー)、e M ⟨ u μ , ζ ⟩ V μ \frac eM\langle u_\mu,\zeta\rangle V_\mu M e ⟨ u μ , ζ ⟩ V μ (頂点)の 3 種類に分かれます。横波性 k ⋅ u = 0 \boldsymbol{k}\cdot\boldsymbol{u}=0 k ⋅ u = 0 が k \boldsymbol{k} k に比例する余分な項(∑ μ ⟨ u μ , k μ ζ ⟩ \sum_\mu\langle u_\mu,k_\mu\zeta\rangle ∑ μ ⟨ u μ , k μ ζ ⟩ や P f \boldsymbol{P}_{\mathrm{f}} P f と A \boldsymbol{A} A の交換子)を消し、偏光の和から c 数の頂点だけが残ります。
補題 5.4 (光子を 1 個足したときのハミルトニアン ) ✓
e ∈ R e\in\mathbb{R} e ∈ R を任意とする。
D ( H 00 ) D(H_{00}) D ( H 00 ) に属する有限粒子ベクトル x x x について、V μ x V_\mu x V μ x は ⋂ ν D ( P f , ν ) \bigcap_\nu D(P_{\mathrm{f},\nu}) ⋂ ν D ( P f , ν ) に属する有限粒子ベクトルで、H ♯ ( 0 ) x = 1 2 M ∑ μ V μ ( V μ x ) + H f x H^\sharp(\boldsymbol{0})x=\frac{1}{2M}\sum_\mu V_\mu(V_\mu x)+H_{\mathrm{f}}x H ♯ ( 0 ) x = 2 M 1 ∑ μ V μ ( V μ x ) + H f x 。
ζ ∈ h \zeta\in\mathfrak{h} ζ ∈ h が有界で、ある 0 < δ < R 0<\delta<R 0 < δ < R について { δ ≤ ∣ k ∣ ≤ R } \{\delta\le|\boldsymbol{k}|\le R\} { δ ≤ ∣ k ∣ ≤ R } の外で 0 0 0 とし、Φ ∈ C \Phi\in\mathcal{C} Φ ∈ C とする。このとき a ∗ ( ζ ) Φ ∈ D ( H 00 ) a^*(\zeta)\Phi\in D(H_{00}) a ∗ ( ζ ) Φ ∈ D ( H 00 ) で、
H ♯ ( 0 ) a ∗ ( ζ ) Φ = a ∗ ( ζ ) H ♯ ( 0 ) Φ + a ∗ ( Ω ζ ) Φ + 1 M ∑ μ a ∗ ( k μ ζ ) V μ Φ + e M ∑ μ ⟨ u μ , ζ ⟩ V μ Φ , H^\sharp(\boldsymbol{0})a^*(\zeta)\Phi=a^*(\zeta)H^\sharp(\boldsymbol{0})\Phi+a^*(\Omega\zeta)\Phi+\frac1M\sum_\mu a^*(k_\mu\zeta)V_\mu\Phi+\frac eM\sum_\mu\langle u_\mu,\zeta\rangle V_\mu\Phi, H ♯ ( 0 ) a ∗ ( ζ ) Φ = a ∗ ( ζ ) H ♯ ( 0 ) Φ + a ∗ ( Ω ζ ) Φ + M 1 μ ∑ a ∗ ( k μ ζ ) V μ Φ + M e μ ∑ ⟨ u μ , ζ ⟩ V μ Φ , ここで Ω ζ \Omega\zeta Ω ζ は Ω k \Omega_{\boldsymbol{k}} Ω k を掛けたもの。
証明(補題 5.4) (1) は 1 2 M ∑ μ V μ 2 \frac{1}{2M}\sum_\mu V_\mu^2 2 M 1 ∑ μ V μ 2 を展開して、∑ μ [ P f , μ , A μ ( 0 ) ] = 0 \sum_\mu[P_{\mathrm{f},\mu},A_\mu(\boldsymbol{0})]=0 ∑ μ [ P f , μ , A μ ( 0 )] = 0 (横波性)で順序をそろえます。
(1) の計算 (1) x ∈ ⋂ ν D ( P f , ν 2 ) x\in\bigcap_\nu D(P_{\mathrm{f},\nu}^2) x ∈ ⋂ ν D ( P f , ν 2 ) で、補題 2.4 (1)(η = u μ \eta=u_\mu η = u μ 、∣ k ∣ ≤ Λ |\boldsymbol{k}|\le\Lambda ∣ k ∣ ≤ Λ なので k ν u μ ∈ h k_\nu u_\mu\in\mathfrak{h} k ν u μ ∈ h )から A μ ( 0 ) x = a ( u μ ) x + a ∗ ( u μ ) x A_\mu(\boldsymbol{0})x=a(u_\mu)x+a^*(u_\mu)x A μ ( 0 ) x = a ( u μ ) x + a ∗ ( u μ ) x は ⋂ ν D ( P f , ν ) \bigcap_\nu D(P_{\mathrm{f},\nu}) ⋂ ν D ( P f , ν ) に属する有限粒子ベクトルである。よって V μ ( V μ x ) = P f , μ 2 x + e ( P f , μ A μ ( 0 ) + A μ ( 0 ) P f , μ ) x + e 2 A μ ( 0 ) 2 x V_\mu(V_\mu x)=P_{\mathrm{f},\mu}^2x+e\bigl(P_{\mathrm{f},\mu}A_\mu(\boldsymbol{0})+A_\mu(\boldsymbol{0})P_{\mathrm{f},\mu}\bigr)x+e^2A_\mu(\boldsymbol{0})^2x V μ ( V μ x ) = P f , μ 2 x + e ( P f , μ A μ ( 0 ) + A μ ( 0 ) P f , μ ) x + e 2 A μ ( 0 ) 2 x が定まる。同じ補題 (1) から
∑ μ ( P f , μ A μ ( 0 ) − A μ ( 0 ) P f , μ ) x = a ∗ ( ∑ μ k μ u μ ) x − a ( ∑ μ k μ u μ ) x = 0 , \sum_\mu\bigl(P_{\mathrm{f},\mu}A_\mu(\boldsymbol{0})-A_\mu(\boldsymbol{0})P_{\mathrm{f},\mu}\bigr)x=a^*\Bigl(\sum_\mu k_\mu u_\mu\Bigr)x-a\Bigl(\sum_\mu k_\mu u_\mu\Bigr)x=0, μ ∑ ( P f , μ A μ ( 0 ) − A μ ( 0 ) P f , μ ) x = a ∗ ( μ ∑ k μ u μ ) x − a ( μ ∑ k μ u μ ) x = 0 , 最後は横波性 ∑ μ k μ u μ ( k , r ) = ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } k ⋅ e ( r ) ( k ) = 0 \sum_\mu k_\mu u_\mu(\boldsymbol{k},r)=\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathbf{1}_{\{|\boldsymbol{k}|\le\Lambda\}}\boldsymbol{k}\cdot\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k})=0 ∑ μ k μ u μ ( k , r ) = ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } k ⋅ e ( r ) ( k ) = 0 による。したがって 1 2 M ∑ μ V μ 2 x + H f x = 1 2 M P f 2 x + H f x + e M ∑ μ A μ ( 0 ) P f , μ x + e 2 2 M ∑ μ A μ ( 0 ) 2 x = H 0 ( 0 ) x + W ( 0 ) x \frac{1}{2M}\sum_\mu V_\mu^2x+H_{\mathrm{f}}x=\frac{1}{2M}\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}^2x+H_{\mathrm{f}}x+\frac eM\sum_\mu A_\mu(\boldsymbol{0})P_{\mathrm{f},\mu}x+\frac{e^2}{2M}\sum_\mu A_\mu(\boldsymbol{0})^2x=H_0(\boldsymbol{0})x+W(\boldsymbol{0})x 2 M 1 ∑ μ V μ 2 x + H f x = 2 M 1 P f 2 x + H f x + M e ∑ μ A μ ( 0 ) P f , μ x + 2 M e 2 ∑ μ A μ ( 0 ) 2 x = H 0 ( 0 ) x + W ( 0 ) x (ファイバーの形式 の W ( P ) W(\boldsymbol{P}) W ( P ) の定義で P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 )。
(2) は 補題 2.4 (3) を 2 回重ねて、V μ 2 V_\mu^2 V μ 2 を a ∗ ( ζ ) a^*(\zeta) a ∗ ( ζ ) の右へ移します。
(2) の計算 (2) a ∗ ( ζ ) Φ a^*(\zeta)\Phi a ∗ ( ζ ) Φ の n n n 光子成分 n − 1 / 2 ∑ j ζ ( ξ j ) Φ ( n − 1 ) ( … , ξ j ^ , … ) n^{-1/2}\sum_j\zeta(\xi_j)\Phi^{(n-1)}(\dots,\widehat{\xi_j},\dots) n − 1/2 ∑ j ζ ( ξ j ) Φ ( n − 1 ) ( … , ξ j , … ) は有界でコンパクトな台を持つので、∣ q n ∣ 2 |\boldsymbol{q}_n|^2 ∣ q n ∣ 2 、ω n \omega_n ω n を掛けても 2 乗可積分で、a ∗ ( ζ ) Φ ∈ D ( H 00 ) a^*(\zeta)\Phi\in D(H_{00}) a ∗ ( ζ ) Φ ∈ D ( H 00 ) は有限粒子ベクトル。Y μ : = V μ Φ Y_\mu:=V_\mu\Phi Y μ := V μ Φ は ⋂ ν D ( P f , ν ) \bigcap_\nu D(P_{\mathrm{f},\nu}) ⋂ ν D ( P f , ν ) に属する有限粒子ベクトルである(補題 7.4[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] (1))。補題 2.4 (3) を 3 回使うと
V μ a ∗ ( ζ ) Φ = a ∗ ( ζ ) Y μ + a ∗ ( k μ ζ ) Φ + e ⟨ u μ , ζ ⟩ Φ , V μ ( a ∗ ( ζ ) Y μ ) = a ∗ ( ζ ) V μ Y μ + a ∗ ( k μ ζ ) Y μ + e ⟨ u μ , ζ ⟩ Y μ , V μ ( a ∗ ( k μ ζ ) Φ ) = a ∗ ( k μ ζ ) Y μ + a ∗ ( k μ 2 ζ ) Φ + e ⟨ u μ , k μ ζ ⟩ Φ . \begin{aligned}
V_\mu a^*(\zeta)\Phi&=a^*(\zeta)Y_\mu+a^*(k_\mu\zeta)\Phi+e\langle u_\mu,\zeta\rangle\Phi,\\
V_\mu\bigl(a^*(\zeta)Y_\mu\bigr)&=a^*(\zeta)V_\mu Y_\mu+a^*(k_\mu\zeta)Y_\mu+e\langle u_\mu,\zeta\rangle Y_\mu,\\
V_\mu\bigl(a^*(k_\mu\zeta)\Phi\bigr)&=a^*(k_\mu\zeta)Y_\mu+a^*(k_\mu^2\zeta)\Phi+e\langle u_\mu,k_\mu\zeta\rangle\Phi .
\end{aligned} V μ a ∗ ( ζ ) Φ V μ ( a ∗ ( ζ ) Y μ ) V μ ( a ∗ ( k μ ζ ) Φ ) = a ∗ ( ζ ) Y μ + a ∗ ( k μ ζ ) Φ + e ⟨ u μ , ζ ⟩ Φ , = a ∗ ( ζ ) V μ Y μ + a ∗ ( k μ ζ ) Y μ + e ⟨ u μ , ζ ⟩ Y μ , = a ∗ ( k μ ζ ) Y μ + a ∗ ( k μ 2 ζ ) Φ + e ⟨ u μ , k μ ζ ⟩ Φ. 横波性から ∑ μ ⟨ u μ , k μ ζ ⟩ = ⟨ ∑ μ k μ u μ , ζ ⟩ = 0 \sum_\mu\langle u_\mu,k_\mu\zeta\rangle=\langle\sum_\mu k_\mu u_\mu,\zeta\rangle=0 ∑ μ ⟨ u μ , k μ ζ ⟩ = ⟨ ∑ μ k μ u μ , ζ ⟩ = 0 なので、μ \mu μ について足して
∑ μ V μ 2 a ∗ ( ζ ) Φ = a ∗ ( ζ ) ∑ μ V μ 2 Φ + 2 ∑ μ a ∗ ( k μ ζ ) V μ Φ + a ∗ ( ∣ k ∣ 2 ζ ) Φ + 2 e ∑ μ ⟨ u μ , ζ ⟩ V μ Φ . \sum_\mu V_\mu^2a^*(\zeta)\Phi=a^*(\zeta)\sum_\mu V_\mu^2\Phi+2\sum_\mu a^*(k_\mu\zeta)V_\mu\Phi+a^*(|\boldsymbol{k}|^2\zeta)\Phi+2e\sum_\mu\langle u_\mu,\zeta\rangle V_\mu\Phi . μ ∑ V μ 2 a ∗ ( ζ ) Φ = a ∗ ( ζ ) μ ∑ V μ 2 Φ + 2 μ ∑ a ∗ ( k μ ζ ) V μ Φ + a ∗ ( ∣ k ∣ 2 ζ ) Φ + 2 e μ ∑ ⟨ u μ , ζ ⟩ V μ Φ. 補題 2.4 (1) の H f H_{\mathrm{f}} H f の式 H f a ∗ ( ζ ) Φ = a ∗ ( ζ ) H f Φ + a ∗ ( ω ζ ) Φ H_{\mathrm{f}}a^*(\zeta)\Phi=a^*(\zeta)H_{\mathrm{f}}\Phi+a^*(\omega\zeta)\Phi H f a ∗ ( ζ ) Φ = a ∗ ( ζ ) H f Φ + a ∗ ( ω ζ ) Φ と合わせ、(1) を x = a ∗ ( ζ ) Φ x=a^*(\zeta)\Phi x = a ∗ ( ζ ) Φ と x = Φ x=\Phi x = Φ に使えば主張を得る(ω + ∣ k ∣ 2 / 2 M = Ω k \omega+|\boldsymbol{k}|^2/2M=\Omega_{\boldsymbol{k}} ω + ∣ k ∣ 2 /2 M = Ω k )。
足し算を確かめます。第 1 式を V μ V_\mu V μ で施すと V μ 2 a ∗ ( ζ ) Φ = V μ ( a ∗ ( ζ ) Y μ ) + V μ ( a ∗ ( k μ ζ ) Φ ) + e ⟨ u μ , ζ ⟩ Y μ V_\mu^2a^*(\zeta)\Phi=V_\mu(a^*(\zeta)Y_\mu)+V_\mu(a^*(k_\mu\zeta)\Phi)+e\langle u_\mu,\zeta\rangle Y_\mu V μ 2 a ∗ ( ζ ) Φ = V μ ( a ∗ ( ζ ) Y μ ) + V μ ( a ∗ ( k μ ζ ) Φ ) + e ⟨ u μ , ζ ⟩ Y μ で、第 2・第 3 式を代入すると a ∗ ( k μ ζ ) Y μ a^*(k_\mu\zeta)Y_\mu a ∗ ( k μ ζ ) Y μ が 2 個、e ⟨ u μ , ζ ⟩ Y μ e\langle u_\mu,\zeta\rangle Y_\mu e ⟨ u μ , ζ ⟩ Y μ が 2 個、a ∗ ( k μ 2 ζ ) Φ a^*(k_\mu^2\zeta)\Phi a ∗ ( k μ 2 ζ ) Φ が 1 個です。∑ μ k μ 2 = ∣ k ∣ 2 \sum_\mu k_\mu^2=|\boldsymbol{k}|^2 ∑ μ k μ 2 = ∣ k ∣ 2 で、1 2 M \frac{1}{2M} 2 M 1 を掛けると補題の係数 1 M \frac1M M 1 、e M \frac eM M e になります。
∎
次の公式が記事の中心の道具です。基底状態から光子 k \boldsymbol{k} k を 1 個取り去ると、残りの系(電子と残りの場)の全運動量は − k -\boldsymbol{k} − k になります。そのため pull-through 公式に現れるのは、全運動量が − k -\boldsymbol{k} − k のファイバー H ( − k ) H(-\boldsymbol{k}) H ( − k ) を、取り去った光子のエネルギー ∣ k ∣ |\boldsymbol{k}| ∣ k ∣ だけずらしたもののレゾルベントです。
命題 5.5 (最小結合の各点の pull-through 公式 ) ✓
仮定 (FSA)(FDM) を置き、E 0 = E ( 0 ) E_0=E(\boldsymbol{0}) E 0 = E ( 0 ) が H ( 0 ) H(\boldsymbol{0}) H ( 0 ) の固有値で ψ 0 \psi_0 ψ 0 がその規格化された固有ベクトルであるとする。このとき、ほとんどすべての ( k , r ) (\boldsymbol{k},r) ( k , r ) で、0 < ∣ k ∣ ≤ Λ 0<|\boldsymbol{k}|\le\Lambda 0 < ∣ k ∣ ≤ Λ なら
a r ( k ) ψ 0 = − e ϰ k M R ( k ) ( e ( r ) ( k ) ⋅ V ˉ ψ 0 ) , a_r(\boldsymbol{k})\psi_0=-\frac{e\varkappa_{\boldsymbol{k}}}{M}\,R(\boldsymbol{k})\,\bigl(\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k})\cdot\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\bigr), a r ( k ) ψ 0 = − M e ϰ k R ( k ) ( e ( r ) ( k ) ⋅ V ˉ ψ 0 ) , ∣ k ∣ > Λ |\boldsymbol{k}|>\Lambda ∣ k ∣ > Λ なら a r ( k ) ψ 0 = 0 a_r(\boldsymbol{k})\psi_0=0 a r ( k ) ψ 0 = 0 。ここで e ( r ) ⋅ V ˉ ψ 0 : = ∑ μ e μ ( r ) V ˉ μ ψ 0 \boldsymbol{e}^{(r)}\cdot\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0:=\sum_\mu e^{(r)}_\mu\bar V_\mu\psi_0 e ( r ) ⋅ V ˉ ψ 0 := ∑ μ e μ ( r ) V ˉ μ ψ 0 。
証明(命題 5.5) 形式的には、交換関係 a r ( k ) H ( 0 ) = ( H ( − k ) + ∣ k ∣ ) a r ( k ) + e ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } M e ( r ) ( k ) ⋅ V a_r(\boldsymbol{k})H(\boldsymbol{0})=(H(-\boldsymbol{k})+|\boldsymbol{k}|)a_r(\boldsymbol{k})+\frac{e\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathbf{1}_{\{|\boldsymbol{k}|\le\Lambda\}}}{M}\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k})\cdot\boldsymbol{V} a r ( k ) H ( 0 ) = ( H ( − k ) + ∣ k ∣ ) a r ( k ) + M e ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } e ( r ) ( k ) ⋅ V を ψ 0 \psi_0 ψ 0 に施して ( H ( 0 ) − E 0 ) ψ 0 = 0 (H(\boldsymbol{0})-E_0)\psi_0=0 ( H ( 0 ) − E 0 ) ψ 0 = 0 を使えばよい。これを、試験関数で平均した弱い形で正当化する。
発見法:形式的な導出 H ( 0 ) ψ 0 = E 0 ψ 0 H(\boldsymbol{0})\psi_0=E_0\psi_0 H ( 0 ) ψ 0 = E 0 ψ 0 に左から a r ( k ) a_r(\boldsymbol{k}) a r ( k ) を掛けると
0 = a r ( k ) ( H ( 0 ) − E 0 ) ψ 0 = ( H ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ) a r ( k ) ψ 0 + e ϰ k M e ( r ) ( k ) ⋅ V ψ 0 0=a_r(\boldsymbol{k})(H(\boldsymbol{0})-E_0)\psi_0=(H(-\boldsymbol{k})-E_0+|\boldsymbol{k}|)a_r(\boldsymbol{k})\psi_0+\frac{e\varkappa_{\boldsymbol{k}}}{M}\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k})\cdot\boldsymbol{V}\psi_0 0 = a r ( k ) ( H ( 0 ) − E 0 ) ψ 0 = ( H ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ) a r ( k ) ψ 0 + M e ϰ k e ( r ) ( k ) ⋅ V ψ 0 です(∣ k ∣ ≤ Λ |\boldsymbol{k}|\le\Lambda ∣ k ∣ ≤ Λ )。H ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ H(-\boldsymbol{k})-E_0+|\boldsymbol{k}| H ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ の逆 R ( k ) R(\boldsymbol{k}) R ( k ) を掛ければ公式です。ただし a r ( k ) a_r(\boldsymbol{k}) a r ( k ) は作用素ではないので(ほとんどいたるところでしか定まらないベクトル値の関数です)、この計算には意味を与える必要があります。そこで光子を足す a ∗ ( ζ ) a^*(\zeta) a ∗ ( ζ ) を Φ \Phi Φ に施した試験ベクトルとの内積で考えます。
段 1(弱い恒等式)。 固有方程式を試験ベクトル a ∗ ( ζ ) Φ a^*(\zeta)\Phi a ∗ ( ζ ) Φ と内積し、補題 5.4 で a ∗ ( ζ ) a^*(\zeta) a ∗ ( ζ ) を右に移す。結果は ∑ r ∫ ζ ‾ B Φ = 0 \sum_r\int\overline\zeta B_\Phi=0 ∑ r ∫ ζ B Φ = 0 の形である。
段 1 の計算 (FSA) から D ( H ( 0 ) ) = D ( H 00 ) D(H(\boldsymbol{0}))=D(H_{00}) D ( H ( 0 )) = D ( H 00 ) 、H ( 0 ) = H ♯ ( 0 ) H(\boldsymbol{0})=H^\sharp(\boldsymbol{0}) H ( 0 ) = H ♯ ( 0 ) 、C \mathcal{C} C は各 H ( P ) H(\boldsymbol{P}) H ( P ) の芯である(命題 8.7[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )。特に ψ 0 ∈ D ( H 00 ) ⊂ D ( H f 1 / 2 ) \psi_0\in D(H_{00})\subset D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ 0 ∈ D ( H 00 ) ⊂ D ( H f 1/2 ) なので、補題 2.3 (1) によりほとんどすべての ( k , r ) (\boldsymbol{k},r) ( k , r ) で a r ( k ) ψ 0 ∈ F a_r(\boldsymbol{k})\psi_0\in\mathcal{F} a r ( k ) ψ 0 ∈ F 。ζ \zeta ζ を 補題 5.4 (2) の条件を満たす関数、Φ ∈ C \Phi\in\mathcal{C} Φ ∈ C とし、x : = a ∗ ( ζ ) Φ ∈ D ( H 00 ) x:=a^*(\zeta)\Phi\in D(H_{00}) x := a ∗ ( ζ ) Φ ∈ D ( H 00 ) とおく。H ( 0 ) H(\boldsymbol{0}) H ( 0 ) の自己共役性から 0 = ⟨ x , ( H ( 0 ) − E 0 ) ψ 0 ⟩ = ⟨ ( H ♯ ( 0 ) − E 0 ) x , ψ 0 ⟩ 0=\langle x,(H(\boldsymbol{0})-E_0)\psi_0\rangle=\langle(H^\sharp(\boldsymbol{0})-E_0)x,\psi_0\rangle 0 = ⟨ x , ( H ( 0 ) − E 0 ) ψ 0 ⟩ = ⟨( H ♯ ( 0 ) − E 0 ) x , ψ 0 ⟩ 。補題 5.4 (2) を代入し、有限粒子ベクトル Y Y Y と η \eta η (ω − 1 / 2 η ∈ h \omega^{-1/2}\eta\in\mathfrak{h} ω − 1/2 η ∈ h )について ⟨ a ∗ ( η ) Y , ψ 0 ⟩ = ⟨ Y , a ( η ) ψ 0 ⟩ \langle a^*(\eta)Y,\psi_0\rangle=\langle Y,a(\eta)\psi_0\rangle ⟨ a ∗ ( η ) Y , ψ 0 ⟩ = ⟨ Y , a ( η ) ψ 0 ⟩ (定理 4.3[ボソン Fock 空間と生成・消滅作用素] (2))、⟨ V μ Φ , ψ 0 ⟩ = ⟨ Φ , V ˉ μ ψ 0 ⟩ \langle V_\mu\Phi,\psi_0\rangle=\langle\Phi,\bar V_\mu\psi_0\rangle ⟨ V μ Φ , ψ 0 ⟩ = ⟨ Φ , V ˉ μ ψ 0 ⟩ (V ˉ μ \bar V_\mu V ˉ μ の対称性)を使うと
