数学 › 関数解析と作用素論 › 自己共役性の判定 II
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補題 7.2(「自己共役性の判定 II」§7) ・ ✓公理まで証明済み
q を稠密な定義域をもつ非負閉形式、H を対応する自己共役作用素とする(定理 4.2[自己共役性の判定])。f∈H について
⟨f,(H+1)−1f⟩=ψ∈Q(q)sup(2Re⟨f,ψ⟩−q[ψ]−∥ψ∥2)で、上限は ψ=(H+1)−1f で達成される。特に、非負閉形式 q≤q′(Q(q′)⊂Q(q) かつ Q(q′) 上で q[ψ]≤q′[ψ])に対応する作用素 H,H′ について (H′+1)−1≤(H+1)−1 である。
本文で読む(証明と前後の説明)→
閉包の状態
✓ 公理まで証明済み
証明が使う定理を 前提 としてたどると、Rikai の中の証明だけで定義・公理(物理では基本仮定)までつながっています。
印の意味: ✓公理まで証明済み ・ △証明あり(閉包未完)・ ※主張のみ。テーマごとの集計は 閉包の状況。
前提をたどる 証明が使う定理・定義
証明は Rikai の他の定理を参照していません(定義と論理だけで示されています)。
これを使っている定理 証明で参照している 1 件