情報科学 › 偏微分方程式の離散化 › 差分法の整合性・安定性・収束

連立のスキームの必要条件

系 5.7(「差分法の整合性・安定性・収束」§5) ・ ✓公理まで証明済み

補題 5.6 の連立のスキームが ℓ2\ell^2 で安定(0<Δt≤Δt0≤T0 < \Delta t \le \Delta t_0 \le T)ならば、定数 C0C_0 があって、増幅行列のスペクトル半径(定義 5.1[行列のノルムと線形方程式の条件数])は ρ(G(θ,Δt))≤1+C0Δt\rho(G(\theta, \Delta t)) \le 1 + C_0\Delta t(すべての θ\theta と Δt\Delta t)を満たす。

本文で読む(証明と前後の説明)→

閉包の状態

✓ 公理まで証明済み

証明が使う定理を 前提 としてたどると、Rikai の中の証明だけで定義・公理(物理では基本仮定)までつながっています(前提の定理類 76 件、定義なども含めて 87 件)。

印の意味: ✓公理まで証明済み ・ △証明あり(閉包未完)・ ※主張のみ。テーマごとの集計は 閉包の状況。

前提をたどる 証明が使う定理・定義(直接 2 件)

▸ を開くと、その項目の証明が使う前提が出ます。深い先は各項目のページでたどれます。

これを使っている定理

証明で明示的に参照している定理は、まだありません。

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