0 = ⟨ ( H ♯ ( 0 ) − E 0 ) Φ , a ( ζ ) ψ 0 ⟩ + ⟨ Φ , a ( Ω ζ ) ψ 0 ⟩ + 1 M ∑ μ ⟨ V μ Φ , a ( k μ ζ ) ψ 0 ⟩ + e M ∑ μ ⟨ ζ , u μ ⟩ ⟨ Φ , V ˉ μ ψ 0 ⟩ . 0=\langle(H^\sharp(\boldsymbol{0})-E_0)\Phi,a(\zeta)\psi_0\rangle+\langle\Phi,a(\Omega\zeta)\psi_0\rangle+\frac1M\sum_\mu\langle V_\mu\Phi,a(k_\mu\zeta)\psi_0\rangle+\frac eM\sum_\mu\langle\zeta,u_\mu\rangle\langle\Phi,\bar V_\mu\psi_0\rangle . 0 = ⟨( H ♯ ( 0 ) − E 0 ) Φ , a ( ζ ) ψ 0 ⟩ + ⟨ Φ , a ( Ω ζ ) ψ 0 ⟩ + M 1 μ ∑ ⟨ V μ Φ , a ( k μ ζ ) ψ 0 ⟩ + M e μ ∑ ⟨ ζ , u μ ⟩ ⟨ Φ , V ˉ μ ψ 0 ⟩ . 補題 2.3 (3) で a ( ⋅ ) ψ 0 a(\cdot)\psi_0 a ( ⋅ ) ψ 0 を各点の消滅作用素の積分に書き、Ω k \Omega_{\boldsymbol{k}} Ω k 、k μ k_\mu k μ が実であること、⟨ ζ , u μ ⟩ = ∑ r ∫ ζ ( k , r ) ‾ ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } e μ ( r ) ( k ) d k \langle\zeta,u_\mu\rangle=\sum_r\int\overline{\zeta(\boldsymbol{k},r)}\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathbf{1}_{\{|\boldsymbol{k}|\le\Lambda\}}e^{(r)}_\mu(\boldsymbol{k})\,\mathrm{d}\boldsymbol{k} ⟨ ζ , u μ ⟩ = ∑ r ∫ ζ ( k , r ) ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } e μ ( r ) ( k ) d k を使うと
0 = ∑ r ∫ ζ ( k , r ) ‾ B Φ ( k , r ) d k , B Φ ( k , r ) : = ⟨ ( H ♯ ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ) Φ , a r ( k ) ψ 0 ⟩ + e ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } M ⟨ Φ , e ( r ) ( k ) ⋅ V ˉ ψ 0 ⟩ . 0=\sum_r\int\overline{\zeta(\boldsymbol{k},r)}\,B_\Phi(\boldsymbol{k},r)\,\mathrm{d}\boldsymbol{k},\qquad B_\Phi(\boldsymbol{k},r):=\bigl\langle\bigl(H^\sharp(-\boldsymbol{k})-E_0+|\boldsymbol{k}|\bigr)\Phi,a_r(\boldsymbol{k})\psi_0\bigr\rangle+\frac{e\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathbf{1}_{\{|\boldsymbol{k}|\le\Lambda\}}}{M}\bigl\langle\Phi,\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k})\cdot\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\bigr\rangle . 0 = r ∑ ∫ ζ ( k , r ) B Φ ( k , r ) d k , B Φ ( k , r ) := ⟨ ( H ♯ ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ) Φ , a r ( k ) ψ 0 ⟩ + M e ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } ⟨ Φ , e ( r ) ( k ) ⋅ V ˉ ψ 0 ⟩ . ここで C \mathcal{C} C の上の等式 H ♯ ( − k ) Φ = 1 2 M ∑ μ ( k μ + V μ ) 2 Φ + H f Φ = H ♯ ( 0 ) Φ + 1 M k ⋅ V Φ + ∣ k ∣ 2 2 M Φ H^\sharp(-\boldsymbol{k})\Phi=\frac{1}{2M}\sum_\mu(k_\mu+V_\mu)^2\Phi+H_{\mathrm{f}}\Phi=H^\sharp(\boldsymbol{0})\Phi+\frac1M\boldsymbol{k}\cdot\boldsymbol{V}\Phi+\frac{|\boldsymbol{k}|^2}{2M}\Phi H ♯ ( − k ) Φ = 2 M 1 ∑ μ ( k μ + V μ ) 2 Φ + H f Φ = H ♯ ( 0 ) Φ + M 1 k ⋅ V Φ + 2 M ∣ k ∣ 2 Φ (補題 7.4[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] (3))と Ω k = ∣ k ∣ + ∣ k ∣ 2 / 2 M \Omega_{\boldsymbol{k}}=|\boldsymbol{k}|+|\boldsymbol{k}|^2/2M Ω k = ∣ k ∣ + ∣ k ∣ 2 /2 M を使った。
実際、前の式の第 1・第 2・第 3 項の被積分関数をまとめると、a r ( k ) ψ 0 a_r(\boldsymbol{k})\psi_0 a r ( k ) ψ 0 と内積する相手は ( H ♯ ( 0 ) − E 0 ) Φ + Ω k Φ + 1 M k ⋅ V Φ = ( H ♯ ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ) Φ (H^\sharp(\boldsymbol{0})-E_0)\Phi+\Omega_{\boldsymbol{k}}\Phi+\frac1M\boldsymbol{k}\cdot\boldsymbol{V}\Phi=(H^\sharp(-\boldsymbol{k})-E_0+|\boldsymbol{k}|)\Phi ( H ♯ ( 0 ) − E 0 ) Φ + Ω k Φ + M 1 k ⋅ V Φ = ( H ♯ ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ) Φ です。
段 2(ほとんどいたるところの等式)。 ζ \zeta ζ は任意なので B Φ = 0 B_\Phi=0 B Φ = 0 がほとんどいたるところで成り立つ。
段 2 の計算 ∥ ( H ♯ ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ) Φ ∥ ≤ C Φ ( 1 + ∣ k ∣ 2 ) \|(H^\sharp(-\boldsymbol{k})-E_0+|\boldsymbol{k}|)\Phi\|\le C_\Phi(1+|\boldsymbol{k}|^2) ∥ ( H ♯ ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ ) Φ∥ ≤ C Φ ( 1 + ∣ k ∣ 2 ) と 補題 2.3 (1) から、B Φ B_\Phi B Φ は各殻 { δ ≤ ∣ k ∣ ≤ R } \{\delta\le|\boldsymbol{k}|\le R\} { δ ≤ ∣ k ∣ ≤ R } で可積分である。有界可測集合 Σ ⊂ { δ ≤ ∣ k ∣ ≤ R } \Sigma\subset\{\delta\le|\boldsymbol{k}|\le R\} Σ ⊂ { δ ≤ ∣ k ∣ ≤ R } と r 0 r_0 r 0 について ζ : = 1 Σ ⊗ δ r , r 0 \zeta:=\mathbf{1}_\Sigma\otimes\delta_{r,r_0} ζ := 1 Σ ⊗ δ r , r 0 と取ると ∫ Σ B Φ ( k , r 0 ) d k = 0 \int_\Sigma B_\Phi(\boldsymbol{k},r_0)\mathrm{d}\boldsymbol{k}=0 ∫ Σ B Φ ( k , r 0 ) d k = 0 。Σ \Sigma Σ として { R e B Φ > 0 } \{\mathrm{Re}\,B_\Phi>0\} { Re B Φ > 0 } などと殻の共通部分を取れば、B Φ ( ⋅ , r 0 ) = 0 B_\Phi(\cdot,r_0)=0 B Φ ( ⋅ , r 0 ) = 0 が殻の上でほとんどいたるところ成り立つ。δ = 1 / j \delta=1/j δ = 1/ j 、R = j R=j R = j として j j j について合わせれば、ほとんどすべての ( k , r ) (\boldsymbol{k},r) ( k , r ) で B Φ ( k , r ) = 0 B_\Phi(\boldsymbol{k},r)=0 B Φ ( k , r ) = 0 。
段 3(芯)。 零集合が Φ \Phi Φ に依らないよう Φ \Phi Φ を可算個に絞り、H ( − k ) H(-\boldsymbol{k}) H ( − k ) の芯であることと共役作用素の定義で、a r ( k ) ψ 0 a_r(\boldsymbol{k})\psi_0 a r ( k ) ψ 0 が定義域に入ることを示す。
段 3 の計算 D ( H 00 ) D(H_{00}) D ( H 00 ) はグラフノルムで可分な Hilbert 空間(F ⊕ F \mathcal{F}\oplus\mathcal{F} F ⊕ F のグラフに等長)なので、その部分集合 C \mathcal{C} C は ∥ ⋅ ∥ 00 \|\cdot\|_{00} ∥ ⋅ ∥ 00 について稠密な可算部分集合 D \mathcal{D} D を持つ。零集合 N : = ⋃ Φ ∈ D { B Φ ≠ 0 } ∪ { a r ( k ) ψ 0 ∉ F } N:=\bigcup_{\Phi\in\mathcal{D}}\{B_\Phi\ne0\}\cup\{a_r(\boldsymbol{k})\psi_0\notin\mathcal{F}\} N := ⋃ Φ ∈ D { B Φ = 0 } ∪ { a r ( k ) ψ 0 ∈ / F } を除いた ( k , r ) (\boldsymbol{k},r) ( k , r ) (k ≠ 0 \boldsymbol{k}\ne\boldsymbol{0} k = 0 )を固定する。補題 7.3[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] (2) と ∥ H 0 ( − k ) Φ ∥ ≤ ∥ H 00 Φ ∥ + ∣ k ∣ M ∑ μ ∥ P f , μ Φ ∥ + ∣ k ∣ 2 2 M ∥ Φ ∥ \|H_0(-\boldsymbol{k})\Phi\|\le\|H_{00}\Phi\|+\frac{|\boldsymbol{k}|}{M}\sum_\mu\|P_{\mathrm{f},\mu}\Phi\|+\frac{|\boldsymbol{k}|^2}{2M}\|\Phi\| ∥ H 0 ( − k ) Φ∥ ≤ ∥ H 00 Φ∥ + M ∣ k ∣ ∑ μ ∥ P f , μ Φ∥ + 2 M ∣ k ∣ 2 ∥Φ∥ 、∥ P f , μ Φ ∥ 2 ≤ ∥ P f 2 Φ ∥ ∥ Φ ∥ ≤ 2 M ∥ H 00 Φ ∥ ∥ Φ ∥ \|P_{\mathrm{f},\mu}\Phi\|^2\le\|\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}^2\Phi\|\|\Phi\|\le2M\|H_{00}\Phi\|\|\Phi\| ∥ P f , μ Φ ∥ 2 ≤ ∥ P f 2 Φ∥∥Φ∥ ≤ 2 M ∥ H 00 Φ∥∥Φ∥ から、C \mathcal{C} C の上で ∥ H ( − k ) Φ ∥ ≤ C k ∥ Φ ∥ 00 \|H(-\boldsymbol{k})\Phi\|\le C_{\boldsymbol{k}}\|\Phi\|_{00} ∥ H ( − k ) Φ∥ ≤ C k ∥Φ ∥ 00 。C \mathcal{C} C は H ( − k ) H(-\boldsymbol{k}) H ( − k ) の芯なので、D \mathcal{D} D も H ( − k ) H(-\boldsymbol{k}) H ( − k ) の芯である。T : = H ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ T:=H(-\boldsymbol{k})-E_0+|\boldsymbol{k}| T := H ( − k ) − E 0 + ∣ k ∣ 、w : = − e ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } M e ( r ) ( k ) ⋅ V ˉ ψ 0 w:=-\frac{e\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathbf{1}_{\{|\boldsymbol{k}|\le\Lambda\}}}{M}\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k})\cdot\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0 w := − M e ϰ k 1 { ∣ k ∣ ≤ Λ } e ( r ) ( k ) ⋅ V ˉ ψ 0 とおくと、すべての Φ ∈ D \Phi\in\mathcal{D} Φ ∈ D で ⟨ T Φ , a r ( k ) ψ 0 ⟩ = ⟨ Φ , w ⟩ \langle T\Phi,a_r(\boldsymbol{k})\psi_0\rangle=\langle\Phi,w\rangle ⟨ T Φ , a r ( k ) ψ 0 ⟩ = ⟨ Φ , w ⟩ 。Φ ∈ D ( T ) \Phi\in D(T) Φ ∈ D ( T ) を D \mathcal{D} D の元でグラフノルムについて近似すれば、この等式はすべての Φ ∈ D ( T ) \Phi\in D(T) Φ ∈ D ( T ) で成り立つ。共役作用素の定義 から a r ( k ) ψ 0 ∈ D ( T ∗ ) = D ( T ) a_r(\boldsymbol{k})\psi_0\in D(T^*)=D(T) a r ( k ) ψ 0 ∈ D ( T ∗ ) = D ( T ) 、T a r ( k ) ψ 0 = w Ta_r(\boldsymbol{k})\psi_0=w T a r ( k ) ψ 0 = w 。補題 5.2 から T T T は有界な逆 R ( k ) R(\boldsymbol{k}) R ( k ) を持つので a r ( k ) ψ 0 = R ( k ) w a_r(\boldsymbol{k})\psi_0=R(\boldsymbol{k})w a r ( k ) ψ 0 = R ( k ) w 。∣ k ∣ > Λ |\boldsymbol{k}|>\Lambda ∣ k ∣ > Λ では w = 0 w=0 w = 0 。
∎
pull-through 公式は、基底状態の中の光子 k \boldsymbol{k} k の振幅が「速度 e ( r ) ⋅ V ˉ / M \boldsymbol{e}^{(r)}\cdot\bar{\boldsymbol{V}}/M e ( r ) ⋅ V ˉ / M による放出 × ずらしたファイバーのレゾルベント」で書けることを言います。線形結合の模型での一般的な版は pull-through の章 にありますが、最小結合ではレゾルベントが全運動量のずれたファイバー H ( − k ) H(-\boldsymbol{k}) H ( − k ) になる点が違います。
試行の関数を定め、角度の積分をまとめておきます。
定義 5.6 (試行の関数とコヒーレントな平行移動 ) ↗
実の単位ベクトル ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ と帯 0 < k 1 < K ≤ Λ 0<k_1<K\le\Lambda 0 < k 1 < K ≤ Λ を取り、Ω k : = ∣ k ∣ + ∣ k ∣ 2 2 M \Omega_{\boldsymbol{k}}:=|\boldsymbol{k}|+\frac{|\boldsymbol{k}|^2}{2M} Ω k := ∣ k ∣ + 2 M ∣ k ∣ 2 、g ( k ) : = Ω k − 1 1 [ k 1 , K ] ( k ) \mathsf{g}(k):=\Omega_k^{-1}\mathbf{1}_{[k_1,K]}(k) g ( k ) := Ω k − 1 1 [ k 1 , K ] ( k ) (Ω k \Omega_k Ω k は ∣ k ∣ = k |\boldsymbol{k}|=k ∣ k ∣ = k での値)、
f ( k , r ) : = ϰ k g ( ∣ k ∣ ) ϵ ⋅ e ( r ) ( k ) f(\boldsymbol{k},r):=\varkappa_{\boldsymbol{k}}\,\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)\,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k}) f ( k , r ) := ϰ k g ( ∣ k ∣ ) ϵ ⋅ e ( r ) ( k ) とおく。ϖ \varpi ϖ を k \boldsymbol{k} k と ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ のなす角とし(sin 2 ϖ = 1 − ( ϵ ⋅ k ^ ) 2 \sin^2\varpi=1-(\boldsymbol{\epsilon}\cdot\hat{\boldsymbol{k}})^2 sin 2 ϖ = 1 − ( ϵ ⋅ k ^ ) 2 )、
S : = ∫ ϰ k 2 sin 2 ϖ g ( ∣ k ∣ ) d k , x : = e 2 S M S:=\int\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\sin^2\varpi\,\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)\,\mathrm{d}\boldsymbol{k},\qquad x:=\frac{e^2S}{M} S := ∫ ϰ k 2 sin 2 ϖ g ( ∣ k ∣ ) d k , x := M e 2 S と定める。ζ ∈ h \zeta\in\mathfrak{h} ζ ∈ h について W ( ζ ) : = W ( − i 2 ζ ) \mathcal{W}(\zeta):=W(-\mathrm{i}\sqrt2\,\zeta) W ( ζ ) := W ( − i 2 ζ ) (Weyl 作用素 )とおき、θ ∈ R \theta\in\mathbb{R} θ ∈ R について W θ : = W ( θ f ) \mathcal{W}_\theta:=\mathcal{W}(\theta f) W θ := W ( θ f ) をコヒーレントな平行移動 と呼ぶ。
W θ \mathcal{W}_\theta W θ の呼び名の理由は §6 で確かめます。Weyl 作用素で場が定数ずれるので、「場の平行移動」です。コヒーレント状態 (定義 )は真空にこの作用素を施したもので、古典的な波にいちばん近い量子状態です。
f f f は実数値・有界で、台は帯 K : = { k 1 ≤ ∣ k ∣ ≤ K } \mathcal{K}:=\{k_1\le|\boldsymbol{k}|\le K\} K := { k 1 ≤ ∣ k ∣ ≤ K } に含まれます。赤外の切断 k 1 > 0 k_1>0 k 1 > 0 は必要です。k 1 = 0 k_1=0 k 1 = 0 とすると ∥ f ∥ 2 = 1 6 π 2 ∫ k g 2 d k \|f\|^2=\frac{1}{6\pi^2}\int k\mathsf{g}^2\mathrm{d}k ∥ f ∥ 2 = 6 π 2 1 ∫ k g 2 d k が対数発散し、W θ \mathcal{W}_\theta W θ が Fock 空間の中で定まりません。k 1 ↓ 0 k_1\downarrow0 k 1 ↓ 0 は最後(§6.3)で取ります。W ( ζ ) \mathcal{W}(\zeta) W ( ζ ) は形式的に exp ( a ∗ ( ζ ) − a ( ζ ) ) \exp(a^*(\zeta)-a(\zeta)) exp ( a ∗ ( ζ ) − a ( ζ )) で(補題 6.1 の前の (c))、論文の Weyl 作用素と同じものです。
発見法:なぜこの f か(証明には使いません) 和則の量 G = ∥ D 0 − 1 / 2 ϕ ϵ ∥ 2 G=\|D_0^{-1/2}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\|^2 G = ∥ D 0 − 1/2 ϕ ϵ ∥ 2 の上限は、形式的には χ = D 0 − 1 ϕ ϵ \chi=D_0^{-1}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}} χ = D 0 − 1 ϕ ϵ で達します。e e e の最低次でこのベクトルを求めます。e = 0 e=0 e = 0 では ψ 0 \psi_0 ψ 0 は Fock 真空 Ω v a c \Omega_{\mathrm{vac}} Ω vac で、H ( 0 ) H(\boldsymbol{0}) H ( 0 ) の e e e について 1 次の項 e 2 M ( P f ⋅ A ( 0 ) + A ( 0 ) ⋅ P f ) \frac{e}{2M}(\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}\cdot\boldsymbol{A}(\boldsymbol{0})+\boldsymbol{A}(\boldsymbol{0})\cdot\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}) 2 M e ( P f ⋅ A ( 0 ) + A ( 0 ) ⋅ P f ) は真空を 0 0 0 に写します(横波なので ∑ μ k μ u μ = 0 \sum_\mu k_\mu u_\mu=0 ∑ μ k μ u μ = 0 )。したがって形式的に ϕ ϵ = e a ∗ ( ϵ ⋅ u ) Ω v a c + O ( e 2 ) \phi_{\boldsymbol{\epsilon}}=e\,a^*(\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{u})\Omega_{\mathrm{vac}}+O(e^2) ϕ ϵ = e a ∗ ( ϵ ⋅ u ) Ω vac + O ( e 2 ) で、e = 0 e=0 e = 0 の D 0 D_0 D 0 は 1 光子状態に Ω k \Omega_{\boldsymbol{k}} Ω k を掛けて働くので
D 0 − 1 ϕ ϵ ≈ e a ∗ ( Ω k − 1 ϵ ⋅ u ) Ω v a c . D_0^{-1}\phi_{\boldsymbol{\epsilon}}\ \approx\ e\,a^*\bigl(\Omega_{\boldsymbol{k}}^{-1}\,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{u}\bigr)\Omega_{\mathrm{vac}} . D 0 − 1 ϕ ϵ ≈ e a ∗ ( Ω k − 1 ϵ ⋅ u ) Ω vac . K = Λ K=\Lambda K = Λ 、k 1 ↓ 0 k_1\downarrow0 k 1 ↓ 0 では f f f はまさに Ω k − 1 ϵ ⋅ u \Omega_{\boldsymbol{k}}^{-1}\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{u} Ω k − 1 ϵ ⋅ u で、W θ ψ 0 \mathcal{W}_\theta\psi_0 W θ ψ 0 の θ \theta θ の 1 次の部分 θ ( a ∗ ( f ) − a ( f ) ) ψ 0 \theta(a^*(f)-a(f))\psi_0 θ ( a ∗ ( f ) − a ( f )) ψ 0 はこのベクトルの方向を向きます。これが、下界の α \alpha α の 1 次の係数が摂動論の値になる理由です(系 3.4 )。切断への一様性のために K = M K=M K = M に制限すると、硬い光子についてのこの正確さは手放します。a ∗ ( f ) ψ 0 a^*(f)\psi_0 a ∗ ( f ) ψ 0 そのものでなくコヒーレントな平行移動を使う利点は、場の 2 次式であるハミルトニアンが平行移動で厳密に 2 次式に変わることです(§6)。
補題 5.7 (角度の積分と試行の関数の値 ) ✓
∑ r ( ϵ ⋅ e ( r ) ( k ) ) e ( r ) ( k ) = P ⊥ ( k ^ ) ϵ \sum_r(\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k}))\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k})=P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}})\boldsymbol{\epsilon} ∑ r ( ϵ ⋅ e ( r ) ( k )) e ( r ) ( k ) = P ⊥ ( k ^ ) ϵ 、∑ r ( ϵ ⋅ e ( r ) ( k ) ) 2 = sin 2 ϖ \sum_r(\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k}))^2=\sin^2\varpi ∑ r ( ϵ ⋅ e ( r ) ( k ) ) 2 = sin 2 ϖ 。
可測な Φ : [ 0 , ∞ ) → [ 0 , ∞ ) \Phi:[0,\infty)\to[0,\infty) Φ : [ 0 , ∞ ) → [ 0 , ∞ ) について
∫ ϰ k 2 sin 2 ϖ Φ ( ∣ k ∣ ) d k = 1 6 π 2 ∫ 0 ∞ k Φ ( k ) d k , ∫ ϰ k 2 sin ϖ Φ ( ∣ k ∣ ) d k = 1 16 π ∫ 0 ∞ k Φ ( k ) d k . \int\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\sin^2\varpi\,\Phi(|\boldsymbol{k}|)\,\mathrm{d}\boldsymbol{k}=\frac{1}{6\pi^2}\int_0^\infty k\,\Phi(k)\,\mathrm{d}k,\qquad\int\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\sin\varpi\,\Phi(|\boldsymbol{k}|)\,\mathrm{d}\boldsymbol{k}=\frac{1}{16\pi}\int_0^\infty k\,\Phi(k)\,\mathrm{d}k . ∫ ϰ k 2 sin 2 ϖ Φ ( ∣ k ∣ ) d k = 6 π 2 1 ∫ 0 ∞ k Φ ( k ) d k , ∫ ϰ k 2 sin ϖ Φ ( ∣ k ∣ ) d k = 16 π 1 ∫ 0 ∞ k Φ ( k ) d k .
⟨ u μ , f ⟩ = ϵ μ S \langle u_\mu,f\rangle=\epsilon_\mu S ⟨ u μ , f ⟩ = ϵ μ S 。∑ r ∣ f ( k , r ) ∣ 2 = ϰ k 2 g ( ∣ k ∣ ) 2 sin 2 ϖ \sum_r|f(\boldsymbol{k},r)|^2=\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)^2\sin^2\varpi ∑ r ∣ f ( k , r ) ∣ 2 = ϰ k 2 g ( ∣ k ∣ ) 2 sin 2 ϖ は k \boldsymbol{k} k について偶で、⟨ f , k μ f ⟩ = 0 \langle f,k_\mu f\rangle=0 ⟨ f , k μ f ⟩ = 0 (μ = 1 , 2 , 3 \mu=1,2,3 μ = 1 , 2 , 3 )。∥ k f ∥ 2 : = ∑ μ ∥ k μ f ∥ 2 = 1 6 π 2 ∫ k 1 K k 3 g 2 d k \|\boldsymbol{k}f\|^2:=\sum_\mu\|k_\mu f\|^2=\frac{1}{6\pi^2}\int_{k_1}^Kk^3\mathsf{g}^2\,\mathrm{d}k ∥ k f ∥ 2 := ∑ μ ∥ k μ f ∥ 2 = 6 π 2 1 ∫ k 1 K k 3 g 2 d k 、⟨ f , ω f ⟩ + 1 2 M ∥ k f ∥ 2 = ⟨ f , Ω f ⟩ = S \langle f,\omega f\rangle+\frac{1}{2M}\|\boldsymbol{k}f\|^2=\langle f,\Omega f\rangle=S ⟨ f , ω f ⟩ + 2 M 1 ∥ k f ∥ 2 = ⟨ f , Ω f ⟩ = S で、
S = M 3 π 2 log 2 M + K 2 M + k 1 , x = 4 α 3 π log 2 M + K 2 M + k 1 . S=\frac{M}{3\pi^2}\log\frac{2M+K}{2M+k_1},\qquad x=\frac{4\alpha}{3\pi}\log\frac{2M+K}{2M+k_1}. S = 3 π 2 M log 2 M + k 1 2 M + K , x = 3 π 4 α log 2 M + k 1 2 M + K .
証明(補題 5.7) (1)(2) は正規直交基底での展開と、極座標の計算です。
(1)(2) の計算 (1) { k ^ , e ( 1 ) , e ( 2 ) } \{\hat{\boldsymbol{k}},\boldsymbol{e}^{(1)},\boldsymbol{e}^{(2)}\} { k ^ , e ( 1 ) , e ( 2 ) } による ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ の展開 ϵ = ( ϵ ⋅ k ^ ) k ^ + ∑ r ( ϵ ⋅ e ( r ) ) e ( r ) \boldsymbol{\epsilon}=(\boldsymbol{\epsilon}\cdot\hat{\boldsymbol{k}})\hat{\boldsymbol{k}}+\sum_r(\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{e}^{(r)})\boldsymbol{e}^{(r)} ϵ = ( ϵ ⋅ k ^ ) k ^ + ∑ r ( ϵ ⋅ e ( r ) ) e ( r ) から。2 つ目の式はこの右辺の第 2 項のノルムの 2 乗で、∣ ϵ ∣ 2 − ( ϵ ⋅ k ^ ) 2 = sin 2 ϖ |\boldsymbol{\epsilon}|^2-(\boldsymbol{\epsilon}\cdot\hat{\boldsymbol{k}})^2=\sin^2\varpi ∣ ϵ ∣ 2 − ( ϵ ⋅ k ^ ) 2 = sin 2 ϖ である。
(2) ϰ k 2 = ( 16 π 3 ∣ k ∣ ) − 1 \varkappa_{\boldsymbol{k}}^2=(16\pi^3|\boldsymbol{k}|)^{-1} ϰ k 2 = ( 16 π 3 ∣ k ∣ ) − 1 と極座標、ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ を北極に取った球面積分 ∫ S 2 sin 2 ϖ d Ω = 2 π ∫ 0 π sin 3 ϑ d ϑ = 8 π 3 \int_{S^2}\sin^2\varpi\,\mathrm{d}\Omega=2\pi\int_0^\pi\sin^3\vartheta\,\mathrm{d}\vartheta=\frac{8\pi}{3} ∫ S 2 sin 2 ϖ d Ω = 2 π ∫ 0 π sin 3 ϑ d ϑ = 3 8 π 、∫ S 2 sin ϖ d Ω = 2 π ∫ 0 π sin 2 ϑ d ϑ = π 2 \int_{S^2}\sin\varpi\,\mathrm{d}\Omega=2\pi\int_0^\pi\sin^2\vartheta\,\mathrm{d}\vartheta=\pi^2 ∫ S 2 sin ϖ d Ω = 2 π ∫ 0 π sin 2 ϑ d ϑ = π 2 による。ここで d Ω = sin ϑ d ϑ d φ \mathrm{d}\Omega=\sin\vartheta\,\mathrm{d}\vartheta\,\mathrm{d}\varphi d Ω = sin ϑ d ϑ d φ は球面の面積要素で、∫ 0 π sin 3 ϑ d ϑ = 4 3 \int_0^\pi\sin^3\vartheta\,\mathrm{d}\vartheta=\frac43 ∫ 0 π sin 3 ϑ d ϑ = 3 4 、∫ 0 π sin 2 ϑ d ϑ = π 2 \int_0^\pi\sin^2\vartheta\,\mathrm{d}\vartheta=\frac\pi2 ∫ 0 π sin 2 ϑ d ϑ = 2 π である。極座標の測度は d k = k 2 d k d Ω \mathrm{d}\boldsymbol{k}=k^2\mathrm{d}k\,\mathrm{d}\Omega d k = k 2 d k d Ω なので、ϰ k 2 k 2 = k 16 π 3 \varkappa_{\boldsymbol{k}}^2k^2=\frac{k}{16\pi^3} ϰ k 2 k 2 = 16 π 3 k となる。たとえば第 1 式は 1 16 π 3 ⋅ 8 π 3 ∫ k Φ ( k ) d k \frac{1}{16\pi^3}\cdot\frac{8\pi}{3}\int k\Phi(k)\mathrm{d}k 16 π 3 1 ⋅ 3 8 π ∫ k Φ ( k ) d k 、第 2 式は π 2 16 π 3 ∫ k Φ ( k ) d k \frac{\pi^2}{16\pi^3}\int k\Phi(k)\mathrm{d}k 16 π 3 π 2 ∫ k Φ ( k ) d k 。
(3) は (1)(2) の代入と、帯の上の g Ω k = 1 \mathsf{g}\Omega_k=1 g Ω k = 1 です。
(3) の計算 (3) u μ u_\mu u μ 、f f f は実数値で、K ≤ Λ K\le\Lambda K ≤ Λ と (1) から ⟨ u μ , f ⟩ = ∫ ϰ k 2 g ( P ⊥ ( k ^ ) ϵ ) μ d k \langle u_\mu,f\rangle=\int\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\mathsf{g}\,(P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}})\boldsymbol{\epsilon})_\mu\mathrm{d}\boldsymbol{k} ⟨ u μ , f ⟩ = ∫ ϰ k 2 g ( P ⊥ ( k ^ ) ϵ ) μ d k 。球面平均 ∫ S 2 ( ϵ μ − ω ^ μ ( ω ^ ⋅ ϵ ) ) d Ω ( ω ^ ) = 4 π ϵ μ − 4 π 3 ϵ μ = 8 π 3 ϵ μ \int_{S^2}(\epsilon_\mu-\hat\omega_\mu(\hat{\boldsymbol{\omega}}\cdot\boldsymbol{\epsilon}))\mathrm{d}\Omega(\hat{\boldsymbol{\omega}})=4\pi\epsilon_\mu-\frac{4\pi}{3}\epsilon_\mu=\frac{8\pi}{3}\epsilon_\mu ∫ S 2 ( ϵ μ − ω ^ μ ( ω ^ ⋅ ϵ )) d Ω ( ω ^ ) = 4 π ϵ μ − 3 4 π ϵ μ = 3 8 π ϵ μ から、(2) の第 1 式と同じ計算で ⟨ u μ , f ⟩ = ϵ μ 1 6 π 2 ∫ k g d k = ϵ μ S \langle u_\mu,f\rangle=\epsilon_\mu\frac{1}{6\pi^2}\int k\mathsf{g}\,\mathrm{d}k=\epsilon_\mu S ⟨ u μ , f ⟩ = ϵ μ 6 π 2 1 ∫ k g d k = ϵ μ S 。∑ r ∣ f ∣ 2 \sum_r|f|^2 ∑ r ∣ f ∣ 2 の式は (1) で、ϰ k \varkappa_{\boldsymbol{k}} ϰ k 、g \mathsf{g} g は ∣ k ∣ |\boldsymbol{k}| ∣ k ∣ だけ、sin 2 ϖ \sin^2\varpi sin 2 ϖ は k ↦ − k \boldsymbol{k}\mapsto-\boldsymbol{k} k ↦ − k で不変なので偶。k μ k_\mu k μ は奇なので ⟨ f , k μ f ⟩ = ∫ k μ ∑ r ∣ f ∣ 2 d k = 0 \langle f,k_\mu f\rangle=\int k_\mu\sum_r|f|^2\mathrm{d}\boldsymbol{k}=0 ⟨ f , k μ f ⟩ = ∫ k μ ∑ r ∣ f ∣ 2 d k = 0 (被積分関数は有界な台を持ち可積分)。∥ k f ∥ 2 = ∫ ∣ k ∣ 2 ∑ r ∣ f ∣ 2 \|\boldsymbol{k}f\|^2=\int|\boldsymbol{k}|^2\sum_r|f|^2 ∥ k f ∥ 2 = ∫ ∣ k ∣ 2 ∑ r ∣ f ∣ 2 と ⟨ f , ω f ⟩ \langle f,\omega f\rangle ⟨ f , ω f ⟩ は (2) の第 1 式による。g Ω k = 1 \mathsf{g}\Omega_k=1 g Ω k = 1 が帯の上で成り立つので ⟨ f , Ω f ⟩ = ∫ ϰ k 2 sin 2 ϖ g d k = S \langle f,\Omega f\rangle=\int\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\sin^2\varpi\,\mathsf{g}\,\mathrm{d}\boldsymbol{k}=S ⟨ f , Ω f ⟩ = ∫ ϰ k 2 sin 2 ϖ g d k = S 。最後に帯の上で k g = 2 M 2 M + k k\mathsf{g}=\frac{2M}{2M+k} k g = 2 M + k 2 M 、∫ k 1 K 2 M 2 M + k d k = 2 M log 2 M + K 2 M + k 1 \int_{k_1}^K\frac{2M}{2M+k}\mathrm{d}k=2M\log\frac{2M+K}{2M+k_1} ∫ k 1 K 2 M + k 2 M d k = 2 M log 2 M + k 1 2 M + K から S S S の値、x = e 2 S / M = 4 π α S / M x=e^2S/M=4\pi\alpha S/M x = e 2 S / M = 4 π α S / M から x x x の値を得る。
検算:S = 1 6 π 2 ⋅ 2 M log 2 M + K 2 M + k 1 = M 3 π 2 log 2 M + K 2 M + k 1 S=\frac{1}{6\pi^2}\cdot2M\log\frac{2M+K}{2M+k_1}=\frac{M}{3\pi^2}\log\frac{2M+K}{2M+k_1} S = 6 π 2 1 ⋅ 2 M log 2 M + k 1 2 M + K = 3 π 2 M log 2 M + k 1 2 M + K 、x = 4 π α M ⋅ M 3 π 2 log 2 M + K 2 M + k 1 = 4 α 3 π log 2 M + K 2 M + k 1 x=\frac{4\pi\alpha}{M}\cdot\frac{M}{3\pi^2}\log\frac{2M+K}{2M+k_1}=\frac{4\alpha}{3\pi}\log\frac{2M+K}{2M+k_1} x = M 4 π α ⋅ 3 π 2 M log 2 M + k 1 2 M + K = 3 π 4 α log 2 M + k 1 2 M + K 。球面平均は ∫ S 2 ω ^ μ ω ^ ν d Ω = 4 π 3 δ μ ν \int_{S^2}\hat\omega_\mu\hat\omega_\nu\,\mathrm{d}\Omega=\frac{4\pi}{3}\delta_{\mu\nu} ∫ S 2 ω ^ μ ω ^ ν d Ω = 3 4 π δ μν (対称性と跡が 4 π 4\pi 4 π )から出ます。
∎
次の補題が、基底状態の光子の振幅についてこの記事で使う事実のすべてです。(1) は場の期待値 ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ \langle\psi_0,A(k_\mu f)\psi_0\rangle ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ が回転不変性で消えること、(3) は消滅振幅の切断によらない評価です。
補題 5.8 (場の期待値と消滅振幅 ) ✓
仮定 (FSA)(FDM)(FPI)(FGS) を置く((1) は (FPI)(FGS) だけを使う)。
定義 5.6 の f f f について ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ = 0 \langle\psi_0,A(k_\mu f)\psi_0\rangle=0 ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ = 0 (μ = 1 , 2 , 3 \mu=1,2,3 μ = 1 , 2 , 3 )。
実の単位ベクトル e ^ \hat{\boldsymbol{e}} e ^ と k ≠ 0 \boldsymbol{k}\ne\boldsymbol{0} k = 0 について ∥ R ( k ) ϕ e ^ ∥ ≤ β ( ∣ k ∣ ) : = M 2 ∣ k ∣ ( 1 + ∣ k ∣ 2 M ) \|R(\boldsymbol{k})\phi_{\hat{\boldsymbol{e}}}\|\le\beta(|\boldsymbol{k}|):=\sqrt{\frac{M}{2|\boldsymbol{k}|}\bigl(1+\frac{|\boldsymbol{k}|}{2M}\bigr)} ∥ R ( k ) ϕ e ^ ∥ ≤ β ( ∣ k ∣ ) := 2∣ k ∣ M ( 1 + 2 M ∣ k ∣ ) 。
定義 5.6 の f f f について ∑ μ ∥ a ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 ≤ A 2 \sum_\mu\|a(k_\mu f)\psi_0\|^2\le\mathcal{A}^2 ∑ μ ∥ a ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 ≤ A 2 。ここで A : = ∣ e ∣ 16 π M ∫ k 1 K k 2 g ( k ) β ( k ) d k \mathcal{A}:=\frac{|e|}{16\pi M}\int_{k_1}^Kk^2\mathsf{g}(k)\beta(k)\,\mathrm{d}k A := 16 π M ∣ e ∣ ∫ k 1 K k 2 g ( k ) β ( k ) d k で、A ≤ a K : = ∣ e ∣ M 8 π L ( σ ) \mathcal{A}\le\mathsf{a}_K:=\frac{|e|M}{8\pi}\mathsf{L}(\sigma) A ≤ a K := 8 π ∣ e ∣ M L ( σ ) (σ = K / 2 M \sigma=K/2M σ = K /2 M )。
証明(補題 5.8) (1) 直感と方針。 基底状態は回転で(位相を除いて)不変なので、試行の方向 ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ について線形な量 ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ \langle\psi_0,A(k_\mu f)\psi_0\rangle ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ は、2 つの添字(μ \mu μ と ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ )を持つ等方的なテンソル、すなわち単位行列の定数倍でしかありえません。その跡は ∑ μ k μ f e μ = k ⋅ ( 横波 ) = 0 \sum_\mu k_\mu f_{\boldsymbol{e}_\mu}=\boldsymbol{k}\cdot(\text{横波})=0 ∑ μ k μ f e μ = k ⋅ ( 横波 ) = 0 で消えるので、テンソルそのものが 0 0 0 です。
(1) の証明:行列 X を作って回転と可換であることを示す f f f を ϵ ∈ R 3 \boldsymbol{\epsilon}\in\mathbb{R}^3 ϵ ∈ R 3 の関数として f ϵ ( k , r ) : = ϰ k g ( ∣ k ∣ ) ϵ ⋅ e ( r ) ( k ) f_{\boldsymbol{\epsilon}}(\boldsymbol{k},r):=\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)\,\boldsymbol{\epsilon}\cdot\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k}) f ϵ ( k , r ) := ϰ k g ( ∣ k ∣ ) ϵ ⋅ e ( r ) ( k ) と書く(実数値で ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ について線形。( ι f ϵ ) ( k ) = ϰ k g ( ∣ k ∣ ) P ⊥ ( k ^ ) ϵ (\iota f_{\boldsymbol{\epsilon}})(\boldsymbol{k})=\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}})\boldsymbol{\epsilon} ( ι f ϵ ) ( k ) = ϰ k g ( ∣ k ∣ ) P ⊥ ( k ^ ) ϵ )。k μ f ϵ k_\mu f_{\boldsymbol{\epsilon}} k μ f ϵ は { ∣ k ∣ < k 1 } \{|\boldsymbol{k}|<k_1\} { ∣ k ∣ < k 1 } で 0 0 0 なので ω − 1 / 2 k μ f ϵ ∈ h \omega^{-1/2}k_\mu f_{\boldsymbol{\epsilon}}\in\mathfrak{h} ω − 1/2 k μ f ϵ ∈ h で、ψ 0 ∈ D ( H ( 0 ) ) ⊂ Q ⊂ D ( H f 1 / 2 ) \psi_0\in D(H(\boldsymbol{0}))\subset\mathcal{Q}\subset D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ 0 ∈ D ( H ( 0 )) ⊂ Q ⊂ D ( H f 1/2 ) だから T μ ( ϵ ) : = ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ϵ ) ψ 0 ⟩ T_\mu(\boldsymbol{\epsilon}):=\langle\psi_0,A(k_\mu f_{\boldsymbol{\epsilon}})\psi_0\rangle T μ ( ϵ ) := ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ϵ ) ψ 0 ⟩ は定まり、A A A が対称なので実数で、ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ について線形である。よって実の 3 × 3 3\times3 3 × 3 行列 X X X があって T ( ϵ ) = X ϵ \boldsymbol{T}(\boldsymbol{\epsilon})=X\boldsymbol{\epsilon} T ( ϵ ) = X ϵ 。
回転共変性。 補題 5.3 の証明の記号で、O P ⊥ ( O − 1 k ^ ) = P ⊥ ( k ^ ) O \mathcal{O}P_\perp(\mathcal{O}^{-1}\hat{\boldsymbol{k}})=P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}})\mathcal{O} O P ⊥ ( O − 1 k ^ ) = P ⊥ ( k ^ ) O と ( O − 1 k ) μ = ∑ ν O ν μ k ν (\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{k})_\mu=\sum_\nu\mathcal{O}_{\nu\mu}k_\nu ( O − 1 k ) μ = ∑ ν O ν μ k ν から
( u ~ O ι ( k μ f ϵ ) ) ( k ) = ( O − 1 k ) μ ϰ k g ( ∣ k ∣ ) P ⊥ ( k ^ ) O ϵ = ∑ ν O ν μ ( ι ( k ν f O ϵ ) ) ( k ) , \bigl(\tilde u_{\mathcal{O}}\iota(k_\mu f_{\boldsymbol{\epsilon}})\bigr)(\boldsymbol{k})=(\mathcal{O}^{-1}\boldsymbol{k})_\mu\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}})\mathcal{O}\boldsymbol{\epsilon}=\sum_\nu\mathcal{O}_{\nu\mu}\bigl(\iota(k_\nu f_{\mathcal{O}\boldsymbol{\epsilon}})\bigr)(\boldsymbol{k}), ( u ~ O ι ( k μ f ϵ ) ) ( k ) = ( O − 1 k ) μ ϰ k g ( ∣ k ∣ ) P ⊥ ( k ^ ) O ϵ = ν ∑ O ν μ ( ι ( k ν f O ϵ ) ) ( k ) , すなわち u O ( k μ f ϵ ) = ∑ ν O ν μ k ν f O ϵ u_{\mathcal{O}}(k_\mu f_{\boldsymbol{\epsilon}})=\sum_\nu\mathcal{O}_{\nu\mu}k_\nu f_{\mathcal{O}\boldsymbol{\epsilon}} u O ( k μ f ϵ ) = ∑ ν O ν μ k ν f O ϵ 。補題 5.3 の (1) の U O A ( ζ ) U O ∗ = A ( u O ζ ) U_{\mathcal{O}}A(\zeta)U_{\mathcal{O}}^*=A(u_{\mathcal{O}}\zeta) U O A ( ζ ) U O ∗ = A ( u O ζ ) と (2)(位相は期待値の中で消える)から ⟨ ψ 0 , A ( u O ζ ) ψ 0 ⟩ = ⟨ ψ 0 , U O A ( ζ ) U O ∗ ψ 0 ⟩ = ⟨ ψ 0 , A ( ζ ) ψ 0 ⟩ \langle\psi_0,A(u_{\mathcal{O}}\zeta)\psi_0\rangle=\langle\psi_0,U_{\mathcal{O}}A(\zeta)U_{\mathcal{O}}^*\psi_0\rangle=\langle\psi_0,A(\zeta)\psi_0\rangle ⟨ ψ 0 , A ( u O ζ ) ψ 0 ⟩ = ⟨ ψ 0 , U O A ( ζ ) U O ∗ ψ 0 ⟩ = ⟨ ψ 0 , A ( ζ ) ψ 0 ⟩ なので、A A A の実線形性と合わせて
T μ ( ϵ ) = ∑ ν O ν μ T ν ( O ϵ ) , すなわち X ϵ = O T X O ϵ ( ϵ ∈ R 3 ) . T_\mu(\boldsymbol{\epsilon})=\sum_\nu\mathcal{O}_{\nu\mu}T_\nu(\mathcal{O}\boldsymbol{\epsilon}),\qquad\text{すなわち}\qquad X\boldsymbol{\epsilon}=\mathcal{O}^{\mathsf{T}}X\mathcal{O}\boldsymbol{\epsilon}\quad(\boldsymbol{\epsilon}\in\mathbb{R}^3). T μ ( ϵ ) = ν ∑ O ν μ T ν ( O ϵ ) , すなわち X ϵ = O T X O ϵ ( ϵ ∈ R 3 ) . よって O X = X O \mathcal{O}X=X\mathcal{O} O X = X O がすべての O ∈ S O ( 3 ) \mathcal{O}\in SO(3) O ∈ S O ( 3 ) で成り立ち、補題 5.1 から X = c 1 X=c\mathbf{1} X = c 1 。
横波性。 定義から∑ μ k μ f e μ ( k , r ) = ϰ k g ( ∣ k ∣ ) k ⋅ e ( r ) ( k ) = 0 \sum_\mu k_\mu f_{\boldsymbol{e}_\mu}(\boldsymbol{k},r)=\varkappa_{\boldsymbol{k}}\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)\,\boldsymbol{k}\cdot\boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k})=0 ∑ μ k μ f e μ ( k , r ) = ϰ k g ( ∣ k ∣ ) k ⋅ e ( r ) ( k ) = 0 。したがって 3 c = t r X = ∑ μ T μ ( e μ ) = ⟨ ψ 0 , A ( ∑ μ k μ f e μ ) ψ 0 ⟩ = 0 3c=\mathrm{tr}\,X=\sum_\mu T_\mu(\boldsymbol{e}_\mu)=\bigl\langle\psi_0,A\bigl(\textstyle\sum_\mu k_\mu f_{\boldsymbol{e}_\mu}\bigr)\psi_0\bigr\rangle=0 3 c = tr X = ∑ μ T μ ( e μ ) = ⟨ ψ 0 , A ( ∑ μ k μ f e μ ) ψ 0 ⟩ = 0 で、X = 0 X=0 X = 0 、特に T ( ϵ ) = 0 \boldsymbol{T}(\boldsymbol{\epsilon})=0 T ( ϵ ) = 0 。
(2) 系 4.3 を q = k \boldsymbol{q}=\boldsymbol{k} q = k 、τ = ∣ k ∣ \tau=|\boldsymbol{k}| τ = ∣ k ∣ 、方向 e ^ \hat{\boldsymbol{e}} e ^ で使う(条件 (A)(B)(C′) は 命題 3.9[ファイバー族の有効質量] ):∥ R ( k ) ϕ e ^ ∥ 2 ≤ 1 ∣ k ∣ ⋅ M 2 ( 1 + ∣ k ∣ 2 2 M ∣ k ∣ ) = β ( ∣ k ∣ ) 2 \|R(\boldsymbol{k})\phi_{\hat{\boldsymbol{e}}}\|^2\le\frac{1}{|\boldsymbol{k}|}\cdot\frac M2\bigl(1+\frac{|\boldsymbol{k}|^2}{2M|\boldsymbol{k}|}\bigr)=\beta(|\boldsymbol{k}|)^2 ∥ R ( k ) ϕ e ^ ∥ 2 ≤ ∣ k ∣ 1 ⋅ 2 M ( 1 + 2 M ∣ k ∣ ∣ k ∣ 2 ) = β ( ∣ k ∣ ) 2 。
(3) 方針:a ( k μ f ) ψ 0 a(k_\mu f)\psi_0 a ( k μ f ) ψ 0 を各点の消滅振幅の積分に書き(補題 2.3 (3))、pull-through 公式を代入して (2) で各点を抑え、積分のノルムを被積分関数のノルムの積分で抑える。
(3) の計算 v ( k ) : = ∑ r f ( k , r ) a r ( k ) ψ 0 v(\boldsymbol{k}):=\sum_rf(\boldsymbol{k},r)a_r(\boldsymbol{k})\psi_0 v ( k ) := ∑ r f ( k , r ) a r ( k ) ψ 0 とおく。命題 5.5 (∣ k ∣ ≤ K ≤ Λ |\boldsymbol{k}|\le K\le\Lambda ∣ k ∣ ≤ K ≤ Λ )と 補題 5.7 (1) から、ほとんどすべての k \boldsymbol{k} k で
v ( k ) = − e ϰ k 2 g ( ∣ k ∣ ) M R ( k ) ( ( P ⊥ ( k ^ ) ϵ ) ⋅ V ˉ ψ 0 ) = − e ϰ k 2 g ( ∣ k ∣ ) sin ϖ M R ( k ) ϕ e ^ ( k ) , v(\boldsymbol{k})=-\frac{e\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)}{M}R(\boldsymbol{k})\bigl((P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}})\boldsymbol{\epsilon})\cdot\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\bigr)=-\frac{e\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)\sin\varpi}{M}R(\boldsymbol{k})\phi_{\hat{\boldsymbol{e}}(\boldsymbol{k})}, v ( k ) = − M e ϰ k 2 g ( ∣ k ∣ ) R ( k ) ( ( P ⊥ ( k ^ ) ϵ ) ⋅ V ˉ ψ 0 ) = − M e ϰ k 2 g ( ∣ k ∣ ) sin ϖ R ( k ) ϕ e ^ ( k ) , ここで sin ϖ ≠ 0 \sin\varpi\ne0 sin ϖ = 0 のとき e ^ ( k ) : = P ⊥ ( k ^ ) ϵ / sin ϖ \hat{\boldsymbol{e}}(\boldsymbol{k}):=P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}})\boldsymbol{\epsilon}/\sin\varpi e ^ ( k ) := P ⊥ ( k ^ ) ϵ / sin ϖ は単位ベクトル(∣ P ⊥ ( k ^ ) ϵ ∣ = sin ϖ |P_\perp(\hat{\boldsymbol{k}})\boldsymbol{\epsilon}|=\sin\varpi ∣ P ⊥ ( k ^ ) ϵ ∣ = sin ϖ 、v ↦ ϕ v \boldsymbol{v}\mapsto\phi_{\boldsymbol{v}} v ↦ ϕ v は線形)で、sin ϖ = 0 \sin\varpi=0 sin ϖ = 0 では v ( k ) = 0 v(\boldsymbol{k})=0 v ( k ) = 0 。(2) から ∥ v ( k ) ∥ ≤ ∣ e ∣ M ϰ k 2 g ( ∣ k ∣ ) sin ϖ β ( ∣ k ∣ ) \|v(\boldsymbol{k})\|\le\frac{|e|}{M}\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)\sin\varpi\,\beta(|\boldsymbol{k}|) ∥ v ( k ) ∥ ≤ M ∣ e ∣ ϰ k 2 g ( ∣ k ∣ ) sin ϖ β ( ∣ k ∣ ) 。
F 3 = C 3 ⊗ F \mathcal{F}^3=\mathbb{C}^3\otimes\mathcal{F} F 3 = C 3 ⊗ F に値をとる関数 k ↦ ( k μ v ( k ) ) μ \boldsymbol{k}\mapsto(k_\mu v(\boldsymbol{k}))_\mu k ↦ ( k μ v ( k ) ) μ を考える。各成分は 補題 2.3 (2) から弱可測で、F \mathcal{F} F は可分なので Pettis の定理(定理 3.2[ベクトル値解析と関数計算] )で強可測。そのノルムは ∣ k ∣ ∥ v ( k ) ∥ |\boldsymbol{k}|\|v(\boldsymbol{k})\| ∣ k ∣∥ v ( k ) ∥ で、補題 5.7 (2) の第 2 式から
∫ ∣ k ∣ ∥ v ( k ) ∥ d k ≤ ∣ e ∣ M ∫ ϰ k 2 sin ϖ ∣ k ∣ g ( ∣ k ∣ ) β ( ∣ k ∣ ) d k = ∣ e ∣ 16 π M ∫ k 1 K k 2 g β d k = A < ∞ , \int|\boldsymbol{k}|\|v(\boldsymbol{k})\|\,\mathrm{d}\boldsymbol{k}\le\frac{|e|}{M}\int\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\sin\varpi\,|\boldsymbol{k}|\mathsf{g}(|\boldsymbol{k}|)\beta(|\boldsymbol{k}|)\,\mathrm{d}\boldsymbol{k}=\frac{|e|}{16\pi M}\int_{k_1}^Kk^2\mathsf{g}\beta\,\mathrm{d}k=\mathcal{A}<\infty, ∫ ∣ k ∣∥ v ( k ) ∥ d k ≤ M ∣ e ∣ ∫ ϰ k 2 sin ϖ ∣ k ∣ g ( ∣ k ∣ ) β ( ∣ k ∣ ) d k = 16 π M ∣ e ∣ ∫ k 1 K k 2 g β d k = A < ∞ , したがって Bochner 可積分(定理 3.5[ベクトル値解析と関数計算] )。f f f は実数値で k μ f k_\mu f k μ f は { ∣ k ∣ < k 1 } \{|\boldsymbol{k}|<k_1\} { ∣ k ∣ < k 1 } で 0 0 0 なので、補題 2.3 (3) から a ( k μ f ) ψ 0 = ∑ r ∫ k μ f ( k , r ) a r ( k ) ψ 0 d k = ∫ k μ v ( k ) d k a(k_\mu f)\psi_0=\sum_r\int k_\mu f(\boldsymbol{k},r)a_r(\boldsymbol{k})\psi_0\,\mathrm{d}\boldsymbol{k}=\int k_\mu v(\boldsymbol{k})\,\mathrm{d}\boldsymbol{k} a ( k μ f ) ψ 0 = ∑ r ∫ k μ f ( k , r ) a r ( k ) ψ 0 d k = ∫ k μ v ( k ) d k 。成分への射影は有界線形なので(命題 3.6[ベクトル値解析と関数計算] (2))、( a ( k μ f ) ψ 0 ) μ (a(k_\mu f)\psi_0)_\mu ( a ( k μ f ) ψ 0 ) μ は上の F 3 \mathcal{F}^3 F 3 値の Bochner 積分で、同命題 (1) から ( ∑ μ ∥ a ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 ) 1 / 2 ≤ ∫ ∣ k ∣ ∥ v ( k ) ∥ d k ≤ A \bigl(\sum_\mu\|a(k_\mu f)\psi_0\|^2\bigr)^{1/2}\le\int|\boldsymbol{k}|\|v(\boldsymbol{k})\|\mathrm{d}\boldsymbol{k}\le\mathcal{A} ( ∑ μ ∥ a ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 ) 1/2 ≤ ∫ ∣ k ∣∥ v ( k ) ∥ d k ≤ A 。A ≤ a K \mathcal{A}\le\mathsf{a}_K A ≤ a K は 補題 7.1 による。
∎
(3) の要点は、a ( k μ f ) ψ 0 a(k_\mu f)\psi_0 a ( k μ f ) ψ 0 を ∥ V ˉ ψ 0 ∥ \|\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\| ∥ V ˉ ψ 0 ∥ で抑えなかったことです。∥ R ( k ) ∥ ≤ 1 / ∣ k ∣ \|R(\boldsymbol{k})\|\le1/|\boldsymbol{k}| ∥ R ( k ) ∥ ≤ 1/∣ k ∣ と ∥ ϕ e ^ ∥ ≤ ∥ V ˉ ψ 0 ∥ \|\phi_{\hat{\boldsymbol{e}}}\|\le\|\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\| ∥ ϕ e ^ ∥ ≤ ∥ V ˉ ψ 0 ∥ を使う素朴な評価は、∥ V ˉ ψ 0 ∥ 2 ≤ 2 M E 0 ≤ α Λ 2 / π \|\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\|^2\le2ME_0\le\alpha\Lambda^2/\pi ∥ V ˉ ψ 0 ∥ 2 ≤ 2 M E 0 ≤ α Λ 2 / π を通るので α Λ \sqrt\alpha\,\Lambda α Λ の程度の量を持ち込みます(演習 10.3 )。和則の不等式は、レゾルベントと組み合わさった ⟨ ϕ , R ( k ) ϕ ⟩ \langle\phi,R(\boldsymbol{k})\phi\rangle ⟨ ϕ , R ( k ) ϕ ⟩ だけを M / 2 M/2 M /2 の程度で抑え、ϕ \phi ϕ の大きさそのものには触れません。
この節では 定義 5.6 の記号を使います。Weyl 作用素の換算をまとめておきます。公開の章の Weyl 作用素は W ( F ) = e i Φ S ( F ) W(F)=e^{\mathrm{i}\Phi_{\mathrm{S}}(F)} W ( F ) = e i Φ S ( F ) で、W ( ζ ) = W ( − i 2 ζ ) \mathcal{W}(\zeta)=W(-\mathrm{i}\sqrt2\zeta) W ( ζ ) = W ( − i 2 ζ ) です。次の (a)〜(d) は公開の章の結果からの換算で、初読では (c) の B ζ = a ∗ ( ζ ) − a ( ζ ) B_\zeta=a^*(\zeta)-a(\zeta) B ζ = a ∗ ( ζ ) − a ( ζ ) が r ↦ W ( r ζ ) r\mapsto\mathcal{W}(r\zeta) r ↦ W ( r ζ ) の生成子であることだけ押さえれば十分です。
直感:場の平行移動とは 1 個の調和振動子で考えます。a a a 、a ∗ a^* a ∗ は [ a , a ∗ ] = 1 [a,a^*]=1 [ a , a ∗ ] = 1 を満たす作用素で、W = exp ( θ ( a ∗ − a ) ) W=\exp(\theta(a^*-a)) W = exp ( θ ( a ∗ − a )) はユニタリです。Baker–Campbell–Hausdorff の公式から W ∗ a W = a + θ W^*aW=a+\theta W ∗ aW = a + θ 、W ∗ a ∗ W = a ∗ + θ W^*a^*W=a^*+\theta W ∗ a ∗ W = a ∗ + θ となります。つまり W W W で挟むと a a a が定数だけずれます。振動子の位置 ∝ a + a ∗ \propto a+a^* ∝ a + a ∗ が 2 θ 2\theta 2 θ だけずれ、位置の平行移動にあたります。
場は無限個の振動子なので、モードごとに θ f ( k , r ) \theta f(\boldsymbol{k},r) θ f ( k , r ) だけずらすのが W θ \mathcal{W}_\theta W θ です。ハミルトニアンは a a a 、a ∗ a^* a ∗ の 2 次以下の式を ( ⋅ ) 2 (\cdot)^2 ( ⋅ ) 2 の形で含むだけなので、ずらすと式がそのまま計算でき、結果は θ \theta θ の 2 次式になります。これがこの試行を選ぶ最大の理由です。
換算 (a)〜(d)
(a) 定理 4.2[Segal 場・Weyl 作用素・コヒーレント状態] と I m ⟨ − i 2 ζ , − i 2 η ⟩ = 2 I m ⟨ ζ , η ⟩ \mathrm{Im}\langle-\mathrm{i}\sqrt2\zeta,-\mathrm{i}\sqrt2\eta\rangle=2\,\mathrm{Im}\langle\zeta,\eta\rangle Im ⟨ − i 2 ζ , − i 2 η ⟩ = 2 Im ⟨ ζ , η ⟩ から W ( ζ ) W ( η ) = e − i I m ⟨ ζ , η ⟩ W ( ζ + η ) \mathcal{W}(\zeta)\mathcal{W}(\eta)=e^{-\mathrm{i}\,\mathrm{Im}\langle\zeta,\eta\rangle}\mathcal{W}(\zeta+\eta) W ( ζ ) W ( η ) = e − i Im ⟨ ζ , η ⟩ W ( ζ + η ) 、W ( ζ ) ∗ = W ( − ζ ) \mathcal{W}(\zeta)^*=\mathcal{W}(-\zeta) W ( ζ ) ∗ = W ( − ζ ) 。
(b) ユニタリ u u u について Γ ( u ) W ( ζ ) Γ ( u ) ∗ = W ( u ζ ) \Gamma(u)\mathcal{W}(\zeta)\Gamma(u)^*=\mathcal{W}(u\zeta) Γ ( u ) W ( ζ ) Γ ( u ) ∗ = W ( u ζ ) 。命題 3.4[Segal 場・Weyl 作用素・コヒーレント状態] (5) の Γ ( u ) Φ S ( F ) Γ ( u ) ∗ = Φ S ( u F ) \Gamma(u)\Phi_{\mathrm{S}}(F)\Gamma(u)^*=\Phi_{\mathrm{S}}(uF) Γ ( u ) Φ S ( F ) Γ ( u ) ∗ = Φ S ( u F ) と 補題 2.2[第二量子化作用素 Γ(U) と dΓ(A)] (3) による。
(c) r ↦ W ( r ζ ) = e i r Φ S ( − i 2 ζ ) r\mapsto\mathcal{W}(r\zeta)=e^{\mathrm{i}r\Phi_{\mathrm{S}}(-\mathrm{i}\sqrt2\zeta)} r ↦ W ( r ζ ) = e i r Φ S ( − i 2 ζ ) は強連続 1 径数ユニタリ群で、ω − 1 / 2 ζ ∈ h \omega^{-1/2}\zeta\in\mathfrak{h} ω − 1/2 ζ ∈ h なら χ ∈ D ( H f 1 / 2 ) \chi\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) χ ∈ D ( H f 1/2 ) について 補題 2.1 (2) と a a a の反線形性から i Φ S ( − i 2 ζ ) χ = i 2 ( i 2 a ( ζ ) − i 2 a ∗ ( ζ ) ) χ = ( a ∗ ( ζ ) − a ( ζ ) ) χ = : B ζ χ \mathrm{i}\Phi_{\mathrm{S}}(-\mathrm{i}\sqrt2\zeta)\chi=\frac{\mathrm{i}}{\sqrt2}\bigl(\mathrm{i}\sqrt2\,a(\zeta)-\mathrm{i}\sqrt2\,a^*(\zeta)\bigr)\chi=(a^*(\zeta)-a(\zeta))\chi=:B_\zeta\chi i Φ S ( − i 2 ζ ) χ = 2 i ( i 2 a ( ζ ) − i 2 a ∗ ( ζ ) ) χ = ( a ∗ ( ζ ) − a ( ζ )) χ =: B ζ χ 。よって 命題 2.2[1 径数ユニタリ群と強連続半群] から d d r W ( r ζ ) χ = W ( r ζ ) B ζ χ \frac{\mathrm{d}}{\mathrm{d}r}\mathcal{W}(r\zeta)\chi=\mathcal{W}(r\zeta)B_\zeta\chi d r d W ( r ζ ) χ = W ( r ζ ) B ζ χ (連続)で、( W ( ζ ) − 1 ) χ = ∫ 0 1 W ( r ζ ) B ζ χ d r (\mathcal{W}(\zeta)-1)\chi=\int_0^1\mathcal{W}(r\zeta)B_\zeta\chi\,\mathrm{d}r ( W ( ζ ) − 1 ) χ = ∫ 0 1 W ( r ζ ) B ζ χ d r 。
(d) 同じ条件で 補題 2.1[Nelson 模型と spin-boson 模型] から ∥ B ζ χ ∥ ≤ 2 ∥ ω − 1 / 2 ζ ∥ ∥ H f 1 / 2 χ ∥ + ∥ ζ ∥ ∥ χ ∥ \|B_\zeta\chi\|\le2\|\omega^{-1/2}\zeta\|\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\chi\|+\|\zeta\|\|\chi\| ∥ B ζ χ ∥ ≤ 2∥ ω − 1/2 ζ ∥∥ H f 1/2 χ ∥ + ∥ ζ ∥∥ χ ∥ 。また B i η = i a ∗ ( η ) + i a ( η ) = i A ( η ) B_{\mathrm{i}\eta}=\mathrm{i}a^*(\eta)+\mathrm{i}a(\eta)=\mathrm{i}A(\eta) B i η = i a ∗ ( η ) + i a ( η ) = i A ( η ) 。
ベクトルポテンシャルの平行移動は公開の章の 系 4.4[Segal 場・Weyl 作用素・コヒーレント状態] そのものです。場の運動量 P f , μ P_{\mathrm{f},\mu} P f , μ と場のエネルギー H f H_{\mathrm{f}} H f の平行移動は次の補題で示します。
形式的には、W θ ∗ a r ( k ) W θ = a r ( k ) + θ f ( k , r ) \mathcal{W}_\theta^*a_r(\boldsymbol{k})\mathcal{W}_\theta=a_r(\boldsymbol{k})+\theta f(\boldsymbol{k},r) W θ ∗ a r ( k ) W θ = a r ( k ) + θ f ( k , r ) (場を c 数 θ f \theta f θ f だけずらす)を d Γ ( t ) = ∑ r ∫ t a r ∗ a r d k \mathrm{d}\Gamma(t)=\sum_r\int t\,a_r^*a_r\,\mathrm{d}\boldsymbol{k} d Γ ( t ) = ∑ r ∫ t a r ∗ a r d k に代入すると、f f f が実数値なので ∑ r ∫ t ( a r ∗ + θ f ) ( a r + θ f ) = d Γ ( t ) + θ A ( t f ) + θ 2 ⟨ f , t f ⟩ \sum_r\int t(a_r^*+\theta f)(a_r+\theta f)=\mathrm{d}\Gamma(t)+\theta A(tf)+\theta^2\langle f,tf\rangle ∑ r ∫ t ( a r ∗ + θ f ) ( a r + θ f ) = d Γ ( t ) + θ A ( t f ) + θ 2 ⟨ f , t f ⟩ になります。次の補題はこの式を定義域つきで正当化するものです。
証明の方針。 t t t を k μ k_\mu k μ または ω \omega ω を掛ける作用素とすると e i s d Γ ( t ) = Γ ( e i s t ) e^{\mathrm{i}s\mathrm{d}\Gamma(t)}=\Gamma(e^{\mathrm{i}st}) e i s d Γ ( t ) = Γ ( e i s t ) なので、ユニタリ群 U ( s ) : = W θ ∗ e i s d Γ ( t ) W θ U(s):=\mathcal{W}_\theta^*e^{\mathrm{i}s\mathrm{d}\Gamma(t)}\mathcal{W}_\theta U ( s ) := W θ ∗ e i s d Γ ( t ) W θ は Weyl 関係で「位相 × Weyl 作用素 × 自由な発展」と陽に書けます。その s = 0 s=0 s = 0 での微分を計算し、Stone の定理(生成子の定義域の特徴づけ)で W θ ψ ∈ D ( d Γ ( t ) ) \mathcal{W}_\theta\psi\in D(\mathrm{d}\Gamma(t)) W θ ψ ∈ D ( d Γ ( t )) と変換の式を同時に得ます。
補題 6.1 (Weyl 作用素で挟んだ第二量子化作用素 ) ✓
t : R 3 → R t:\mathbb{R}^3\to\mathbb{R} t : R 3 → R を k μ k_\mu k μ (μ = 1 , 2 , 3 \mu=1,2,3 μ = 1 , 2 , 3 )または ∣ k ∣ |\boldsymbol{k}| ∣ k ∣ とし、それを掛ける h \mathfrak{h} h の作用素も同じ文字 t t t で表す。ψ ∈ D ( d Γ ( t ) ) ∩ D ( H f 1 / 2 ) \psi\in D(\mathrm{d}\Gamma(t))\cap D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ ∈ D ( d Γ ( t )) ∩ D ( H f 1/2 ) ならば W θ ψ ∈ D ( d Γ ( t ) ) \mathcal{W}_\theta\psi\in D(\mathrm{d}\Gamma(t)) W θ ψ ∈ D ( d Γ ( t )) で
W θ ∗ d Γ ( t ) W θ ψ = ( d Γ ( t ) + θ A ( t f ) + θ 2 ⟨ f , t f ⟩ ) ψ . \mathcal{W}_\theta^*\,\mathrm{d}\Gamma(t)\,\mathcal{W}_\theta\psi=\bigl(\mathrm{d}\Gamma(t)+\theta A(tf)+\theta^2\langle f,tf\rangle\bigr)\psi . W θ ∗ d Γ ( t ) W θ ψ = ( d Γ ( t ) + θ A ( t f ) + θ 2 ⟨ f , t f ⟩ ) ψ .
証明(補題 6.1) 以下の (a)〜(d) は、§6 の冒頭の折りたたみ「換算 (a)〜(d)」の項目を指す。
段 1(何を示せばよいか)。 U ( s ) U(s) U ( s ) の生成子が Y Y Y なので、差分商の極限が i Z ψ \mathrm{i}Z\psi i Z ψ であることを示せば足りる。
段 1 の説明 t f tf t f は有界で台が帯 K \mathcal{K} K に含まれるので、t f ∈ h tf\in\mathfrak{h} t f ∈ h 、ω − 1 / 2 t f ∈ h \omega^{-1/2}tf\in\mathfrak{h} ω − 1/2 t f ∈ h で A ( t f ) ψ A(tf)\psi A ( t f ) ψ は定まる。Y : = W θ ∗ d Γ ( t ) W θ Y:=\mathcal{W}_\theta^*\mathrm{d}\Gamma(t)\mathcal{W}_\theta Y := W θ ∗ d Γ ( t ) W θ (定義域 W θ ∗ D ( d Γ ( t ) ) \mathcal{W}_\theta^*D(\mathrm{d}\Gamma(t)) W θ ∗ D ( d Γ ( t )) )は自己共役で、補題 2.2[第二量子化作用素 Γ(U) と dΓ(A)] (3) から U ( s ) : = W θ ∗ e i s d Γ ( t ) W θ = e i s Y U(s):=\mathcal{W}_\theta^*e^{\mathrm{i}s\mathrm{d}\Gamma(t)}\mathcal{W}_\theta=e^{\mathrm{i}sY} U ( s ) := W θ ∗ e i s d Γ ( t ) W θ = e i s Y 、命題 2.2[1 径数ユニタリ群と強連続半群] からその生成子は定義域を含めて Y Y Y である。よって lim s → 0 ( U ( s ) ψ − ψ ) / s \lim_{s\to0}(U(s)\psi-\psi)/s lim s → 0 ( U ( s ) ψ − ψ ) / s が存在してそれが i Z ψ \mathrm{i}Z\psi i Z ψ に等しいことを示せば、ψ ∈ D ( Y ) \psi\in D(Y) ψ ∈ D ( Y ) 、すなわち W θ ψ ∈ D ( d Γ ( t ) ) \mathcal{W}_\theta\psi\in D(\mathrm{d}\Gamma(t)) W θ ψ ∈ D ( d Γ ( t )) と Y ψ = Z ψ Y\psi=Z\psi Y ψ = Z ψ が従う(Z : = d Γ ( t ) + θ A ( t f ) + θ 2 ⟨ f , t f ⟩ Z:=\mathrm{d}\Gamma(t)+\theta A(tf)+\theta^2\langle f,tf\rangle Z := d Γ ( t ) + θ A ( t f ) + θ 2 ⟨ f , t f ⟩ )。
段 2(U ( s ) U(s) U ( s ) の表示)。 Weyl 関係で U ( s ) ψ − ψ U(s)\psi-\psi U ( s ) ψ − ψ を 3 つの項に分ける。
段 2 の計算 定理 4.2[第二量子化作用素 Γ(U) と dΓ(A)] (3) から e i s d Γ ( t ) = Γ ( e i s t ) e^{\mathrm{i}s\mathrm{d}\Gamma(t)}=\Gamma(e^{\mathrm{i}st}) e i s d Γ ( t ) = Γ ( e i s t ) で、(b) から e i s d Γ ( t ) W ( θ f ) = W ( θ e i s t f ) e i s d Γ ( t ) e^{\mathrm{i}s\mathrm{d}\Gamma(t)}\mathcal{W}(\theta f)=\mathcal{W}(\theta e^{\mathrm{i}st}f)e^{\mathrm{i}s\mathrm{d}\Gamma(t)} e i s d Γ ( t ) W ( θ f ) = W ( θ e i s t f ) e i s d Γ ( t ) 。(a) から W ( − θ f ) W ( θ e i s t f ) = e i θ 2 I m ⟨ f , e i s t f ⟩ W ( ζ s ) \mathcal{W}(-\theta f)\mathcal{W}(\theta e^{\mathrm{i}st}f)=e^{\mathrm{i}\theta^2\mathrm{Im}\langle f,e^{\mathrm{i}st}f\rangle}\mathcal{W}(\zeta_s) W ( − θ f ) W ( θ e i s t f ) = e i θ 2 Im ⟨ f , e i s t f ⟩ W ( ζ s ) 、ζ s : = θ ( e i s t − 1 ) f \zeta_s:=\theta(e^{\mathrm{i}st}-1)f ζ s := θ ( e i s t − 1 ) f 。よって χ s : = e i s d Γ ( t ) ψ \chi_s:=e^{\mathrm{i}s\mathrm{d}\Gamma(t)}\psi χ s := e i s d Γ ( t ) ψ 、φ ( s ) : = θ 2 ∑ r ∫ sin ( s t ( k ) ) ∣ f ( k , r ) ∣ 2 d k \varphi(s):=\theta^2\sum_r\int\sin(st(\boldsymbol{k}))|f(\boldsymbol{k},r)|^2\mathrm{d}\boldsymbol{k} φ ( s ) := θ 2 ∑ r ∫ sin ( s t ( k )) ∣ f ( k , r ) ∣ 2 d k とおくと
U ( s ) ψ − ψ = ( e i φ ( s ) − 1 ) W ( ζ s ) χ s + ( W ( ζ s ) − 1 ) χ s + ( χ s − ψ ) . U(s)\psi-\psi=\bigl(e^{\mathrm{i}\varphi(s)}-1\bigr)\mathcal{W}(\zeta_s)\chi_s+\bigl(\mathcal{W}(\zeta_s)-1\bigr)\chi_s+(\chi_s-\psi). U ( s ) ψ − ψ = ( e i φ ( s ) − 1 ) W ( ζ s ) χ s + ( W ( ζ s ) − 1 ) χ s + ( χ s − ψ ) . (U ( s ) ψ = e i φ ( s ) W ( ζ s ) χ s U(s)\psi=e^{\mathrm{i}\varphi(s)}\mathcal{W}(\zeta_s)\chi_s U ( s ) ψ = e i φ ( s ) W ( ζ s ) χ s を、W ( ζ s ) χ s \mathcal{W}(\zeta_s)\chi_s W ( ζ s ) χ s と χ s \chi_s χ s を足して引いて分けました。位相は I m ⟨ f , e i s t f ⟩ = ∑ r ∫ sin ( s t ( k ) ) ∣ f ( k , r ) ∣ 2 d k \mathrm{Im}\langle f,e^{\mathrm{i}st}f\rangle=\sum_r\int\sin(st(\boldsymbol{k}))|f(\boldsymbol{k},r)|^2\mathrm{d}\boldsymbol{k} Im ⟨ f , e i s t f ⟩ = ∑ r ∫ sin ( s t ( k )) ∣ f ( k , r ) ∣ 2 d k です。)
段 3(3 つの項の極限)。 第 1 項は i θ 2 ⟨ f , t f ⟩ ψ \mathrm{i}\theta^2\langle f,tf\rangle\psi i θ 2 ⟨ f , t f ⟩ ψ 、第 2 項は i θ A ( t f ) ψ \mathrm{i}\theta A(tf)\psi i θ A ( t f ) ψ 、第 3 項は i d Γ ( t ) ψ \mathrm{i}\,\mathrm{d}\Gamma(t)\psi i d Γ ( t ) ψ に、s s s で割って収束する。
段 3 の計算 第 3 項:ψ ∈ D ( d Γ ( t ) ) \psi\in D(\mathrm{d}\Gamma(t)) ψ ∈ D ( d Γ ( t )) なので ( χ s − ψ ) / s → i d Γ ( t ) ψ (\chi_s-\psi)/s\to\mathrm{i}\,\mathrm{d}\Gamma(t)\psi ( χ s − ψ ) / s → i d Γ ( t ) ψ (命題 2.2[1 径数ユニタリ群と強連続半群] )。第 1 項:∣ sin ( s t ) / s ∣ ≤ ∣ t ∣ |\sin(st)/s|\le|t| ∣ sin ( s t ) / s ∣ ≤ ∣ t ∣ と ∫ ∣ t ∣ ∣ f ∣ 2 < ∞ \int|t||f|^2<\infty ∫ ∣ t ∣∣ f ∣ 2 < ∞ から優収束定理で φ ( s ) / s → θ 2 ⟨ f , t f ⟩ \varphi(s)/s\to\theta^2\langle f,tf\rangle φ ( s ) / s → θ 2 ⟨ f , t f ⟩ 、φ ( 0 ) = 0 \varphi(0)=0 φ ( 0 ) = 0 なので ( e i φ ( s ) − 1 ) / s → i θ 2 ⟨ f , t f ⟩ (e^{\mathrm{i}\varphi(s)}-1)/s\to\mathrm{i}\theta^2\langle f,tf\rangle ( e i φ ( s ) − 1 ) / s → i θ 2 ⟨ f , t f ⟩ 。∣ e i s t − 1 ∣ ≤ ∣ s t ∣ |e^{\mathrm{i}st}-1|\le|st| ∣ e i s t − 1∣ ≤ ∣ s t ∣ から ∥ ζ s ∥ → 0 \|\zeta_s\|\to0 ∥ ζ s ∥ → 0 で、Weyl 作用素の強連続性(命題 7.3[Segal 場・Weyl 作用素・コヒーレント状態] )と χ s → ψ \chi_s\to\psi χ s → ψ から W ( ζ s ) χ s → ψ \mathcal{W}(\zeta_s)\chi_s\to\psi W ( ζ s ) χ s → ψ 。第 2 項:e i s d Γ ( t ) e^{\mathrm{i}s\mathrm{d}\Gamma(t)} e i s d Γ ( t ) と H f 1 / 2 H_{\mathrm{f}}^{1/2} H f 1/2 はどちらも n n n 光子成分で関数を掛ける作用素なので可換で、χ s ∈ D ( H f 1 / 2 ) \chi_s\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) χ s ∈ D ( H f 1/2 ) 、∥ H f 1 / 2 ( χ s − ψ ) ∥ = ∥ ( e i s d Γ ( t ) − 1 ) H f 1 / 2 ψ ∥ → 0 \|H_{\mathrm{f}}^{1/2}(\chi_s-\psi)\|=\|(e^{\mathrm{i}s\mathrm{d}\Gamma(t)}-1)H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|\to0 ∥ H f 1/2 ( χ s − ψ ) ∥ = ∥ ( e i s d Γ ( t ) − 1 ) H f 1/2 ψ ∥ → 0 。ζ s \zeta_s ζ s の台は K \mathcal{K} K に含まれ ω − 1 / 2 ≤ k 1 − 1 / 2 \omega^{-1/2}\le k_1^{-1/2} ω − 1/2 ≤ k 1 − 1/2 が K \mathcal{K} K で成り立つので、(c) から
( W ( ζ s ) − 1 ) χ s s = ∫ 0 1 W ( r ζ s ) B ζ s / s χ s d r . \frac{(\mathcal{W}(\zeta_s)-1)\chi_s}{s}=\int_0^1\mathcal{W}(r\zeta_s)\,B_{\zeta_s/s}\chi_s\,\mathrm{d}r . s ( W ( ζ s ) − 1 ) χ s = ∫ 0 1 W ( r ζ s ) B ζ s / s χ s d r . ∣ ( e i s t − 1 ) / s − i t ∣ ≤ 2 ∣ t ∣ |(e^{\mathrm{i}st}-1)/s-\mathrm{i}t|\le2|t| ∣ ( e i s t − 1 ) / s − i t ∣ ≤ 2∣ t ∣ と優収束定理から ζ s / s → i θ t f \zeta_s/s\to\mathrm{i}\theta tf ζ s / s → i θ t f が ∥ ⋅ ∥ \|\cdot\| ∥ ⋅ ∥ と ∥ ω − 1 / 2 ⋅ ∥ \|\omega^{-1/2}\cdot\| ∥ ω − 1/2 ⋅ ∥ の両方で成り立つ。(d) から
∥ B ζ s / s χ s − B i θ t f ψ ∥ ≤ ∥ B ζ s / s − i θ t f χ s ∥ + ∥ B i θ t f ( χ s − ψ ) ∥ → 0 \|B_{\zeta_s/s}\chi_s-B_{\mathrm{i}\theta tf}\psi\|\le\|B_{\zeta_s/s-\mathrm{i}\theta tf}\chi_s\|+\|B_{\mathrm{i}\theta tf}(\chi_s-\psi)\|\to0 ∥ B ζ s / s χ s − B i θ t f ψ ∥ ≤ ∥ B ζ s / s − i θ t f χ s ∥ + ∥ B i θ t f ( χ s − ψ ) ∥ → 0 (∥ H f 1 / 2 χ s ∥ = ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ \|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\chi_s\|=\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\| ∥ H f 1/2 χ s ∥ = ∥ H f 1/2 ψ ∥ )。sup r ∈ [ 0 , 1 ] ∥ r ζ s ∥ → 0 \sup_{r\in[0,1]}\|r\zeta_s\|\to0 sup r ∈ [ 0 , 1 ] ∥ r ζ s ∥ → 0 と Weyl 作用素の強連続性から sup r ∥ ( W ( r ζ s ) − 1 ) y ∥ → 0 \sup_r\|(\mathcal{W}(r\zeta_s)-1)y\|\to0 sup r ∥ ( W ( r ζ s ) − 1 ) y ∥ → 0 (y : = B i θ t f ψ y:=B_{\mathrm{i}\theta tf}\psi y := B i θ t f ψ )なので、被積分関数は r r r について一様に y y y に収束し、第 2 項を s s s で割ったものは y = i θ A ( t f ) ψ y=\mathrm{i}\theta A(tf)\psi y = i θ A ( t f ) ψ に収束する((d) の最後の式)。
3 つを足して ( U ( s ) ψ − ψ ) / s → i ( d Γ ( t ) + θ A ( t f ) + θ 2 ⟨ f , t f ⟩ ) ψ = i Z ψ (U(s)\psi-\psi)/s\to\mathrm{i}\bigl(\mathrm{d}\Gamma(t)+\theta A(tf)+\theta^2\langle f,tf\rangle\bigr)\psi=\mathrm{i}Z\psi ( U ( s ) ψ − ψ ) / s → i ( d Γ ( t ) + θ A ( t f ) + θ 2 ⟨ f , t f ⟩ ) ψ = i Z ψ 。
∎
補題 6.2 (コヒーレントな平行移動 ) ✓
θ ∈ R \theta\in\mathbb{R} θ ∈ R について W θ \mathcal{W}_\theta W θ は Q \mathcal{Q} Q を Q \mathcal{Q} Q の上に写し、ψ ∈ Q \psi\in\mathcal{Q} ψ ∈ Q と μ = 1 , 2 , 3 \mu=1,2,3 μ = 1 , 2 , 3 について
V ˉ μ W θ ψ = W θ ( V ˉ μ + θ C μ ) ψ , C μ : = A ( k μ f ) + 2 e ⟨ u μ , f ⟩ = A ( k μ f ) + 2 e ϵ μ S , \bar V_\mu\mathcal{W}_\theta\psi=\mathcal{W}_\theta(\bar V_\mu+\theta C_\mu)\psi,\qquad C_\mu:=A(k_\mu f)+2e\langle u_\mu,f\rangle=A(k_\mu f)+2e\epsilon_\mu S, V ˉ μ W θ ψ = W θ ( V ˉ μ + θ C μ ) ψ , C μ := A ( k μ f ) + 2 e ⟨ u μ , f ⟩ = A ( k μ f ) + 2 e ϵ μ S , ∥ H f 1 / 2 W θ ψ ∥ 2 = ∥ H f 1 / 2 ψ ∥ 2 + θ ⟨ ψ , A ( ω f ) ψ ⟩ + θ 2 ⟨ f , ω f ⟩ ∥ ψ ∥ 2 . \|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\mathcal{W}_\theta\psi\|^2=\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi\|^2+\theta\langle\psi,A(\omega f)\psi\rangle+\theta^2\langle f,\omega f\rangle\|\psi\|^2 . ∥ H f 1/2 W θ ψ ∥ 2 = ∥ H f 1/2 ψ ∥ 2 + θ ⟨ ψ , A ( ω f ) ψ ⟩ + θ 2 ⟨ f , ω f ⟩ ∥ ψ ∥ 2 .
証明(補題 6.2) 場のエネルギー・場の運動量・ベクトルポテンシャルの 3 つの平行移動を、それぞれ確かめて足し合わせる。前の 2 つは 補題 6.1 、最後は Weyl 作用素による場の平行移動である。
場のエネルギーと場の運動量 場のエネルギー。 ψ ∈ D ( H f ) \psi\in D(H_{\mathrm{f}}) ψ ∈ D ( H f ) なら 補題 6.1 (t = ∣ k ∣ t=|\boldsymbol{k}| t = ∣ k ∣ )から W θ ψ ∈ D ( H f ) \mathcal{W}_\theta\psi\in D(H_{\mathrm{f}}) W θ ψ ∈ D ( H f ) で、⟨ W θ ψ , H f W θ ψ ⟩ = ⟨ ψ , W θ ∗ H f W θ ψ ⟩ \langle\mathcal{W}_\theta\psi,H_{\mathrm{f}}\mathcal{W}_\theta\psi\rangle=\langle\psi,\mathcal{W}_\theta^*H_{\mathrm{f}}\mathcal{W}_\theta\psi\rangle ⟨ W θ ψ , H f W θ ψ ⟩ = ⟨ ψ , W θ ∗ H f W θ ψ ⟩ が主張の右辺 r ( ψ ) r(\psi) r ( ψ ) に等しい。r r r は D ( H f 1 / 2 ) D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) D ( H f 1/2 ) の上の 2 次形式で、ω 1 / 2 f ∈ h \omega^{1/2}f\in\mathfrak{h} ω 1/2 f ∈ h なので A ( ω f ) A(\omega f) A ( ω f ) は H f 1 / 2 H_{\mathrm{f}}^{1/2} H f 1/2 のグラフノルムで抑えられ、r r r はそのノルムについて連続である。ψ ∈ D ( H f 1 / 2 ) \psi\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ ∈ D ( H f 1/2 ) を D ( H f ) D(H_{\mathrm{f}}) D ( H f ) の元 ψ n \psi_n ψ n で H f 1 / 2 H_{\mathrm{f}}^{1/2} H f 1/2 のグラフノルムについて近似すると(スペクトル定理で D ( H f ) D(H_{\mathrm{f}}) D ( H f ) は H f 1 / 2 H_{\mathrm{f}}^{1/2} H f 1/2 の芯)、∥ H f 1 / 2 W θ ( ψ n − ψ m ) ∥ 2 = r ( ψ n − ψ m ) → 0 \|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\mathcal{W}_\theta(\psi_n-\psi_m)\|^2=r(\psi_n-\psi_m)\to0 ∥ H f 1/2 W θ ( ψ n − ψ m ) ∥ 2 = r ( ψ n − ψ m ) → 0 。H f 1 / 2 H_{\mathrm{f}}^{1/2} H f 1/2 は閉なので W θ ψ ∈ D ( H f 1 / 2 ) \mathcal{W}_\theta\psi\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) W θ ψ ∈ D ( H f 1/2 ) で、極限で等式が成り立つ。
場の運動量。 ψ ∈ D ( P f , μ ) ∩ D ( H f 1 / 2 ) \psi\in D(P_{\mathrm{f},\mu})\cap D(H_{\mathrm{f}}^{1/2}) ψ ∈ D ( P f , μ ) ∩ D ( H f 1/2 ) なら 補題 6.1 (t = k μ t=k_\mu t = k μ )と 補題 5.7 (3) の ⟨ f , k μ f ⟩ = 0 \langle f,k_\mu f\rangle=0 ⟨ f , k μ f ⟩ = 0 から、W θ ψ ∈ D ( P f , μ ) \mathcal{W}_\theta\psi\in D(P_{\mathrm{f},\mu}) W θ ψ ∈ D ( P f , μ ) で P f , μ W θ ψ = W θ ( P f , μ + θ A ( k μ f ) ) ψ P_{\mathrm{f},\mu}\mathcal{W}_\theta\psi=\mathcal{W}_\theta\bigl(P_{\mathrm{f},\mu}+\theta A(k_\mu f)\bigr)\psi P f , μ W θ ψ = W θ ( P f , μ + θ A ( k μ f ) ) ψ 。
形式定義域の保存とベクトルポテンシャル Q \mathcal{Q} Q の保存。 補題 2.1 (1) により Q = D ( H f 1 / 2 ) ∩ ⋂ μ D ( P f , μ ) \mathcal{Q}=D(H_{\mathrm{f}}^{1/2})\cap\bigcap_\mu D(P_{\mathrm{f},\mu}) Q = D ( H f 1/2 ) ∩ ⋂ μ D ( P f , μ ) なので、上の 2 つから W θ Q ⊂ Q \mathcal{W}_\theta\mathcal{Q}\subset\mathcal{Q} W θ Q ⊂ Q 。(a) から W θ − 1 = W − θ \mathcal{W}_\theta^{-1}=\mathcal{W}_{-\theta} W θ − 1 = W − θ なので等号が成り立つ。
ベクトルポテンシャル。 系 4.4[Segal 場・Weyl 作用素・コヒーレント状態] を F : = i 2 θ f F:=\mathrm{i}\sqrt2\theta f F := i 2 θ f (W θ ∗ = W ( F ) \mathcal{W}_\theta^*=W(F) W θ ∗ = W ( F ) )に使うと、定義域を含めて W θ ∗ Φ S ( g ) W θ = Φ S ( g ) − I m ⟨ i 2 θ f , g ⟩ = Φ S ( g ) + 2 θ R e ⟨ f , g ⟩ \mathcal{W}_\theta^*\Phi_{\mathrm{S}}(g)\mathcal{W}_\theta=\Phi_{\mathrm{S}}(g)-\mathrm{Im}\langle\mathrm{i}\sqrt2\theta f,g\rangle=\Phi_{\mathrm{S}}(g)+\sqrt2\theta\,\mathrm{Re}\langle f,g\rangle W θ ∗ Φ S ( g ) W θ = Φ S ( g ) − Im ⟨ i 2 θ f , g ⟩ = Φ S ( g ) + 2 θ Re ⟨ f , g ⟩ 。g = g μ , 0 = 2 u μ g=g_{\mu,\boldsymbol{0}}=\sqrt2u_\mu g = g μ , 0 = 2 u μ とすると、f f f 、u μ u_\mu u μ は実数値なので W θ ∗ A μ ( 0 ) W θ = A μ ( 0 ) + 2 θ ⟨ u μ , f ⟩ \mathcal{W}_\theta^*A_\mu(\boldsymbol{0})\mathcal{W}_\theta=A_\mu(\boldsymbol{0})+2\theta\langle u_\mu,f\rangle W θ ∗ A μ ( 0 ) W θ = A μ ( 0 ) + 2 θ ⟨ u μ , f ⟩ 。ψ ∈ Q \psi\in\mathcal{Q} ψ ∈ Q では W θ ψ ∈ Q \mathcal{W}_\theta\psi\in\mathcal{Q} W θ ψ ∈ Q なので 補題 2.1 (2) から
V ˉ μ W θ ψ = P f , μ W θ ψ + e A μ ( 0 ) W θ ψ = W θ ( P f , μ ψ + θ A ( k μ f ) ψ + e A μ ( 0 ) ψ + 2 e θ ⟨ u μ , f ⟩ ψ ) = W θ ( V ˉ μ + θ C μ ) ψ . \bar V_\mu\mathcal{W}_\theta\psi=P_{\mathrm{f},\mu}\mathcal{W}_\theta\psi+eA_\mu(\boldsymbol{0})\mathcal{W}_\theta\psi=\mathcal{W}_\theta\bigl(P_{\mathrm{f},\mu}\psi+\theta A(k_\mu f)\psi+eA_\mu(\boldsymbol{0})\psi+2e\theta\langle u_\mu,f\rangle\psi\bigr)=\mathcal{W}_\theta(\bar V_\mu+\theta C_\mu)\psi . V ˉ μ W θ ψ = P f , μ W θ ψ + e A μ ( 0 ) W θ ψ = W θ ( P f , μ ψ + θ A ( k μ f ) ψ + e A μ ( 0 ) ψ + 2 e θ ⟨ u μ , f ⟩ ψ ) = W θ ( V ˉ μ + θ C μ ) ψ . ⟨ u μ , f ⟩ = ϵ μ S \langle u_\mu,f\rangle=\epsilon_\mu S ⟨ u μ , f ⟩ = ϵ μ S は 補題 5.7 (3)。
∎
C μ C_\mu C μ の c 数の部分 2 e ϵ μ S 2e\epsilon_\mu S 2 e ϵ μ S が、この記事の下界のすべての源です。場の運動量の側の A ( k μ f ) A(k_\mu f) A ( k μ f ) は作用素で、期待値は 補題 5.8 (1) で 0 0 0 になります。
補題 6.3 (ブーストした試行 ) ✓
仮定 (FSA)(FDM)(FPI)(FGS) の下で、すべての p , θ ∈ R p,\theta\in\mathbb{R} p , θ ∈ R について
E ( p ϵ ) − E 0 ≤ p 2 2 M − 2 θ p e S M + θ 2 Q , Q : = ⟨ f , ω f ⟩ + 1 2 M ∑ μ ∥ C μ ψ 0 ∥ 2 . E(p\boldsymbol{\epsilon})-E_0\ \le\ \frac{p^2}{2M}-\frac{2\theta peS}{M}+\theta^2\mathsf{Q},\qquad\mathsf{Q}:=\langle f,\omega f\rangle+\frac{1}{2M}\sum_\mu\|C_\mu\psi_0\|^2 . E ( p ϵ ) − E 0 ≤ 2 M p 2 − M 2 θ p e S + θ 2 Q , Q := ⟨ f , ω f ⟩ + 2 M 1 μ ∑ ∥ C μ ψ 0 ∥ 2 .
証明の方針。 試行 W θ ψ 0 \mathcal{W}_\theta\psi_0 W θ ψ 0 のエネルギーを 補題 6.2 で ψ 0 \psi_0 ψ 0 の上の量に戻すと、( p , θ ) (p,\theta) ( p , θ ) の 2 次式になります。θ \theta θ の 1 次の係数 b \mathsf{b} b は計算せず、p = 0 p=0 p = 0 でのエネルギーが E 0 E_0 E 0 以上であることから b = 0 \mathsf{b}=0 b = 0 を読み取ります。
証明(補題 6.3) 段 1(平行移動で戻す)。 試行の形式の値を ψ 0 \psi_0 ψ 0 の上の量に書き直す。
段 1 の計算 ψ 0 ∈ D ( H ( 0 ) ) ⊂ Q \psi_0\in D(H(\boldsymbol{0}))\subset\mathcal{Q} ψ 0 ∈ D ( H ( 0 )) ⊂ Q で、W θ ψ 0 ∈ Q \mathcal{W}_\theta\psi_0\in\mathcal{Q} W θ ψ 0 ∈ Q 、∥ W θ ψ 0 ∥ = 1 \|\mathcal{W}_\theta\psi_0\|=1 ∥ W θ ψ 0 ∥ = 1 。補題 7.6[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] (2) の表示と 補題 6.2 、W θ \mathcal{W}_\theta W θ のユニタリ性から
q p ϵ ( W θ ψ 0 ) = 1 2 M ∑ μ ∥ ( p ϵ μ − V ˉ μ − θ C μ ) ψ 0 ∥ 2 + ∥ H f 1 / 2 ψ 0 ∥ 2 + θ ⟨ ψ 0 , A ( ω f ) ψ 0 ⟩ + θ 2 ⟨ f , ω f ⟩ . q_{p\boldsymbol{\epsilon}}(\mathcal{W}_\theta\psi_0)=\frac{1}{2M}\sum_\mu\|(p\epsilon_\mu-\bar V_\mu-\theta C_\mu)\psi_0\|^2+\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi_0\|^2+\theta\langle\psi_0,A(\omega f)\psi_0\rangle+\theta^2\langle f,\omega f\rangle . q p ϵ ( W θ ψ 0 ) = 2 M 1 μ ∑ ∥ ( p ϵ μ − V ˉ μ − θ C μ ) ψ 0 ∥ 2 + ∥ H f 1/2 ψ 0 ∥ 2 + θ ⟨ ψ 0 , A ( ω f ) ψ 0 ⟩ + θ 2 ⟨ f , ω f ⟩ . 段 2(( p , θ ) (p,\theta) ( p , θ ) の 2 次式)。 平方を展開する。
段 2 の計算 ψ 0 ∈ D ( H f 1 / 2 ) ⊂ D ( C μ ) \psi_0\in D(H_{\mathrm{f}}^{1/2})\subset D(C_\mu) ψ 0 ∈ D ( H f 1/2 ) ⊂ D ( C μ ) で、C μ C_\mu C μ は対称(補題 2.1 (2))。平方を展開し、q 0 ( ψ 0 ) = 1 2 M ∑ μ ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 + ∥ H f 1 / 2 ψ 0 ∥ 2 = E 0 q_{\boldsymbol{0}}(\psi_0)=\frac1{2M}\sum_\mu\|\bar V_\mu\psi_0\|^2+\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi_0\|^2=E_0 q 0 ( ψ 0 ) = 2 M 1 ∑ μ ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 + ∥ H f 1/2 ψ 0 ∥ 2 = E 0 と ⟨ ψ 0 , V ˉ μ ψ 0 ⟩ = 0 \langle\psi_0,\bar V_\mu\psi_0\rangle=0 ⟨ ψ 0 , V ˉ μ ψ 0 ⟩ = 0 (速度の期待値は 0 )を使うと
q p ϵ ( W θ ψ 0 ) − E 0 = p 2 2 M − θ p M ∑ μ ϵ μ ⟨ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ + θ b + θ 2 Q , b : = 1 M ∑ μ R e ⟨ V ˉ μ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ + ⟨ ψ 0 , A ( ω f ) ψ 0 ⟩ . q_{p\boldsymbol{\epsilon}}(\mathcal{W}_\theta\psi_0)-E_0=\frac{p^2}{2M}-\frac{\theta p}{M}\sum_\mu\epsilon_\mu\langle\psi_0,C_\mu\psi_0\rangle+\theta\,\mathsf{b}+\theta^2\mathsf{Q},\qquad\mathsf{b}:=\frac1M\sum_\mu\mathrm{Re}\langle\bar V_\mu\psi_0,C_\mu\psi_0\rangle+\langle\psi_0,A(\omega f)\psi_0\rangle . q p ϵ ( W θ ψ 0 ) − E 0 = 2 M p 2 − M θ p μ ∑ ϵ μ ⟨ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ + θ b + θ 2 Q , b := M 1 μ ∑ Re ⟨ V ˉ μ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ + ⟨ ψ 0 , A ( ω f ) ψ 0 ⟩ . 各 μ \mu μ の平方の展開は
∥ ( p ϵ μ − V ˉ μ − θ C μ ) ψ 0 ∥ 2 = p 2 ϵ μ 2 + ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 + θ 2 ∥ C μ ψ 0 ∥ 2 − 2 p ϵ μ ⟨ ψ 0 , V ˉ μ ψ 0 ⟩ − 2 p θ ϵ μ ⟨ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ + 2 θ R e ⟨ V ˉ μ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ \|(p\epsilon_\mu-\bar V_\mu-\theta C_\mu)\psi_0\|^2=p^2\epsilon_\mu^2+\|\bar V_\mu\psi_0\|^2+\theta^2\|C_\mu\psi_0\|^2-2p\epsilon_\mu\langle\psi_0,\bar V_\mu\psi_0\rangle-2p\theta\epsilon_\mu\langle\psi_0,C_\mu\psi_0\rangle+2\theta\,\mathrm{Re}\langle\bar V_\mu\psi_0,C_\mu\psi_0\rangle ∥ ( p ϵ μ − V ˉ μ − θ C μ ) ψ 0 ∥ 2 = p 2 ϵ μ 2 + ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 + θ 2 ∥ C μ ψ 0 ∥ 2 − 2 p ϵ μ ⟨ ψ 0 , V ˉ μ ψ 0 ⟩ − 2 pθ ϵ μ ⟨ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ + 2 θ Re ⟨ V ˉ μ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ です(⟨ ψ 0 , V ˉ μ ψ 0 ⟩ \langle\psi_0,\bar V_\mu\psi_0\rangle ⟨ ψ 0 , V ˉ μ ψ 0 ⟩ 、⟨ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ \langle\psi_0,C_\mu\psi_0\rangle ⟨ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ は対称性から実数)。1 2 M \frac{1}{2M} 2 M 1 を掛けて μ \mu μ で足すと、θ 2 \theta^2 θ 2 の係数は 1 2 M ∑ μ ∥ C μ ψ 0 ∥ 2 + ⟨ f , ω f ⟩ = Q \frac{1}{2M}\sum_\mu\|C_\mu\psi_0\|^2+\langle f,\omega f\rangle=\mathsf{Q} 2 M 1 ∑ μ ∥ C μ ψ 0 ∥ 2 + ⟨ f , ω f ⟩ = Q です。
段 3(1 次の項が消える)。 p = 0 p=0 p = 0 の式は基底状態の最小性から 0 0 0 以上で、b = 0 \mathsf{b}=0 b = 0 を読み取る。
段 3 の計算 p = 0 p=0 p = 0 では左辺は q 0 ( W θ ψ 0 ) − E 0 ≥ 0 q_{\boldsymbol{0}}(\mathcal{W}_\theta\psi_0)-E_0\ge0 q 0 ( W θ ψ 0 ) − E 0 ≥ 0 (変分原理 補題 7.1[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] と E 0 = inf σ ( H ( 0 ) ) E_0=\inf\sigma(H(\boldsymbol{0})) E 0 = inf σ ( H ( 0 )) )がすべての θ \theta θ で成り立つ。R \mathbb{R} R で 0 0 0 以上の多項式 θ b + θ 2 Q \theta\mathsf{b}+\theta^2\mathsf{Q} θ b + θ 2 Q は b = 0 \mathsf{b}=0 b = 0 を満たす(θ → 0 ± \theta\to0^\pm θ → 0 ± で θ \theta θ で割る。θ > 0 \theta\gt0 θ > 0 で割ると b + θ Q ≥ 0 \mathsf{b}+\theta\mathsf{Q}\ge0 b + θ Q ≥ 0 から b ≥ 0 \mathsf{b}\ge0 b ≥ 0 、θ < 0 \theta\lt0 θ < 0 で割ると向きが変わり b ≤ 0 \mathsf{b}\le0 b ≤ 0 )。
段 4(交差項)。 補題 5.8 (1) から ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ = 0 \langle\psi_0,A(k_\mu f)\psi_0\rangle=0 ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ = 0 なので ∑ μ ϵ μ ⟨ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ = 2 e S ∑ μ ϵ μ 2 = 2 e S \sum_\mu\epsilon_\mu\langle\psi_0,C_\mu\psi_0\rangle=2eS\sum_\mu\epsilon_\mu^2=2eS ∑ μ ϵ μ ⟨ ψ 0 , C μ ψ 0 ⟩ = 2 e S ∑ μ ϵ μ 2 = 2 e S 。変分原理 E ( p ϵ ) ≤ q p ϵ ( W θ ψ 0 ) E(p\boldsymbol{\epsilon})\le q_{p\boldsymbol{\epsilon}}(\mathcal{W}_\theta\psi_0) E ( p ϵ ) ≤ q p ϵ ( W θ ψ 0 ) から主張を得る。
∎
b = 0 \mathsf{b}=0 b = 0 は、交換子 [ H ( 0 ) , a ∗ ( f ) − a ( f ) ] [H(\boldsymbol{0}),a^*(f)-a(f)] [ H ( 0 ) , a ∗ ( f ) − a ( f )] と、本来なら Q \mathsf{Q} Q を表すのに要る二重交換子の計算の代わりをしています。使ったのは D 0 ≥ 0 D_0\ge0 D 0 ≥ 0 と D 0 ψ 0 = 0 D_0\psi_0=0 D 0 ψ 0 = 0 だけで、定義域の問題は起きません。
θ エネルギー − E₀ p²/2M(ψ₀ をそのまま動かす) θ* 0 p ≠ 0:最小値 p²/2M − p²e²S²/(M²𝖰) p = 0:θ²𝖰 図 3:ブーストした試行のエネルギー(模式図、M = 1 の任意単位)。灰色の放物線は p = 0 での θ²𝖰:基底状態の最小性から θ = 0 で最小で、1 次の項 θ𝖻 は無い。色の放物線は p ≠ 0 での p²/2M − 2θpeS/M + θ²𝖰:交差項が放物線を傾け、θ* = peS/(M𝖰) で p²/2M より p²e²S²/(M²𝖰) だけ低い最小値を取る。下がった分が曲率の減少、すなわち雲の慣性である。
証明(定理 3.2) k 1 ∈ ( 0 , K ) k_1\in(0,K) k 1 ∈ ( 0 , K ) を固定し、定義 5.6 の記号を使う。
段 1(Q \mathsf{Q} Q の評価)。 Q ≤ S ( 1 + 2 x + ρ ( k 1 ) ) \mathsf{Q}\le S(1+2x+\rho(k_1)) Q ≤ S ( 1 + 2 x + ρ ( k 1 )) を示す。消滅振幅の評価 補題 5.8 (3) が使われる所で、ρ ( k 1 ) \rho(k_1) ρ ( k 1 ) は Λ \Lambda Λ を含まない。
段 1 の計算 補題 5.8 (1) から R e ⟨ A ( k μ f ) ψ 0 , ψ 0 ⟩ = 0 \mathrm{Re}\langle A(k_\mu f)\psi_0,\psi_0\rangle=0 Re ⟨ A ( k μ f ) ψ 0 , ψ 0 ⟩ = 0 なので、交差項が消えて ∑ μ ∥ C μ ψ 0 ∥ 2 = ∑ μ ∥ A ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 + 4 e 2 S 2 \sum_\mu\|C_\mu\psi_0\|^2=\sum_\mu\|A(k_\mu f)\psi_0\|^2+4e^2S^2 ∑ μ ∥ C μ ψ 0 ∥ 2 = ∑ μ ∥ A ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 + 4 e 2 S 2 。補題 2.2[van Hove 模型] (T = ω T=\omega T = ω )の ∥ a ∗ ( ζ ) ψ 0 ∥ 2 = ∥ ζ ∥ 2 + ∥ a ( ζ ) ψ 0 ∥ 2 \|a^*(\zeta)\psi_0\|^2=\|\zeta\|^2+\|a(\zeta)\psi_0\|^2 ∥ a ∗ ( ζ ) ψ 0 ∥ 2 = ∥ ζ ∥ 2 + ∥ a ( ζ ) ψ 0 ∥ 2 から ∥ A ( ζ ) ψ 0 ∥ ≤ ∥ a ∗ ( ζ ) ψ 0 ∥ + ∥ a ( ζ ) ψ 0 ∥ ≤ ∥ ζ ∥ + 2 ∥ a ( ζ ) ψ 0 ∥ \|A(\zeta)\psi_0\|\le\|a^*(\zeta)\psi_0\|+\|a(\zeta)\psi_0\|\le\|\zeta\|+2\|a(\zeta)\psi_0\| ∥ A ( ζ ) ψ 0 ∥ ≤ ∥ a ∗ ( ζ ) ψ 0 ∥ + ∥ a ( ζ ) ψ 0 ∥ ≤ ∥ ζ ∥ + 2∥ a ( ζ ) ψ 0 ∥ 。ℓ 2 ( { 1 , 2 , 3 } ) \ell^2(\{1,2,3\}) ℓ 2 ({ 1 , 2 , 3 }) の Minkowski の不等式と 補題 5.8 (3) から
∑ μ ∥ A ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 ≤ ( ∥ k f ∥ + 2 A ) 2 . \sum_\mu\|A(k_\mu f)\psi_0\|^2\le\bigl(\|\boldsymbol{k}f\|+2\mathcal{A}\bigr)^2 . μ ∑ ∥ A ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 ≤ ( ∥ k f ∥ + 2 A ) 2 . ここで使った不等式の復習
交差項:∥ C μ ψ 0 ∥ 2 = ∥ A ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 + 2 ⋅ 2 e ϵ μ S R e ⟨ A ( k μ f ) ψ 0 , ψ 0 ⟩ + 4 e 2 ϵ μ 2 S 2 \|C_\mu\psi_0\|^2=\|A(k_\mu f)\psi_0\|^2+2\cdot2e\epsilon_\mu S\,\mathrm{Re}\langle A(k_\mu f)\psi_0,\psi_0\rangle+4e^2\epsilon_\mu^2S^2 ∥ C μ ψ 0 ∥ 2 = ∥ A ( k μ f ) ψ 0 ∥ 2 + 2 ⋅ 2 e ϵ μ S Re ⟨ A ( k μ f ) ψ 0 , ψ 0 ⟩ + 4 e 2 ϵ μ 2 S 2 で、中央の項が消えます。∑ μ ϵ μ 2 = 1 \sum_\mu\epsilon_\mu^2=1 ∑ μ ϵ μ 2 = 1 です。
∥ a ∗ ( ζ ) ψ ∥ 2 = ∥ ζ ∥ 2 ∥ ψ ∥ 2 + ∥ a ( ζ ) ψ ∥ 2 \|a^*(\zeta)\psi\|^2=\|\zeta\|^2\|\psi\|^2+\|a(\zeta)\psi\|^2 ∥ a ∗ ( ζ ) ψ ∥ 2 = ∥ ζ ∥ 2 ∥ ψ ∥ 2 + ∥ a ( ζ ) ψ ∥ 2 は交換関係 a ( ζ ) a ∗ ( ζ ) − a ∗ ( ζ ) a ( ζ ) = ∥ ζ ∥ 2 a(\zeta)a^*(\zeta)-a^*(\zeta)a(\zeta)=\|\zeta\|^2 a ( ζ ) a ∗ ( ζ ) − a ∗ ( ζ ) a ( ζ ) = ∥ ζ ∥ 2 から出ます。u 2 + v 2 ≤ u + v \sqrt{u^2+v^2}\le u+v u 2 + v 2 ≤ u + v (u , v ≥ 0 u,v\ge0 u , v ≥ 0 )で ∥ a ∗ ( ζ ) ψ 0 ∥ ≤ ∥ ζ ∥ + ∥ a ( ζ ) ψ 0 ∥ \|a^*(\zeta)\psi_0\|\le\|\zeta\|+\|a(\zeta)\psi_0\| ∥ a ∗ ( ζ ) ψ 0 ∥ ≤ ∥ ζ ∥ + ∥ a ( ζ ) ψ 0 ∥ です。
Minkowski の不等式:r μ : = ∥ k μ f ∥ r_\mu:=\|k_\mu f\| r μ := ∥ k μ f ∥ 、s μ : = 2 ∥ a ( k μ f ) ψ 0 ∥ s_\mu:=2\|a(k_\mu f)\psi_0\| s μ := 2∥ a ( k μ f ) ψ 0 ∥ について ( ∑ μ ( r μ + s μ ) 2 ) 1 / 2 ≤ ( ∑ μ r μ 2 ) 1 / 2 + ( ∑ μ s μ 2 ) 1 / 2 ≤ ∥ k f ∥ + 2 A \bigl(\sum_\mu(r_\mu+s_\mu)^2\bigr)^{1/2}\le(\sum_\mu r_\mu^2)^{1/2}+(\sum_\mu s_\mu^2)^{1/2}\le\|\boldsymbol{k}f\|+2\mathcal{A} ( ∑ μ ( r μ + s μ ) 2 ) 1/2 ≤ ( ∑ μ r μ 2 ) 1/2 + ( ∑ μ s μ 2 ) 1/2 ≤ ∥ k f ∥ + 2 A 。これは R 3 \mathbb{R}^3 R 3 の三角不等式そのものです。
補題 5.7 (3) の ⟨ f , ω f ⟩ + 1 2 M ∥ k f ∥ 2 = S \langle f,\omega f\rangle+\frac{1}{2M}\|\boldsymbol{k}f\|^2=S ⟨ f , ω f ⟩ + 2 M 1 ∥ k f ∥ 2 = S を使うと
Q ≤ S + 2 M ( ∥ k f ∥ A + A 2 ) + 2 e 2 S 2 M . \mathsf{Q}\ \le\ S+\frac2M\bigl(\|\boldsymbol{k}f\|\mathcal{A}+\mathcal{A}^2\bigr)+\frac{2e^2S^2}{M}. Q ≤ S + M 2 ( ∥ k f ∥ A + A 2 ) + M 2 e 2 S 2 . (1 2 M ( ∥ k f ∥ + 2 A ) 2 = 1 2 M ∥ k f ∥ 2 + 2 M ∥ k f ∥ A + 2 M A 2 \frac{1}{2M}(\|\boldsymbol{k}f\|+2\mathcal{A})^2=\frac{1}{2M}\|\boldsymbol{k}f\|^2+\frac2M\|\boldsymbol{k}f\|\mathcal{A}+\frac2M\mathcal{A}^2 2 M 1 ( ∥ k f ∥ + 2 A ) 2 = 2 M 1 ∥ k f ∥ 2 + M 2 ∥ k f ∥ A + M 2 A 2 、1 2 M ⋅ 4 e 2 S 2 = 2 e 2 S 2 M \frac{1}{2M}\cdot4e^2S^2=\frac{2e^2S^2}{M} 2 M 1 ⋅ 4 e 2 S 2 = M 2 e 2 S 2 です。)右辺の S S S は試行の場 θ f \theta f θ f の自由なエネルギー(場のエネルギーと反跳)、2 M ∥ k f ∥ A \frac2M\|\boldsymbol{k}f\|\mathcal{A} M 2 ∥ k f ∥ A と 2 M A 2 \frac2M\mathcal{A}^2 M 2 A 2 は基底状態の消滅振幅との干渉とその 2 乗、最後の項は頂点そのものの寄与です。S S S で割った比が、下の段 3 で n K n_K n K (自由な反跳)と t K t_K t K (消滅振幅)を与えます。補題 7.1 から ∥ k f ∥ 2 ≤ N K : = 2 M 2 3 π 2 ( log ( 1 + σ ) − σ 1 + σ ) \|\boldsymbol{k}f\|^2\le\mathsf{N}_K:=\frac{2M^2}{3\pi^2}\bigl(\log(1+\sigma)-\frac{\sigma}{1+\sigma}\bigr) ∥ k f ∥ 2 ≤ N K := 3 π 2 2 M 2 ( log ( 1 + σ ) − 1 + σ σ ) 、補題 5.8 (3) から A ≤ a K \mathcal{A}\le\mathsf{a}_K A ≤ a K で、どちらも k 1 k_1 k 1 によらない。x = e 2 S / M x=e^2S/M x = e 2 S / M なので
Q ≤ S ( 1 + 2 x + ρ ( k 1 ) ) , ρ ( k 1 ) : = 2 M S ( N K a K + a K 2 ) . \mathsf{Q}\le S\bigl(1+2x+\rho(k_1)\bigr),\qquad\rho(k_1):=\frac{2}{MS}\bigl(\sqrt{\mathsf{N}_K}\,\mathsf{a}_K+\mathsf{a}_K^2\bigr). Q ≤ S ( 1 + 2 x + ρ ( k 1 ) ) , ρ ( k 1 ) := M S 2 ( N K a K + a K 2 ) . 段 2(θ \theta θ についての最小化)。 Q ≥ ⟨ f , ω f ⟩ > 0 \mathsf{Q}\ge\langle f,\omega f\rangle>0 Q ≥ ⟨ f , ω f ⟩ > 0 (f ≠ 0 f\ne0 f = 0 )。補題 6.3 で θ = p e S / ( M Q ) \theta=peS/(M\mathsf{Q}) θ = p e S / ( M Q ) と取ると
E ( p ϵ ) − E 0 ≤ p 2 2 M ( 1 − 2 e 2 S 2 M Q ) ≤ p 2 2 M ( 1 − 2 x 1 + 2 x + ρ ( k 1 ) ) = p 2 2 M ( 1 + 2 x 1 + ρ ( k 1 ) ) − 1 . E(p\boldsymbol{\epsilon})-E_0\le\frac{p^2}{2M}\Bigl(1-\frac{2e^2S^2}{M\mathsf{Q}}\Bigr)\le\frac{p^2}{2M}\Bigl(1-\frac{2x}{1+2x+\rho(k_1)}\Bigr)=\frac{p^2}{2M}\Bigl(1+\frac{2x}{1+\rho(k_1)}\Bigr)^{-1}. E ( p ϵ ) − E 0 ≤ 2 M p 2 ( 1 − M Q 2 e 2 S 2 ) ≤ 2 M p 2 ( 1 − 1 + 2 x + ρ ( k 1 ) 2 x ) = 2 M p 2 ( 1 + 1 + ρ ( k 1 ) 2 x ) − 1 . 段 2 の計算 θ ↦ − 2 b θ + Q θ 2 \theta\mapsto-2b\theta+\mathsf{Q}\theta^2 θ ↦ − 2 b θ + Q θ 2 (b = p e S / M b=peS/M b = p e S / M )は θ = b / Q \theta=b/\mathsf{Q} θ = b / Q で最小値 − b 2 / Q -b^2/\mathsf{Q} − b 2 / Q を取ります。p 2 2 M − p 2 e 2 S 2 M 2 Q = p 2 2 M ( 1 − 2 e 2 S 2 M Q ) \frac{p^2}{2M}-\frac{p^2e^2S^2}{M^2\mathsf{Q}}=\frac{p^2}{2M}\bigl(1-\frac{2e^2S^2}{M\mathsf{Q}}\bigr) 2 M p 2 − M 2 Q p 2 e 2 S 2 = 2 M p 2 ( 1 − M Q 2 e 2 S 2 ) が第 1 の不等式です。段 1 から 2 e 2 S 2 M Q ≥ 2 e 2 S 2 M S ( 1 + 2 x + ρ ) = 2 x 1 + 2 x + ρ \frac{2e^2S^2}{M\mathsf{Q}}\ge\frac{2e^2S^2}{MS(1+2x+\rho)}=\frac{2x}{1+2x+\rho} M Q 2 e 2 S 2 ≥ M S ( 1 + 2 x + ρ ) 2 e 2 S 2 = 1 + 2 x + ρ 2 x が第 2 の不等式で、最後の等号は 1 − 2 x 1 + 2 x + ρ = 1 + ρ 1 + ρ + 2 x 1-\frac{2x}{1+2x+\rho}=\frac{1+\rho}{1+\rho+2x} 1 − 1 + 2 x + ρ 2 x = 1 + ρ + 2 x 1 + ρ の分子分母を 1 + ρ 1+\rho 1 + ρ で割ったものです。
段 3(k 1 ↓ 0 k_1\downarrow0 k 1 ↓ 0 )。 左辺は k 1 k_1 k 1 によらないので、右辺の極限を取る。定数は x → x K x\to x_K x → x K 、ρ ( k 1 ) → ρ K \rho(k_1)\to\rho_K ρ ( k 1 ) → ρ K と収束する。
段 3 の計算 補題 5.7 (3) から k 1 ↓ 0 k_1\downarrow0 k 1 ↓ 0 で S → S 0 : = M 3 π 2 log ( 1 + σ ) S\to S_0:=\frac{M}{3\pi^2}\log(1+\sigma) S → S 0 := 3 π 2 M log ( 1 + σ ) 、x → x K x\to x_K x → x K 。e 2 = 4 π α e^2=4\pi\alpha e 2 = 4 π α を使うと
N K M S 0 = 2 ( log ( 1 + σ ) − σ 1 + σ ) log ( 1 + σ ) = n K , a K 2 M S 0 = e 2 M 2 L ( σ ) 2 / ( 64 π 2 ) M 2 log ( 1 + σ ) / ( 3 π 2 ) = 3 π α L ( σ ) 2 16 log ( 1 + σ ) = t K , \frac{\mathsf{N}_K}{MS_0}=\frac{2\bigl(\log(1+\sigma)-\frac{\sigma}{1+\sigma}\bigr)}{\log(1+\sigma)}=n_K,\qquad\frac{\mathsf{a}_K^2}{MS_0}=\frac{e^2M^2\mathsf{L}(\sigma)^2/(64\pi^2)}{M^2\log(1+\sigma)/(3\pi^2)}=\frac{3\pi\alpha\,\mathsf{L}(\sigma)^2}{16\log(1+\sigma)}=t_K, M S 0 N K = log ( 1 + σ ) 2 ( log ( 1 + σ ) − 1 + σ σ ) = n K , M S 0 a K 2 = M 2 log ( 1 + σ ) / ( 3 π 2 ) e 2 M 2 L ( σ ) 2 / ( 64 π 2 ) = 16 log ( 1 + σ ) 3 π α L ( σ ) 2 = t K , したがって ρ ( k 1 ) → 2 n K t K + 2 t K = ρ K \rho(k_1)\to2\sqrt{n_Kt_K}+2t_K=\rho_K ρ ( k 1 ) → 2 n K t K + 2 t K = ρ K (ρ ( k 1 ) = 2 N K M S a K 2 M S + 2 a K 2 M S \rho(k_1)=2\sqrt{\frac{\mathsf{N}_K}{MS}}\sqrt{\frac{\mathsf{a}_K^2}{MS}}+2\frac{\mathsf{a}_K^2}{MS} ρ ( k 1 ) = 2 M S N K M S a K 2 + 2 M S a K 2 と書けるからです)。極限を取って、P = p ϵ \boldsymbol{P}=p\boldsymbol{\epsilon} P = p ϵ について第 1 の不等式を得る。ϵ \boldsymbol{\epsilon} ϵ は任意の単位ベクトルで、x K x_K x K 、ρ K \rho_K ρ K はそれによらないので、すべての P \boldsymbol{P} P で成り立つ。
段 4(h h h の下界)。 P = p z ^ \boldsymbol{P}=p\hat{\boldsymbol{z}} P = p z ^ として p 2 / 2 M p^2/2M p 2 /2 M で割り、p ↓ 0 p\downarrow0 p ↓ 0 の上極限を取れば 1 / h ≤ ( 1 + 2 x K 1 + ρ K ) − 1 1/h\le(1+\frac{2x_K}{1+\rho_K})^{-1} 1/ h ≤ ( 1 + 1 + ρ K 2 x K ) − 1 。K = min ( Λ , M ) K=\min(\Lambda,M) K = min ( Λ , M ) で λ ≥ 1 \lambda\ge1 λ ≥ 1 なら K = M K=M K = M 、σ = 1 2 \sigma=\frac12 σ = 2 1 で、定数は α \alpha α だけによる。e ≠ 0 e\ne0 e = 0 なら x K > 0 x_K>0 x K > 0 なので右辺は 1 1 1 より大きい。
∎
補題 7.1 (閉形の積分 ) ✓
M > 0 M>0 M > 0 、0 ≤ k 1 < K 0\le k_1<K 0 ≤ k 1 < K 、σ = K / 2 M \sigma=K/2M σ = K /2 M 、帯の上で g = 1 / Ω k \mathsf{g}=1/\Omega_k g = 1/ Ω k 、β \beta β を 補題 5.8 (2) のものとする。このとき
∫ k 1 K k 2 g β d k ≤ 2 M 2 L ( σ ) , ∫ k 1 K k 3 g 2 d k ≤ 4 M 2 ( log ( 1 + σ ) − σ 1 + σ ) , \int_{k_1}^Kk^2\mathsf{g}\beta\,\mathrm{d}k\le2M^2\mathsf{L}(\sigma),\qquad\int_{k_1}^Kk^3\mathsf{g}^2\,\mathrm{d}k\le4M^2\Bigl(\log(1+\sigma)-\frac{\sigma}{1+\sigma}\Bigr), ∫ k 1 K k 2 g β d k ≤ 2 M 2 L ( σ ) , ∫ k 1 K k 3 g 2 d k ≤ 4 M 2 ( log ( 1 + σ ) − 1 + σ σ ) , で、L ( σ ) = ∫ 0 σ t / ( 1 + t ) d t = σ ( 1 + σ ) − a r s i n h σ \mathsf{L}(\sigma)=\int_0^\sigma\sqrt{t/(1+t)}\,\mathrm{d}t=\sqrt{\sigma(1+\sigma)}-\mathrm{arsinh}\sqrt\sigma L ( σ ) = ∫ 0 σ t / ( 1 + t ) d t = σ ( 1 + σ ) − arsinh σ 。特に A ≤ a K \mathcal{A}\le\mathsf{a}_K A ≤ a K 、∥ k f ∥ 2 ≤ N K \|\boldsymbol{k}f\|^2\le\mathsf{N}_K ∥ k f ∥ 2 ≤ N K (記号は 補題 5.8 (3) と §6.3)。
証明(補題 7.1) 被積分関数を簡単にしてから k = 2 M t k=2Mt k = 2 M t と置換し、原始関数を微分で確かめる。
積分の計算 帯の上で k g = 2 M 2 M + k k\mathsf{g}=\frac{2M}{2M+k} k g = 2 M + k 2 M 、β ( k ) 2 = 2 M + k 4 k \beta(k)^2=\frac{2M+k}{4k} β ( k ) 2 = 4 k 2 M + k なので
k 2 g β = M k 2 M + k , k 3 g 2 = 4 M 2 k ( 2 M + k ) 2 . k^2\mathsf{g}\beta=M\sqrt{\frac{k}{2M+k}},\qquad k^3\mathsf{g}^2=\frac{4M^2k}{(2M+k)^2}. k 2 g β = M 2 M + k k , k 3 g 2 = ( 2 M + k ) 2 4 M 2 k . 被積分関数は非負なので積分範囲を [ 0 , K ] [0,K] [ 0 , K ] に広げ、k = 2 M t k=2Mt k = 2 M t と置換すると、それぞれ 2 M 2 ∫ 0 σ t 1 + t d t = 2 M 2 L ( σ ) 2M^2\int_0^\sigma\sqrt{\frac{t}{1+t}}\mathrm{d}t=2M^2\mathsf{L}(\sigma) 2 M 2 ∫ 0 σ 1 + t t d t = 2 M 2 L ( σ ) 、4 M 2 ∫ 0 σ t ( 1 + t ) 2 d t 4M^2\int_0^\sigma\frac{t}{(1+t)^2}\mathrm{d}t 4 M 2 ∫ 0 σ ( 1 + t ) 2 t d t 。d d t [ log ( 1 + t ) − t 1 + t ] = 1 1 + t − 1 ( 1 + t ) 2 = t ( 1 + t ) 2 \frac{\mathrm{d}}{\mathrm{d}t}\bigl[\log(1+t)-\frac{t}{1+t}\bigr]=\frac1{1+t}-\frac{1}{(1+t)^2}=\frac{t}{(1+t)^2} d t d [ log ( 1 + t ) − 1 + t t ] = 1 + t 1 − ( 1 + t ) 2 1 = ( 1 + t ) 2 t と t = 0 t=0 t = 0 での値 0 0 0 から第 2 式。d d σ [ σ + σ 2 − a r s i n h σ ] = 1 + 2 σ 2 σ ( 1 + σ ) − 1 2 σ ( 1 + σ ) = σ 1 + σ \frac{\mathrm{d}}{\mathrm{d}\sigma}\bigl[\sqrt{\sigma+\sigma^2}-\mathrm{arsinh}\sqrt\sigma\bigr]=\frac{1+2\sigma}{2\sqrt{\sigma(1+\sigma)}}-\frac{1}{2\sqrt{\sigma(1+\sigma)}}=\sqrt{\frac{\sigma}{1+\sigma}} d σ d [ σ + σ 2 − arsinh σ ] = 2 σ ( 1 + σ ) 1 + 2 σ − 2 σ ( 1 + σ ) 1 = 1 + σ σ と σ = 0 \sigma=0 σ = 0 での値 0 0 0 から L \mathsf{L} L の閉形を得る。最後の主張:A ≤ ∣ e ∣ 16 π M ⋅ 2 M 2 L ( σ ) = a K \mathcal{A}\le\frac{|e|}{16\pi M}\cdot2M^2\mathsf{L}(\sigma)=\mathsf{a}_K A ≤ 16 π M ∣ e ∣ ⋅ 2 M 2 L ( σ ) = a K 、補題 5.7 (3) から ∥ k f ∥ 2 = 1 6 π 2 ∫ k 1 K k 3 g 2 d k ≤ 4 M 2 6 π 2 ( log ( 1 + σ ) − σ 1 + σ ) = N K \|\boldsymbol{k}f\|^2=\frac{1}{6\pi^2}\int_{k_1}^Kk^3\mathsf{g}^2\mathrm{d}k\le\frac{4M^2}{6\pi^2}(\log(1+\sigma)-\frac{\sigma}{1+\sigma})=\mathsf{N}_K ∥ k f ∥ 2 = 6 π 2 1 ∫ k 1 K k 3 g 2 d k ≤ 6 π 2 4 M 2 ( log ( 1 + σ ) − 1 + σ σ ) = N K 。
(a r s i n h σ \mathrm{arsinh}\sqrt\sigma arsinh σ の微分は 1 1 + σ ⋅ 1 2 σ \frac{1}{\sqrt{1+\sigma}}\cdot\frac{1}{2\sqrt\sigma} 1 + σ 1 ⋅ 2 σ 1 、σ + σ 2 \sqrt{\sigma+\sigma^2} σ + σ 2 の微分は 1 + 2 σ 2 σ ( 1 + σ ) \frac{1+2\sigma}{2\sqrt{\sigma(1+\sigma)}} 2 σ ( 1 + σ ) 1 + 2 σ で、差の分子は 2 σ 2\sigma 2 σ になります。)
∎
系 3.3 の 3 つの数値の比較は、閉形の算術だけで決まります。それを区間演算で確かめます。区間演算 とは、実数を両端が機械で表せる閉区間で包み、演算の結果の区間を外向きに丸めて、真の値が必ず区間に入るようにする計算法です(包含原理 )。丸め誤差を含めて数学的に正しい不等式が得られます。
命題 7.2 (K = M の定数(計算機援用) ) ✓
σ = 1 2 \sigma=\frac12 σ = 2 1 (K = M K=M K = M )について
2 x M / α ∈ [ 0.344169473102421 , 0.344169473102422 ] , c 1 : = 2 n M t M / α ∈ [ 0.298432218876523 , 0.298432218876524 ] , c 2 : = 2 t M / α ∈ [ 0.125157907610012 , 0.125157907610013 ] . \begin{aligned}
2x_M/\alpha&\in[0.344169473102421,\ 0.344169473102422],\\
c_1:=2\sqrt{n_Mt_M/\alpha}&\in[0.298432218876523,\ 0.298432218876524],\\
c_2:=2t_M/\alpha&\in[0.125157907610012,\ 0.125157907610013].
\end{aligned} 2 x M / α c 1 := 2 n M t M / α c 2 := 2 t M / α ∈ [ 0.344169473102421 , 0.344169473102422 ] , ∈ [ 0.298432218876523 , 0.298432218876524 ] , ∈ [ 0.125157907610012 , 0.125157907610013 ] . 特に 2 x M ≥ 0.3441 α 2x_M\ge0.3441\,\alpha 2 x M ≥ 0.3441 α 、c 1 ≤ 0.2985 c_1\le0.2985 c 1 ≤ 0.2985 、c 2 ≤ 0.1252 c_2\le0.1252 c 2 ≤ 0.1252 。
証明(命題 7.2) 定数を閉形の式に直し、区間演算で評価する。
評価の手順 定義 3.1 から、x M / α = 4 3 π log 3 2 x_M/\alpha=\frac{4}{3\pi}\log\frac32 x M / α = 3 π 4 log 2 3 、t M / α = 3 π 16 log ( 3 / 2 ) L ( 1 2 ) 2 t_M/\alpha=\frac{3\pi}{16\log(3/2)}\mathsf{L}(\frac12)^2 t M / α = 16 l o g ( 3/2 ) 3 π L ( 2 1 ) 2 、n M = 2 log ( 3 / 2 ) ( log 3 2 − 1 3 ) n_M=\frac{2}{\log(3/2)}(\log\frac32-\frac13) n M = l o g ( 3/2 ) 2 ( log 2 3 − 3 1 ) で、L ( 1 2 ) = 3 / 4 − log ( 1 / 2 + 3 / 2 ) \mathsf{L}(\frac12)=\sqrt{3/4}-\log(\sqrt{1/2}+\sqrt{3/2}) L ( 2 1 ) = 3/4 − log ( 1/2 + 3/2 ) (a r s i n h σ = log ( σ + σ + 1 ) \mathrm{arsinh}\sqrt\sigma=\log(\sqrt\sigma+\sqrt{\sigma+1}) arsinh σ = log ( σ + σ + 1 ) )は σ = 1 2 \sigma=\frac12 σ = 2 1 の四則と単調な初等関数 \sqrt{\ } 、log \log log だけで書ける。π \pi π は π \pi π を含む区間として入れる。これらの自然な区間拡張 を、端点を外向きに丸める区間演算(下のコードの mpmath の区間型、10 進 40 桁)で評価した。0 を含む区間での割り算は起きていない(割る数は log ( 3 / 2 ) \log(3/2) log ( 3/2 ) 、3 π 3\pi 3 π 、16 16 16 、1 + σ 1+\sigma 1 + σ の区間)。平方根を取る n M t M n_Mt_M n M t M の区間は正である。定理 4.4[浮動小数と区間演算] と 命題 4.6[浮動小数と区間演算] により、真の値は計算した区間に属する。計算した区間の幅は 10 − 38 10^{-38} 1 0 − 38 未満で(端点はそれぞれ 0.34416947310242182560 … 0.34416947310242182560\ldots 0.34416947310242182560 … 、0.29843221887652368384 … 0.29843221887652368384\ldots 0.29843221887652368384 … 、0.12515790761001227706 … 0.12515790761001227706\ldots 0.12515790761001227706 … で始まる)、主張の区間に含まれる。最後の 3 つの不等式はそこから従う。
∎
確かめるのに使ったコード 確かめるのに使ったコードです(Python 3、mpmath 1.3.0)。
# Python 3 / mpmath 1.3.0
from mpmath import iv, mp
mp.dps = 40 # 端点を表示するときに倍精度へ丸めないため
lg = iv. log ( 1 + s ) # log(1+σ)
L = iv. sqrt ( s * ( 1 + s) ) - iv. log ( iv. sqrt ( s ) + iv. sqrt ( s + 1 )) # 𝖫(σ)
x = 4 / ( 3 * iv.pi) * lg # x_K / α
t = 3 * iv.pi / ( 16 * lg) * L ** 2 # t_K / α
n = 2 / lg * (lg - s / ( 1 + s)) # n_K
return 2 * x, 2 * iv. sqrt ( n * t ), 2 * t
c0, c1, c2 = constants ( iv. mpf ( 1 ) / 2 )
for name, v in [ ( " 2x/alpha " , c0), ( " 2sqrt(nt/alpha) " , c1), ( " 2t/alpha " , c2) ] :
print ( name , mp. nstr ( mp. mpf ( v.a ) , 20 ) , mp. nstr ( mp. mpf ( v.b ) , 20 ))
print ( c0.a > iv. mpf ( " 0.3441 " ) .b , c1.b < iv. mpf ( " 0.2985 " ) .a , c2.b < iv. mpf ( " 0.1252 " ) .a ) # True True True
λ が 1 以下のときの定数の表 λ < 1 \lambda<1 λ < 1 では K = Λ K=\Lambda K = Λ (σ = λ / 2 \sigma=\lambda/2 σ = λ /2 )を取ります。同じ式で計算した値(中点を 5 桁に丸めたもの。証明には使わず、注意 3.5 (1) と図 2 の参考)は次のとおりです。
λ \lambda λ 2 x Λ / α 2x_\Lambda/\alpha 2 x Λ / α n Λ n_\Lambda n Λ t Λ / α t_\Lambda/\alpha t Λ / α 2 n Λ t Λ / α 2\sqrt{n_\Lambda t_\Lambda/\alpha} 2 n Λ t Λ / α 2 t Λ / α 2t_\Lambda/\alpha 2 t Λ / α 0.05 0.02096 0.02449 0.00016322 0.0039987 0.00032644 0.1 0.04141 0.04801 0.00065127 0.011183 0.0013025 0.25 0.09998 0.11329 0.0040412 0.042794 0.0080824 0.5 0.18941 0.20743 0.015980 0.11515 0.031961 1 0.34417 0.35580 0.062579 0.29843 0.12516
どの行でも 2 x Λ / α 2x_\Lambda/\alpha 2 x Λ / α は Hiroshima–Spohn の係数 8 3 π log ( 1 + λ 2 ) \frac{8}{3\pi}\log(1+\frac\lambda2) 3 π 8 log ( 1 + 2 λ ) に等しくなっています(2 x Λ / α 2x_\Lambda/\alpha 2 x Λ / α の定義そのもの)。区間演算が確かめるのは閉形の算術だけで、無限次元の解析や Λ → ∞ \Lambda\to\infty Λ → ∞ については何も言いません。また σ ∈ { 0.1 , 0.5 , 2 } \sigma\in\{0.1,0.5,2\} σ ∈ { 0.1 , 0.5 , 2 } で、補題 7.1 の 2 つの閉形が数値積分(mpmath、40 桁)と 10 − 40 10^{-40} 1 0 − 40 の程度で一致することも確かめました(証明には使っていません)。
記事全体の論理のつながりを 1 枚にまとめます。
(FSA) ψ₀ ∈ D(H₀₀)、芯 (FDM) E(P) ≥ E(0) (FPI) + (FGS) 単純な基底状態 pull-through 公式 a(k)ψ₀ = −(eκ/M)R(k)e·Vψ₀ 速度の形式の不等式 和則の不等式 G ≤ M/2 回転不変性 U_𝒪 ψ₀ = χ(𝒪) ψ₀ 消滅振幅 Σ‖a(k_μ f)ψ₀‖² ≤ 𝒜²:Λ を含まない 場の期待値 ⟨ψ₀, A(k_μ f)ψ₀⟩ = 0(回転と可換な行列) 分母 𝖰 ≤ S(1 + 2x + ρ) (Minkowski、k₁ ↓ 0 で ρ → ρ_K) コヒーレントな平行移動(Weyl の計算は仮定なし) (p, θ) の 2 次式、𝖻 = 0(基底状態の最小性) 定理:E(P) − E₀ ≤ (P²/2M)(1 + 2x_K/(1 + ρ_K))⁻¹ 系:λ ≥ 1 で h ≥ 1 + 0.3441α/(1 + 0.2985√α + 0.1252α)(区間演算) 図 4:この記事の論理の地図。上の段は名前をつけた仮定、矢印は「証明で使う」。(FSA) は pull-through 公式にだけ効き、和則の不等式とレゾルベントの比較は (FDM) と基底状態の存在だけから出る。コヒーレントな平行移動の Weyl の計算は仮定を使わず、1 次の係数 𝖻 = 0 は基底状態の存在(最小性)を、pθ の係数は場の期待値 = 0(回転不変性・回転と可換な行列・横波性)を使う。
上界と 1 次の鋭さ。 部 I は h h h の上界を与えません。lim sup α → 0 ( h − 1 ) / α ≤ 8 3 π log ( 1 + λ 2 ) \limsup_{\alpha\to0}(h-1)/\alpha\le\frac{8}{3\pi}\log(1+\frac\lambda2) lim sup α → 0 ( h − 1 ) / α ≤ 3 π 8 log ( 1 + 2 λ ) 、すなわち Hiroshima–Spohn の 1 次の係数が非摂動で正しいことは未解決です。和則が等式 1 / h = 1 − 2 G / M 1/h=1-2G/M 1/ h = 1 − 2 G / M として成り立つかも未解決です。
固定した λ \lambda λ での α → ∞ \alpha\to\infty α → ∞ 。 帯を α \alpha α とともに狭めれば h ≳ α h\gtrsim\sqrt\alpha h ≳ α が出ます(演習 10.2 )が、正しい増え方は分かっていません。コヒーレントな平行移動は 1 径数の試行の族で、より豊かな試行(場の配位に依る変形など)でどこまで上がるかは開いています。
(FSA) を外すこと。 この記事が (FSA) を使うのは pull-through 公式の証明(ψ 0 ∈ D ( P f 2 ) ∩ D ( H f ) \psi_0\in D(\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}}^2)\cap D(H_{\mathrm{f}}) ψ 0 ∈ D ( P f 2 ) ∩ D ( H f ) と芯)だけです。形式定義域の上で pull-through 公式を示せれば (FSA) を外せます。
滑らかな切断とスピン。 (FGS) は鋭い切断についてしか知られておらず、スピン 1 2 \frac12 2 1 では (FDM) が未解決です。枠組み(§4)はどちらにも当てはまるので、入力の仮定が示されればそのまま延びます。
λ → ∞ \lambda\to\infty λ → ∞ 。 部 I の下界は λ \lambda λ について有界です(K K K を最適に選んでも)。h h h の超線形の増加は部 II(研究ノート II-2 〜II-4 )の主題です。
演習 10.1 易
K = M K=M K = M とし、a : = x M / α a:=x_M/\alpha a := x M / α 、b : = t M / α b:=t_M/\alpha b := t M / α とおく。α → ∞ \alpha\to\infty α → ∞ のとき、定理 3.2 の右辺が 1 + a / b 1+a/b 1 + a / b に、系 3.3 の右辺が 1 + 0.3441 / 0.1252 1+0.3441/0.1252 1 + 0.3441/0.1252 に収束することを示し、値を求めよ。さらに、一般の σ \sigma σ で 1 + x K / t K = 1 + 64 log ( 1 + σ ) 2 9 π 2 L ( σ ) 2 1+x_K/t_K=1+\frac{64\log(1+\sigma)^2}{9\pi^2\mathsf{L}(\sigma)^2} 1 + x K / t K = 1 + 9 π 2 L ( σ ) 2 64 l o g ( 1 + σ ) 2 となることを確かめよ。
解答 ρ M = 2 n M b α + 2 b α \rho_M=2\sqrt{n_Mb}\sqrt\alpha+2b\alpha ρ M = 2 n M b α + 2 b α なので 2 x M 1 + ρ M = 2 a α 1 + 2 n M b α + 2 b α → 2 a 2 b = a b \frac{2x_M}{1+\rho_M}=\frac{2a\alpha}{1+2\sqrt{n_Mb}\sqrt\alpha+2b\alpha}\to\frac{2a}{2b}=\frac ab 1 + ρ M 2 x M = 1 + 2 n M b α + 2 b α 2 a α → 2 b 2 a = b a 。§7 の値から a = 0.1720847 a=0.1720847 a = 0.1720847 、b = 0.0625790 b=0.0625790 b = 0.0625790 で 1 + a / b = 3.74988 … 1+a/b=3.74988\ldots 1 + a / b = 3.74988 … 。系の右辺は 0.3441 α 1 + 0.2985 α + 0.1252 α → 0.3441 0.1252 \frac{0.3441\alpha}{1+0.2985\sqrt\alpha+0.1252\alpha}\to\frac{0.3441}{0.1252} 1 + 0.2985 α + 0.1252 α 0.3441 α → 0.1252 0.3441 で 1 + 2.7484 = 3.7484 … 1+2.7484=3.7484\ldots 1 + 2.7484 = 3.7484 … 。一般の σ \sigma σ では x K t K = 4 log ( 1 + σ ) / ( 3 π ) 3 π L ( σ ) 2 / ( 16 log ( 1 + σ ) ) = 64 log ( 1 + σ ) 2 9 π 2 L ( σ ) 2 \frac{x_K}{t_K}=\frac{4\log(1+\sigma)/(3\pi)}{3\pi\mathsf{L}(\sigma)^2/(16\log(1+\sigma))}=\frac{64\log(1+\sigma)^2}{9\pi^2\mathsf{L}(\sigma)^2} t K x K = 3 π L ( σ ) 2 / ( 16 l o g ( 1 + σ )) 4 l o g ( 1 + σ ) / ( 3 π ) = 9 π 2 L ( σ ) 2 64 l o g ( 1 + σ ) 2 。σ = 1 2 \sigma=\frac12 σ = 2 1 では log 3 2 = 0.405465 \log\frac32=0.405465 log 2 3 = 0.405465 、L ( 1 2 ) = 0.207546 \mathsf{L}(\frac12)=0.207546 L ( 2 1 ) = 0.207546 から 2.74988 2.74988 2.74988 で一致する。
演習 10.2 標準
λ > 0 \lambda>0 λ > 0 を固定する。C > 0 C>0 C > 0 について σ = C / α \sigma=C/\sqrt\alpha σ = C / α (K = 2 M σ K=2M\sigma K = 2 M σ 。α \alpha α が大きければ K ≤ Λ K\le\Lambda K ≤ Λ )と取ると、定理 3.2 から
lim inf α → ∞ h α ≥ 8 C / ( 3 π ) 1 + π C 2 / 6 \liminf_{\alpha\to\infty}\frac{h}{\sqrt\alpha}\ \ge\ \frac{8C/(3\pi)}{1+\pi C^2/6} α → ∞ lim inf α h ≥ 1 + π C 2 /6 8 C / ( 3 π ) が出ることを示し、右辺を C C C について最大にせよ。
解答 σ → 0 \sigma\to0 σ → 0 で log ( 1 + σ ) = σ + O ( σ 2 ) \log(1+\sigma)=\sigma+O(\sigma^2) log ( 1 + σ ) = σ + O ( σ 2 ) 、log ( 1 + σ ) − σ 1 + σ = σ 2 2 + O ( σ 3 ) \log(1+\sigma)-\frac{\sigma}{1+\sigma}=\frac{\sigma^2}{2}+O(\sigma^3) log ( 1 + σ ) − 1 + σ σ = 2 σ 2 + O ( σ 3 ) 、L ( σ ) = ∫ 0 σ t ( 1 + O ( t ) ) d t = 2 3 σ 3 / 2 ( 1 + O ( σ ) ) \mathsf{L}(\sigma)=\int_0^\sigma\sqrt t(1+O(t))\mathrm{d}t=\frac23\sigma^{3/2}(1+O(\sigma)) L ( σ ) = ∫ 0 σ t ( 1 + O ( t )) d t = 3 2 σ 3/2 ( 1 + O ( σ )) 。よって 2 x K = 8 α 3 π σ ( 1 + O ( σ ) ) = 8 C 3 π α ( 1 + O ( α − 1 / 2 ) ) 2x_K=\frac{8\alpha}{3\pi}\sigma(1+O(\sigma))=\frac{8C}{3\pi}\sqrt\alpha(1+O(\alpha^{-1/2})) 2 x K = 3 π 8 α σ ( 1 + O ( σ )) = 3 π 8 C α ( 1 + O ( α − 1/2 )) 、t K = 3 π α 16 σ ⋅ 4 9 σ 3 ( 1 + O ( σ ) ) = π 12 α σ 2 ( 1 + O ( σ ) ) = π C 2 12 ( 1 + O ( α − 1 / 2 ) ) t_K=\frac{3\pi\alpha}{16\sigma}\cdot\frac49\sigma^3(1+O(\sigma))=\frac{\pi}{12}\alpha\sigma^2(1+O(\sigma))=\frac{\pi C^2}{12}(1+O(\alpha^{-1/2})) t K = 16 σ 3 π α ⋅ 9 4 σ 3 ( 1 + O ( σ )) = 12 π α σ 2 ( 1 + O ( σ )) = 12 π C 2 ( 1 + O ( α − 1/2 )) 、n K = σ ( 1 + O ( σ ) ) → 0 n_K=\sigma(1+O(\sigma))\to0 n K = σ ( 1 + O ( σ )) → 0 。したがって ρ K = 2 n K t K + 2 t K → π C 2 6 \rho_K=2\sqrt{n_Kt_K}+2t_K\to\frac{\pi C^2}{6} ρ K = 2 n K t K + 2 t K → 6 π C 2 で、h α ≥ 1 α + 2 x K / α 1 + ρ K → 8 C / ( 3 π ) 1 + π C 2 / 6 \frac{h}{\sqrt\alpha}\ge\frac{1}{\sqrt\alpha}+\frac{2x_K/\sqrt\alpha}{1+\rho_K}\to\frac{8C/(3\pi)}{1+\pi C^2/6} α h ≥ α 1 + 1 + ρ K 2 x K / α → 1 + π C 2 /6 8 C / ( 3 π ) 。右辺は C 2 = 6 / π C^2=6/\pi C 2 = 6/ π で最大になり、値は 8 3 π ⋅ 6 / π 2 = 4 3 π 6 π = 0.58653 … \frac{8}{3\pi}\cdot\frac{\sqrt{6/\pi}}{2}=\frac{4}{3\pi}\sqrt{\frac6\pi}=0.58653\ldots 3 π 8 ⋅ 2 6/ π = 3 π 4 π 6 = 0.58653 … 。浮動小数で確かめると、α = 10 6 \alpha=10^6 α = 1 0 6 で帯を最適に選んだ下界は h ≥ 572.2 h\ge572.2 h ≥ 572.2 (0.572 α 0.572\sqrt\alpha 0.572 α )で、ρ K \rho_K ρ K の中の 2 n K t K = O ( α − 1 / 4 ) 2\sqrt{n_Kt_K}=O(\alpha^{-1/4}) 2 n K t K = O ( α − 1/4 ) のために収束は遅い。固定した帯 K = M K=M K = M の下界が飽和するのは、この選び方をしないからである。
演習 10.3 易
仮定 (FDM)(FPI)(FGS) の下で ∑ μ ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 ≤ 2 M E 0 ≤ α Λ 2 / π \sum_\mu\|\bar V_\mu\psi_0\|^2\le2ME_0\le\alpha\Lambda^2/\pi ∑ μ ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 ≤ 2 M E 0 ≤ α Λ 2 / π を示せ。補題 5.8 (3) の証明で、補題 5.8 (2) の代わりに ∥ R ( k ) ∥ ≤ 1 / ∣ k ∣ \|R(\boldsymbol{k})\|\le1/|\boldsymbol{k}| ∥ R ( k ) ∥ ≤ 1/∣ k ∣ と ∥ ϕ e ^ ∥ ≤ ∥ V ˉ ψ 0 ∥ \|\phi_{\hat{\boldsymbol{e}}}\|\le\|\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\| ∥ ϕ e ^ ∥ ≤ ∥ V ˉ ψ 0 ∥ を使うと、A \mathcal{A} A の上界がどうなるかを求め、切断によらない下界に向かない理由を説明せよ。
解答 補題 7.6[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] (2) で P = 0 \boldsymbol{P}=\boldsymbol{0} P = 0 とすると E 0 = q 0 ( ψ 0 ) = 1 2 M ∑ μ ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 + ∥ H f 1 / 2 ψ 0 ∥ 2 ≥ 1 2 M ∑ μ ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 E_0=q_{\boldsymbol{0}}(\psi_0)=\frac{1}{2M}\sum_\mu\|\bar V_\mu\psi_0\|^2+\|H_{\mathrm{f}}^{1/2}\psi_0\|^2\ge\frac{1}{2M}\sum_\mu\|\bar V_\mu\psi_0\|^2 E 0 = q 0 ( ψ 0 ) = 2 M 1 ∑ μ ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 + ∥ H f 1/2 ψ 0 ∥ 2 ≥ 2 M 1 ∑ μ ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 。真空の試行(命題 9.4[Pauli–Fierz 模型と赤外問題] )から E 0 ≤ α Λ 2 2 π M E_0\le\frac{\alpha\Lambda^2}{2\pi M} E 0 ≤ 2 π M α Λ 2 なので ∑ μ ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 ≤ α Λ 2 π \sum_\mu\|\bar V_\mu\psi_0\|^2\le\frac{\alpha\Lambda^2}{\pi} ∑ μ ∥ V ˉ μ ψ 0 ∥ 2 ≤ π α Λ 2 。素朴な評価では ∥ v ( k ) ∥ ≤ ∣ e ∣ M ϰ k 2 g sin ϖ ∥ V ˉ ψ 0 ∥ ∣ k ∣ \|v(\boldsymbol{k})\|\le\frac{|e|}{M}\varkappa_{\boldsymbol{k}}^2\mathsf{g}\sin\varpi\,\frac{\|\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\|}{|\boldsymbol{k}|} ∥ v ( k ) ∥ ≤ M ∣ e ∣ ϰ k 2 g sin ϖ ∣ k ∣ ∥ V ˉ ψ 0 ∥ で、補題 5.7 (2) から ∫ ∣ k ∣ ∥ v ∥ ≤ ∣ e ∣ ∥ V ˉ ψ 0 ∥ 16 π M ∫ 0 K k g d k = ∣ e ∣ ∥ V ˉ ψ 0 ∥ 8 π log ( 1 + σ ) \int|\boldsymbol{k}|\|v\|\le\frac{|e|\,\|\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\|}{16\pi M}\int_0^Kk\mathsf{g}\,\mathrm{d}k=\frac{|e|\,\|\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\|}{8\pi}\log(1+\sigma) ∫ ∣ k ∣∥ v ∥ ≤ 16 π M ∣ e ∣ ∥ V ˉ ψ 0 ∥ ∫ 0 K k g d k = 8 π ∣ e ∣ ∥ V ˉ ψ 0 ∥ log ( 1 + σ ) 。∥ V ˉ ψ 0 ∥ \|\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\| ∥ V ˉ ψ 0 ∥ の上界は α / π Λ \sqrt{\alpha/\pi}\,\Lambda α / π Λ で、A 2 / ( M S ) \mathcal{A}^2/(MS) A 2 / ( M S ) の上界は α 2 Λ 2 / M 2 = α 2 λ 2 \alpha^2\Lambda^2/M^2=\alpha^2\lambda^2 α 2 Λ 2 / M 2 = α 2 λ 2 の程度に増え、ρ \rho ρ が Λ \Lambda Λ を含んでしまう。補題 5.8 (2) は和則の不等式とレゾルベントの比較で ⟨ ϕ , R ( k ) ϕ ⟩ \langle\phi,R(\boldsymbol{k})\phi\rangle ⟨ ϕ , R ( k ) ϕ ⟩ を M 2 ( 1 + ∣ k ∣ 2 M ) \frac M2(1+\frac{|\boldsymbol{k}|}{2M}) 2 M ( 1 + 2 M ∣ k ∣ ) で直接抑え、∥ V ˉ ψ 0 ∥ \|\bar{\boldsymbol{V}}\psi_0\| ∥ V ˉ ψ 0 ∥ を一度も通らない。
演習 10.4 易
線形結合の模型で速度が V = P f \boldsymbol{V}=\boldsymbol{P}_{\mathrm{f}} V = P f (電子と場の結合は別の項にあり、V \boldsymbol{V} V には場が入らない)のとき、補題 6.2 の C μ C_\mu C μ に当たるものを求め、同じコヒーレントな平行移動の試行では h ≥ 1 h\ge1 h ≥ 1 しか出ないことを示せ。
解答 補題 6.1 (t = k μ t=k_\mu t = k μ )と ⟨ f , k μ f ⟩ = 0 \langle f,k_\mu f\rangle=0 ⟨ f , k μ f ⟩ = 0 から P f , μ W θ ψ = W θ ( P f , μ + θ A ( k μ f ) ) ψ P_{\mathrm{f},\mu}\mathcal{W}_\theta\psi=\mathcal{W}_\theta(P_{\mathrm{f},\mu}+\theta A(k_\mu f))\psi P f , μ W θ ψ = W θ ( P f , μ + θ A ( k μ f )) ψ で、C μ = A ( k μ f ) C_\mu=A(k_\mu f) C μ = A ( k μ f ) には c 数の部分が無い。補題 6.3 の証明と同じ計算で、p θ p\theta pθ の係数は − 1 M ∑ μ ϵ μ ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ -\frac1M\sum_\mu\epsilon_\mu\langle\psi_0,A(k_\mu f)\psi_0\rangle − M 1 ∑ μ ϵ μ ⟨ ψ 0 , A ( k μ f ) ψ 0 ⟩ で、基底状態の回転不変性があればこれは 0 0 0 。すると試行のエネルギーは p 2 2 M + θ 2 Q \frac{p^2}{2M}+\theta^2\mathsf{Q} 2 M p 2 + θ 2 Q (Q > 0 \mathsf{Q}>0 Q > 0 )で、θ \theta θ についての最小は θ = 0 \theta=0 θ = 0 、曲率の上界は 1 2 M \frac{1}{2M} 2 M 1 のまま、すなわち h ≥ 1 h\ge1 h ≥ 1 しか出ない。最小結合で C μ C_\mu C μ に c 数 2 e ϵ μ S 2e\epsilon_\mu S 2 e ϵ μ S が現れたのは、ベクトルポテンシャルが場の 1 次式として速度に入り、平行移動でその定数だけずれるからである。
この記事の環境と、論文 II(arXiv:2610.34125、英語版) の番号の対応です。
番号の対応表
記号の違いの表 記号の違いは次のとおりです。
論文 II この記事 備考 裸の質量 m m m M M M 入口の記事 §2.1 の記号の対応表も参照 a ( k , r ) a(k,r) a ( k , r ) 、ε r ( k ) \varepsilon_r(k) ε r ( k ) 、h ⊥ \mathfrak{h}_\perp h ⊥ a r ( k ) a_r(\boldsymbol{k}) a r ( k ) 、e ( r ) ( k ) \boldsymbol{e}^{(r)}(\boldsymbol{k}) e ( r ) ( k ) 、ι ( h ) \iota(\mathfrak{h}) ι ( h ) ι \iota ι は 補題 5.3 の証明の同型W ( ζ ) = exp ( a ∗ ( ζ ) − a ( ζ ) ) W(\zeta)=\exp(a^*(\zeta)-a(\zeta)) W ( ζ ) = exp ( a ∗ ( ζ ) − a ( ζ )) W ( ζ ) : = W ( − i 2 ζ ) \mathcal{W}(\zeta):=W(-\mathrm{i}\sqrt2\zeta) W ( ζ ) := W ( − i 2 ζ ) 公開の章の W ( F ) = e i Φ S ( F ) W(F)=e^{\mathrm{i}\Phi_{\mathrm{S}}(F)} W ( F ) = e i Φ S ( F ) との換算(§6 の冒頭) H m , Λ ( P ) H_{m,\Lambda}(P) H m , Λ ( P ) (定義域 D ( H f ) ∩ D ( P f 2 ) D(H_{\mathrm{f}})\cap D(P_{\mathrm{f}}^2) D ( H f ) ∩ D ( P f 2 ) )H ( P ) H(\boldsymbol{P}) H ( P ) (形式で定める)(FSA) の下で一致 V = P f + e A Λ ( 0 ) V=P_{\mathrm{f}}+eA_\Lambda(0) V = P f + e A Λ ( 0 ) V ˉ μ \bar V_\mu V ˉ μ Q \mathcal{Q} Q の上で一致(補題 2.1 )g g g 、Q Q Q 、L L L 、q K q_K q K 、A A A (レゾルベント)、B B B (帯)g \mathsf{g} g 、Q \mathsf{Q} Q 、b \mathsf{b} b 、n K n_K n K 、T q T_{\boldsymbol{q}} T q 、K \mathcal{K} K 同じ文字の別の意味を避けるため
S. Futakuchi, “The sharp leading asymptotics of the self-energy of the spinless Pauli–Fierz model”, preprint (2026). arXiv:2610.34122 (連作の論文 I)
S. Futakuchi, “The effective mass of the Pauli–Fierz electron: a cutoff-independent lower bound and the breakdown of mass renormalization”, preprint (2026). arXiv:2610.34125 (連作の論文 II)
W. Pauli, M. Fierz, “Zur Theorie der Emission langwelliger Lichtquanten”, Nuovo Cimento 15 (1938), 167–188. DOI
F. Hiroshima, H. Spohn, “Mass renormalization in nonrelativistic quantum electrodynamics”, J. Math. Phys. 46 (2005), 042302. arXiv:math-ph/0310043
E. H. Lieb, M. Loss, “A bound on binding energies and mass renormalization in models of quantum electrodynamics”, J. Stat. Phys. 108 (2002), 1057–1069. arXiv:math-ph/0110027
F. Hiroshima, “Fiber Hamiltonians in non-relativistic quantum electrodynamics”, J. Funct. Anal. 252 (2007), 314–355. arXiv:math-ph/0607014
M. Loss, T. Miyao, H. Spohn, “Lowest energy states in nonrelativistic QED: atoms and ions in motion”, J. Funct. Anal. 243 (2007), 353–393. arXiv:math-ph/0605005
D. Hasler, O. Siebert, “Ground states for translationally invariant Pauli–Fierz models at zero momentum”, J. Funct. Anal. 284 (2023), 109725. arXiv:2007.01250
C. Hainzl, R. Seiringer, “Mass renormalization and energy level shift in non-relativistic QED”, Adv. Theor. Math. Phys. 6 (2002), 847–871. arXiv:math-ph/0205044
E. H. Lieb, R. Seiringer, “Divergence of the effective mass of a polaron in the strong coupling limit”, J. Stat. Phys. 180 (2020), 23–33. arXiv:1902.04025
H. Spohn, Dynamics of Charged Particles and their Radiation Field , Cambridge University Press, 2004. DOI
V. Bach, T. Chen, J. Fröhlich, I. M. Sigal, “The renormalized electron mass in non-relativistic quantum electrodynamics”, J. Funct. Anal. 243 (2007), 426–535. DOI
T. Chen, “Infrared renormalization in non-relativistic QED and scaling criticality”, J. Funct. Anal. 254 (2008), 2555–2647. DOI
J. Fröhlich, A. Pizzo, “Renormalized electron mass in nonrelativistic QED”, Comm. Math. Phys. 294 (2010), 439–470. DOI
L. D. Landau, S. I. Pekar, “Effective mass of a polaron”, Zh. Eksp. Teor. Fiz. 18 (1948), 419–423.
V. Betz, S. Polzer, “Effective mass of the polaron: a lower bound”, Comm. Math. Phys. 399 (2023), 173–188. DOI
M. Sellke, “Almost quartic lower bound for the Fröhlich polaron’s effective mass via Gaussian domination”, Duke Math. J. 173 (2024), 2687–2727. arXiv:2212.14023
R. Bazaes, C. Mukherjee, M. Sellke, S. R. S. Varadhan, “Effective mass of the Fröhlich polaron and the Landau–Pekar–Spohn conjecture”, Ann. Probab. 54 (2026), 1374–1426. arXiv:2307.13058
M. Brooks, R. Seiringer, “The Fröhlich polaron at strong coupling. Part II: Energy-momentum relation and effective mass”, Publ. Math. IHÉS 140 (2024), 271–309. DOI
M. Brooks, “Proof of the Landau–Pekar formula for the effective mass of the polaron at strong coupling”, Invent. Math. (2026). arXiv:2409.08835
W. Thomas, “Über die Zahl der Dispersionselektronen, die einem stationären Zustande zugeordnet sind (Vorläufige Mitteilung)”, Naturwissenschaften 13 (1925), 627. DOI
F. Reiche, W. Thomas, “Über die Zahl der Dispersionselektronen, die einem stationären Zustand zugeordnet sind”, Z. Phys. 34 (1925), 510–525. DOI
W. Kuhn, “Über die Gesamtstärke der von einem Zustande ausgehenden Absorptionslinien”, Z. Phys. 33 (1925), 408–412. DOI